日本産科婦人科学会（日産婦）は９日、妊婦の血液から高精度で胎児の染色体異常が分かる新型出生前診断について、実施指針を決定した。導入を検討する病院は、日本医学会内に新たに設置した部会で審査を受け、早ければ４月から臨床研究として検査が始まる見通し。約２０の医療機関が準備を進めているという。

　指針は「簡便さを理由に広く普及すると、出生の排除や生命の否定につながりかねない」と指摘。「十分なカウンセリングのできる施設で限定的に行われるにとどめるべきだ」などとして、染色体異常の診療経験がある産婦人科医と小児科医が常駐することなどを求めた。

　昨年１２月に公表された原案は対象妊婦の条件の一つとして「３５歳以上」と明記していたが、「目安であって、厳密に記載するのは現実的ではない」として「高齢妊娠」に変更した。

　同日、日本医学会は日産婦と共同で声明を発表。新型出生前診断について「検査には倫理的に考慮されるべき点がある」として、実施はまず臨床研究として慎重に開始すべきだとした。また、全ての医師や医療機関、検査会社に対しても、日産婦が提示した指針を尊重するよう呼びかけた。

　臨床研究を計画している医師らでつくる「ＮＩＰＴコンソーシアム」によると、昭和大など約２０の大学病院などが現在、検査開始の準備を進めており、検査価格は、１８万～２１万円程度になる見込み。どの病院で可能かは今後ホームページで公表する方針。【斎藤広子、久野華代】

　◇具体対応が明記されず

　玉井邦夫・日本ダウン症協会理事長の話　指針は、染色体異常についてカウンセラーが妊婦や家族にどう情報提供するかなど、具体的なことが明記されていない。今後論議してほしい。診断技術が進歩しすれば、近い将来、胎児の染色体異常だけでなく寿命、身体能力まで分かるようになるだろう。自分が望まない子なら妊娠をやめることもできるようになる。ダウン症の子どもを産むかどうかだけの判断に限られる問題ではない。そんな時代につながることを考えてほしい。

　◇新型出生前診断

　妊婦の採血だけで、胎児の複数の染色体異常の有無を高精度で判別できる検査。対象は染色体の数が１本増えるダウン症や１３番、１８番トリソミーなど。従来の母体血清マーカー検査や羊水検査より早い妊娠１０週前後から検査できる。臨床研究で使う米シーケノム社の検査は、陽性と判定された場合でも、３５歳の妊婦では胎児がダウン症である確率は８０％程度のため、羊水検査で確定する。陰性の場合は、ダウン症でない確率が９９％以上とされる。