デジタル化と一般社員

会社のデジタル化が様々な企業で話題になっている中で、そこで働くデジタル化プロジェクトと直接関係ない一般社員が検討に関わっていく方法について、先人の知恵をもとに考えたい。

ビルゲイツによれば、仕事中に自分の会社の事業に関して欲しいと思った情報が手元に無ければ、それはデジタル化の改善余地である。

会社をデジタル化する動き、いわゆるデジタルトランスフォーメーションは、少なくともこの原則を考えれば改善ポイントを思い浮かべることが出来るだろう。

もちろんITには他にも効用がある。単純作業を自動化することなどはコスト削減の効用があるが、従来通りに働いているところに「身の回りの作業について自動化の余地を考えなさい」と言われても、処理に用いるデータがあるか、パソコン画面の操作で作業は完結するか、処理のフローは明確に書けるか…等を考えるのは時間がかかると思う。

だからまずは自分の仕事で、すぐ欲しいのに入手に手間が掛かったような情報を思い出し、「この情報が手元に欲しい」とIT部門に言うのが良い。後は経営陣が投資対効果を考えて取り組むだろう。

ビル・ゲイツがその著書「@思考スピードの経営」で述べるシステム実装例には、ナビスコ社があらゆる商品の開発検討段階からの資料を一つのシステムの中にまとめ、後から「どんな商品を開発しようか」と考えた時に先例を全て検索できるようにしたこと、その結果成功しそうにないアイデアの選定が早期に判断できるようになり、アイデアから試作までの予算を3分の1に削減しても経営できるようになったことが述べられている。

会社も自分も楽になり利益が出る（給料もあがるかもしれない）と思って、声を上げるのはいかがだろうか。