「ウイルス兵器説」の真偽を追う（２）過失か？DSのテロか？

■ウイルスの流出は、故意か？　過失か？（続）

前回、「過失説」を検討しましたので、

今回は、「故意説」について、詳しく見てみます。

第一に指摘すべきは、次の事柄です。

株式会社　原田武夫国際戦略情報研究所の所長である

原田武夫氏が、

「東京オリンピックが中止になることは、決まっていること」

と、既に、「2016年05月14日ブログ」で

表明しているのです！！

「原田武夫国際戦略情報研究所」は、株式投資などで、

国際情勢やマーケットの相場の行方を知りたい投資家等々が

高額でも「未来の変動を先読みしたい」というニーズに応えて、

情報提供している情報コンサルタント会社です。

原田氏は、元外務省の外交官であり、その時に築いた「人的コネクション」

に基づく「社会を動かす上層部に属するエスタブリッシュメントの人」

から情報を入手できる、という強みを活かして、

高額情報でも、当たるというので、顧客は沢山おり、商売繁盛しているようです。

その彼が、「社会の上層部」から得た情報として、

「東京オリンピックは開催されない」

と聞いた、というのです。

勿論、「開催されない理由」については、教えてもらえなかった

のだと思いますが・・。

彼は、このことが、投資行動においては、極めて重要だと判断し、

日本語でブログを書くと日本国内でセンセーションを巻き起こすといけないので

「英語のみの情報」として公開しました。

それが、これ↓　です。

「東京五輪は開催されない」と予言する原田武夫氏のブログ

Summer Olympic Games in Tokio? Never Ever.

http://haradatakeo.com/?p=62968

英語が苦手の人のために、ここに書いてあることのポイントを説明致します。

まず、太陽活動の劇的な変化に伴い、地球の社会構造も劇的に変化する、と。

そして、「オリンピック制度そのもの」も、その例外ではない、と。

そして、

日本人は、「来たるべき新世界秩序（New World Order）」に適応しようとしていない。

日本人はこれまで通りに、オリンピックが2020年に東京で開催されると信じているが、

ノー、それはない、「東京でオリンピックは開催されない」と指摘しています

重ねて、自信ありげに、

日本人はオリンピック開催が日本の国富になると言って、「希望的観測」に固執しているが、「残念ながら、そうはならない」と。

原田氏は、このブログを書いている時に丁度、

日本がオリンピックの招致活動をするに当たって、

賄賂などの不正行為を働いたことによって

東京招致を決めたのではないか？

との報道がされていたので、

この時事報道に即応する形で、

「原田氏の個人的な見解」を混入させ、

「これが理由？　で　オリンピック開催は中止かも？」

と予想していますが、

この「招致決定に賄賂が使われた？」ことを理由にする

「東京オリンピック開催中止説」は、ハズレました。

しかし、原田氏が「社会の上層部」から聞いた

「（理由は言えないが）　東京オリンピックは開催されない」

という予言まで、ハズレたわけではありません。

原田氏は、この英語ブログで、

王室や貴族の意思が、普通の人々のそれに優先される。

なぜなら、基本的な世界秩序とは、そうやってできているのだから、と。

よって、彼らの意思で、オリンピックが開催されない、というのなら、

そうなるのだ、と。

要約すると、以上のように書いています。

ここで、原田氏は、

「王室や貴族の意思」で「東京オリンピック開催されない」

という書き方をしていますが、

当総研が洞察するところ、

原田氏にそのように告げた「社会の上層部の人」は、

原田氏に、「これは王室や貴族のご意志だ」と告げているかもしれませんが、

それは「ウソ」で、「責任転嫁の偽旗作戦」であり、

本当は、自分たちディープステート勢力が画策しているテロなのだが、

そうと知られないように、「王室や貴族のご意思」と吹聴した可能性が高い、

と見ています。

ですから、

原田氏がコンタクトしているのは、

「ディープステートの上層部の人」ではなかろうか？

と、当総研は推測します。

ゆえに、当総研では、DS によって

東京オリンピック開催を阻止するための

「大型テロ」が計画されている可能性がある、

と指摘して来ました。

でも、

開催を阻止するほどの「大型テロ」って、

どんなものが、あり得るだろうか？

当総研では、具体的には推測できませんでした。

しかし、

ありました！！

それが、「新型コロナウイルスによるパンデミック」です。

もし、「英米仏ディープステート」が用意周到にこのテロを計画し、

感染が爆発的に世界的に広がるように工作し、

最小でも、チャイナから、北朝鮮、韓国、日本と感染拡大させ、

東京オリンピック開催不能に陥れる

ということを目論んでいたとしたら？

その場合、

「感染拡大を側面支援」するための「工作員部隊」が

・初動対応を遅らせる

・「たいしたことないよ」とフェイク情報を提供して適切対応をさせない

・人的移動の禁止（入国禁止）をさせない

等々のミッションを帯びて、何万人もの工作員が一斉に動いている

という可能性を考慮しなければなりません。

DS工作員が日本国内に何万人もいることは、

間違いないところでしょう。

では、もしも、「新型コロナ」が

「故意」によるディープステートによるテロであるとしたら、

その目的は何か？　どこにあるのか？

実は、工作員とおぼしき言論人が、色々と書いてくれています。

それらを総合すると、

彼らが狙っているウイルス・テロの目的、

その答えは、次のようなものでしょう。

すなわち、

現在、

「トランプ政権チームQ」を中心にして、反ディープステート勢力が、

「ディープステート勢力討伐」へと動いており、

ディープステート側がかなり追い込まれた状況にあるので、

その状況を一発逆転するために、

DS側から「起死回生の大反撃の強烈で激烈な一撃」

をお見舞いすることです。

すなわち、

反ディープステートである「習近平」の政権を転覆させ、

反ディープステートである「北朝鮮の金正恩」体制を崩壊させ、

反ディープステートである「従北の文在寅政権」の支持率を下落させ打倒し、

反ディープステートである「天皇の藩屏ステート」のエース安倍首相を辞任に追い込む、

という「一連の反DS政権潰し」が目的です。

また、米国でのパンデミックも起こせれば、米国の経済を失速させ、

トランプ再選を阻む工作になります。

以上のような「大目的」が隠されているとすると、

DS側の言論工作員は、そういう流れを強めるように庶民を誘導しようとして、

言論工作をするはずです。

こういう目で見ると、色々な記事の裏事情がすぐにわかります。

ディープステート側に与（くみ）する言論活動家は、

異口同音、いえ、もはや「同口同音」で、

「習近平主席の弾圧が新型コロナウイルスの広がりを加速させ、予防や治療を遅らせた」

と、「合唱」いえ「斉唱」しています。

たとえば、ニューヨークタイムスのベテラン記者で外交コラムニストのニコラス・クリストフ氏のコラムでの「批判の仕方」を見てみましょう。

◆新型肺炎を拡散させた習政権の取り返しのつかない罪

「爆発的拡散」を招いた「過剰な独裁」、NYタイムズが厳しく批判

2020.2.5（水）古森 義久

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/59231

・・引用＜

ニューヨーク・タイムズ（1月29日付）は

「コロナウイルスが広がり、全世界が中国の独裁体制への代償を払う」という見出しのコラム記事を掲載した。

「習近平は自らの強力な支配を感染症の阻止ではなく、情報の統制のために使った」という副見出し

・・・＞

言いたいこと、庶民に印象付けたい事柄は、

「習近平の苛烈な独裁→　言論自由なし、徹底的な言論統制　→　情報不足で適切な対処できず　→　新型コロナ感染拡大　→　世界が大迷惑」

→よって、「習近平の独裁体制を打倒せよ」

というロジックです。

この方向で、世論を盛り上げ、誘導しようとしています。

それを受けて、

工作員でない言論人まで、

「武漢ウイルス・パンデミックの張本人、中国共産党」！！

と表現するようになっています。

いいえ、やったのは、DS江沢民派であり、それを押さえ込むために

習近平派が必死になっている

というようなことは、決して言われません。

パンデミックを防げない無能政権は、全部打倒して、

新政権を打ち立てよう！！

「新世界秩序」を打ち立てよう！！

というわけです。

そして、このブログを書いている
２０２０年２月２６日（水曜日）現在、
新型コロナウイルス感染の拡大は、日本国内において
これを防ぐ手だては、
工作員によるものか、単に政府が無能なのか、
そのどちらかにより、（恐らくは、前者）
中国人と韓国人の入国禁止措置も取れず、
国内の感染拡大を止めることはできず、
このまま行くと、
「東京オリンピック中止」
になりそうな雲行きで、
原田氏の予言が的中しそうです。

原田氏を信じて、マーケットにおいて
空売りを仕掛けていた人は、大勝ちの状況です。
なので、「東京オリンピック」については、
ディープステート側の工作の勝利！！　
ということに、残念ながらなりそうです。

そんな中、

◆武漢肺炎ウイルス専門家突然死

https://www.visiontimesjp.com/?p=4587

というニュースが流れました。

これは、研究者の「突然死」という事実（ファクト）です。

世界的な微生物学者フランク・プラマー（Frank Plummer）（1952年―2020年）

です。

・・・引用＜

インドメディア『Great Game India』は、

「プラマー氏はカナダのウィニペグで生まれ育ち、

地元のNML（カナダ国立微生物学研究所）に勤務していた。

又、以前SARSコロナウイルスを武漢ウイルス研究所に密輸した中国裔のウイルス専門家の邱香果氏（55歳）とプラマー氏とは同僚であった」

と報じた。（・・・）

プラマー氏は新型コロナウイルスが生物兵器であるかどうかを調査するための主要人物であった。

・・・＞

長くなりましたので、

次の（３）で、「故意説」について

更に、深掘りして行きます。

なお、「情報がもっと欲しい」という人には、

当総研としては、無料動画配信している

ユーチューブ公式チャンネル

藤井厳喜の『ワールド・フォーキャスト』

がお勧めです。

藤井先生、連日、重要情報を満載で更新・配信中です。

藤井先生、マジ、気合入っています。

そして、４０年の情報提供の人的コネクション・パワーが炸裂していて、

他の追随を許しません。必見です！！

https://www.youtube.com/channel/UCudswRVodQ-GaaMJf1sy-Iw/videos

なお、原田武夫氏は、2019/11/05のユーチューブ動画で、

再度、自信たっぷりに

「東京オリンピックは開催中止になる」と断言しております。

下手すると命を落としますよ、とも言っています。

霞が関（の官僚諸君）、辞めるなら今ですよ、とも言っています。

https://www.youtube.com/watch?v=Cn14qrZWWtc

最後に当総研から一言。

原田氏は、安倍首相を反皇室のディープステート側だとしています。

勿論、当総研が「安倍首相は天皇の藩屏ステートのエース」と述べていることと

真っ向から対立します。

では、どちらが正しくて、どららが真の皇道派か？

賢明なあなたであれば、わかることでしょう。

それではまた。