半蔵門インテリジェンス総研S3

写真付きで日記や趣味を書くならgooブログ

韓国の文在寅大統領は「入国拒否」で「意図的Delay工作」は使っていない件について

2020-03-09 13:51:46 | インテリジェンス
最初に、前回の記事「安倍首相と影のチームF」による「意図的Delay工作」に関して、
ツイッター上で、ご質問を頂きましたので、それに、返答致します。

(質問)
韓国の対抗処置が演技であることは理解しておりましたが、その理由が読めません…今回の韓国の対応で内外からも批判されてますし、統一の前に選挙で敗れるリスクも高いのに、なぜ?と疑問が晴れませぬ。

(当総研からの返答)
まず、日本側の「韓国からの入国拒否」に対して、韓国側が報復的対抗措置を取った件については、別段、本当に怒って、報復しているのではなく、「八百長芝居としての(極振り)反日工作」の一貫として、やってくれていることに過ぎません。
この点は、アリガトね、ということです。

次に、誤解しないで頂きたいのですが、
前回の記事で、当総研が指摘した
「安倍首相と影のチームF」による「意図的Delay工作」は、
サッカーのディフェンスの「フラット3(スリー)」のように、
中韓日が一直線来平行ラインを保ちつつ、同時に「意図的Delay工作」をしている、
という意味ではございません。

武漢で「COVID-19事態」が発生した時の習近平政権の初動対応は明らかに遅かったです。この点を情報分析すると、
明らかに「意図的Delay工作」をしていると、思われます。
詳細はこの後、詳述します。

で、韓国については、別の要素が働いています。
韓国の場合、わざわざリスクの高い「意図的Delay工作」をやって「韓国内のDS勢力を可視化する」という必要は全くありません。
ほぼ勢力的に勝負がついており、革命政権たる文大統領の進歩派が、
検察内部に巣喰うDS勢力も無力化する法案を通したばかりです。
ですから、このまま、DS側が何の反撃しないなら、
韓国国内DSはどんどん弱体化してパージされて行く、ジリ貧状態です。

なので、「窮鼠、猫を噛む」とある通り、追い込まれ窮地の韓国DS側は
「ラストで大逆転する為の大反撃」として、
今回の「COVID-19事態」を攻撃として
最大限利用しようとしています。

DS側の工作員たちは、「上からの工作命令」として、
「新コロナウイルスは全然たいしたことないですよ~。
インフルエンザよりも軽度の症状を引き起こす程度のウイルスに過ぎませんよ~」
と宣伝せよ、
そうして、皆を油断させ、防疫体制をゆるゆるの状態のままにさせ、
感染拡大させる工作をどんどん行え、
という内容で、指示が出ているはずです。

文在寅大統領も、そうした(専門家の声を通した)部下からの報告を受けて
「CPVID-19」を甘くみていたようです。
というのも、2月の状況の推移は、以下の通りだからです。

5日 「コロナとの戦争で勝利を掴んだ」(与党院内代表)
12日 「集団行事を延期したりキャンセルする必要性はない。防疫措置を十分に並行しながら集団行事を推進することを勧告する」(政府)
12日 「過度な不安感を振り払って再び日常活動、特に経済活動・消費活動を活発にしてくれることが根本的な対策」(文大統領)
13日 「COVID-19は間もなく終息するだろう」(文大統領)
公式に、「間もなく終息するだろう」とまで言っているのですから、
事態を甘くみていたことは確実です。
大統領への報告ライン上に、韓国内専門家筋にDS(江沢民派か米国所属の)工作員がいて、
「インフルより軽度」と文大統領に報告していた可能性もあります。

文大統領が「事態を甘く見ていた」ため、採用した政策は、
「ツートラック戦略」(二兎を追う)でした。

・・・引用<
文在寅大統領は、2月13日に大企業のトップを招いた席で、
「コロナは近く終息するだろう」と極めて楽観的観測を述べた。
(中略)さらに2月21日に、消費業界関係者を招いた席で
「防疫と経済の2匹の兎をどちらもとらえなければならない」として
「ツートラック」戦略を改めて強調した。
>・・・

ただでさえ韓国経済が落ち込んでいる状況で、
「更なる経済の収縮」は、何としても避けたい文在寅大統領は、
「防疫と経済」の「二兎を追う戦略」に賭けたのでしょう。

しかし、ここに敵が付け込む「隙(すき)」が生じました。

そもそも、「存在レッド」系の「(魔人族系)DS勢力」は、
世界中の宗教団体を隠れ蓑として、色々と悪事を行っていますし、
独自諜報活動で情報収集をしており、そのネットワークで、色々と政治工作
も行います。
秘密結社として、悪魔礼拝儀式で結束を固め、血の誓約をしたりしています。

そういう目で見ると、
「感染拡大の震源地となっているカルト集団」
これは、クロですね。

・・・引用<
韓国内での感染拡大の震源地となっているカルト集団、
「新天地イエス教・証しの幕屋聖殿」(教祖、李万煕氏)。
 米国では「Shincheonji:Church of Jesus」とか、「Zion Mission Center」という名前で宣教活動を続けている。
 すでに非常事態宣言下にあるカリフォルニア州オレンジ郡のサンタアナに拠点を置いている。
 徹底した秘密組織でその活動内容や信者数も明らかになっていない。
・・・>

もう少し詳しく述べると、
・・・引用<
この新天地とは何か。
韓国でできた新興宗教の一つ。
正式名称は「新天地イエス教証拠幕屋聖殿」という。韓国語の発音では
「シンチョンジ イエスギョ ジュンゴ ジャンマク ソンジョン」となる。
1984年3月に李晩煕(イ・マンヒ)という人間が創設したキリスト教系新興宗教集団。
ヨハネ黙示録を中心に新しいエルサレムの建設を主張する。
李晩煕教祖は1931年、慶尚北道清道(チョンド)郡生まれで、現在88歳。
独特なのは京畿道果川(クァチョン)市を聖地と考え、“約束の地”と規定しているという点だ。
・・・>

在米の教会拠点との間でも、信者の往来は多いようです。
徹底した秘密主義で、韓国内の他宗派の教会の礼拝に参加して、徐々に浸透して
その教会を乗っ取ってしまう工作手法も使うとのこと。
また、他宗派の教会員を複数人で囲みカフェトークしながら
自分の団体へと改宗させて行く洗脳手法も使うとのこと。
つまり、
布教と教勢拡大のためには、「クリーンハンドの原則」を使わず
「どんな汚い手」でも使って教勢拡大する、というスタンスです。

このカルト教団の信者が、他の教会の集団礼拝に参加して、
韓国内の感染を急拡大させた
ということです。

更に、
「武漢にも教会がある」という記述は、削除された、とのこと。
ウィキ

加えて
・・・引用<
「既成教会乗っ取り教団」と言われており、(・・・)
信者の家出、離婚、学業放棄が多発しており、
韓国社会で最も大きな社会問題の1つとなっている
・・・>

と、「カルト教団の王道」を行くような振る舞いですww

この教団が、DS側の工作機関であるだろう「一つの印」として
当総研が判断材料に使うのは、
こちらの記述。

・・・引用<
当時、李萬煕とホン・ゾンピョは、
ヨハネの黙示録の11章に出る「二人の証人」が自分たちであると主張して人々を惑わした。
・・・>

この記述で「ピン」と来る人は、当総研のような宗教通と言えるでしょう。

「エ●●の証人」別称「も●み●塔」が「存在レッド」系列であることは
既に、ユーチューブ動画等々で証拠も流出している、間違いのないファクトです。
勿論、「も●見」に「一つ目」マークを使えば、NWO系列とわかるでしょう。 
そして、「証人」という言葉を使うのが好きなんですね。
「あかしびと」とも読みます。
「私が●●●の、あかしびとです」と狂信的な目で言うわけです。

・・・

以上のような「裏事情」がある上に、
トドメは、こちらの記事。

◆「中国とWHOに陥れられた韓国の悲惨」
新型コロナ拡散は中国の圧力が原因?日本も他人事ではない
2020.3.7(土)古森 義久

・・・引用<
韓国の新型コロナウイルス感染者数は、発生源の中国を除くと世界で最多となった。
なぜ韓国でそれほど感染が拡大したのか?
新興宗教団体の集会で一気に感染が拡大したことが伝えられている。
だが、そもそもの最大の原因は、「韓国が中国政府の圧力によって中国からの入国者を制限しなかったこと」だという見解が、アジア情勢に詳しい米国の専門家によって公表された。
 韓国の文在寅政権が、感染拡大が明白となった中国からの入国者を制限しようとしたところ、韓国駐在の中国大使から強硬な抗議を受けて入国制限を中止した。そのことが今に至る韓国内での感染拡大を招いたのだという。(・・・)
韓国駐在の新任の邢海明大使が「規制をしないように」という中国政府の強い意向を文政権に伝えた。
・・・>

中国の邢海明・駐韓大使は2月4日、
武漢肺炎(新型コロナウイルス感染症)拡散と関連して、韓国政府の中国・湖北省滞在者入国禁止措置について
「あまり評価しない。(貿易や旅行の制限は不要だという)世界保健機関(WHO)の根拠に従えばいいのではないかと思う」と述べた。
これは、韓国政府に入国禁止措置を拡大するなと要求したものだ。
 邢海明大使は同日、ソウル市内の中国大使館での記者会見で、「中韓両国は『運命共同体』だ。互いに理解し合い、『易地思之』して(相手の身になって考えて)ほしい」と述べた。
・・・>

当総研は、
邢海明・駐韓大使が江沢民派かどうか?
未調査ですが、もし江沢民派なら、話と工作の筋道が綺麗に繋がります。
そして、
更に、世界的な立場で、DS江沢民派の片棒を担いでいるのが、
世界保健機関(WHO)のテドロス・アダノム事務局長です。
エチオピア出身ですから、
チャイナとしては、子飼いにするのは簡単でしょう。




・・・
以上のようなわけで、
文在寅大統領は、「DS側の大規模な組織的な攻撃」にさらされて、
「COVID-19」事態で、ちょっとピンチになっている、
というわけです。

わざと「入国拒否」のタイミングを遅らせた、というような
高度で「意図的なDelay工作」などは使っておりません。

以上が、ご質問への回答になります。

それではまた。


安倍首相と「影のチームF」のパワー! 「一見、後手後手」は「チームQ」と連繋した「意図的Delay工作」である可能性が大!!

2020-03-08 23:38:04 | インテリジェンス
記事の更新に「間」が開いてしまいました。
「間」が空いた理由は、
「COVID-19事態」が「パンデミックか/終息か」どちらに向かうか、
状況に不確定要素が大過ぎて、未だ「見極めポイント」に来ていなかったためで、
どちらに向かうのか、推移を注視していたからです。

(但し、この間も、ツイッターでは、注目すべき重要情報を拾いながら
ツイートしていました。当総研のツイッター
をフォローしてご覧になることをお勧め致します。
ブログアップ記事より、情報を一、二歩、早くご提供しております。)

そして、遂に「見極めポイント」が来ましたので、判断を下しました。

◆「COVID-19事態」(新型コロナウイルス感染拡大)について
(シナリオA)
「大丈夫。5月末までには終息する」ので「五輪は開催できる」
(シナリオB)
「こりゃあ駄目、パンデミックになる。五輪も開催中止間違いなし」

さて、どちらになるでしょうか?

当総研の前回の記事(2月26日の時点)では、
1)「原田武夫氏が五輪中止を予言している」
2)「新コロナウイルスに関する日本政府の防疫対処が後手後手に回っており、
DS工作員が勝利しているように見える」
→よって「ここのままでは五輪は中止になりそうな雲行きだ」

という「危機感をあらわにした」内容でした。
そういう状況でしたから、
日経平均株価も、その時から現在時までで、
2000円も爆下げしております。
(当総研の記事を読んで、空売り仕掛けた人は、大金持ちになりましたね。)

しかし、今回のブログ記事では、一転して、
3月8日(日曜日)時点の当総研の結論としては、
「シナリオA」です!

「よしっ! 事態が良い方向に動き出した」ので、
「大丈夫、5月末までに、ほぼ終息になり、
  五輪もなんとか開催できる」
であろうと、先読みします。

このように言える理由は、以下の通り。

最大の理由は、安倍首相が、3月5日に、
「中国と韓国からの入国拒否」をする決断を果敢に下したことです。

◆首相官邸新型コロナウイルス感染症対策本部(第17回)

・・・引用<
入国拒否地域の追加については、3月7日午前0時から効力を発生させるものとします。
中国及び韓国に対する措置については、周知期間をおき、
週明け9日午前0時から運用を開始し、まずは3月末日までの間実施することといたします。
・・・>

上記のように、
3月9日(月曜日)から、「中・韓の入国拒否」が実施されます。

な~んだ、「入国拒否の政策」できたじゃないかっ!!

(当総研は、敵対勢力の浸透工作員による妨害により、「入国拒否」施策が打てない状況である可能性を考え、大いに危惧していました。)



この問題は、「中韓からの入国拒否」を
やりたくても、敵対勢力の工作のせいで、やれないのか?
それとも、「やれるけど、何かの理由で、やらなかったのか?」
どちらなのか? という問題です。

今回、安倍首相が「中韓からの入国拒否」の「果敢な決断」を下せた事により、
敵対勢力であるDS工作員のサボタージュや、
安倍さんがスパイ浸透部下たちのフェイク報告に騙されている可能性や、
DSによる巨大な圧力と脅しで「やれない」という状態に陥っているわけではなかった!
ということが、判明したわけです。
↑これ、超重要ポイント!

ということは、
「中韓の入国拒否」を「今までやらなかった」ことには、
「別の理由」があるはずです。
それは何か?

担当官僚と担当政治家が、みんな「無知で馬鹿で無能」だから、
危機管理の適切対処行動が打てなかったのか?

確かに、外務省は「伏魔殿」であり、
外務省が大企業の総務などを集めて行った
「新コロナウイルスの対策レクチャー」の内容はド素人丸出しレベルの
極めて悲惨なもので、各社の総務は「呆れ果て」モードだったと
伝え聞きます。

本当に、馬鹿で無知な官僚も「いることは、いる」でしょうが、
入るのが「狭き門」の外務省職員の場合には、馬鹿で無知を考えるより、
売国奴かもしれない、と疑ってかかるべきです。

多くのケースで、
「DS工作員による(馬鹿を装った)サボタージュ作戦」が
「各所で発動」という可能性が高いです。

客観的に見て、
「異常に(常識ハズレなほど)間抜けなことをやる奴」に対しては、
<「バカかスパイか、どちらかだ」の黄金公式> で判別しましょう。

以上のように、
「入国拒否政策」決定できなかった理由
「1.無知で馬鹿だったから」「2.工作員による妨害行為があるから」

この「1.無知で馬鹿だったから」の派生として、
台湾の蔡英文総統が「チャイナからの入国拒否」を早々に実施したのを
安倍首相は見ていながら
なぜ、それに倣って、もっと早くやらないのだ!
という指摘(や非難)が出ていました。

藤井厳喜氏は、早く動かない理由として、
もしかしたら、日本が習近平を国賓待遇で呼ぼうとすることに対して
米国が憤って、「COVID-19」に関する真実情報を日本に流してくれなかったので
安倍政権はこのウイルスを軽く見ていたのではないか?
と憶測していますが、
これは、ハズレでしょう。

ハズレと言える理由は次の通り。
・「安倍首相と影のチームF」は「トランプ政権チームQ」とバックの軍事チャンネルで
緊密連繋しているはずですから、情報がもらえないということはないだろう。
・万が一、米国とのバックチャンネル経由での情報をもらえない事態があったと仮定しても、その代わりに、「台湾とのバックチャンネル」によって、重要情報は入手できているはずであること。
そう言える理由・・・
そもそも、「李登輝総統は國體奉公衆である」と、当総研は洞察しており、
この点は、まずもって、間違いないはずです。
(李登輝総統は日本語ペラペラで日本語書籍の蔵書も多数で、日本独立のための愛ある諫言を沢山してくれている。こうした状況証拠からして、まず間違いない。)

このように、「伏見殿国際諜報ネットワーク」の中で、
「台湾エリア」には、昔から、諜報上の重要拠点を置いており、
有能人材も活躍しているようです。
落合莞爾氏は、「台湾は日本のバックアップ機能を持っている」と述べています。
これは、諜報面において、特にそうでしょう。

なので、「台湾が入手したチャイナ情報」は
「チームF」を通して安倍首相にも共有されていると見て、間違いないでしょう。

とすると、
早々に台湾が「中国からの入国拒否」を果敢に実行したのに、
安倍首相は、なぜ今まで、「中韓の入国拒否」を決断できなかったのか?
この「台日比較」によって、3つ目の理由が見えてきます。

当総研は、それを・・・
安倍首相の「影のチームF」画策による
「1タイミングDelay工作」である、
と見ます。

どういうことか?

DS側は、テロ工作として「COVID-19事態」を引き起こすことで、
反DS政権(習近平、金正恩、文在寅、安倍首相)が何もできず、
打つ手は後手後手になり、事態はどんどん悪化して、政権の無能さをさらけ出す
という状態を作り出す。
そして、「政権の無能」をDS工作員がメディアやSNSで痛烈批判することで
市民たちを激怒させ、煽動して、「反DS政権の打倒」にまで持って行こう!!

このように画策して、手ぐすねを引いて
「アラブの春」ならぬ「コロナウイルスの春」作戦を実行中です。

そうした中で、
戦後の日本としては、「過去最高のインテリジェンス政権」である
安倍首相と彼を支える「影のチームF」が、わざと・・

注・・<
 安倍首相を影から支えているのは
「天皇の藩屏ステート」の「伏見殿国際諜報ネットワーク」ですから、
当総研では、以後これを
「チームF(伏見殿)」  と命名します。
・・・>

「安倍首相と影のチームF」が
「中韓からの入国拒否」実施のタイミングを
わざと意図的に「1タイミング」遅らせることで
その間 、
DS側の工作員たちは、「待ってました!」とばかりに
安倍首相の「無能さ」を「やんや、やんや」と非難しまくり、
フェイクやディスインフォメーションを国民に流しまくり、
歪曲した情報で、安倍首相が「こんなにも愚かである」
と強調しようと「工作活動で大活躍」することになります。
そして、実際、テレビなとで、大活躍していますね。

ということで、
こうした「DS工作員たちの一斉行動」(バッタの大群の如し)
を国民はイヤでも目の当たりにします。
「国家の危機」の時に「揚げ足取りして妨害する」DS工作員たち、
彼らは、平気で、臆面もなく、
テレビで、歪曲したウソ情報を流しています。

こうして、
「(国民の眼前で)DS工作員たちが可視化される事態」となります。
一旦、「国民の前に可視化」されてしまえば、
あとは、後日、ゆっくり、パージに動けば良いだけです。

以上、というわけで、
かなり「神技的な高度な工作」ですが、
安倍首相の「影のチームF」は、
意図的に(いっとき無能な愚者を装って)
「1タイミングDelay工作」を行い、
「DS工作員の可視化作戦」を実施した

と、当総研は洞察します。

こう洞察する理由は、いくつかありますが、
最大の理由は、
過去に「敵側勢力工作員を可視化する工作」の前例があることです。
すなわち、
鳩山民主党政権の時に、
国民から「こりゃあ、まるで朝鮮政党じゃねぇーか!」
と言われ、
「ゴキブリホイホイ」ならぬ、「中韓工作員系議員ホイホイ」として
「民主党という受け皿ホイホイ」が機能し、
国賊として働く彼らの大半をキャッチし、民主党に集約して
「国民の前に可視化した」ため、
その後の選挙等々で、彼ら敵勢力の勢いをかなり削ぐことができました。

この成功について
朝鮮人による日本侵略問題で、憂国の危機感とストレスで病気になって死んでしまった
「余命三年時事ブログ」のかず先生が、いかにも感慨深く、
民主党の背後には、恐るべき策士がいたのか、単なる偶然なのか?
とつぶやきながら、喜んでいた・・・・
そして、実はこれは、「國體奉公衆の仕業であった」
とういう「日本防衛の工作」として前例があるからです。

田中宇氏は、無料の3月6日配信の記事で、
・・・引用<
安倍政権は、中韓からの入国制限を国内の専門家会議に諮らずに決めた。
ウイルスの脅威が増したから入国制限したのでない。脅威増加の対策だったら専門家会議に諮るはずだ。これはおそらく日本の一存で決めたことでなく、
日中韓で秘密裏に話し合って決めた共同体としての決定だ。
韓国の怒りは演技だ。中国は沈黙している。
>・・・

としています。
当然、安倍首相は、「チャイナからの入国拒否」について、
バックチャンネルで、習近平からの了承を得ているはずです。
また、韓国の文在寅大統領の「怒りは演技」も、その通りでしょう。

田中宇氏は、「このウイルス危機は長期化する」と悲観的ですが、
当総研は、「もうこれで大丈夫。きっとうまく鎮静化させられる」
と分析します。

理由は、
第1に、すべての裏を知る「トランプ政権チームQ」が自信満々であること。
実際、トランプ大統領は、「ウイルス対策の準備は万端、整っている」と表明しています。
◆米国は新型肺炎の感染拡大食い止める計画整えている=トランプ氏
2020年1月22日 / 20:08

◆3月6日 アウトブレイクに備えた対策は万全

第2に、Qドロップで「嵐が来る」と言っていたので、新型ウイルス・テロがそれであろう、とも言えること。そして、「ショーを楽しんで」がここでも有効であること。

第3に、「トランプ政権チームQ」は安倍政権の対応を褒めており、信頼を置いていること。
(安倍首相の影のチームFとチームQは、しっかり緊密に連繋が取れていること)

第4に、トランプ政権は、
ハーバード大学の化学・化学生物学部の学部長、チャールズ・リーバーを逮捕しています。
恐らく、今回の「新型ウイルス」に関する何かに関わっていることでしょう。
記事

米国政府サイトの「Justice News」
Dr. Charles Lieber, 60, Chair of the Department of Chemistry and Chemical Biology at Harvard University

日経新聞
米ハーバード大教授を起訴 「中国政府に協力」隠蔽

第5に、前回紹介した原田武夫氏の「五輪ないわ」予想は、
過去に「リオ五輪は開催できない」と述べて、予想を外していたことが
判明しました。当総研の読者が教えてくれました。 
「リオ五輪」は無事に開催されました。
ここで、原田氏は「予想をはずしている」のです!!
証拠)原田氏のfacebookの書き込み

原田氏は、王族がその意思として、五輪イベントを消滅させてリセットする
と述べていますが、
当総研の情報網では、インペリアル情報筋からの
そういう話は聞いておりません。

ということは、原田氏の話は、やはり、
「DS側のNWO関連情報だろう」と推察できます。
まことに、外務省はDSに蝕まれており、外務省出身である原田氏を通じて
「外務省の闇」が垣間見えるようですね。

第6に、日本に進出しているジャハディー・マセソン関係の
コングロマリットの経営コンサルを担当している
日本一の実力かも?というコンサルタントが
「新コロナウイルス」に関して「過失流出説」を述べていたので、
当総研が「故意説の場合・・・」と意見したところ、
その反応が、「ヤバッ!!(触れるな!!)」という
「一種の超ビビリ波動」を当総研に伝染させて来たので、
それで即、わかってしまいました。
つまり、その「逆」が正解だということです。

同種のビビリ波動は、インテリジェンス分野で有名な
●●氏からも如実に感じた経験がありますから、
「DSの上層部とリアルで直接やりとりがある日本人」は
DSの恐ろしさを身に沁みているようで、
DSの「情報統制の圧力と検閲パワー」は、鉄壁レベルです。
「命に関わる脅し」が効きまくっているのです。

そして、第7の理由として、
ウイルス兵器として遺伝子操作されたウイルスである場合、
「自然界では永続的に留まる力がない」と言われていること。
なので、しっかり鎮静化させれば、消えてしまうものだと。

確かに、過去の事例をみても、そうなっています。
↓↓
SARS...….…….2004
AVIAN...………..2008
SWINE...……….2010
MERS...………..2012
EBOLA.....……..2014
ZIKA...………….2016
EBOLA.....……  2018
CORONA..…….2020. Common denominator??? 
All election years.

そして、最後の第8の理由として、
切り札としての必殺の薬
「アビガン」という新型インフルエンザ対策用の薬が
日本にはあることです。
安倍首相と影の「チームF」は、
「新型インフルエンザ・テロ」が起こる可能性に備えて、
「アビガン」を大量に備蓄在庫しています。
そして、諜報的に、今回の「COVID-19」についても、
この薬が切り札になると、恐らくわかっているのだと思います。
なぜなら、もし本当に「未知のヤバイ新型ウイルス兵器」だったら、
諜報的に、「それ」と分析認知した時点で、
「マジやばいぞ」と、超緊急対応モードのスイッチが入り、
そういう動きが出るはずだからです。
しかし、今回の「COVID-19事態」については、それがありません。
どこか、「余裕綽々、自信満々」というのが、
トランプ政権であり、安倍首相なのです。
ということは、「この新型ウイルスの危険性を見切っている」
のだろうと、インテリジェンス的には、洞察できます。

ということで、「アビガンの採用と出動」で「一気に鎮静化」、
というシナリオが一つ、考えられるわけです。
(ちなみに、落合莞爾先生氏は、
もし日本に戦前の731部隊が今でもあったなら、
こんなもの、一撃で治療する薬を開発しているよ、と述べています。
それだけ、日本の底力は凄いものだ、ということです。)

(2020年3月18日の補記)
昨日の17日に速報が流れました。
◆インフル薬「アビガン」有効性確認 新型コロナ治療、後発薬量産へ―中国
【北京時事】中国科学技術省は17日の記者会見で、新型コロナウイルス感染患者の治療薬として、富士フイルムのグループ会社が開発した新型インフルエンザ薬「アビガン」の有効性を臨床試験で確認したことを明らかにした。
韓国、日本から輸入検討 インフル薬「アビガン」―新型肺炎
 アビガンの有効成分「ファビピラビル」に関するライセンス契約を富士フイルムと2016年に結んだ中国の製薬大手・浙江海正薬業が、後発医薬品を量産する方針だ。同社は先月、中国国家薬品監督管理局から認可を取得している。
 臨床試験は、湖北省武漢市と広東省深セン市の病院で計200人の患者を対象に行われ、投与した患者の方が短期間に陽性から陰性になり、肺炎症状なども改善したという。アビガンは日本でも先月から患者への投与が始まっている。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020031701202&g=int
補足 終わり >・・・

(追記3月20日)
ニュース!
トランプ大統領はまた、多くの患者が試すことのできる、
マラリアの治療に一般的に使用される薬である
ヒドロキシクロロキンによる既存の治療が
すぐに利用可能になると発表しました
新しい研究で
コロナウイルスの潜在的に効果的な治療法として
ユニークな可能性があることが示されています
https://www.whitehouse.gov/articles/president-trump-nothing-will-stand-in-our-way/

アビガンではなく、ヒドロキシクロロキン
という隠し玉があったのですね。
ジェネリックなので、製薬利権を利することもありません。
コロナウイルス・パンデミックも
これで早期に終息し、東京五輪も無事開催できる運びに。
・・・・・


まとめます。
アルジャジーラの報道で、3月6日
サウジアラビアで国王の兄弟のalmad bin abdel aziz と
前皇太子のmuhammad bin naifとその兄弟が逮捕されたとのことです。
逮捕された容疑は反逆罪でクーデターを企てたとのこと。
ナイーフ前王太子については、当総研で過去に記事にしていますね。
DS側の人間です。

いよいよ、「DeepState陣営の一味」を「逮捕」して行くフェーズに入ります。
「一網打尽」がキーワードでしょう。
日本においては、
今回の「意図的Delay工作」で、「工作員の可視化」がなされました。
「●●さんとか、超ヤバイですね」と、みんな、わかったことでしょう。

更に、チャイナにおいては、もっと苛烈にこれが行われ、
DS江沢民派が、一網打尽にされるのではないか?
と、当総研は洞察しています。
それについては、続けてもう一本、記事を緊急アップする予定です。

本日は以上です。
それではまた。


「ウイルス兵器説」の真偽を追う(2)過失か?DSのテロか?

2020-02-26 22:42:18 | インテリジェンス
■ウイルスの流出は、故意か? 過失か?(続)

前回、「過失説」を検討しましたので、
今回は、「故意説」について、詳しく見てみます。

第一に指摘すべきは、次の事柄です。
株式会社 原田武夫国際戦略情報研究所の所長である
原田武夫氏が、
「東京オリンピックが中止になることは、決まっていること」
と、既に、「2016年05月14日ブログ」で
表明しているのです!!

「原田武夫国際戦略情報研究所」は、株式投資などで、
国際情勢やマーケットの相場の行方を知りたい投資家等々が
高額でも「未来の変動を先読みしたい」というニーズに応えて、
情報提供している情報コンサルタント会社です。
原田氏は、元外務省の外交官であり、その時に築いた「人的コネクション」
に基づく「社会を動かす上層部に属するエスタブリッシュメントの人」
から情報を入手できる、という強みを活かして、
高額情報でも、当たるというので、顧客は沢山おり、商売繁盛しているようです。

その彼が、「社会の上層部」から得た情報として、
「東京オリンピックは開催されない」
と聞いた、というのです。
勿論、「開催されない理由」については、教えてもらえなかった
のだと思いますが・・。

彼は、このことが、投資行動においては、極めて重要だと判断し、
日本語でブログを書くと日本国内でセンセーションを巻き起こすといけないので
「英語のみの情報」として公開しました。
それが、これ↓ です。

「東京五輪は開催されない」と予言する原田武夫氏のブログ
Summer Olympic Games in Tokio? Never Ever.

英語が苦手の人のために、ここに書いてあることのポイントを説明致します。

まず、太陽活動の劇的な変化に伴い、地球の社会構造も劇的に変化する、と。
そして、「オリンピック制度そのもの」も、その例外ではない、と。
そして、
日本人は、「来たるべき新世界秩序(New World Order)」に適応しようとしていない。
日本人はこれまで通りに、オリンピックが2020年に東京で開催されると信じているが、
ノー、それはない、「東京でオリンピックは開催されない」と指摘しています
重ねて、自信ありげに、
日本人はオリンピック開催が日本の国富になると言って、「希望的観測」に固執しているが、「残念ながら、そうはならない」と。

原田氏は、このブログを書いている時に丁度、
日本がオリンピックの招致活動をするに当たって、
賄賂などの不正行為を働いたことによって
東京招致を決めたのではないか?
との報道がされていたので、
この時事報道に即応する形で、
「原田氏の個人的な見解」を混入させ、
「これが理由? で オリンピック開催は中止かも?」
と予想していますが、
この「招致決定に賄賂が使われた?」ことを理由にする
「東京オリンピック開催中止説」は、ハズレました。

しかし、原田氏が「社会の上層部」から聞いた
「(理由は言えないが) 東京オリンピックは開催されない」
という予言まで、ハズレたわけではありません。

原田氏は、この英語ブログで、
王室や貴族の意思が、普通の人々のそれに優先される。
なぜなら、基本的な世界秩序とは、そうやってできているのだから、と。
よって、彼らの意思で、オリンピックが開催されない、というのなら、
そうなるのだ、と。

要約すると、以上のように書いています。

ここで、原田氏は、
「王室や貴族の意思」で「東京オリンピック開催されない」
という書き方をしていますが、
当総研が洞察するところ、
原田氏にそのように告げた「社会の上層部の人」は、
原田氏に、「これは王室や貴族のご意志だ」と告げているかもしれませんが、
それは「ウソ」で、「責任転嫁の偽旗作戦」であり、
本当は、自分たちディープステート勢力が画策しているテロなのだが、
そうと知られないように、「王室や貴族のご意思」と吹聴した可能性が高い、
と見ています。

ですから、
原田氏がコンタクトしているのは、
「ディープステートの上層部の人」ではなかろうか?
と、当総研は推測します。

ゆえに、当総研では、DS によって
東京オリンピック開催を阻止するための
「大型テロ」が計画されている可能性がある、
と指摘して来ました。

でも、
開催を阻止するほどの「大型テロ」って、
どんなものが、あり得るだろうか?

当総研では、具体的には推測できませんでした。
しかし、
ありました!!

それが、「新型コロナウイルスによるパンデミック」です。

もし、「英米仏ディープステート」が用意周到にこのテロを計画し、
感染が爆発的に世界的に広がるように工作し、
最小でも、チャイナから、北朝鮮、韓国、日本と感染拡大させ、
東京オリンピック開催不能に陥れる
ということを目論んでいたとしたら?

その場合、
「感染拡大を側面支援」するための「工作員部隊」が
・初動対応を遅らせる
・「たいしたことないよ」とフェイク情報を提供して適切対応をさせない
・人的移動の禁止(入国禁止)をさせない
等々のミッションを帯びて、何万人もの工作員が一斉に動いている
という可能性を考慮しなければなりません。

DS工作員が日本国内に何万人もいることは、
間違いないところでしょう。

では、もしも、「新型コロナ」が
「故意」によるディープステートによるテロであるとしたら、
その目的は何か? どこにあるのか?

実は、工作員とおぼしき言論人が、色々と書いてくれています。
それらを総合すると、
彼らが狙っているウイルス・テロの目的、
その答えは、次のようなものでしょう。

すなわち、
現在、
「トランプ政権チームQ」を中心にして、反ディープステート勢力が、
「ディープステート勢力討伐」へと動いており、
ディープステート側がかなり追い込まれた状況にあるので、
その状況を一発逆転するために、
DS側から「起死回生の大反撃の強烈で激烈な一撃」
をお見舞いすることです。

すなわち、
反ディープステートである「習近平」の政権を転覆させ、
反ディープステートである「北朝鮮の金正恩」体制を崩壊させ、
反ディープステートである「従北の文在寅政権」の支持率を下落させ打倒し、
反ディープステートである「天皇の藩屏ステート」のエース安倍首相を辞任に追い込む、
という「一連の反DS政権潰し」が目的です。
また、米国でのパンデミックも起こせれば、米国の経済を失速させ、
トランプ再選を阻む工作になります。

以上のような「大目的」が隠されているとすると、
DS側の言論工作員は、そういう流れを強めるように庶民を誘導しようとして、
言論工作をするはずです。

こういう目で見ると、色々な記事の裏事情がすぐにわかります。

ディープステート側に与(くみ)する言論活動家は、
異口同音、いえ、もはや「同口同音」で、
「習近平主席の弾圧が新型コロナウイルスの広がりを加速させ、予防や治療を遅らせた」
と、「合唱」いえ「斉唱」しています。
たとえば、ニューヨークタイムスのベテラン記者で外交コラムニストのニコラス・クリストフ氏のコラムでの「批判の仕方」を見てみましょう。

◆新型肺炎を拡散させた習政権の取り返しのつかない罪
「爆発的拡散」を招いた「過剰な独裁」、NYタイムズが厳しく批判
2020.2.5(水)古森 義久
・・引用<
ニューヨーク・タイムズ(1月29日付)は
「コロナウイルスが広がり、全世界が中国の独裁体制への代償を払う」という見出しのコラム記事を掲載した。
「習近平は自らの強力な支配を感染症の阻止ではなく、情報の統制のために使った」という副見出し
・・・>

言いたいこと、庶民に印象付けたい事柄は、
「習近平の苛烈な独裁→ 言論自由なし、徹底的な言論統制 → 情報不足で適切な対処できず → 新型コロナ感染拡大 → 世界が大迷惑」
→よって、「習近平の独裁体制を打倒せよ」
というロジックです。
この方向で、世論を盛り上げ、誘導しようとしています。

それを受けて、
工作員でない言論人まで、
「武漢ウイルス・パンデミックの張本人、中国共産党」!!

と表現するようになっています。

いいえ、やったのは、DS江沢民派であり、それを押さえ込むために
習近平派が必死になっている

というようなことは、決して言われません。

パンデミックを防げない無能政権は、全部打倒して、
新政権を打ち立てよう!!
「新世界秩序」を打ち立てよう!!
というわけです。


そして、このブログを書いている
2020年2月26日(水曜日)現在、
新型コロナウイルス感染の拡大は、日本国内において
これを防ぐ手だては、
工作員によるものか、単に政府が無能なのか、
そのどちらかにより、(恐らくは、前者)
中国人と韓国人の入国禁止措置も取れず、
国内の感染拡大を止めることはできず、
このまま行くと、
「東京オリンピック中止」
になりそうな雲行きで、
原田氏の予言が的中しそうです。

原田氏を信じて、マーケットにおいて
空売りを仕掛けていた人は、大勝ちの状況です。
なので、「東京オリンピック」については、
ディープステート側の工作の勝利!! 
ということに、残念ながらなりそうです。

そんな中、
◆武漢肺炎ウイルス専門家突然死

というニュースが流れました。
これは、研究者の「突然死」という事実(ファクト)です。
世界的な微生物学者フランク・プラマー(Frank Plummer)(1952年―2020年)
です。
・・・引用<
インドメディア『Great Game India』は、
「プラマー氏はカナダのウィニペグで生まれ育ち、
地元のNML(カナダ国立微生物学研究所)に勤務していた。
又、以前SARSコロナウイルスを武漢ウイルス研究所に密輸した中国裔のウイルス専門家の邱香果氏(55歳)とプラマー氏とは同僚であった」
と報じた。(・・・)
プラマー氏は新型コロナウイルスが生物兵器であるかどうかを調査するための主要人物であった。
・・・>

長くなりましたので、
次の(3)で、「故意説」について
更に、深掘りして行きます。

なお、「情報がもっと欲しい」という人には、
当総研としては、無料動画配信している
ユーチューブ公式チャンネル
藤井厳喜の『ワールド・フォーキャスト』
がお勧めです。
藤井先生、連日、重要情報を満載で更新・配信中です。
藤井先生、マジ、気合入っています。
そして、40年の情報提供の人的コネクション・パワーが炸裂していて、
他の追随を許しません。必見です!!

なお、原田武夫氏は、2019/11/05のユーチューブ動画で、
再度、自信たっぷりに
「東京オリンピックは開催中止になる」と断言しております。
下手すると命を落としますよ、とも言っています。
霞が関(の官僚諸君)、辞めるなら今ですよ、とも言っています。



最後に当総研から一言。
原田氏は、安倍首相を反皇室のディープステート側だとしています。
勿論、当総研が「安倍首相は天皇の藩屏ステートのエース」と述べていることと
真っ向から対立します。

では、どちらが正しくて、どららが真の皇道派か?
賢明なあなたであれば、わかることでしょう。

それではまた。

「ウイルス兵器説」の真偽を追う(1)過失か?DSのテロか?

2020-02-24 21:09:18 | インテリジェンス
当総研は、これまで継続的に「ディープステート(DS)vs 反ディープステート」
の「熱い激闘」について、諜報(インテリジェンス)の見地から、
世界情勢を読み解いて来ました。

今回の新型コロナウイルス「COVID-19」の感染拡大についても、
「ディープステート(DS)vs 反ディープステート」
の構図で、読み解くことができるでしょうか?

これまでの経緯を含めて、チェックポイントを検討して行きます。

■「COVID-19」ウイルス流出の発生源はどこか?

これは、各種の報道を見ると
武漢にある「ウイルス研究室」(武漢病毒研究所)からの流出が指摘されています。
発生源は、この「中国科学院 武漢 病毒(=ウイルス)研究所」と見て、恐らく間違いないでしょう。
但し、もう一つの可能性としては、
「アメリカ・DSがチャイナに持ち込んだ説」があります。
桜井春彦氏が触れているものです。
・・・引用<
「この会合にコロナウィルスによる病気と関係の深い中国人は招かれなかったが、アメリカ軍の幹部やネオコンが参加した。会合の翌日、軍事演習に参加するために300名のアメリカ軍将兵が武漢に到着、その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかる。新型コロナウィルスの潜伏期間は14日だ。」
・・・>
という表現になっています。

しかし、当総研では、「武漢病毒研究所」からの流出であろう、
と見ます。

もう少し詳しく言うと、そこに付属する「P4実験室」です。
ここで注意すべきことが、2点あります。
1)武漢病毒研究所は1978年に、「中国科学院」の管轄になっていることです。
   中国科学院は、江沢民派と深い関係があります。後述します。
2)この研究所の「付属施設」として
「武漢P4ラボ」または地元では単に「P4ラボ」とも呼ばれる、
武漢市政府と共同で建設された「P4(バイオセーフティレベル4:BSL-4)研究所」としての
「中国科学院 武漢国家生物安全実験室」
(中国語: 中国科学院武汉国家生物安全实验室、英語: National Biosafety Laboratory(NBL), Wuhan[6])
がある。
この「P4ラボ」が、新型コロナウイルス流出の発生源と見られることです。

(参考)ウィキ

ここで、取り扱っているウイルスが、「過失か、故意か」どちらかにより、
「外部に流出したもの」と見てよいでしょう。
このP4研究所は、「バイオ・セーフティー・レベル4」という国家的・世界的に「最高レベルの安全性」が要求される「最も危険なウイルス等々」を研究・実験している施設です。

Pは「Physical containment」の頭文字で、「物理的な厳密隔離」が厳格に定められているものを意味する、とのこと。(伊東乾 准教授)
(昨今は「Pathogen(病原体)」「Protection level」などと紛らわしいのでバイオセイフティレベルBSL1、2、3、4などと呼びかえている)とのこと。

この「P4ラボ」は「2015年1月31日に完成し、2018年1月5日に正式な運営が開始された」
と、ウィキにあります。

では、この「危険なラボ」を設置した経緯とは?


米疾病対策センター(CDC)が作成した新型コロナウイルスのイメージ図(2020年2月3日入手)。(c)AFP PHOTO /CENTERS FOR DISEASE CONTROL AND PREVENTION/ALISSA ECKERT/HANDOUT


■「中国科学院 武漢国家生物安全実験室」(P4研究所)の成立縁起は?

海外の英語報道を広くチェックして「インテリジェンス・レポート」を有料配信している
丸谷元人氏によると、
「P4」という「人類にとって最高レベルの危険」を伴う研究室を設立するための
科学的な技術支援について、米国は共産チャイナへの提供を断ったとのこと。
そこで、世界最高レベルの技術を持つ「フランス」がチャイナに協力した、
とのことです。

フランスといえば、「存在レッド」(ロス茶)の分家筋 が陣取る牙城の一つであり、
諜報機関の活動もかなりエグいことを色々しています。
共産チャイナ顔負けの「産業技術スパイ(フランス)」による「技術盗取」もかなり有名です。
また、かつてのフランス植民地に対して、通貨による北アフリカ諸国の支配も相当にエグいもので、アフリカ諸国の「独自通貨発行を絶対断固、許さない」立場で一貫しています。
この方針に反旗を翻す「現地の独立派」に対しては、暗殺による「独立派潰し」も有りで、手段を選びません。
また、カルロス・ゴーン氏のレバノン逃亡に関しても、背後には、フランス諜報機関の暗躍が指摘されています。(丸谷氏による)
レバノンは、「フランスにとってのタックス・ヘブン」であり、丁度、英国における香港のような位置づけになる国です。
その意味で、「レバノン諜報機関はフランス諜報機関とツーカーの仲」と言えます。

そして、「存在レッド」が運営する銀行出身で子飼いのパペットのマクロン氏が最年少のフランス大統領になれたことを見れば、
誰でも、フランスにおける「存在レッド」の影響力と支配力の大きさを感じることができるでしょう。
ゴーン事件に関する「一説」には、
アメリカが開発に深くコミットしている「ニッサンの最先端自動運転技術」をカルロス・ゴーン氏が(「存在レッド」の意向を受けて)、チャイナに提供しようとしたことを知ったアメリカが、それを阻止しようとして、ゴーン逮捕劇になった、との見方もあります。
(当総研は、「ゴーンがニッサンをルノーに売り渡す方向で動いた」のを察知した「國體の諜報筋」が「ニッサン防衛」に動いて、「米国を通してゴーンを逮捕させた」と分析しています。)

このように見ると、
これまで当総研では、「ディープステート」について「英米ディープステート」と書いて来ましたが、ここに「フランス」を追加しなければなりません。
今後、当総研では、
「英米仏ディープステート」と表現することにします。

以上のように、
フランスDSが「中国科学院 武漢国家生物安全実験室」(P4研究所)の設立に深くコミットしていたのは、明白です。
しかし、チャイナ側は、「フランスからの、フランスによる施設運営」の提案を拒否して、
「チャイナ独自での施設運用」に固執しました。

さて、支援を受けた「チャイナ側」と一括りに表現するのをやめて、
その内訳(担当派閥等々)を見るなら、どうなっているのでしょうか?

福島香織さんが、次のように書いています。

「習近平派 vs 江沢民派」の構図を指摘しています。
◆2020.2.20(木)福島 香織

・・・引用<
習近平派と、江沢民派(バイオ研究者・衛生官僚ら)の権力闘争
(・・・)中国体制内科学者の背後には
江綿恒(江沢民の息子)の影がある。
江綿恒は半導体物理の専門家として中国科学院副院長まで務めた人物だが、
中国科学院在籍中には、時の政権トップの父親(江沢民)の指示を受けて、
中国科学院上海生命科学研究所を設立するなど、中国科学院の組織改革を通じて
バイオ分野の利権を上海閥・江沢民閥の手中に収めた立役者である。(・・・)
今回の新型コロナ肺炎の発信地にある「武漢ウイルス研究所」の
「39歳の若き女性所長・王延軼」
その夫、舒紅兵(武漢大学副校長)も、
江綿恒バイオ利権に連なる人物だとみられている。
舒紅兵を武漢大学にねじ込んだのは江綿恒、
舒紅兵の妻を通じて間接的武漢ウイルス研究所を
軍の生物兵器研究の地盤としてコントロール(・・)
・・・>

と、福島氏が書いているように、
武漢の「P4研究所」は、「江沢民の息子(頭脳・超優秀)」である
「江綿恒」が牛耳る「中国科学院」の「バイオ利権」に関連し、
分不相応な39歳の若き女性所長・王延軼が不自然にも所長に就任しており、
かわいい顔をしているが、実力はさほどなく、
論文を多数執筆している「実績優秀な50歳代の研究者たち」をさしおいて
彼女が所長になるのは不自然であること。
そして、その夫、舒紅兵(武漢大学副校長)が
その分野のトップクラスの人であること、
等々から見て、
武漢の「P4研究所」は、江沢民派閥の牙城であった、
と言えるでしょう。
そして、江沢民派は、米国のディープステートと深く連携しています。
共産チャイナの心臓部である「中央銀行」たる「人民銀行」も
江沢民派が押さえています。
ゆえに、「DSの共産チャイナコネクション・江沢民派」
と表現することができます。

では、次のチェック・ポイントに移ります。

■ウイルスの流出は、故意か? 過失か?

まず、過失説です。

◆燻る「新型ウイルス=生物兵器」説について、専門家が解説

・・・引用<
台弯出身、米国在住の化学者、杜祖健(と・そけん)氏(89)=英語名アンソニー・トゥー氏=が、これに関し
「生物兵器研究所から細菌やウイルスなどの病原体が漏れ、騒動になることはよくある」
と指摘。(・・・)
「1979年に、旧ソビエト連邦・スべルドロフスクの生物兵器研究所から炭疽菌が漏れて、多くの市民が死亡した事件は有名」などと過去の実例を挙げる。
>・・・

危険ウイルスが付着した使用器材や防護服その他、汚染物を完全無ウイルス状態へと殺菌洗浄することは、なかなか大変で、手間がかかります。
「杜撰(ずさん)で意識の低い人間」では、とても勤まりません。

伊東乾准教授は、P4レベルの超危険ウイルスの汚染除去のためには、
「保守管理」と「ゴミ対策」をしっかり実行するには、
「多額のランニングコスト」がかかる、と指摘します。

「完全なる殺菌洗浄」や「完全なる防疫体制」や
「バイオ・ハザード・ゴミの適正隔離・完全焼却処分」
を日々、遺漏なく、まさに、「水も漏らさぬ注意深さ」で、完遂し続けなければなりません。
しかし、
中国人の国民性や民度からして、衛生観念が極めて低いことや、
日常の杜撰(ずさん)な大雑把な性格と習慣からして、
「決められた厳しいルール」を几帳面にしっかり実行することが
できない可能性は大いにありうる。
というわけで、
そうした「チャイナの杜撰な体制」ゆえに、起こるべくして起こった
「過失による事故」だという見解が主張されています。

また、
「比較的得意な分野はインテリジェンス」だとツイッター表紙で自称している
フリーランスのライターの黒井文太郎氏は、
「生物兵器説は陰謀論だ」と一蹴して、
もし、生物兵器であるなら、致死率が低すぎる、
こんな弱い毒性のウイルス兵器など、わざわざ作らない、
という見解を述べています。

(果たして、そうでしょうか?
異常に致死率の高い恐怖のウイルス兵器を人工的に作ってンばらまいたら、簡単に犯人が特定されてしまいます。
それを回避するために、あくまでも「自然発生のウイルス」であるかのように
「偽装しよう」と企てるのが「偽旗工作」というものではないでしょうか?)

黒井氏がDS側の言論工作員だとは思いません。なぜなら、ソレイマニ司令官の件では、
ソレイマニ悪人説を指摘していましたから。
(DS側ならば、ソレイマニ英雄説で行くはずです)
しかし、黒井氏が、その他の多くの件で、DS側プロパガンダを真実だと思って支持する言論をしているのを見ると、インテリジェンス・リテラシーの低さを感じざるをえません。

以上、
杜撰な管理しかできないであろう中国人であるなら、
過失によって研究所からウイルスが漏出することは大いにあり得る
というわけです。

加えて、
「不正な利益を貪る中国人」ということで、
「P4研究所のエリート研究者」であっても、「実験動物を不正に横流し売却」していた疑惑が取り沙汰されています。
上記でリンクした福島香織氏の記事で
・・引用<
ちなみに「王延軼が実験動物を華南海鮮市場に横流ししていた」という告発が自称・武漢ウイルス研究所研究員の微信アカウントから発信されたことがあった。
この研究員のアカウントはすぐに閉鎖され、研究所はこれをデマだと反論している。
・・・>
と表現されています。

大量の実験後動物(ウイルス汚染済)を何でも食べる中国人の市場に
食材として販売していたのではないか?
という疑惑です。

こうなると、「過失」とは言えません。
普通なら「未必の故意」になるでしょうが・・、
ここまで「高度な注意義務」を要する「超危険ウイルス汚染実験動物」ですから、
それを市場に(汚染されていない動物として)売却したら、
「故意認定」で、問題ないでしょう。

テロ工作の意図があるなら、こうした売却はあり得ますが、
工作意図がない、単なる不正利潤目的で、これをやるとは、
思えません。

以上が、「過失説」です。

しかし、この「過失説の場合」
解せないのが、「流出発生のタイミング」です。

なぜ、パンデミックを引き起こすのに、最も効果抜群で最大効果を発揮する
「あのタイミング」(春節の民族一億人大移動の前)に発生したのか? 

本当に、「たまたま、偶然」なのか?

続きは、「故意説」にて、検討します。

あれも繋がる、これも繋がる、繋がる、繋がる・・・・
で、びっくりすることでしょう。
乞ご期待

(2)に続く



知韓派・室谷克美氏はDS洗脳で「反韓種族」と化し嫌韓売文する哀れな軽薄B層作家なのか?

2020-02-10 14:05:50 | インテリジェンス
今回は、室谷克実 氏の新刊
「反日種族の常識」 (日本語) 単行本(ソフトカバー) – 2020/1/30 



を取り上げつつ、その病巣を指摘して行きましょう。
室谷克実 氏は、「反日種族」という李栄薫氏の「表現」に「我が意を得たり」ということで、
新刊の「反日種族の常識」(月刊Hanadaの連載記事のまとめ本)で、
「韓国人は民度が低い、これほどまでに、もはや絶望的に低い」旨の具体例を列挙し、
「ファクトに基づく説得力のある韓国民の民度の低さの証明書」
になっています。

初めに、お断りしておくと、
当総研は、「室谷克実 氏の嫌韓本」が、嫌いではありません。
「韓国の現状を知る」上で、とても勉強になります。
しかし、自分が、こういう嫌韓本を売った収入で生活・・・を想像したら、
実に、品性下劣だと自己批判し、自己嫌悪に陥るしかないことでしょう。
(真実を知っているし、天皇家と國體の意向を知っているから、そんなことはできない)

室谷克実 氏ご自身は、嫌韓本を書いて「韓国の実情を知らせること」が、日本人の今後の対韓言動において正しい指針になる、という
「愛国者的な日本への貢献心」をお持ちのようです。
しかし、「韓国の反日種族の人々」ですら、韓国への愛国心で、ああいう行動をしているのですから、「単なる(暗愚な)愛国心では足りない」
ということは証明されています。

では、何が、加え必要なのか?
答えは
「インテリジェンスに基づく正しい知識」
「真実に立脚した知識」です。

嫌韓派の人々には、ここで「一つの思考実験」をすることをお勧めします。
日韓併合をしたのが1910年。
日本が米国とその連合軍に敗れ終戦したのが、1945年。
その間の朝鮮半島・日本統治時代を「日帝36年」と朝鮮の人は表現します。
(参考)
◆日韓併合―韓民族を救った「日帝36年」の真実 (日本語) 単行本 – 2004/9 
崔 基鎬 (著)

思考実験として、日本が敗戦せず、そのまま、日韓併合のまま、同化政策を続け、
朝鮮半島を「日本のステルス支配」で、日本同様のレベルまで、教育を向上させ、
社会インフラを充実させ、文化・日本語教育も充実させ、
日本語、漢字、漢文、そして、朝鮮ハングル文字、等々を理解できる韓国民が誕生していたら、どうなっていたでしょう?
その場合、大半が帰化して、日本人化しているかもしれませんが・・・・。
日韓併合後、日本の統治が、現在まで、110年続行していたら、
どうなっていたでしょうか?

(答え)
朝鮮半島の人々の「民度」は、ぐんぐん向上し、日本人の民度に、どんどん近づくほどの「優秀さ」へと「育成」されていたことであろう、と。
そして、総計2億~3億人以上の優秀な「皇国の臣民」が地上に出現すると、
地球社会自体を先導するイニシアチブを発揮するほどの「国家パワー!」を持つに至っていたことであろう、
ということです。

では、そのようにならず、「現在の韓国」のように、
室谷克実 氏が、韓国民ってものは、こんなにも
「民度が低い、民度が低い、民度が低い・・・・」と飽きもせず
指摘しまくる「愚民的惨状?」「民族的な後進性いな発展途上性」
の状態にあるのは、どうしてなのか?

その責任、
そのような状態(愚民化政策を実施した結果)にした「真犯人」は誰なのか?

勿論、「真犯人」は、自分たちのことがバレないように、
国家的に情報統制して、国民に真実が知られないように徹底的に検閲しています。
この情報統制はとても厳しく、もはや「フェイクによる洗脳」レベルです。

歴史を改竄し、真実を隠蔽し、愚民化するため楔を打ち込み、洗脳しやすいように、
分断・隔離工作を実施し、
真実の情報が入らないように、又は、
入手する能力すらない状態へと追い込む工作をする、
(具体的には、漢字の廃止。漢字が書けない、読めない、で、過去の歴史からの分断実施)

そんな悪辣なことをするのは、誰だ?

偽旗作戦で、他者に、そのテロの責任、濡れ衣を着せるのが平気な、
残忍テロリストの裏の顔を持つ者たち、ぐらいの「冷血さ」がないと、
一つの国家の国民をすべて洗脳するレベルの
恐ろしいことは、普通は到底できない話。

スティブ・バノン氏は、チャイナの脅威を警告するために、
来日して、チャイナの侵略に対して無策ならば、日本人よ、
「国民は奴隷労働者に成り下がってしまう」ぞ、と、来日して警告しました。

しかし、韓国民を見てみると・・・・
既に、韓国民の「負け組の大半」は、
「奴隷労働者に成り下がって」「ヘルコリア」と感じている
のではないでしょうか?

対して、もし日韓併合が110年続いていたら、
「ヘルコリア的な南韓地域」には、決してなっていなかったであろうことは、
明白でしょう。

河添恵子氏の新刊「世界は習近平中国の~」97ページには、
アメリカのワシントン州は、チャイナの工作が深く浸透していると指摘。
ここにあるボーイング社の「航空博物館」には日本の零戦の展示もされているが、
説明文に、日本軍による中国侵略、南京大虐殺などが記されており、
河添氏曰く
「虚偽の歴史で日本人が残虐非道であることを印象付けようとする仕掛け」
が散見される、としています。

ここで、「あれっ?」と気づく人は、いませんか?
「東京裁判史観」です。
アメリカは、「日本への原爆投下」を正当化するストーリーとして、
正義の味方、圧政からの解放者としての自由の国アメリカが
「悪逆非道なファシスト日帝軍部」という「ナチ的な悪魔」を討伐し、
東京裁判でA級戦犯を裁いて処刑し、その他の戦犯も公職追放して、
「新憲法」を作り、「民主主義で自由な日本」へと解放した
という史観です。
ここで、既に、
「虚偽の歴史で日本人が残虐非道であることを印象付けようとする仕掛け」
が、「国家的な国民洗脳」として、発動しているわけです。

そして、同時に、韓国が建国され、
それまで、「日帝36年」で「親日朝鮮人」「日本人になりたい朝鮮人」
「帰化した人」「親日種族」が「実は大半を占めるに至っていた」
にもかかわらず、
「日帝36年」の「日本の善政(徳治政治・皇国的な家父長的同化政策統治)」
を体験せず、それを知らないまま、国外で反日活動していた
両班(ヤンバン)の李承晩が米ディープステートによって担ぎ上げられ、
「虚偽の歴史で日本人が残虐非道であることを印象付けようとする」
ウソの捏造歴史、ウソの日本軍による拷問の再現教育・・・
という「国家的な反日洗脳工作」を始めたのです。
そして、
韓国政府の公用語として、漢字を廃止する「ハングル専用法」(1948年)
が制定されます。
以降、漢字が書けない、読めない方向へと
韓国人を国家的に誘導して行きます。

以上を概観しただけでも、
「日韓分断工作」をして、日韓双方を弱体化させ、
「韓国の愚民化政策」を推し進めたのは、
米ディープステートであり、李承晩という反日両班(ヤンバン)
であった、とわかるでしょう。

↑上記のような「基本的なインテリジェンス知識」すら、
知韓派の室谷克実 氏という元ジャーナリスト・現作家には、
「無い」ようなのです。
彼曰く、
「反日種族」は「高麗の時代」から存在する
君子豹変、小人革面
小人たる韓国民は、日本統治から解放されると、
一夜にして、反日種族へと革面したのだ、としています。

もはや、
「プーッ、クスクスッ!」レベルです。

・・・
当総研のツイッターのつぶやきです。
2019年7月26日
天皇家は古代から、朝鮮半島を物凄く大切に思っている
なぜなら、朝鮮半島こそ、日本防衛の地政学的な要(かなめ)だから
だから、何度裏切られて、盗まれ、無駄になろうとも
無限に、無尽蔵の支援をして
半島の人々を
日本人レベルに引き上げようとしているのです
これからもずっと
支援し続けます
・・・

加えて、当総研の読者であれば、
こちら↓の記事の内容を既にご存じのことでしょう。
◆天皇家國體ミッション:朝鮮半島が敵側の領土にされるのを絶対に阻止せよ!
2019-09-2
これが、伏せ字にされているので、
伏せ字解除にした記事↓
◆「國體護持」の絶対条件:「愛韓三原則」というミッション・インポシブル 

この記事で示したように、
まさに、近代の朝鮮半島は、
「半島の争奪戦、その激闘の歴史」そのものなのです。

たとえば、シリアには、ロス茶系の民間中央銀行がまだありません。
ゆえに、アサド政権を潰して、ソレを設置したい勢力が、
自分たちは「自由主義連合」だと自称して、
「独裁の悪魔のアサドを打倒するのはシリア国民のためだ」
という「正義の御旗」を掲げて、
「反政府勢力」として攻撃しており、
それゆえ、シリアは、「政府側連合軍(ロシア支援)vs反政府勢力」
の激闘で、シリア国内が、戦争でかなりグチャグチャになっています。

韓国でも、「これに似た闘争」が「ステルス的に」展開しているのです。
すなわち、
韓国は、米ディープステートが建国した
ゆえに、韓国の民間中央銀行は、ロス茶系である
→ 韓国を植民地化し、韓国民を搾取し、奴隷労働させる。
これに対して、朝鮮半島を英米ディープステートの支配から
奪還する、というのが、
「天皇家と國體の絶対的ミッション」であり、
反DSとして、北側から、韓国に浸透工作をして
韓国内の「南南葛藤」(争奪戦)を現出させているのです。

以上、まとめに入ります。
(1)米ディープステートが韓国を建国した。
   ↑この事実を情報検閲で全く知らされていない日本人と韓国人

(2)米DS(悪魔)は、李承晩という反日両班(悪魔)と手を結び、
   「両悪魔の意向の合致」により、苛烈な「反日洗脳工作」を
   国家的に開始した。「日本人は悪逆非道、拷問、七奪」などの
ウソ歴史刷り込み、徹底教育、捏造歴史の幼少からの教育開始 
   ↑韓国人も日本人も「反日洗脳工作」の真犯人が誰か?を知らない

(3)洗脳工作の結果、韓国に「反日種族」が雨後の筍のように繁殖増大した
   ↑室谷氏は、「諜報工作機関による工作」だと思わず、
韓国人の本性ゆえ「一夜にして革面して反日種族に戻った」と思っている

(4)「こんな韓国に誰がした?」その真犯人を知らない韓国人と日本人
   その結果、「分断工作」に踊らされ、日本人側も「反韓種族」化してしまう
   という「愚」を犯すことになる(悪魔DSの思う壺)
   ↑室谷氏のような(軽薄なるエセ保守派的)言論人が出る事態となる

(5)反DS闘争として「北」は「反日洗脳」を「暴走加速・極振り工作」によって
極端化・滑稽化・お笑い化して、反日種族を撲滅しようとしている。
    ↑室谷氏は新刊の中の「9の常識」章の末尾で
   「反日種族」をその愚劣さから覚醒させるには、反日教育をますますファンタジー化して世界中から嘲笑されることが早道かもしれない、と書いているが、
この「皮肉的な指摘」が実は正しくて、
実際の現実として反日活動の「暴走加速・極振り工作」が実行されていることに、
気づかない、intelligenceに無知なる、残念な人よ。

(6)トランプ政権を支える「Q運動」の「WWG1WGA」は「日本と朝鮮半島」
    においてこそ、この「気勢上げ」をするべきなのです!
    それを自覚する人こそ、令和皇道派と言えるでしょう。
(補足)「WWG1WGA」の意味
「 WWG1WGA」は「We will go one,We go all」の略
「皆で一つになって一緒に歩んでいこう」という意味。
「WWG1WGA」=「我々は一つになって、我々みんなで行くぞ!」
(「おーっ!」と気勢を上げる)の意味の略語です。
当総研で既出解説記事(1期)
◆トランプ大統領らは毎朝「この祈り」で仕事=戦いを始めてる!
2019-07-15

以上の6点が「まとめ」にして、
日韓関係を見る上で「必要不可欠な基礎知識」です。

では、最後に、室谷氏の新刊の内容を概観紹介しておきます。
彼のように
「民度が低い」「だから嫌い」「近づくな」は、愚民的な脊髄反射レベルです。
そうではなく、
「日本国民の民度レベルまで、家父長的に関わって
朝鮮半島の人々を、温かい目、温かい愛、温かい援助で、育成する」
のが、アジアで、世界で、イニシアチブを取るべき
「人類的な先輩たる日本人」としての
「アジアでの役割」であり、「地球的な役割」なのです。

ということを踏まえつつ、

天才・立川談志師匠は、
「落語は非常識(業)の肯定だ」と定義したと伝わります。
ならば・・・・
「韓国の現状」を以下のように
「韓国民情落語」として「笑ってしまう」のは、
「あり」でしょう。(苦笑)

・・・
◆「反日種族の常識」 (日本語) 単行本(ソフトカバー) – 2020/1/30 
室谷克実 (著)
目次
・1の常識…今も奴隷がいる
    知的障害者を「塩田奴隷」として酷使/警察が経営者に奴隷を引き渡す/奴隷商人の罪科は「職業安定法違反」/犯罪者に優しい国/韓国版アウシュビッツ

・2の常識…人糞を投げつけてくる
     憎むべき相手を自分の大便で穢す/売名行為で人糞を/国会で首相に糞尿を浴びせかける/大統領の墓に糞尿をかけてビラを撒く/「直接脱糞攻撃」の登場/空港に現れたゴリラ人間

・3の常識…不衛生大国
      院内感染が多発、反省しても改善なし/医師の手洗い実践率は・・/ジュースに人肛添加物あり/真空パックした製品からも大腸菌/女性用トイレの便座から71万個の細菌/便器を磨いたスポンジで(コップを)/

・4の常識…赤ん坊輸出大国
      障害児は海外に出してしまえ/赤ん坊をカネで買う養子ブローカー/凄まじい貧富の格差/「戸籍洗浄」という隠語、役所も裁判所もグルだ/インターネットで新生児取引

・5の常識…病名は憤怒調節障害
      朝鮮日報の「カッとなる韓国人」特集/あのナッツ姫も/10人に1人は治療が必要な高危険群/「腹立ちまぎれ」の放火が多発/米国精神医学界が「韓国民族症候群」に分類して正式標記/人格障害は欧米の4倍/兵士の2割がリスク群/「ヘイトだ」と叫ぶ日本人こそ、共産主義型の言論統制論者

・6の常識…自営業者大国、貧困のブラックホール
      首切りでなく名誉退職だ/起業ブームの実態/ド素人が突然、飲食店経営/みんなが同じ業種に群がり/「赤くて暗い国」への道 

・7の常識…開き直る泥棒族
      「泥棒」みつかっても決して謝らない/なぜ永遠に「謝罪」を要求するのか/加害者から被害者にすり替わる特技/GSOMIA破棄で見せた示談屋の手口/嘘つき大国の伝統+声闘文化/詐欺師のための交渉学/最高裁が目茶くちゃな判決を下せる背景/次は後ろから撃たれる

・8の常識…「旭日旗狩り」の実態
    世界中からデザイン追放/旭日旗を知らない世代/大きな契機となった猿真似パフォーマンス/猿真似サッカー選手の新婚旅行先は日本/旭日旗ファッションを堂々と 販売/朝日新聞に「社旗」を変えろとサイバー攻撃を(したらいかが?w)

・9の常識…反日ガラパゴス国家の反日教育
      朴正煕は親日なのか?/裏に従北型のマルクス主義/幼稚園から刷り込み/陸軍士官生の34%が「主敵は米国」/自称親日派も充分に反日/「反日種族主義」は快挙だが・・

・10の常識…ここまで劣化した反日
       半島の伝統的なご都合主義/韓国のベストセラー事情(ほとんど日本作家)
/日本製品の植民地/通信社が反日のパクリ配信/民よ、ユニクロで買うな/驚きのウンチク/韓国最大の反日組織「VANK」(の反日知識の知的レベル)

・11の常識…韓流は対外愚民化政策
       朝日新聞のお笑い記事/「交流」「協力」という言葉に注意/知っておくべき対日情報心理戦の歴史/大統領直属の国家ブランド委員会/狙いは嫌韓言論の封じ込め

・12の常識…乗ってはいけない航空機
       前代未聞、機内食なしの長時間フライト/空港で会長様のために客室乗務員の見習いが/「運行の魔術師」と連鎖的遅延/着陸失敗、警告無視、エンジン出火、虚偽報告/飛行中の機内で機長が大げんか
 
・13の常識…恐怖の高速鉄道
       基礎工事の手抜き、原因不明のまま運転再開/金正恩様をお乗せするはずが/締結器具の9割が基準と異なる取り付け方/頻発するトンネル内での立ち往生/「故障当然論」が溢れている/韓数字はウソをつく

・14の常識…汚染水を垂れ流すケンチャナヨ原発
       世界に「放射能五輪」という悪宣伝/日本に恥辱を与えてやれ/自賛に気恥ずかしさなし/甲状腺がん発生率は3倍以上/建設・運用はケンチャナヨ(かまうもんか)

・15の常識…韓国海軍の笑えない現実
       発電機修理に1年もかかる技術力/対空砲が自艦に搭載したヘリコプターを撃つ/ミサイルが発射直後に自爆/安心して潜れない潜水艦/軍トップも汚職する国

・16の常識…美容整形する弱軍弱兵
      新兵が部隊長を「おっさん」と呼ぶ/軍事境界線で居眠り/見え透いたウソの言い訳をして恥じない/ヘリコプターママ降臨/付けマツゲをした歩哨/軍事パレードの代わりに歌謡リサイタル 

・17の常識…地に堕ちた「外交王」
       G20で「被害妄想弾」が炸裂/ベンツを持ち込んだお笑い/文在寅の両班型の怠惰/これぞ韓国の印象操作/板門店でのまさかの「別室待機」/危険な仕掛けに出るおそれ

・18の常識…不買運動で困るのは韓国だけ
       自意識過剰集団の被害妄想/日本に効いているとの「加害妄想」/今度は線香花火型の不買運動ではない/不買運動家はどこから収入を得ている?/日本製がないと反日不能
・・・・

本日は以上です。
それではまた。