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ドコモスマートフォンから災害用伝言板にアクセスする

 ドコモスマートフォンから、災害用伝言板を確認できるURLは以下の通り。
 現状では、スマートフォンからはパソコン版にアクセスすることになる。

【2011/3/16追記】:パソコン版のサイトなので、情報の登録は出来ず、被災地から登録された情報を確認する機能のみが利用できる。
→ 2011/3/18から、spモード接続のスマートフォンで安否情報の登録が可能になった。



パソコン向けの災害伝言板

 文字が小さく表示されるので、端末を横向きにするか、ブラウザの「MENU」→「その他」→「設定」から「文字サイズ」を変更した方が内容を確認しやすいだろう。
 3月下旬と公表されていたspモード向け「災害用伝言板」の提供は今回の東日本大震災に間に合わなかった。
前倒し対応するか、せめてドコモマーケットからリンクを設置してほしい。 → 2011/3/12 7:30設置されていることを確認。


【2011/3/12 0:45追記】

 スマートフォンでもアクセスできる、NHKの地震・大津波警報特設サイトを見つけたので紹介。仙台、盛岡、福島等各地域の放送局が提供する情報へのリンクもある。
 パソコン版の「災害用伝言板」同様に文字が小さく表示されるので、下の画面イメージでは、文字サイズを「最大」に設定した画面を掲載している。

  • NHK 地震・大津波警報(携帯端末用)
    • http://www3.nhk.or.jp/ktokusetsu/jishin0311/


NHKが提供する携帯端末向けの「地震・大津波警報」の特設サイト」 NHKが提供する携帯端末向けの「地震・大津波警報」の特設サイト(各放送局災害情報)」>



【2011/3/12 7:30追記】

 2011/3/12朝になって確認したところ、スマートフォン向け「ドコモマーケット」のトップページにも災害用伝言板(パソコン版)のリンクが設置されていた。

ドコモマーケットに災害用伝言板のリンクが設置されている



【2011/3/13 9:25追記】

 昨日、ドコモマーケットに「NTT docomo 災害用伝言板 アプリ」が公開された。Androidスマートフォンのブラウザによるhttp://dengon.docomo.ne.jp/top.cgiへのアクセスを容易にするアプリのようだ。
 なお、このアプリは有志によって公開されたもので、NTTドコモによる公式アプリではない点は留意。また、アクセス先となる災害用伝言板は同一のものであるので、すでにブックマーク等で利用している場合は新規にインストールする必要は無い。
 なお、どの携帯電話・PHS事業者の設置した災害用伝言板であっても、事業者に関わらず伝言が登録されている携帯電話番号を検索する「全社一括検索機能」が2010/3/1から利用できるようになっているとのこと。auやソフトバンクモバイルの電話番号で登録されている伝言の内容を、http://dengon.docomo.ne.jp/top.cgiから検索することが可能だ。

有志によってマーケットに公開された「NTT docomo 災害用伝言板 アプリ」 災害用伝言板の携帯電話番号検索画面



【2011/3/18 22:30追記】

 当初の予定を若干前倒しして、2011/3/18からドコモ災害用伝言板がスマートフォンからの安否情報の登録に対応した。
 ドコモマーケットのトップページにあるバナーも「被災地からの登録情報の確認ができます」から、「安否情報の登録や確認ができます」という文言に差し替えられている。

スマートフォンからの安否情報の登録に対応した災害用伝言板へのリンクバナー スマートフォンでアクセスした災害用伝言板のトップページ


 ただし、契約情報を利用するためか、安否情報の登録はspモード接続からに限定されている点には注意が必要だ。Wi-Fi接続やmopera-U等他のISPを利用したスマートフォンからのアクセスは、これまでどおり、PC版のサイトに接続される。
 とはいうものの、機能を「確認」だけに限定するとしても、スマートフォンに最適なレイアウトで表示される方が親切だが、限られた期間では難しかったかもしれない。今後の改善に期待したい点だ。

 トップ画面から少しだけ中に入ってみると、ファミリー割引のグループメンバーの一覧に自分の安否情報を表示するか否かの設定画面を経由して、自分の安否情報を登録する画面が表示された。

災害用伝言板のファミリー割引グループの安否確認設定画面 災害用伝言板の安否情報登録画面


 今回の東日本大震災では、発生から1週間が経過した本日の時点でも、各携帯電話事業者の通信サービスが接続しづらかったり繋がらなかったりする地域があり、電気も水道も止まっている地域も残されているという。こうした地域に多くの被災者が孤立していることが報道されている。こうした安否情報サイトを情報を登録することさえもできない状況に置かれている被災者がいることも忘れてはならないが、愛する家族や知人の安否情報を共有する手段が、ITの力を借りて増えていくことは、やがて起こりうる次の災害に備える意味から重要な一歩だろう。


【参考】

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