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日本でも“年内に1Tバイト?”のオンラインストレージ――「OneDrive」使いこなしテク【活用編】

2014-07-30 15:14:46 | 日記
日本でも“年内に1Tバイト?”のオンラインストレージ――「OneDrive」使いこなしテク【活用編】 という記事を見つけました

OneDrive大容量化はGoogleのおかげ?

 Windows標準のオンラインストレージといえば、Microsoftが自ら提供する「OneDrive」だ。2014年7月に無料で利用できる基本ストレージ容量が従来の7Gバイトから15Gバイトに引き上げられるとともに、追加容量の月額料金(税込)も100Gバイトで190円(従来は799円)、200Gバイトで380円(同1199円)に値下がりし、使い勝手が向上した。

 さらに、(日本ではまだ提供されていないが)コンシューマー版のOffice 365 Home/Personalと、エンタープライズ版のOffice 365 for Businessのいずれかを問わず、Office 365のサブスクリプション契約ユーザーであれば、1Tバイトものストレージ容量が利用可能になっている。

 コンシューマー版の場合、米国での価格で月額にして9.99ドル(Home)もしくは6.99ドル(Personal)の料金が発生するが、これでOffice 365の基本サービスと1Tバイトのストレージが利用できるのは、なかなかお得だ。少なくともOffice 365を利用し続ける限りは1Tバイトのオンラインストレージがついてくるわけで、これを活用しない手はない。

 日本でのコンシューマー向けOffice 365の提供は2014年内とされており、まだしばらく先だが、今のうちに1Tバイトのストレージ空間をどのように活用するか考えておくのもよいだろう。

 なお、今回突然降ってわいたように見える「1Tバイト」のオンラインストレージだが、背景にはライバルであるGoogleの対応がある。Googleは2013年にGoogle DriveとGmailの無料ストレージ容量をまとめて15Gバイトとし、Google Apps併用の場合は30Gバイトを利用できるようにした。

 今春にはこれらGoogleのサービスで利用可能な追加ストレージ容量の大幅値下げに踏み切っており、100Gバイトで月額1.99ドル、1Tバイトで9.99ドル、10Tバイトで99.99ドルといった具合だ。それ以前が100Gバイトで4.99ドル、1Tバイトで49.99ドルだったため、5分の1まで値下げされたことになる。

 つまり、OneDriveの値段水準はGoogleのサービスに合わせた可能性が高く、今後もどちらかといえば現状維持または値下げされる傾向にあることが想像できる。

 少しライバル各社のサービスと比較してみると、古くからオンラインストレージサービスを提供しているDropboxの場合、無料アカウントの基本サイズは2Gバイトなものの、友人への紹介など複数の手段を組み合わせることで最大16Gバイトの無料ストレージが得られる。これらの数字と比べると控えめだが、iCloudを戦略の柱に据えつつあるAppleの場合、5Gバイトまでの無料ストレージが利用可能だ。

 つまり、オンラインストレージを料金プランや容量で見ると、MicrosoftとGoogleが全体的にお得感がある。Office 365サービスの契約を前提に、1Tバイトのオンラインストレージを手に入れるのは悪くない選択肢だろう。

1Tバイトのオンラインストレージを使いこなす

 さて、今回の本題は1Tバイトのストレージ空間を何に活用するかだ。前回も紹介したように、筆者はOneDriveを仕事用ファイルの受け渡しや友人への画像・動画の公開に利用しているが、現時点で7Gバイト程度しか利用していない。1Tバイトをフル活用するには、少なくとも10倍以上ものデータをOneDriveに持ってくる必要がある。

 作業データの内訳を見ると、例えばメールの保存先として考えた場合、Gmailの本格運用を開始して6年間での使用量は7Gバイトほど、6年ぶんの原稿を保存したフォルダの容量が10Gバイトで、資料関係では100Gバイト弱、過去10年間に撮影した写真に至っては1.8Tバイトに達しており、間もなく2Tバイトの大台に突入する。

 つまり、利便性などを考えてOneDriveに保存できるのは、原稿と資料のデータ、そして作業中の写真データに限られており、「帯に短したすきに長し」というか、微妙に持て余す印象を受ける。やはり、「簡単に外部公開できる」「デバイス間でのアクセスが容易」という辺りの特徴を生かす使い方がよさそうだ。

 次のページから具体的な活用例を見ていこう。

共有の作業フォルダを作って複数マシンでデータを編集

 前回も触れたように、「オフライン同期」の機能はOneDriveを使うならしっかり覚えておきたい。この機能により「複数のマシンで1つのOneDriveフォルダを共有する」ことの最大のメリットは、ファイルの自動同期が行える点にある。

 例えば、出先でSurface Proを使って編集した文書が自動的にOneDrive上で最新状態となり、これを自宅のMacBook Proで開いて最新状態のものから編集作業を継続できるわけだ。OneDrive上のファイルを直接編集してもよいが、オフライン同期の機能を用いることでインターネット接続がない状態でも作業が継続できる(飛行機などで長時間オフラインのまま移動する場合に有効)。

 こまめなファイルの保存さえ行っておけば、仮に作業マシンにトラブルが発生してデータが失われたとしても、前回保存した作業状態まで戻るだけで別のマシンですぐに作業を再開できるため、クラウドを介したデバイス間同期のメリットを最大限に享受できる。

 注意点としては、標準でOneDriveとのオフライン同期が可能なWindows 8.1/RT 8.1を除けば、他のプラットフォームではバックグラウンドでの自動同期のために専用クライアントの導入が必要になる。MicrosoftのWebサイトでは、Windows Vista/7/8のデスクトップ版のほか、Mac OS X版も配布中だ。

 注意点の2つめとして、自動同期でOneDriveのファイルが上書きされてしまうため、例えば作業文書の重要な部分を消してしまった後にファイルを上書き保存した場合などは、元のファイルを復元するのが難しくなる。オフライン同期を行っている別のデバイスをインターネットに接続しない状態で起動してファイルをサルベージする方法もあるが、こうした「うっかり上書き保存」には注意したい。

 注意点の3つめは容量の問題だ。例えば初代Surfaceでは標準ストレージ容量が32Gバイトしかなく、場合によっては全体で数GバイトあるようなOneDriveのフォルダを共有した場合、あっという間にローカルのストレージ容量を食い尽くしてしまう。ゆえに「共有フォルダに置くのはあくまで作業中のファイルのみ」というルールを作っておき、作業の終わったファイルは別の領域(PCのローカルストレージ、外付けストレージ、NASなど)に移動するなど、こまめな整理を行うべきだろう。

 なお、このローカルファイルとの自動同期が可能なのはWindowsとMac OS Xのみとなっている。MicrosoftではWindows Phone、Android、iOSデバイス向けに標準のOneDriveアプリを提供しているが、これらモバイルOSで上記のような仕組みは利用できない。基本的にはオンラインアクセスが前提となる。

友人に公開したいファイルをOneDrive上に

 OneDriveの大きな特徴として、外部にファイルを簡単に公開できるという点も挙げられる。公開手順は2通りあり、OneDriveアカウント(Microsoftアカウント)を持つ友人を指定して公開範囲を規定する方法と、インターネットの公開リンクを入手して「リンクを知っている人全員」に対して公開する方法となる。

 後者は指定したファイル/フォルダごとにユニークなURLを生成するため、基本的にこのリンクのURLを知らない限りはファイル/フォルダにアクセスできない。100%安全というわけではないが、お手軽で比較的安全な方法だ。筆者は基本的に後者の方法を利用している。

 原稿をメールで編集者に渡す際、添付ファイルの容量が1~2Mバイト程度であればそのまま送信してしまうが、画像や図版、動画などでそれを超えるサイズになる場合はあらかじめZIP形式ですべてのファイルを圧縮してまとめ、各社の各編集部ごとに作成した共有の専用フォルダにアップロードしておき、共有フォルダにアクセスするURLとファイル名を伝えるようにしている。

 友人や特定の誰かに写真、動画、各種資料を見せたい場合には、専用のフォルダを作って公開用のリンクを取得する、あるいは公開したい特定のファイルのみをいずれかの場所に置いておき、そのファイルにアクセスするためのリンクを取得する。

 前述のように、メールに大容量ファイルを添付するのがはばかられる場合など、あらかじめファイルを別途OneDrive上にアップロードしておき、そのURLをメール内に付記しておくという使い方だ。Macでは次期OSの「OS X Yosemite」における「Mail Drop」という機能でこれを自動処理するが、それを手作業でやっているイメージに近い。

 また旅行に行ったときの写真や動画メッセージを公開する場合、OneDriveのリンク公開機能がフルに生きる。公開設定にしたフォルダに写真と動画を丸ごと放り込んでリンクを先方に送付することで、アルバム形式で写真を一覧できたり、Webブラウザへの埋め込みプレーヤーで動画をそのまま視聴できるなど、非常に使い勝手がよい。

 OneDriveのWeb版とアプリ版ともに共有設定の変更が可能で、ファイルまたはフォルダを選択した状態でコンテキストメニューを開くと(Web版は右クリック、OneDriveアプリはファイル/フォルダアイコンを上から下にスワイプ)、「共有」という項目が表示される。

 これを選択すると「ユーザーの招待」「リンクの取得」のいずれかを選べるようになるので、後者を選んでリンクを生成すると、同ファイル/フォルダにアクセスするためのリンクが取得できる。これをコピー&ペーストしてメールやSNSなどで友人にそのまま伝えればよいだろう。

 もし、MicrosoftアカウントやFacebookなどで直接つながっている友人の場合、「ユーザーの招待」を選択することで、直接リンクを伝えることも可能だ。

いっそ写真や動画をまとめてアップロードしてしまいたい

 「1Tバイトもあるのなら、自分の持ってる全部のファイルを丸ごとアップロードしてしまえ」と考える方も当然いるはずだ。筆者の場合はメインの写真フォルダだけで1.8Tバイトあるため、ほぼ不可能だが、今後もOffice 365を継続利用して1Tバイトのストレージ領域が半永久的に使えるのであれば、そういう選択肢もアリだろう。

 共有設定さえうまく行えば、出先で手持ちのタブレットやスマートフォンを介して膨大なメディアライブラリをOneDrive経由で利用できる。特に手元のローカルストレージ容量が限られているモバイルデバイスの場合、本来のストレージ容量の制限を超えて活用が可能になる。

 ただし、次の点に注意しておきたい。
•携帯電話の通信網など、従量制のネットワークはアップロードに極力利用しない
•固定回線でも通信制限にかかる可能性があるため、大容量ファイルを一度にアップロードしない
•アップロードするファイルの種類に注意(著作権などのルールを逸脱しない)

 OneDriveとローカルフォルダのオフライン共有を行うことで「ローカルファイルの自動アップロード」が可能になるが、上記の理由もあり運用には注意が必要だ。もし自動アップロード機能を使う場合、前回も紹介した「ファイルを同期する」の設定を「オフ」にする一時停止機能を組み合わせて、アップロードのタイミングに気を付けよう。

 またWindows 8.1/RT 8.1のOneDriveにはローカルPCの「カメラロール」を自動的にアップロードする機能が用意されており、ここでアップロードするファイルを「高解像度版」にすることで、写真限定の自動アップロードが可能になる。しかしカメラロールに入っているのは「PCのカメラで撮影した写真」であり、これをそのまま活用する機会は少ないと筆者は考える。

 さらに、アップロードするファイルの種類によってはアカウントの利用規約違反になる可能性があるため、あらかじめ注意しておきたい。

 なお、OneDriveの究極的な利用方法として、Microsoftが「音楽ファイルをOneDriveにアップロードし、PCやモバイルデバイスからストリーミングで楽しむためのサービスを準備している」というウワサが以前より存在する。現時点で確かな情報はないものの、同社の音楽配信サービス「Xbox Music」はストア経由でDRMのMP3ファイルを購入する形態を採っており、こうした利用が可能といえる。

 他社のサービスで入手したものや自前でリッピングしたファイルの利用範囲が「公開設定可能なOneDriveへのアップロードによるストリーミング配信」に対応しているかは不明だが、もし著作権的な問題をクリアできるのであれば、注目ポイントの1つだろう。

 テストをしようといていたが、パソコン1台では 確認できないのだ windows7用のonedriveソフトを手に入れなくては そして基礎編も読んでみなくては

3万円高くても「タブレットにもなるノートPC」を買うべきなのか?

2014-07-28 19:34:56 | 日記
3万円高くても「タブレットにもなるノートPC」を買うべきなのか? という記事を見つけました

 米Dellや米Microsoft、台湾ASUSTeK Computerなどが最近相次いで発表した「2-in-1デバイス」(タブレットとしてもノートPCとしても利用可能なデバイス)の新機種は、ITプロフェショナルたちを引きつけてやまない。だが果たして彼らは、そうしたハイブリッド型タブレットの導入に踏み切るべきか。それとも伝統的なコンピュータをエンドユーザーに押し付けたままにしておくべきか。

 モバイルワーカーが持ち運ぶデバイス数を減らすために、タブレットへと形態を変えた高機能ノートPC。その利便性は誰も否定できない。業界観測筋の中には、2-in-1デバイスをノートPCの次の進化形だと位置付ける向きもある。

 「2-in-1デバイスは、ある人にとってはクライアントPCであり、他の人にとってはタブレットだ」と語るのは、米ITコンサルティング会社、J.Gold Associatesの創立者で主席アナリストのジャック・ゴールド氏である。同氏によると、2-in-1デバイスは一般的にWindowsアプリケーションが動作し、クライアントPCをリプレースできるIAベースの完全なデバイスだと考えられているという。

 こうした2-in-1デバイスは、長い道のりを歩んでハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク機能を改良し、クラウドの普及とともに次世代ノートPCとして結実した。

 ノートPCとタブレットの境界は曖昧だ。ITプロフェショナルは、どのフォームファクタを選択すべきか、困難な決断を下さなければならない。

 米カリフォルニア州ロサンゼルス郡は先ごろ、10万人のエンドユーザー向けに行政機関向け「Office 365」である「Office 365 Government」を導入した。同郡の職員は現在、Dell、米Hewlett-Packard(HP)、中国Lenovoなどのコンピュータを組み合わせて利用している。

 「ここではまだ“2-in-1”はリングに上がっていない」と、同郡最高情報責任者(CIO)のリチャード・サンチェス氏は話す。「われわれはユーザーが手にする機器の種類に関して独裁者になりたいとは思わない」(同氏)。ただし、「2-in-1デバイスはモバイルワーカーのパワフルなツールになる可能性がある」と同氏は付け加える。

ノートPC vs. 2-in-1デバイス

 2-in-1デバイスには、先ごろ発売されたMicrosoftの「Surface Pro 3」などがある。米Appleの「MacBook Air」のような超薄型ノートPCより少し重いが、2ポンド(約900g)以下の重量の機種が多い。一般に可搬性と価格はトレードオフの関係にあるものの、それでも多くの企業は2-in-1デバイスと従来型ノートPCのコスト比較に関心を示す。

 例えば、Dellの2-in-1型「XPS 12 Ultrabook」は、回転式タッチディスプレーや「Intel Core i5 Processor」を搭載した128Gバイトモデルが、オンライン価格で1318.99ドル。それに対して、Lenovoの超薄型ノートPC「ThinkPad X240」は、Intel Core i5 Processor搭載、500Gバイトモデルが同999ドル。両者の価格差は約320ドルだ(いずれも執筆時点での米国価格)。

 従来のノートPCは、例えば1Tバイトの大容量HDDや光学ドライブ、追加メモリ、ハイエンドCPU、グラフィックプロセッサなどを搭載できる。だが2-in-1デバイスは構成が限られる。超軽量と長時間のバッテリー駆動が要求されるからだ。

2-in-1デバイスの買いどきは?

 全社レベルで2-in-1デバイスへ移行するかどうかは、業務の内容次第だ。

 米ヘルスケアコンサルティング会社のBeacon Partnersは、現行の環境に2-in-1デバイスをどう組み込むか現在検討中だ。

 同社のIT上級マネジャー、ゲーリー・ゲイツ氏によると、最終的な目標はセールス担当のノートPCを全て2-in-1デバイスに切り替えることだという。ただし、コンサルタントたちは今後も従来型のノートPCを使い続ける。特定のアプリケーションや、一定レベルのコンピューティングパワーが要求されるからだ。例えば、コンサルタントの中には、仕事を進める上で、より大きな馬力、巨大なハードドライブを必要とするものもいる。

 Beacon PartnersではSurface Pro 3も視野に入れているが、ゲイツ氏は「複数のVPNを利用する場合、2-in-1デバイスがどの程度有効に機能するか、もう少しテストする必要がある」と考えている。

 同社以外にも、MicrosoftのSurface Pro 3を検討する企業は増えており、このクラスのデバイスへの期待は高まっている。

 「最近はヘルスケアと建設業界において、そうした傾向が顕著に見られる」と話すのは、米ITソリューションプロバイダー、En Pointe Technologiesのブランド開発マネジャーであるアンドリュー・ヒュン氏だ。従来クライアントPCを必要としていたアプリケーションも、今やエンドユーザーが持ち歩けるタブレットなどのデバイスへ移行しつつあるという。

2-in-1デバイスの限界

 ノートPCをタブレットに作り変えるというアイデアは魅力的だが、必ずしも全てのクライアントPC用アプリケーションがタブレットモードへスムーズに移行できるわけではない。エンドユーザー側で、ある程度修正を加えなければならないケースもある。

 「たとえデバイスを手に入れたとしても、クライアントPCモードで利用してきたソフトウェアが、タブレットモードで期待通りに動くとは限らない」とヒュン氏は指摘する。

 公共交通機関を利用するユーザーには、ノートPCとしてもタブレットとしても利用できる柔軟性のある2-in-1デバイスは十分意味がある。だがオフィスの中で働き、ほとんど外出しないユーザーには、純粋なノートPCの方が使いやすいだろうとヒュン氏は考えている。

 また、仕事で利用するアプリケーションの種類も、2-in-1デバイスが適当かどうかを判断するときの検討事項になる。

 「もし従業員が使っているのが、クライアントPCのコンピューティングパワーをそれほど必要としない“ライト”(軽量)なアプリケーションなら、2-in-1デバイスにお金を掛けるよりタブレットを利用した方がよい」とヒョン氏はアドバイスする。

 結局、最終的な判断は、エンドユーザーのニーズ次第ということになる。

 「根本的な問題は、その組織におけるモビリティの定義だ」と語るのは、米テキサス州リーグシティ、クリアクリーク独立学区で最高技術責任者(CTO)を務めるケビン・シュワルツ氏である。

 同氏の学区は、タブレットに決定するまでにさまざまな選択肢を検討した。というのも、生徒たちはデバイスを写真やアート、ビデオなど、さまざまなコンテンツに利用するからだ。そうした目的では、ノートPCに付属する大きなキーボードは必要なかった。

 「要するに、エンドユーザーは何のために利用するのか、という点だ」とヒュン氏は語る。2-in-1デバイスは、より多くのオプションと利便性をユーザーにもたらす。だが「コストの差を正当化できる理由がなければならないだろう」と同氏は指摘する。

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