過剰なコロナ対策に"反旗"！ 立ち上がる世界の医師たち World Doctors Alliance
金融権力が経営する巨大製薬会社の金が支配し、スピン(ゆがみ)がかかった記事が非常に多い医療情報誌「メディカルトリビューン」が、本当に驚くべき記事を2020年11月4日に掲載しました。
今年春に、新型コロナの診断の嘘をテレビやネットで証言して告発した米・ミネソタ州の上院議員で、家庭医として約40年のキャリアを持つScott Jensen氏へのインタビュー記事を掲載したのです。
次のブログ記事を参照
新型コロナ、海外では死者数の捏造指示: ショック・ドクトリン―惨事便乗型資本主義になるのか?
メディカルトリビューンの編集長が、この記事を掲載するとは驚きです。この人物が解雇されなければ良いのですが。
医師及び医療関係者の世界でも、現在の新型コロナへの対処は異常で狂っているという世界的な声が上がっており、欧米では大規模な記者会見や集会も多数行なわれていますから、メディカルトリビューンは、その点に注目して記事にしたのだと思われます。
このような医師達の活動が、新型コロナの世界的な詐欺を止めて、
・新型コロナとはインフルエンザよりも弱い普通の風邪である、
・PCR検査は正しい感染を評価していない、狂っている
・新型コロナで死んだとされている人は統計学的に今年死ぬ予定の人、
・社会・経済・生活・人・文明を破壊するロックダウンはしてはならない、
・新型コロナの弱者である高齢者を集中的に保護し、それ以外の人々は通常の社会経済生活をすべきである
Great Barrington Declaration https://gbdeclaration.org/
グレートバリントン宣言(日本語)(この記事の末尾に掲載)
https://gbdeclaration.org/great-barrington-declaration-japanese/
という真実を明らかにすることを願っています。
尚、メディカルトリビューンの記事は、World Doctors Alliance（WDA）サイトの情報の一部が削除されています。
このため、別の私のブログで全訳をする予定です。
1.WORLD DOCTORS ALLIANCE 世界医師同盟: 世界のすべての市民と世界のべての政府への公開書簡
2.WORLD DOCTORS ALLIANCE 世界医師同盟: 世界のすべての市民と世界のべての政府への公開書簡
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過剰なコロナ対策に"反旗"！ 立ち上がる世界の医師たち
2020年11月04日 13:17
今年（2020年）も残すところ2カ月足らずとなったが、現在も世界中で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対策や対応が続けられている。具体的には徹底的なポリメラーゼ連鎖反応（PCR）検査の実施、感染者の強制的な入院や自宅隔離、公共の場でのマスク着用義務化、ソーシャルディスタンシングの確保、学校の休校措置、ロックダウン（都市封鎖）と数限りない。
こうした中、海外ではこれらの対策を「過剰」と捉えた医師らが反旗を翻している。Medical Tribuneでは、そのうちの1人、米・ミネソタ州の上院議員で、家庭医として約40年のキャリアを持つScott Jensen氏にメールで取材した。
同氏が携わるWorld Doctors Alliance（WDA）とGreat Barrington Declarationについて聞いた。
補足
World Doctors Alliance（WDA）https://worlddoctorsalliance.com/
Great Barrington Declaration https://gbdeclaration.org/
グレートバリントン宣言(日本語)(この記事の末尾に掲載)
https://gbdeclaration.org/great-barrington-declaration-japanese/
(補足終わり)
陽性疑い例の死因を「COVID-19」に、CDCの指導に異論
Jensen氏は、今年4月、死亡診断書に関する米疾病対策センター（CDC）の指導を疑問視。自身のTwitterやFacebookで広く警鐘を鳴らしたことに加え、地元テレビ局のニュース番組にも出演するなど、物議を醸した人物として知られる。
簡潔に紹介すると、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染疑い例であれば死亡診断書の死因を「COVID-19」と記載することが望ましいとするCDCの指導を、ミネソタ州保健局を通じて同氏を含むミネソタ州の医師らが受けたのが発端だった。同氏はそれまで死因の記載法について指導を受けた経験はなく、例えばインフルエンザ感染者が肺炎で死亡すれば死因は「肺炎」と記載するのが当然であったため、異論を唱えた。
このようにして報告されたCOVID-19の死亡者数が"潜在的な間違い"を生んでいると指摘したのだ。そしてこれは、ミネソタ州に限った話ではないという。
その背景には、医療機関に支払われる報酬が影響している点にも同氏は言及した。
例えば、メディケア（高齢者向け医療保険制度）受給者が退院した際、診断名の1つにCOVID-19が含まれるか否かにより、医療機関に支払われる報酬が異なるという。1人当たりの報酬は前者であれば約1万3,000ドル、後者であれば約5,000ドルと見込まれている。
しかしこうした言動がきっかけとなり、同州医師会は7月に「誤った情報を拡散している」として同氏の調査に乗り出した。ところが、明確な理由は示されないまま調査は打ち切られ、同氏の医師免許に傷がつくことはなかった。
英政府を"非科学的で非合理的な政策を続けている"と批判
COVID-19をめぐっては、特に欧州を中心として過剰ともいえる対策に異議を唱える多くの一般市民が世界各地で抗議デモを行っている。そして世界の医師たちもまた、声を上げ始めたのだ。Jensen氏が関わるWDAとGreat Barrington Declarationこそ、COVID-19対策を過剰と捉える医師を中心とした医療従事者たちが立ち上げた活動の一環である。
WDAは、英国を拠点とするMohammad Adil氏を委員長に9人の医師や大学教授が発起人として情報発信を行っており、公式サイトに署名した賛同者数は3万4,003人（2020年10月31日現在）に上る。
同サイトの紹介文では、「当初、英国保健サービス（NHS）は医療崩壊を回避するためにロックダウンを正当化していたが、実際にはそのような危機が訪れなかったどころか、COVID-19患者専用病棟は全般に空床が目立ち、COVID-19の死亡者数は極めて少ない状態が続いている。にもかかわらず、行動の自由、言論の自由、集会の自由といった市民の権利が侵されるような非科学的で非合理的な政策が続けられている。極めて厳格で全体主義的な政策を繰り返してはならない」などと批判している（表）。
表. WDAによる各政策などに対する見解（一部抜粋）
ロックダウン
・英国におけるCOVID-19による死亡者数は従来の季節性インフルエンザには及ばない-英国およびウェールズでのインフルエンザ死亡者数は2017年12月~18年3月が5万100人、1969年は8万人。一方、COVID-19死亡者数は現時点で およそ4万2,000人。
・これまで、呼吸器疾患を引き起こすウイルス感染対策でロックダウンを行ったことは一度もない。
・ロックダウンの根拠となったNeil Ferguson教授の数理モデルでは英国で50万人が死亡すると推定されたが、実際には10倍または12倍過剰な値であった。
巻き添え被害。対策はウイルス感染より劣悪
・自宅軟禁状態による身体および精神への被害は甚大である。
・酸素吸入器の代わりに人工呼吸器を使用することは患者の命取りであり、不適切であったことが証明された。すなわち、 人工呼吸器の使用により不要な死亡者が増えた。
・高齢の感染者を病院から養護施設に移したことは高齢者および社会的弱者を不要なリスク下に置き、結果的に多くの不要な死亡者増につながった。
死亡診断
・死亡者の大半はアルツハイマー病やがん、心血管疾患や糖尿病など重大な併存疾患があった。
・死亡診断書の中で「COVID-19」に言及しただけで死因を「COVID.19」として計算することは、重大な事実誤認であり、 死亡者数の大幅な誇張である。
・死亡診断書への署名に関する規定は法令(Coronavirus 2020 Act)によってもっぱらCOVID-19においてのみ改正された。
経済破壊
・複数の報告によると、ロックダウンの影響により英国で650万人が職を失うとされる。
・貧困が直接的に健康への悪影響を及ぼすことは周知の事実だ。すなわち、ロックダウンを直接的な原因として多くの人々の健康が害され、多くの若年死につながることが推測される。
検閲
・英国政府は医師、看護師、NHS職員に対する不当な検閲を行っている。国民は病院内で実際に何が起きているのかを知る権利があり、医療従事者は国民をケアし、安心を与える職務がある。
・医療従事者は数カ月にわたりCOVID-19患者専用病棟が空床で死亡者数が最低記録を続けている事実を国民に知らせることを許されておらず、それにより国民の不安や心配が助長されている。
・医師および科学者による政府の見解と異なる見方を示すインターネットの映像や記事は削除されている。
検査--擬陽性
・ポリメラーゼ連鎖反応(PCR)検査は精度が実証されていない。なぜなら、それを確認するゴールドスタンダードが存在しないためだ。このウイルスは純化されていない。
・PCR検査はウイルス量を検出することができないため、偽陽性を導きやすい。
・PCR検査でSARS-COV-2陽性と判定されても、それは感染または非感染を意味するものではない。
ヒドロキシクロロキン(HCQ)
議論の的になったHCQは世界保健機関(WHO)、CDC、米国立衛生研究所(NIH)およびメディアによって不当な評価を受けている。
・しかしながら、米・エール大学の疫学者Harvey Risch教授、米国内科外科学会(AAPS)、American Frontine Doctors、 米・ヘンリーフォード病院および微生物学者で感染症専門家でもあるDidier Raout氏などをはじめ多くの強固な支持を得ている。
・Lancet誌に掲載されたHCQの効果を否定する論文は、SFライターおよびポルノ俳優による捏造であったことが英・Guardian紙で報じられると撤回した。このような驚くべき新事実が発覚した後もなお、HCOQ多くの国において使用が禁じられている。
予防
・HCQの投与およびビタミンD、ビタミンC、亜鉛の摂取は感染予防として国民に推奨されるべきである。
・COVID-19患者の入院早期にカルシフェジオール(25-ヒドロキシビタミンD)による治療を行うことで、集中治療室への入室患者が有意に減少する。
・ビタミンD摂取によりCOVID-19重症患者を減らすことができる。
ワクチン
・短期間で開発されるワクチンは国民にとって有益でないことは明確だ。
・ワクチンを開発・製造する企業を全ての責任から保護することは、国民にとって有益でないことは明白だ。
誰が利益を?
・ワクチン製造企業および関連企業、あるいはSARS-COV-2の検査を実施する製薬企業は莫大な利益を得るだろう。
・英・ボリス・ジョンソン首相は1日1,000万件を検査する「ムーンショット作戦」の予算は1,000億ポンドに上ると発表したが、その類はNHSの予算の3分の2に当たる。
・これら莫大な費用をロックダウン下で医療サービスが受けられず、今も膨大な順番待ちに直面している多くの患者の治療に充てるのであればはるかに有益だ。
（WDA公式サイトを基に編集部作成）
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Jensen氏はWDAに参加するに至った背景について、「ミネソタ州医師会の監視および調査対象となった私の体験や、懸念されるCOVID-19パンデミックへの世界的な対応について、メンバーの医師たちから世界中で共有したいと声を掛けられたことから参加に至った」と説明。英・ロンドン市のトラファルガー広場で行われたデモの際には、オンラインで参加するなどメッセージを送り続けている（記事下の関連リンク3参照）。
医師が認識すべき5つのこと
一方、Great Barrington DeclarationについてJensen氏は「この宣言は、緩和政策において妥当かつ思慮深い判断だ。とりわけ、広範にわたるロックダウンによる深刻な問題を浮き彫りにしているという点において出色である。ロックダウンはメンタルヘルス問題や医療全般への弊害をもたらすなど、予期せぬ損害を出している可能性がある」とその意図を説明。自身の役割については、「米国におけるロックダウン政策の回避、社会的弱者の保護、学校の再開、そして可能な限り限定的な政策形成の主張」と述べた。
最後に同氏から日本の医師および医療従事者に向けたメッセージをもらった。「歴史と伝統のある医療について、医師はあらためて評価する必要があると固く信じている。
それは①科学への貢献を共有し②社会への情報公開と議論を尊重し③ランダム化比較試験や二重盲検試験と同様に査読の価値を重んじ④特定の見解に都合よく改竄されたデータが及ぼすリスクを認識し⑤患者ケアにおいて"first, do no harm（何よりも害をなすなかれ）"の精神をいつも意識すること−である」
関連リンク
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グレートバリントン宣言(日本語)
https://gbdeclaration.org/great-barrington-declaration-japanese/
グレートバリントン宣言
グレートバリントン宣言 ― 私たちは感染症疫学者および公衆衛生科学者として、現行の新型コロナウイルス政策により人々の身体的および精神的健康が害されることを深刻に懸念している。ここに、「集中的保護 (Focused Protection)」という手法を提言する。
様々な場所、そして世界中で、私たちは人々を守るために専門性を捧げてきた。現行のロックダウン政策は、短期的および長期的公衆衛生に破滅的影響を与える。その結果として（ごく一部の例を挙げれば）、子供の予防接種率の低下、心疾患アウトカムの悪化、がん検診の減少、および精神衛生の悪化などがあり、以後何年にもわたり超過死亡率が上昇し、労働者階級や社会の若者たちが最も重い負担を負うことになる。学生たちを学校に行かせないのは重大な不正義である。
ワクチンが利用できるようになるまでこれらの政策を実施し続ければ、修復不能な損害となり、貧しい人々が不平等に被害を受ける。
幸い、私たちはウイルスに対する理解を深めている。新型コロナウイルスによる死亡に対する脆弱性は、若者に比べ高齢者で1000倍高い。事実、子供にとっては、新型コロナウイルスはインフルエンザなどの他の多くの脅威に比べ危険度が低い。
人々の間で免疫がつくにつれ、ウイルスに対する弱者も含め社会全体の感染リスクは下がる。すべての集団において、最終的には集団免疫を獲得する（つまり新規感染率が安定する時期に到る）ことは周知のことであり、これはワクチンにより補うことができる（ワクチンに頼るのではない）。したがって、集団免疫を獲得するまでの間、死亡率と社会的損害を最小限にすることを目標にすべきだ。
集団免疫を獲得する利点と欠点のバランスをとる最も思慮深い方法としては、死亡リスクが低い人々には普段の生活を許し、自然感染を通してウイルスに対する免疫を獲得するようにし、一方リスクが最も高い人々は保護するのがよい。私たちは、これを「集中的保護」と呼ぶ。
ウイルスに対する弱者を保護する対策をとることは、新型コロナウイルスの公衆衛生対策の重点項目であるべきである。例として、老人ホームでは獲得免疫をつけたスタッフを雇い、その他のスタッフや訪問者には頻繁にPCR検査を実施する。また、スタッフの入れ替わりは最小限にする。自宅に住む退職者は食料品やその他の生活必需品を配達してもらう。可能であれば、家族との面会も室内より屋外で行うようにする。などが挙げられる。包括的で詳細な（複数の世代からなる家庭での対策を含む）対策方法リストを実行するのもよく、それは公衆衛生専門家の監修のもとで行うのが望ましい。
ウイルスに対する弱者ではない人々は即急に普段の生活に戻るべきである。手洗いや風邪をひいたときの自宅待機などの簡易的な衛生対策を社会全体で行うことで、集団免疫閾値を下げることがでる。学校や大学は開校して対面授業をすべきである。スポーツなどの課外活動も再開すべきである。若くてリスクが低い大人は自宅からでなく通常通り働くべきである。レストランやその他の商売も開けるべきである。美術、音楽、スポーツなどの文化活動も再開すべきである。リスクが高い人々も希望すればこれらの活動に参加してもよいが、社会全体としては、集団免疫を獲得することによりウイルスに対する弱者を保護するのがよい。
本宣言は２０２０年10月４日に米国グレートバリントンにて以下の３名により記述、署名された。
マーティン・クールドルフ博士、ハーバード大学医学部教授、生物統計学者および感染症疫学者（専門は、伝染病流行に関する発見と観察およびワクチンの安全性の評価）
スネトラ・グプタ博士、オックスフォード大学教授、感染症疫学者（専門は免疫学、ワクチン開発および伝染病の数理モデル作成）
ジェイ・バタチャリャ医学博士、博士（経済学）、スタンフォード大学医学部教授、医師、感染症疫学者、医療経済学者および公衆衛生政策専門家（専門は伝染病および脆弱な人口集団）
