ビッグマック指数ってなんぞや？

ビッグマック指数なるものがある。
ウィキペディアによると、「イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって1986年9月に考案されて以来、同誌で毎年報告されている。
ビッグマックは全世界でほぼ同一品質（実際には各国で多少異なる）のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。これが基準となった主な理由とされる」とある。

しかし続けて、「ビッグマック指数は、物価感覚の比較の簡便で実用的方法ではあるが、1品目では厳密な比較ができない。例えばビッグマックの価格と最低賃金を用いて計算した場合、ビッグマック1つ分の金銭を得るのに必要な労働時間が世界で最も短いのは、香港である（2018年）。また、ファストフード店が激しい価格競争に晒されているかそうでないか、原材料の牛肉や小麦に対する補助金制度といった各国独自の特殊な事情が絡む。またより精確（ママ）な指標とするには同国内でも時代ごとに異なる一つ当たりの価格からグラム換算、炭水化物：油脂比率を含めたカロリー換算、たんぱく質など栄養価換算も考慮して計算しなければならなくなる」

さらに、「隣国でありかつ共に石油大国でありながら、サウジアラビアとクウェートのビッグマックの値段はサウジアラビアが約70円強なのに対してクウェートでは約800円弱と10倍以上の開きが生じている。これは、サウジアラビアのマクドナルドが国の補助金を受けており極端に安いのに対して、材料のほとんど全てを輸入に頼っていて食料品価格の平均が高いクウェートでは高くなるためで、先進国以外では経済指標として機能しない」と疑問視されている。

今年2023年8月に出された順位を一瞥しただけで信ぴょう性が疑われる。むしろ経済力がないゆえに高価格になっているような国が上位にいる。
日本で450円のビッグマックが、アメリカでは793円というのは決して住みやすいという基準にならない。たとえ為替比較で賃金が高いとしても、物価が高くてはプラスマイナス0である。
日本人が旅行に行って貧しさを味わうかもしれないが、外国に行かなければ貧しさも実感しないですむ。
いや、為替が低ければ輸入品が高くなって国内物価が上がるはずだが、（現在の物価上昇がそれ）この30年間それがなかった。

バブル以後、失われた30年間とよく言われているが、この30年間物価が上がらずにいた。何かは上がっていたのかもしれないが、給与は上がらないでも生活必需品は上がらないでいた。だからみんな死なずにすんでいるのだ。
この物価も為替が落ち着けばいずれ解消する。アメリカもこれ以上金利を上げないようである。
ビッグマックもこれ以上あがる必要はないのだ。（食べていないけどね）
われわれの年金を考えればこれ以上の物価上昇はごめんこうむりたいのだ。