NewNHK

嘘ばかりのマスコミは信用ならない!
このブログでは日本国民が知るべき本当の真実を書いていく

2023年への展望

2022-11-23 17:19:11 | 政治問題

大事なのは自助努力です。努力は、身を守るための最低条件です。 あとは、それぞれの人の運やカルマによって結果が決まります。 何が起きても受け止める覚悟がないと、やはり怖いかもしれませんが、何をしても死ぬときは死ぬと腹を括って、日々を大事に生きることです。

「離れていった人」に執着しないこと。自分から去っていく人は、その人なりの道を見つけたのです。自分にも都合があるように相手にも都合があるのだから深追いはしない。去っていく人はあなたの人生において「役割を終えた人」です。 失ったものに執着するのでなく今あるご縁を大切にするといいです

 

Jダヤ金融悪魔の儀式で行われた、瀬戸内海のロリ〇ックSの儀式ですが、普通の感覚だと、そんな事あるわけないだろ!親が警察に通報するだろ!と思われるでしょう。ところが、親がいない子供を作る方法があります。T会の養子縁組です。養子に出された子供はどこに行ったのか?本当に生きているのか?それを全部追跡調査すると、恐ろしい真実が浮かび上がってきます。EプSタイN島だけではなく、いろんな所に送られたと思われます。これが金融悪魔の支配方法です。


日本人には食料すら与えないのか。

2022-11-23 16:45:10 | 政治問題
「4つの危機」
第一の危機は、コロナ禍による物流の停止で、いまだに回復していない。
第二の危機は、2021年秋から中国が食料を爆買いして、食料価格が高騰している。
第三の危機は、異常気象による世界各地の不作。
そして、これら3つの危機にトドメを刺したのが、
第四の危機、ウクライナ紛争の勃発だ。
とにかく、これら「4つの危機」によって、小麦はじめ穀物、原油、化学肥料が値上がりし、調達がキビしくなっている。

なるほど! ウクライナ紛争は、トドメだったのか。

ロシアとウクライナは、小麦の輸出で世界の3割を占めていた。
だが、ウクライナは耕地を荒らされて、種まきもできない。
海上も封鎖され、小麦の輸出もできない。
しかも、自国を守るために食料・資材を輸出規制する国が、30カ国に及んでいる。

日本は、大丈夫?

大丈夫じゃない!
日本が小麦を輸入しているアメリカ、カナダ、オーストラリアは現在、世界の需要が集中し、食料争奪戦になっている。

はあ〜 円安も加わって、小麦はますます値上がりするね。

小麦だけじゃない。
アメリカから輸入している牧草も、中国が爆買いしてこっちに回ってこない。

牧草も輸入してたの?

最たるものが化学肥料だ。
最大調達先だった中国は、国内需要が高まったため輸出を抑制。
ロシアとベラルーシに依存していたカリウムも、日本は敵国認定されて輸出してもらえない。
今や、化学肥料の値段は2倍になって、製造中止になったり、今後の見通しが立たなくなっている。

 

 

一方、世界的な「異常気象」によっても、供給が不安定になっている。

ふうん・・コロナ、異常気象、ウクライナ戦争・・こうして並べて見ると、どれも人為的な臭いがプンプンするね。

そうだな、食糧危機を目的とした一連の計画としか見えねえな。
しかし2022年2月、日本にとって、さらに追い打ちをかけるようなできごとがあった。
穀物メジャー第2位だった「丸紅」が、穀物部門の米ガビロン社を売却すると発表した。
「日本が持っていたはずの食糧調達能力がごっそり奪われたわけ」だ。

あの「丸紅」が? なんでまたこんな大事な時に?

赤字で困ってたって言うが、売却は10月4日に完了したそうだ。
「ガビロンの肥料事業や米北部の穀物保管設備、米西海岸の穀物輸出ターミナルは丸紅子会社に残した。世界的な食料需要の高まりを見込み、注力領域と位置づける肥料など他の食料・農業関連事業は引き続き注力する方針。米国から日本やアジア地域への穀物供給も継続する。」

なんか、ちょびっとは残してくれたみたいだけど。
それでも、なんで今なの?!
ウクライナ戦争の開始とシンクロしてない?

食料を輸入に頼る国になってしまった日本

ああ、日本は食糧危機にも備えていない。
国内農業は、高齢化や担い手不足で生産が減っている。
食料、種、肥料、飼料を海外依存しすぎてる日本は、これからマジヤバだ。
鈴木氏「この食料安全保障の危機は、すでに何年も前から予測され、私も警鐘を鳴らしてきた。」

なのに、何の手も打ってないような気がするけど?
なんで、こんなになるまで何もしなかったんだろう?

こうゆうことが、日本であったんだよな。
今のとこ、物価が上がったと言っても、まだ食いもんに不自由してねえから、こんな映像はSFかホラーにしか見えねえだろが、こういう未来がないとは言えねえな。
「“これは確実。これから日本では、餓死者と自殺者が猛烈に増えてくる。”と予想していますが、今の自民党政権下において、これは避けられそうにありません。“食糧そのものが完全に足りなくなることは無い”と思われますが、現時点でギリギリの生活をしている人々が、現在の収入では十分に食べられなくなるのです。」

困る人が大勢出ることは、たしかだねえ。

鈴木氏によれば、今年の8月にアメリカで衝撃的な発表があったそうだ。
米ロ戦争でもしも15㌔㌧の核兵器100発が使用されたとしたら、直接被爆による死者は2700万人。「核の冬」による食料生産の減少と物流停止によって、2年後には世界で2億5500万人の餓死者が出るが、そのうち日本が7200万人(人口の6割)で世界の餓死者の3割を占めるという。

わあああ〜〜!! そんなのゼッタイに止めないと!

だが、「日本がこうなることを望んでいる」としか思えねえヤツらがいるのよ。

だれだ、そんないじわるなヤツらは?

アメリカ。

はあ〜 また、ジャイアンかい?!

アメリカは、日本が自給自足して、自分の足で立ってもらいたくない。
終戦直後から、一貫してその方針に変わりはない。

そんな昔から?

戦後の食料難の時代、アメリカの施しの「お余りのパンと脱脂粉乳」が学校給食に。
パン食が普及し、米の消費量が減り、余った穀物を日本に売りつけるため貿易自由化を進め、関税を撤廃させ、米が余って水田が使われなくなり、結果、日本の伝統的農業は壊滅した。
 

そして、日本は、食料を輸入に頼る国になってしまったんだね。

ああ、「食料は、カネを出して輸入すればいい」が当たり前になっちまった。
そして、この亡国の日本で、種子法廃止までやっちまって。

それも、ジャイアンの命令?

だろな、おかげで、これまでは国が作らせていた米・麦・大豆の種が農家に供給されなくなり、農家は企業から種を買わざるを得なくなった。
さらには種苗法改定で、農家が自分で種取りすることまで難しくなってしまった。

鈴木氏「『種を制するものは世界を制する』というグローバル種子企業の利益に乗せられたというほかない。」

なんと、愚かな。

現在、日本の食料自給率は37%と言われているが、化学肥料や飼料の海外依存を考えれば、実際の米の自給率は10%、野菜は8%、鶏卵は12%、牛肉は9%、豚肉は6%。



はあ〜 日本の食料自給率はたったの数%かあ・・心細い話だ。

国内生産の命綱ともいえる米の価格も、どんどん下がっている。
鈴木氏「現場の苦しみは増している。肥料も飼料も価格は一昨年の2倍になり、燃料を含む生産コストは急騰しているのに、国産農産物の価格は低いままで、コメの価格はむしろ下がっている。」



そんなんじゃ、お米を作れなくなるよ。

そればかりか、財務省は小麦、大豆、野菜、牧草を作るための「水田活用交付金」を4月から切ってしまった。

お役所は、どっちを向いて仕事してるんだ?
日本がどうなってもいいと思ってるとしか、思えない。

これも、アメリカの圧力だな。

ジャイアン、そんなにコワいの?

ご存知の通り、この国の行く末は、日米合同委員会に握られている。
つまり、アメリカの一声で、すべてが決まるのは知ってるだろ?
農水省の官僚だった鈴木氏は言う。
「日本政府関係者は、日本の国内農家や海外への『援助』という言葉を口にするだけで震え上がる。『米国の市場を奪う』と受け止められて米国の逆鱗に触れると自分の地位が危ないからだ。
実際に反対を押し切って乳製品の援助をした農林水産大臣は当時『国士』と呼ばれたが、今はもう生きていない。だから、政治行政関係者は震え上がっていて、
私が『援助政策』について話すだけで、声を震わせて『その話はやめてくれ』という。

また、海外ではヘルシーな和食がブームなので、「食生活を和食中心にすれば食料自給率が上がる」として、農水省が「和食文化の推進をやろうとしたが、すぐに抹殺された。それは農産物の輸入自由化という流れに反するからだ。」

いいことをしようとしても、ジャイアンが潰すのか。

その陰には、官僚たちの涙もある。
鈴木氏「多くの農水省職員は種子法を廃止したいとは思っていないが、官邸から『お前の宝にはお前が手を下せ。説明もお前が考えろ』と命じられ、夜な夜な断腸の思いで泣いて泣いて、翌日しどろもどろの説明を国会でやって怒られる――という現実がある。」
それに耐えられなくなった畜産担当局長が、「S官房長官に『これはやり過ぎです。生産者、消費者みんな困りますからやめていただきたい』と直談判したら、『よく言った』ということでクビになった。課長も『お前も一緒に来ていたな』ということで飛ばされ、みんな震え上がった。」
 

鈴木氏「農林水産省は完全に何も言うことを聞いてもらえない形になっちゃって、(安倍政権に)従うと言った人だけがトップになる、という状態ですからね。」
「その中で一番力を持っているのが、経済産業省さんですね。今(安倍政権)の官邸の色んな流れというのは、裏では経産省さんが動かしているという側面があります。(中略)...だから、自動車の利益を絶対に守るためには、彼らは昔からそうなんですよ、命でも…国民の命でも犠牲にしていい、というのが彼らの考え方なんです。本当に!」

なんでだ〜〜〜??

経済成長を牽引した自動車産業こそが、日本の農業を潰した元凶であった。
自動車産業を守るために、どれだけ農業が犠牲になったのか?

自動車は食べられないよ〜〜!

15年間、農水省に勤めた鈴木氏によれば、農水省と経産省は犬猿の仲だったと言う。
農産物の関税撤廃を進め、食料を輸入に依存する構造を作ったのは経産省だと。農業の衰退には、自動車など輸出産業を守りたい経産省の存在が大きいと。

でも、経産省の人たちだって同じ日本人なんだから、日本の食料自給率が下がると困るでしょ?

いや、彼らの望みは、自動車の輸出を伸ばして、自分たちの天下り先を確保することだから。

ぶっ! 

鈴木氏「色んな自由貿易協定の事前交渉に私も参加してたけど、彼らは、徹底的に、自分が天下りする産業を守るんですよ。そのためには、何でも犠牲にするわけだけど、一番いいのは、食と農なわけですよ。(中略)...とにかく徹底的に食料、農協とかを攻撃して、こんな過保護な連中はいないとか、農協はとんでもない奴だみたいなことをメディアを通じて徹底的に擦り込んできたわけですよ。」

そうなんだ、日本の農業は過保護だから、規制撤廃や貿易自由化で競争にさらさないとダメって聞いてた。それに「農業所得は補助金漬け」とも、聞いてる。

それもウソ。
米の価格が下がって、相対的に補助金の割合が高まっているが、それでも3割。
欧州では、農業所得のほとんど100%が補助金だ。
たとえばフランスじゃ、小麦の生産が赤字になると補助金が赤字を補填するので、所得に占める補助金の割合が235%にも上る。

補助金が所得の2倍以上?!

政府の計算によれば、TPPやRCEPなど大きな貿易自由協定を一つ決めるごとに、自動車は3兆円もうかり、農業は1兆数千億円の損失というシステムになっている。
経産省だけじゃない、農業予算の削減一本槍で予算を組んだ財務省にも非がある。
 
 
 

20220428

2022-04-28 21:28:43 | 政治問題

日本の少子高齢化、核家族化、低所得者やDINK世帯の増加、女性の社会進出による非婚化・晩婚化、 男性の草食化、国内経済の低迷、子どもを産み育てる困難な社会は、偶然起きたのではなく、 闇の権力が、日本の人口を抑制し減少させ、国力を弱体化させるために、巧妙に仕組んだ作戦です。

地球とは、ある次元では、管理された実験場です。しかしもっと高い次元では、地球とは、進化の坩堝です。より速(早)く効率的に進化するための領域です。退屈とは、進化の停滞を知らせるサインです。良くも悪くも、退屈を感じない時、あなたは進化しています。

引き寄せの法則は、願いが叶った状態を心に描き続けることによって、潜在意識を書き換え、願いを叶えるというメソッドです。 時間があるときは、常に願望が実現したイメージと、 実際に願いを叶えたときの感情が重要です。【叶った状態のイメージ】と、【叶ったときの感情】が必要となるのです。


20220412

2022-04-12 20:29:52 | 政治問題
ユダヤの告白』という図書があります。反シオニズムのユダヤ人ジャーナリストであるポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグの著であり、日本語版は宇野正美氏が翻訳され、1990年に発刊されています。内容は主にADLの日本への狙いと危険性を警告するもので重要です。著者は自分の身の危険を顧みずに告発しており、図書の性格から内容には一切の意図的な虚偽はないでしょう。それどころか警告に沿うような形にて、この図書の発刊後から日本は「失われた30年」と称される事態となり、現在に至っています。
 米国が金融と情報と暴力の三つによって支配されていることを指摘しましたが、米国がそうだということは、米国に支配されている日本も同様だということです。
 米国の暴力支配の体制が完成していくのは、1800年台の終わりから1900年台の始めのイタリアとハザール・ユダヤの移民から生み出されたギャング団、それが1920年台に「禁酒法」で勢力を拡大し、やがて統一犯罪シンジゲートが設立されていくことを通してです。このシンジゲートのマフィアたちが北米を暴力支配していくのです。ただし、正確にはその新しいマフィアたちは代行者と見るべきです。犯罪シンジケートの設立にはADLが大きく関わっていますが、ADLの元をずっとたどれば、大体はイギリス東インド会社にいきつきます。麻薬取引の古くからの最悪のギャング団の貴族たちです。古株のギャング団が自分たちの代行者として若いギャング組織を育てて利用している。こう見るのが正確だと思います。
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝55 ― 乗っ取られた米国 〜 暴力支配2

禁酒法が無法時代を到来させた

コトバンクの「禁酒法」では次の記述があります。

1919年には禁酒法(ボルステッド法Volstead Act)が連邦議会を通過した(1920年施行)。しかしアル・カポネをはじめとするギャングによる密輸・密造を招き,それに伴う犯罪も増加し,いわゆる〈ロアリング・トゥウェンティーズroaring twenties〉と呼ばれる無法時代を生んだため1933年廃止。


上にある通り、1920年台米国では暗黒街のギャングたちが、禁酒法を利してアルコールの密輸・密造などを通して一気に台頭して勢力を大拡大します。そのギャングたちはシンジゲート化し、米国は無法時代になります。その多くのマフィア・ギャングたちの中で有名になったのがアル・カポネということです。

アル・カポネはイタリア系マフィアでしたが、他に目を引く活躍をしたユダヤ系マフィアがいます。誰でも知る「ラスベガス」、この砂漠の不夜城のギャンブル王国を築いたのがユダヤ系マフィアです。『ヘブライの館2』の「アメリカの暗黒街のユダヤ紳士」記事に次のようにある通りです。

ユダヤ・ギャングの殺し屋べンジャミン・シーゲル(別名バグジー)は、禁酒法時代にウイスキーの密売と麻薬で稼いだ資金を基にネバダの砂漠の中にギャンブル王国を築いた。組織犯罪全盛期に儲けた資金のその他の部分は、ハリウッドの映画制作会社に注ぎ込まれた。


べンジャミン・シーゲル(別名バグジー)は「ラスベガス」を築いたのですが、同時にハリウッドにも資金を注入したということで、ハリウッドがユダヤ系マフィアとは切っても切れない関係にあることが分かります。

このユダヤ・ギャングの殺し屋べンジャミン・シーゲルとは若い時から親しい関係にあり、かつ禁酒法時代から米国の暗黒街を牛耳っていった人物います。ユダヤ系ギャングのマイヤー・ランスキーです。


マイヤー・ランスキーのウィキペディア記事では、

ユダヤ系ロシア人のギャング
当時ロシア帝国領だったグロドノ(現在のベラルーシ、フロドナ)でポーランド系ユダヤ人の両親の間に生まれる。1911年、一家で渡米し、ニューヨークのブルックリンのブラウンズヴィル、次いでマンハッタンのロウアー・イースト・サイドのグランドストリートに住んだ。


とあります。

気をつけるべき点があります。マイヤー・ランスキーは「ユダヤ系ロシア人のギャング」と表記されますが不適切な表記です。彼はロシア人ではなく、ロシア領から米国に移住したハザール・ユダヤ人です。「(ハザール)ユダヤ・ギャング」と表記すべきです。

同様に「凶悪で知られるロシア・ギャング」といった表記をよく目にもしますが、これも誤解を招く表記です。彼らの多くもロシア人ではありません。ロシア・ギャングとは、ほとんどがロシアから移住したハザール・ユダヤ人のギャングという意味になります。


全マフィアをまとめ上げた男


(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1902年生まれで1983年に死亡。1897年生まれのイタリア系ギャングのラッキー・ルチアーノとは10代なかばで知り合い、友人に。1906年生まれのユダヤ・ギャングのべンジャミン・シーゲルとは二十歳前に知り合いとなり、相棒としてギャング稼業に。1920年台の禁酒法下のニューヨークにてマイヤー・ランスキーは酒の密輸、地下賭博、麻薬取引等にてギャングとしての頭角を現していきます。

ウィキペディアの彼の記事では、1920年台つまり20歳代のランスキーは早くも自分が儲けた資金を使って「地下賭博場の設立や政治家・警官の買収に当てた」とあります。青年期から目鼻のきく人物だったようです。

また酒の密輸では、カナダを拠点とするユダヤ系マフィアであるサム・ブロンフマン一味(ブロフマン一族は暴力支配の世界を理解するのに非常に重要なマフィアです。)と取引していたとあります。
 
こうやってランスキーは、ニューヨーク暗黒街の若きボスの地位についていきます。そして1931年にランスキーはイタリア系ギャングのラッキー・ルチアーノ、ユダヤ・ギャングのべンジャミン・シーゲルらと共に「殺人株式会社マーダー・インク(Murder Inc.)」を設立します。これについて「アメリカ暗黒街のユダヤ紳士」記事は、

銃を使う名うての殺し屋集団をつくり、それによって北米のすべての都市に、密売酒と麻薬の流通ルートを支配する全国的犯罪連合をつくっていった。

と説明しています。
次いでランスキーは、1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げたのです。彼はアイルランド系、ユダヤ系、イタリア系ギャングの横の連携に努めたようで、凶悪で知られるシシリーマフィアも全米犯罪シンジケート(NCS)に属し、その支配下にありました。全米犯罪シンジケートの設立によって米国の暴力支配体制は完成したといえるでしょう。

ランスキーは米国最大の犯罪組織の全米犯罪シンジケートの会長に就任し、死亡するまでの約50年間会長職にありました。全マフィアのトップに立ち、60年以上非合法の犯罪世界に身を置いていたのにも関わらず、ランスキーが刑務所で過ごしたのは総計3ヶ月半に過ぎなかったとのことです。巧みに法の網をくぐり抜けたとも言えますが、なぜそれが可能だったのか?

一つにはマフィアと政府の関係があります。「アメリカの暗黒街のユダヤ紳士」記事には下記の指摘があり、英米政府と犯罪組織マフィアはずぶずぶの関係だったのです。

  • ★1940年アメリカとイギリスの情報部は暗黒街工作を始め、ランスキー、ルチアーノの両人はアメリカ海軍情報局の情報提供員として働いた。
  • 大統領ルーズベルトとランスキーとの間に交わされた密約があり、「ランスキーは、戦争中に東海岸を守り、のちにはフランスの港湾の独占権を社会主義者の手から奪い取ったことと引替えに、ヘロインの密輸を免除。」
  • 「第二次世界大戦を経てマフィア組織は急速にCIAに接近する。政府もまた、各国との裏面工作にマフィア組織を活用するようになる。


ADLとランスキーの関係

(ハザール)ユダヤ・マフィアのランスキーが法の網をくぐり抜けられたもう一つの要因はADLです。『ユダヤの告白』第7章には、「(ランスキーが殺人株式会社を設立した頃)ユダヤ人が不正なやり方でカネを手にするのを取り締まろうとする動きがちょっとでもあれば、ADLはすぐさま「反ユダヤ主義」という叫び声をあげた。」と指摘した上で、次の記述があります。

ADLのトップクラスの諜報員であった弁護士ジョージ・ミンッアー(編集者註:ミンツァーの誤りだと思われる)は、一九二六年から一九三一年にかけて、ニューヨーク南部地区の合衆国検察局の犯罪調査部長を務めていた。

ミンツァーはその立場を活かし、メイヤー・ランスキーの殺人会社(マーダー・インク社)のネットワークを刑事訴追からかばった。公けにされた当時の歴史史料によると、一九二九年にはメイヤー・ランスキーは米国財務省への情報提供者として密かに名前が挙げられており、それゆえ訴追を受けることがないようになっていたという。それが事実かどうかは立証されてはいないが、いずれにしても彼が一九二九年以後一日として刑務所で過ごしたことがなかったのは事実である。


ADLとランスキーたちユダヤ・マフィアは一体だっとも言えるし、ADLがランスキーたちユダヤ・マフィアを育て、北米全域を暴力支配する「全米犯罪シンジケート(NCS)」を生み出し、守り、利用していると言ったほうが正確かもしれません。

ランスキーのウィキペディア記事では、

(ランスキーが) 第二次世界大戦直後、ユダヤ人国家であるイスラエル建国のため、ユダヤ人地下組織に多数の武器を提供したとされる。


とあり、これは事実であり大切な部分でしょう。

ランスキーとイスラエルの関係ですが「アメリカ暗黒街のユダヤ紳士」記事は次の指摘をしています。

マイヤー・ランスキーは大きな夢を持っていた。それは、大犯罪を行っても人目につかぬようまともな体裁を装うことにより、政府のいかなる検察官も手出しができないようにした上で、北米の犯罪地下シンジケートを世界最強のビジネス・金融集団につくり変えることであった。そしてイスラエルを「買収」し、そこを自分の「合法的」組織犯罪帝国の世界本部とすることであった。


近・現代編 第11話で見たように、イスラエルの建国と領土拡大には、ジャボチンスキーの弟子であるハザールマフィアで後のイスラエル首相となるメナヘム・ベギン率いる「イルグン」と、イツハック・シャミル率いる「シュテルン(別名レヒ、スターンギャング)」などのギャング団の残忍非道な数々のテロ行為がありました。イスラエルを「自分の『合法的』組織犯罪帝国の世界本部」にしようと目論むランスキーとその「全米犯罪シンジケート」が、同じハザールマフィアのパレスチナのギャング団と連動するのはごく自然なことです。

ジャボチンスキー
Wikimedia Commons
[Public Domain]
メナヘム・ベギン
Wikimedia Commons
[Public Domain]
イツハック・シャミル
Wikimedia Commons
[Public Domain]
 


そして、ランスキーの「全米犯罪シンジケート」を受け継いだのがADLであると『ユダヤの告白』では指摘しており、これも事実でしょう。イスラエル建国と領土拡大のテロ行為の裏には、ADLの存在もあったということです。

 
 
 

 

 

 

 

 


20220411

2022-04-11 08:52:50 | 政治問題

能力の優れた人だけが生き残れば良いという優生思想や選民思想がベースの方針だと、世の中があまり発展しません。 実は多くの発明やイノベーションは、弱い人や劣った人がいたからこそ起きています。劣っている人も人類の発展のために必要なのです。

日本が買わされまくった米国債等のドル建ての債券が償還された時、その米国の銀行の口座に振り込まれたドルを円と交換したら、総理大臣は小BやH本RT郎のようになります。そのため、ドルをドルのまま使用する事を求められます。

 

日本人の免疫力を持ち、白人の強靭な肉体を持った新しい日本人、例えばウルフ・アロンや室伏のようなハーフの日本人は、やがて超人と呼ばれます。その超人の中から、洞察力と想像力に優れた人間は、ニュータイプと呼ばれ、未来視などができるようになります。そのニュータイプが、神人と呼ばれるような時代になるのが、ヒトラーの予言の正体です。日本は巨大な実験場で、神人を生み出すために使われました。白色偽Jダヤとの融合により、新しい日本人に進化する。これが、東イスラエルに改造された場合の、尊厳を保ち幸福に暮らす方法です。