東北沖、大地震が起きやすい状態に…震災で変化

　東日本大震災の地震発生がきっかけになり、東北地方沖の太平洋プレートの深い部分で、岩盤同士が押し合っていた力が、引っ張り合う力に転じていたことを、海洋研究開発機構などの研究グループが突き止めた。 　引っ張る力がプレート内でより強く働くようになり、マグニチュード（Ｍ）８・１の昭和三陸地震と同じタイプの大規模地震が起きやすくなっていることを示す成果。３１日付の米物理学会誌に掲載される。 　東日本大 . . . 本文を読む

巨大地震の揺れ・沈下・津波、「京」で同時計算

　巨大地震の発生に伴う揺れと地盤沈下、津波をスーパーコンピューターで同時分析できるシステムの開発に、東京大学の研究チームが成功した。 　東日本大震災で起きた状況をほぼ再現できており、次世代スパコン「京(けい)」で実用化を図る。複合災害の精緻な被害予測に利用できる成果で、研究チームは東海・東南海・南海地震が同時発生する三連動地震の事前分析を計画している。 　東大総合防災情報研究センターの前田拓人 . . . 本文を読む

巨大地震の揺れ・沈下・津波、「京」で同時計算

　巨大地震の発生に伴う揺れと地盤沈下、津波をスーパーコンピューターで同時分析できるシステムの開発に、東京大学の研究チームが成功した。 　東日本大震災で起きた状況をほぼ再現できており、次世代スパコン「京(けい)」で実用化を図る。複合災害の精緻な被害予測に利用できる成果で、研究チームは東海・東南海・南海地震が同時発生する三連動地震の事前分析を計画している。 　東大総合防災情報研究センターの前田拓人 . . . 本文を読む

終末期胃ろう「治療差し控えも」…老年医学会

　日本老年医学会（理事長・大内尉義(やすよし)東大教授）は２８日、高齢者の終末期における胃ろうなどの人工的水分・栄養補給について、「治療の差し控えや撤退も選択肢」との見解を示した。 　終末期医療に対する同学会の基本的な考え方を示す「立場表明」の改訂版に盛り込まれ、同日の理事会で承認された。 　「立場表明」は２００１年に策定されたが、その後の実態に即したものにするため、１０年ぶりに改訂された。近 . . . 本文を読む

終末期胃ろう「治療差し控えも」…老年医学会

　日本老年医学会（理事長・大内尉義(やすよし)東大教授）は２８日、高齢者の終末期における胃ろうなどの人工的水分・栄養補給について、「治療の差し控えや撤退も選択肢」との見解を示した。 　終末期医療に対する同学会の基本的な考え方を示す「立場表明」の改訂版に盛り込まれ、同日の理事会で承認された。 　「立場表明」は２００１年に策定されたが、その後の実態に即したものにするため、１０年ぶりに改訂された。近 . . . 本文を読む

注水ポンプの弁など３か所で漏水…福島第一

　東京電力は２８日、福島第一原子力発電所で、原子炉注水ポンプの弁など３か所で漏水が起きたと発表した。 　漏水量は合計約１８リットルで、原子炉への注水に影響はなかった。放射性物質の大半が除去済みで、海への流出もなかった。氷点下５度前後になった同日早朝の冷え込みで冷却水が凍結し、ポンプの鉄製の弁が破損した可能性が高い。東電は断熱材を巻くなどの対策を進めているが、破損部分は作業が終わっていなかった。業 . . . 本文を読む

Ｍ７・４想定の立川断層帯、予測向上に重点調査

　政府の地震調査研究推進本部は２７日、マグニチュード７・４の地震が想定されている立川断層帯（東京都、埼玉県）の重点調査を来年度から始めることを決めた。 　震度６弱以上の揺れに見舞われる推定人口が１３００万人と多いためで、３年程度かけて断層の形状や活動履歴を詳細に調べ、予測の精度向上につなげる。 　同本部によると、立川断層帯での想定地震の発生確率は、今後３０年以内で最大２％と評価しているが、過去 . . . 本文を読む

Androidタブレットの販売台数が3倍に、シェアは39％に上昇

　リサーチ企業Strategy Analyticsの調査によると、2011年第4四半期に「Android」を搭載したタブレット端末の販売台数は3倍に増加したという。一方Appleはシェアを失ったものの、タブレット市場における王者の地位は依然として揺るぎなかった。 　2011年第4四半期における全世界のタブレット出荷台数は、2,680万台に到達。前年同期の1,070万台を大きく上回り、150％の増 . . . 本文を読む

Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研

　マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 　東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 　昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに . . . 本文を読む

Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研

　マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。 　東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。 　昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに . . . 本文を読む