YouTubeに謎のメンテナンス？画面

　動画共有サイト「YouTube」が、日本時間の6月2日昼過ぎごろから午後4時過ぎまで、動画を視聴できない状態になった。その際に表示された画面上のメッセージから、「日本からのアクセスで負荷が高まっているのでは」といった憶測を呼んでいる。



　メンテナンス中を示すと思われるこの画面には、「ALL YOUR VIDEO ARE BELONG TO US」と表示されていた。直訳すれば「みなさんのビデオはすべてわれわれのものだ」となる。

　これは4～5年前にネット上で突然流行した「All your base are belong to us」というフレーズのもじりだという指摘がある。このフレーズは元々は日本製のゲームに出てくる会話文を改造したものだが、実際の英会話ではありえない珍妙な表現として面白がられ、Flashなどで大流行した（Wikipediaの解説を参照）。

　同フレーズは、日本人が時に生み出すおかしな英語（Engrish）を揶揄している面もある。このため、YouTubeがこのフレーズをもじったメッセージを掲げたのは日本人を意識してのことではないか──という推測がネット上で議論されている。

　英語版サービスのみのYouTubeだが、日本人の利用が急拡大している。ネットレイティングスの調査によると、今年3月には日本から212万人が訪問していた。1人あたりの平均利用時間は月間33分37秒と、米国人を10分近く上回っている。

　YouTubeはこれまでも時々ダウンしていた。ただ最近になって、その原因が「日本の人気アニメに殺到するアクセスが一因では」とする見方が出てきている。YouTubeで視聴できるアニメなどの多くは無許諾でアップロードされたものと見られる。

　今回のYouTubeのメッセージから「日本人に何か言いたいことがありそうだ」と見る指摘は多く、日本からのアクセスを何らかの形で制限すると予想する声もある。

　ただ、いまだにビジネスモデルすら不明というYouTubeだけに、その真意も図りかねるというのが本当のところ。画面に表示された他のメッセージからすると、少なくとも「ダウンした時にいちいち電話をしてくるな」と思っているのは間違いないようだが……。


（2006.6.2/ITmediaニュース）

シャープ「AQUOS」が累計生産1000万台に

　シャープは6月2日、液晶テレビ「AQUOS」シリーズの世界累計生産台数が、5月31日に1000万台を突破したと発表した。液晶テレビでは初という。

　2001年1月の発売から5年5カ月で達成した。薄型テレビ市場を開拓しながら拡大の波に乗り、液晶テレビではトップブランドの地位を確立した。

　同社は今秋、世界に先駆けて第8世代マザーガラス（2160×2400ミリ）を採用した亀山第2工場（三重県亀山市）を稼働させる。本年度は、前年度から1.5倍となる600万台の販売を計画している。


（2006.6.2/ITmediaニュース）

「雪国もやし」CM曲、期間限定で無料配信

　ドワンゴは、着うた配信サイト「★いろメロミックスDX」と着信メロディ配信サイト「★いろメロミックス」で、タレントのはなわが歌うテレビCM曲「雪国もやし」の着うたを期間限定で無料配信する。

　今回配信される着うたは、人気タレントのはなわが歌う「雪国もやし」のテレビCM曲。「うれしい編」「高いよ編」の2種類が用意される。無料で配信されるのは6月30日までとなっており、7月以降は有料配信となる。

　ダウンロードページには、公式メニューからアクセスできるほか、「雪国もやし」の商品パッケージに記載されている「 moyashi@dwango.jp 」宛に空メールを送信すればキャンペーンサイトのURLが記されたメールが届くようになっている。

（2006.6.2/impress Watch）

読売新聞、無料の会員制ポータル

読売新聞社は6月1日、無料の会員制ポータルサイト「yorimo」（ヨリモ）をオープンした。DREAMS COME TRUEのブログなどオリジナルコンテンツを展開するほか、会員の生年月日や住所に合わせて、今日の運勢や3時間ごとの天気予報を配信する。読売新聞の読者なら、地域版の紙面をネットで閲覧できる。

　会員タイプは、「一般」（読売新聞購読者以外）、「読者」（読売新聞を2年以上購読）、「長期読者」（同2年未満購読）の3種類で、利用できるサービスが異なる。

　読者会員は、PC上で紙面をそのまま表示する「読売ビューワー」を利用し、読売新聞地域版を閲覧できる。読売ビューワーは、産経新聞のネット配信システムを担当したヤッパが開発した。長期読者会員は、マネー相談や健康相談もできる。

　近い将来、読売新聞販売店と協力し、新聞の一時配達停止や転居に伴う配達先変更なども、同サイトから行えるようにする予定。


（2006.6.2/ITmediaニュース）

Torrenza対応「コプロセッサ搭載HTXカード」が姿を見せた！──AMDの次世代CPU戦略

　
　米AMDは6月1日（現地時間）、半導体業界アナリスト向けの技術説明会「AMD Technology Analyst Day 2006」をカリフォルニア州サニーベールにある本社キャンパス内で開催した。同社は、パフォーマンスを要求するゲームユーザーなどのために向けた新プラットフォーム「4x4」や、サードパーティが特定演算向けコプロセッサを自在に同社プラットフォーム上へ追加できる「Torrenza」などの新技術を紹介したほか、先日発表したドイツのドレスデンにある同社プロセッサ製造施設への25億ドルの投資による製造キャパシティ増加計画まで、2008年までの一連の戦略ロードマップを公開した。

●パワーユーザー向けの最新デスクトップPCプラットフォーム「4x4」

　x86プロセッサの世界ではIntelに先駆けてプロセッサコアのデュアル化を進めているAMDだが、次の段階となるクアッドコアの世界もまもなく実現する。同社では、2007年中ごろにもクアッドコアを採用したCPUをリリースする計画で、まずはサーバ向け、次いでデスクトップPC向けと順次製品を投入していくことになる。

　AMDではこれに先駆ける形で、ゲームなど高いパフォーマンスを必要とするパワーユーザー向けに「4x4」（フォー・バイ・フォー）という新しいプラットフォーム環境を提案する。4x4では、デュアルコアCPU×2とデュアルGPUを搭載したグラフィックスカード×2をHyperTransport経由のDirect Connect Architectureで直結させて、合計で4つのCPUコアと4つのGPUが1つのマシン上で動作させる。グラフィックスカードのマルチコア化は、ATIのCrossFireやNVIDIAのNVIDIA SLIなどの技術を利用する。これにより、クアッドコア移行を前に、従来のデスクトップPCでいち早くクアッドコア相当のパフォーマンスを引き出すことが可能になる。最終的には4x4でクアッドコアCPU×2をサポートし、最大で8つのCPUコアまで処理することが可能になる。

　同社によれば、こうしたパワーユーザーは同時に何個ものアプリケーションを走らせるケースが多く、マルチコア化によるマルチスレッド処理の高速化で大きな恩恵を受けることになると述べている。またプラットフォーム自身のマルチコア化が進むことで、マルチスレッドを活用したゲームなどのアプリケーションの数の増加にもつながると考えているようだ。

●プラットフォームのオープン路線を推し進める「Torrenza」

　プラットフォームのオープン路線について再確認できたのも今回の説明会での大きな収穫だ。同社では以前よりAMD64プラットフォームのオープン路線を進め、チップセットなどでの他社の参入を歓迎する姿勢をとっていたが、「Torrenza」（トレンザ）のコード名で呼ばれる仕組みでは、サードパーティが同社プラットフォーム上にCPUや、FPU（浮動小数点演算ユニット）などの特定用途向けのコプロセッサなどを自由に追加することが可能となる。

　これらサードパーティのプロセッサは「HyperTransport HTX」と呼ばれるアドインカードに収納され、マザーボード上のHTX拡張スロットに差し込むことで、Direct Connect Architectureを通してCPUや各種I/Oとデイジーチェーン接続される。Torrenzaの拡張機能により、例えば暗号処理や流体力学の計算など、特定用途でのマシンの処理を大幅に高速化できる。OpteronなどのハイエンドCPUを、スーパーコンピュータなどのHPC（ハイパフォーマンス・コンピューティング）用途やワークステーション用途で活用するユーザーには大きなメリットとなる。

　本発表会が行われる少し前、5月下旬ごろに業界関係者の間で「AMDがグラフィックチップベンダーのATIを買収するのではないか」との観測が広がっていた。AMDがGPUベンダーを買収することで、そのGPU開発技術ならびに、チップセットの開発技術を手に入れ、AMDのライバルであるIntelが採っている「CPU＋チップセットの同時供給路線」を歩むのではないかと考えられるからだ。AMD幹部らは記者会見の中でこの噂を完全に否定し、「AMDはオープン路線を推進し、GPUからチップセットまでユーザーやメーカーに選択の余地を持たせる。これがユーザーにとって一番メリットのある道だ」とコメントしている。Torrenzaにみられるオープン路線は、そうした憶測に対するAMDなりの回答の1つなのだろう。

●超低消費電力版「Turion」の登場は2007年以降に

　AMDは先日、ドイツのドレスデンにある同社の製造施設に25億ドルの追加投資を発表している。今後3年間でプロセッサ製造能力を4倍にまで引き上げる計画だ。製造能力を大きく引き上げる300ミリウェハへの移行、そして65ナノメートルプロセスルールへの移行でIntelに大きな差をつけられているAMDだが、米AMDロジック技術・製造部門シニアバイスプレジデントのダリル・オストランダー氏によれば「65ナノへの移行は当初の計画どおりに進んでおり、このプロセスルールを用いたCPUは2006年末からデスクトップPC、次いでノートPC向けの順に製造と出荷が開始されることになる。45ナノへの移行はさらにスムーズで、（CPUでは一般的な2年サイクルよりも早い）18カ月のサイクルで65ナノから45ナノへの移行が進むことになる」とコメントしている。45ナノプロセスルールを用いたCPUは2008年中ごろでの登場を予定しており、その後の32ナノや22ナノプロセスルールも視野に入っているという。65ナノ以降、IBMとのプロセス技術の共同開発が効果を現してきたといえる。

　AMDがCPU戦略で重視するのは、電力あたりのパフォーマンス効率「Performance Per Watt」（PPW）だ。同社によれば、AMD64のPPWの上昇カーブは年々アップし、2007年の時点で前年比60％増、2008年にはさらに2006年との比較で150％増の水準に達するという。これは、サーバやハイエンドデスクトップPCの分野でIntelと競合するばあい、AMDの大きなセールスポイントになっている。AMDでは、現行世代サーバ向けデュアルコアCPUのOpteronシステムとXeonシステムを比較した場合に、PPWで220％のアドバンテージがあるとしている。また次世代版Xeon（Woodcrestベース）とOpteron（Santa Rosaベース）を比較した場合でも消費電力の面では依然としてAMD側にアドバンテージがあるという。

　このほか同社では、「Trinity」と呼ばれるバーチャライゼーション（仮想化）技術をベースにしたプラットフォームをサーバやデスクトップPCなどへ導入していく。仮想化技術導入のメリットは、バーチャルマシン（VM）上でOSを動作させることでセキュリティに対する耐性が上昇するほか、複数のサーバを1つの物理的なマシン上で動作させることで、サーバの運用コストや管理コストの削減が期待できることにある。同社ではさらにこれを一歩推し進め、「Raiden」と呼ばれるプラットフォーム戦略を推し進める。これは、1つのサーバ上に複数の仮想クライアントOSを動作させる、いわゆるシンクライアント（Thin Client）的なソリューションだ。このような方式を採ることで、クライアントOSの管理をさらなる効率化を実現する。

　ノートPC向けCPUの世界では、さらに電力消費効率を高めた「Ultra-Low Power」（超低消費電力）のカテゴリに相当するCPUを2007年以降にもリリースし、Intelが大きくリードする市場に攻勢をかける。5月中旬にノートPC向けで初のデュアルコアCPU「Turion 64 X2」を発表したAMDだが、今年末には65ナノへの移行を進め、さらに2007年の段階でさらにモバイル用途に最適化された新型コアを導入、超低消費電力の世界へと突入する。2008年の段階では、すでに45ナノプロセスがロードマップ上に見えており、ライバルと正面からぶつかるだけの布陣を敷くことが可能になる。

　今回のAMDのロードマップ発表からうかがえるのは、同社の強みがハイエンドサーバとデスクトップPC向けプロセッサにあることを彼らは自覚しており、まずはそれらを重点的に強化しようという姿勢だ。逆に同社の弱点であるモバイル向けCPUと製造キャパシティの部分は、大規模な投資やIBMなどとの技術開発でプロセス技術の移行と製造能力強化を急速に進め、時間とともに解決していこうという戦略だ。とくに65ナノから45ナノプロセスへの移行スピードは早く、これまでIntelに遅れをとりがちだった製造技術の面でようやく追いつくことになる。近年、プロセッサ市場でシェアを拡大しつつある同社だが、本当の勝負は2007～2008年に到来することになるだろう。


（2006.6.2/＋D PCUPdate）