韓国紙の論調変化、反日に自省促すコラムも（読売新聞） 日本の反日メディアにも自省を求めます！

megamiyamaです。

 

「（日韓関係を）根本的に解決する方法は、我々がより合理的で信頼できる国になる道だけだ」と、めずらしく殊勝な記事が韓国紙に載ったようです。

 韓国もさすがに、朴槿恵(パククネ)大統領のエスカレートする一方の反日ぶりに、危惧を感じ始めているようです。（今頃…デスが！）

 今日の読売新聞が、韓国メディアの軌道修正ぶりを報じています。

 政府があんまりヒドイと、さすがに気がつくこともある…のは、民主党政権時代を経た「日本」も同じ。

 韓国も変化の兆し…？デス。

 しかも、この「軌道修正」に関しては、韓国のマスコミの方が、日本より早いかも知れません。（「あまりにヒドイ！」レベルが日本より勝っているせいもあるでしょうが、“自らを省みる”と、恥ずべきことをしてこなかった「日本」は、どうしても、誇りを取り戻す方向になってしまうので、自虐史観に凝り固まる日本のマスコミにとっては、“封印すべき”ことが多すぎる？のかもしれません。）

 自らの「日本人として誇り」を捨てさることで、戦時中に戦争をあおった罪の意識から免れようとする日本のマスコミ。

 「日本」という誇るべき国に生を受けながら、二重の亡国の罪を犯し続けているマスコミとそれを取り巻く護憲派知識人らが、国の根本に嘘がある「韓国」を笑えないのは、無理のないことであります。

 もしかしたら、韓国が自らを省みて反省しだしたら一番困るのは、日本のマスコミかもしれません。

「日本」に国をあげて、中国・韓国に謝らせつづけることで、贖罪を果たしてきたつもりのサヨクマスコミ文化人たちが、韓国の根本にある嘘や捏造をあばけるはずもありませんが（だって自分たちが「慰安婦問題」の火種をつくった張本人だったりもするのですから）、韓国（メディア）の中から、日本との“忌憚のない話し合い”を望む人達が出てきて、「真実」が明るみに出てくる可能性が出てきたようです。

 「従軍慰安婦」が商売で集まっていた「売春婦」だったことくらい、世界中に進出？している韓国人娼婦たちが一番良くわかっているでしょう。

 どこの国にせよ、メディアには、冷静かつ、偏らない視点を求めたいものです。

 「日本のマスコミ」が軌道修正できないで、遅れをとればとるほど、みっともないことになっていきそう…！

 

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韓国紙の論調変化、反日に自省促すコラムも

読売新聞11月14日（木）7時39分

 

　【ソウル＝豊浦潤一】韓国の有力紙・朝鮮日報は１３日、歴史問題などで対立する日韓関係について「根本的に解決する方法は、我々がより合理的で信頼できる国になる道だけだ」と自省を促す異例のコラムを掲載した。

　安倍首相と朴槿恵(パククネ)大統領との首脳会談が実現する見通しが立たない中、反日一辺倒だった韓国各紙の論調も変化し始めている。

　コラムは論説室長の署名記事で、日本の集団的自衛権行使に「反対する国は中国と韓国しか残っていないようだ」と指摘。福島第一原発の汚染水問題で、韓国産の魚さえ敬遠する風潮が蔓延(まんえん)した現状について、「世界の人々は福島から遠くない東京の五輪開催を圧倒多数で決めた。我々を合理的と考える世界の人がどれだけいるのか」と論じた。

　１９６５年の日韓請求権協定で解決済みにもかかわらず、戦時中の韓国人徴用工を巡る裁判で日本企業に賠償を命じる判決が相次いでいる点にも言及。「国際社会は我々が国際的な約束まで覆す国とみなすのではないか」と懸念を示した。

　徴用工を巡っては、韓国日報の社説（７日付）が「政府は司法判断とは別に現実的な解決策を探るのが正しい」としたほか、東亜日報のコラム（１１日付）も「歴史、独島（竹島）、慰安婦問題とは違う」と指摘している。朴大統領は１１月上旬の欧州歴訪中、記者会見などで日本批判を展開し、日韓首脳会談も「（現状では）しないほうがまし」と発言。国民日報のコラム（６日付）は「対話が理解の始まりである点を政府は認識しているのか」と批判している。