原子力と同じ構造が、医学・医薬品にもありますので、昔の記事を再編集してみました。
原子力も医学・医薬品も、日本や世界の支配階級が金もうけをするための『大本営発表』なのです。
正気ではない日本原子力学会(原子力マフィア)
このブログをご覧になるアダムスキー派の方たちは、原子力は平和利用であっても、地球人類の滅亡をもたらすとアダムスキー氏が言われていることをご存じのはずです。
日本の福島原発の水素爆発と放射能拡散による原発難民15万人と広大な避難地域は、そのことを如実に示す例です。
我々のような一般市民、つまり原子力の専門家ではない者からみれば、原子力発電とは、
あのような水素爆発を起こす
大量の死の灰をばらまく
事故が起きると住めなくなる
水も飲めなくなる
食べ物も食べられなくなる
作物も作れなくなる
魚介類も取れなくなる
放射線により病気になる
という危険な代物のように見えます。
しかし、原子力学会の学者は、そんなことは考えていないようです。
2013年5月8日の毎日新聞の報道「原子力学会アンケ:7割が「原発安心」…市民と隔たり」によれば、次のような驚くべき結果が出ています。
原子力学会アンケ:７割が「原発安心」…市民と隔たり
毎日新聞 2013年05月08日
東京電力福島第１原発事故で大きく揺らいだ原発への信頼性について、原子力の専門家が自信を取り戻しつつあることが、日本原子力学会の会員アンケート調査で分かった。併せて実施した市民対象の調査では、「安心」という回答は減ったまま。専門家と市民の間で、意識の隔たりが広がっている。
会員調査は２００６年度から、市民調査は０７年度から同学会が毎年、実施している。今回の１２年度調査（今年１?２月実施）には、無作為で選ばれた大学や企業の会員５５９人と首都圏の市民５００人が回答した。
「原発は安心か」との質問に、「安心」「どちらかといえば安心」と答えた割合は、会員は事故前の１０年度が８６．５％だったが、事故直後の１１年度は６２％にダウン。それが１２年度は６９．２％に回復した。一方、市民は１０年度の１８．６％が５．２％（１１年度）に下がり、１２年度も６％と低下したままだ。
「今後も原子力を利用すべきか」との質問では、「利用すべきだ」「どちらかといえば利用すべきだ」と答えた市民は１１年度とほぼ同じ４分の１程度と、事故前より半減した状態。会員は昨年度より６．６ポイント増えて９２％に達し、９５％前後あった事故前に近づいた。
結果を分析した土田昭司・関西大教授（社会心理学）は「昨年１２月の衆院選で、原発利用継続を公約した自民党が圧勝したことで、専門家は自信を回復したのかもしれない。しかし、選挙結果をもって市民のお墨付きを得たと考えるのは誤りだ」と指摘する。
(新聞引用終わり)
質問: 原発は安心か
回答: 安心, どちらかといえば安心
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|
原子力学会員 |
市民 |
原子力学会員／市民の比 |
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2010年 |
86.5% |
18.6% |
4.6 |
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2011年事故直後 |
62% |
5.2% |
11.9 |
|
2012年 |
69.2% |
6% |
11.5 |
このように、原子力学会員と市民では、圧倒的な見解の差があります。
市民は95%の人が危険だと思っているのに対して、学会員は60～70%の人が安全だと考えているのです。
とても正気とは思えません。
いったいなぜこんな差が出るのでしょうか?
あの福島原発の水素爆発の映像を思い出して下さい。
http://www.youtube.com/watch?v=VLJspb_mo-s
この映像を見れば、だれが考えても原子力発電所は危険だと思います、まあ、これは常識的な人の場合、という前提条件がつきますが。
これには、金(マネー)が根深くからんでいるようです。
原子力学会の会員とは、大学及び研究機関の原子力研究者、原子力関連業界の社員から構成されています。
大学や研究機関の研究者は、研究をして生活費を稼ぐためには金(マネー)が必要です。
その金の出どころは、国の予算と原子力業界の企業です。
金がなければ何もできませんから、自分たちが研究費を手に入れて金を稼いで食べていくためには、国と原子力関連企業にすり寄って「ゴマすり」をするしかないのです。
それは正に、産学官の原子力複合体(マフィア)の様相を呈しています。
国は、アイゼンハワーの時代からアメリカの言いなりになって原子力推進を掲げ、原発は安全だと大々的に宣伝してきました。
また、原子力関連企業は、金もうけのために原発は安全だと宣伝してきました。
福島原発の事故の前の状況を思い出して下さい。
新聞の全面広告、テレビのスポット広告、雑誌広告、ネットのサイトと、ありとあらゆる媒体で原発は安全だと宣伝され、原子力の安全性をアピールする広報センターまで各地に作られていました。
我々国民は、大規模な宣伝工作のまっただ中で生きており、それはまるでナチス・ドイツの宣伝省ゲッペルスによる宣伝とうり二つでした。
福島原発事故の後であの時代を振り返れば、政府の発表は「大本営発表」、つまり、ただの大嘘だったのです。
今はこのような露骨な宣伝工作はされていません。
しかし、原子力で金もうけをしている原子力学会の学者たちは、原子力は安全だと言い張っているのです。
結局、科学者とは、「金もうけ」のために生きているのであり、金のためには嘘も平気でつく、ということのようです。
しかし、地球人類を滅亡させかねない原子力が嘘で動かされ、我々の身近にあるということは、本当に恐ろしいことです。
このような構図は、原子力だけではありません。
食品、医薬品、医療、交通機関、経済学、金融、軍事など、全ての分野で似たような問題点があります。
ここで問題となるのは、やはり金(マネー)というシステムが、地球世界を支配していることです。
アダムスキー派の方々は良くご存じのように、太陽系の12惑星の中で、金(マネー)が存在しているのは地球だけです。
他の11の惑星には、金(マネー)は存在しません。そして、事実上の天国を作り上げています。
金がなければ何もできない、生きていけない、金でほとんど全てが決まってしまうのが、この地球世界の欠陥です。
このような世界では、金が最優先され、人は誰でも金を追い求めます。
そして、「金のためには手段を選ばない」というところまで行き着くのです。
その最たる例が、世界を賭博場に変えてしまった金融資本主義とリーマンショックでした。
このような構図は今現在も続いており、日常生活に関わる石油、大豆、トウモロコシ、為替などまでも賭博の対象になっており、我々の生活は、それに振り回されています。
例えば、私は通勤で1日に80kmも車を運転しますから、石油投機によるガソリン価格の高騰は、大きく影響します。
為替変動で、食品や飼料の価格が変動し、パン、肉、卵が高騰しているのは良くご存じのはずです。
銀行預金の金利は、人為的にゼロとしか言えないほど低くされてしまい(昔は4%から6%くらいありました)、危険極まりない博打である投資信託ばかり売りつける様に故意に操作されているご時世です。
現代の金融システムの原型は、古代の帝国バビロンにあると言われ、それがエルサレムの神殿で行われていたのをイエス･キリストが非難したため「はりつけ」で殺されました。
その後、この一味は十字軍のテンプル騎士団として地中海からヨーロッパの国際銀行家として出現し、弾圧された後にはスイスに本拠地を移して、裏面から世界を支配していると言われています。
アダムスキー氏は、それをサイレンスグループと呼ばれ、根拠地はスイスであると言われています。
結局、金の問題を追及するとサイレンスグループ、つまりイエス・キリストを殺した者たちの系譜に行きついてしまいます。
これが地球世界の現実であり、原子力の問題も、それを支配しているのはサイレンスグループの手下の巨大財閥ですから(ウランとプルトニウムはロスチャイルド財閥の専売品と呼ばれています)、サイレンスグループに行きついてしまうのです。
アダムスキー氏は、現代はバビロンの時代であると呼ばれ、古代の悪徳の帝国バビロンと同じ状態であると述べられていました。
そして、「悪魔、すなわち時の人」という論説で、「黄金こそ、汝の神である」と書かれていました。
これまで見てきましたように、原子力という問題を見ても、アダムスキー氏の言われている通りであるといえると思います。
現代の地球社会の帝国バビロンの滅亡に関しては、新約聖書のヨハネの黙示録に神秘的で難解な言葉で述べられ、キリスト教における聖母マリア出現である、ラサレット、ファティマ、アムステルダム、ガラバンダル、秋田、バッスーラ・ライデンさんへの預言においても述べられていますが、いつどのように実現するのかは不明な点が多い状態であり、確実なことは我々には全く分かりません。
日本を苦しめる原発問題に関して考えてみると、サイレンスグループに行きつき、それが変わるには、帝国バビロンの滅亡を待つしかないであろうが、それがいつどのように実現するのかは分からない、本当はそんなことは起きないのかもしれない、という何とも希望のない結論しか出せないのが、今の現状のようです。
恐らく、地球の主な社会問題は、究極的にはサイレンスグループとその政策に結びつくと思われます。
