スロバキアのセキュリティ企業ESETと、国内総販売代理店であるキヤノンITソリューションズは6月15日、「ESET NOD32 Antivirus」をはじめとするESET製品に関するプレス説明会を開催した。
ESETはこれまで、アンチウイルス/スパイウェアソフトウェアの「ESET NOD32 Antivirus」や、ウイルス対策に加えパーソナルファイアウォールや迷惑メール対策機能を備えた「ESET Smart Security」といった製品を販売してきた。また、これらコンシューマ向け製品だけでなく、管理者による一括設定、監視などを行える「ESET Remote Administrator」が付属した法人向け製品も提供している。
ESETの製品の特徴は、1993年という早い時期からヒューリスティック技術を搭載し、技術開発を進めてきたことだ。「2000年代以降脅威は増加しているうえ、プロフェッショナル化が進み、ターゲットも明確になってきた。こうした脅威に対抗するには、シグネチャデータベースだけでない仕組みが必要だ」と、ESETの最高技術責任者(CTO)を務めるパベル・ルカ氏は述べた。また、パフォーマンスを犠牲にしないことも特徴という。
年内にリリース予定の新バージョン「ESET NOD32 Antivirus 5」「ESET Smart Security 5」では、これまで培ってきたヒューリスティック検出技術に加え、クラウドを介して情報を集約し、不正なコードかどうかを判断するレピュテーション技術を搭載する。他に、パフォーマンスの向上やホスト型IPS技術の搭載といった機能強化も図るという。第4四半期にはMac版もリリースする計画だ。
ESET製品はこれまで、どちらかというとコンシューマやSMB市場で強かったが、エンタープライズ向け製品も強化していくという。「エンタープライズ分野では管理性が鍵を握る。現在、第2世代のRemote Administratorを開発中で、リモート管理や拡張性などの面を強化する」(ルカ氏)。
市場が広がっているスマートフォン向けには、「ESET Mobile Security for Android」を提供する。アンチウイルスやアンチスパムに加え、紛失/盗難対策、不正通話対策などの機能を統合したセキュリティ製品だ。現在β版を公開しており、年内に正式版をリリース予定という。また2012年にはBusiness Editionを提供する計画がある。
さらに、「ウイルス検出の仕組みを活用し、情報流出防止(DLP)製品を提供することも検討している」(ルカ氏)という。
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ESETはこれまで、アンチウイルス/スパイウェアソフトウェアの「ESET NOD32 Antivirus」や、ウイルス対策に加えパーソナルファイアウォールや迷惑メール対策機能を備えた「ESET Smart Security」といった製品を販売してきた。また、これらコンシューマ向け製品だけでなく、管理者による一括設定、監視などを行える「ESET Remote Administrator」が付属した法人向け製品も提供している。
ESETの製品の特徴は、1993年という早い時期からヒューリスティック技術を搭載し、技術開発を進めてきたことだ。「2000年代以降脅威は増加しているうえ、プロフェッショナル化が進み、ターゲットも明確になってきた。こうした脅威に対抗するには、シグネチャデータベースだけでない仕組みが必要だ」と、ESETの最高技術責任者(CTO)を務めるパベル・ルカ氏は述べた。また、パフォーマンスを犠牲にしないことも特徴という。
年内にリリース予定の新バージョン「ESET NOD32 Antivirus 5」「ESET Smart Security 5」では、これまで培ってきたヒューリスティック検出技術に加え、クラウドを介して情報を集約し、不正なコードかどうかを判断するレピュテーション技術を搭載する。他に、パフォーマンスの向上やホスト型IPS技術の搭載といった機能強化も図るという。第4四半期にはMac版もリリースする計画だ。
ESET製品はこれまで、どちらかというとコンシューマやSMB市場で強かったが、エンタープライズ向け製品も強化していくという。「エンタープライズ分野では管理性が鍵を握る。現在、第2世代のRemote Administratorを開発中で、リモート管理や拡張性などの面を強化する」(ルカ氏)。
市場が広がっているスマートフォン向けには、「ESET Mobile Security for Android」を提供する。アンチウイルスやアンチスパムに加え、紛失/盗難対策、不正通話対策などの機能を統合したセキュリティ製品だ。現在β版を公開しており、年内に正式版をリリース予定という。また2012年にはBusiness Editionを提供する計画がある。
さらに、「ウイルス検出の仕組みを活用し、情報流出防止(DLP)製品を提供することも検討している」(ルカ氏)という。
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