米国の食糧支配・・・穀物メジャーについて

>　また、国際的なコングロマリットである穀物メジャーは、種子への放射線照射で次世代を残せない、しかし冷害や農薬に強い種を作付させることで、農家を実質的な農奴として支配下に入れています。
「市場社会で追いやられてきた、食の価値」

　穀物メジャーと通称される、数社の企業が世界の穀物貿易の７０～８０％を握っている。
　各社のルーツは欧米各国だが、本社はすべてアメリカにある。

■戦略
　穀物メジャーは、世界規模のネットワークを利用して各国の情報収集活動を行っており、その能力はＣＩＡ以上ともいわれている。

　国際市場支配の戦略は以下のようなものが挙げられる。
・貿易量のシェアを握ることで、価格統制を図り、利益を得る。
　流通拠点を独占し、生産者側もコントロールする。
・ＷＴＯなどの国際機関に市場自由化政策を推進させ、食糧自給を崩壊、各国の市場に食い込む。
・貧困国には、安価な穀物を「支援」の名の元に大量供給し、現地の農産業を破壊し、食糧輸入国へ転落させる。
　
>　食品安全性基準を決定するコーデックス・アリメンタリウス委員会の中枢はカーギル社などの多国籍企業の代表であり、各国の食料安全保障を脅かすとの見方もある。
>　コーデックス…はラテン語で「食品基準」の意。ＦＡＯ（国連食糧農業機関）とＷＨＯ（世界保健機関）の合同食品規格委員会であり138ヶ国で構成。
>　食品安全基準を国際基準として低い水準に統一し、貿易の自由化、海外投資の障壁除去にあたる。
http://www.jiyu.co.jp/GN/cdv/backnumber/200209/topics02/topic02_03.html

■穀物メジャー各社の輪郭
　かつて、５大メジャーといわれていたが、買収が進行し、現状はカーギルとＡＤＭの２強時代になっている。

●カーギル
　米国系。１８６５年創業。全世界に７００事業所を持つ。
　売上高は710.66億ドル（2005年5月決算）。
　農産物以外に、石油・製鉄、保険などの事業を展開。
　株式をカーギル家、マクミラン家がすべて所有する非上場企業。
http://www.hoovers.com/company/Cargill_Incorporated/cffksi-1.html

●ＡＤＭ（アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド）
　米国系。１９０２年創業。かつての５大メジャーの一つ、アンドレ・ガーナック、ドレフュスを買収し、現在、世界第２位。
　売上高は359.43億ドル（2005年6月決算）
　日本の花王が合弁会社を作っている。
http://www.hoovers.com/company/Archer-Daniels-Midland_Company/rfrtci-1.html

●コンチネンタル・グレイン　
　米国系。元５大メジャー。１９９８年、カーギルが穀物部門を買収。

●ブンゲ
　オランダ系。１８１８年創業。２８カ国に事業所がある。
　売上高は251.68億ドル（2004年12月決算）。
　大豆加工で第２位。南米最大の肥料製造、販売会社。
http://www.hoovers.com/company/Bunge_Limited/hxxkxi-1.html

●ルイ・ドレフュス
　フランス系。　

●アンドレ・ガーナック
　スイス系。

■政府との人脈
　穀物メジャーは、政府高官を引退後に受け入れて、政府との人脈を形成、政策決定に介入している。

>　カーギル副社長であったウイリアム・Ｒ・ピアーズ（William R Pearce）は、ケネディ、ニクソン両政権の通商代表部を務めています。
>　またニクソン政権の農務次官であったクラレンス・パームビー（Clarence Palmby）は、１９７２年の米ソ穀物交渉の直前に、コンチネンタル副社長に就任。
>　レーガン政権の農務次官であったダニエル・アムスタッツ（Daniel Amstutz）は、カーギル社で長く飼料穀物の輸出を担当し、その後カーギル・インベスター・サ－ビスの社長を務めました。
http://diary.jp.aol.com/a4pcpx/44.html

　その後、ダニエル（ダン）・アムスタッツは、イラクで農業復興のトップになっている。
https://www.google.co.jp/search?hl=ja&rls=GGLG%2CGGLG%3A2005-44%2CGGLG%3Aja&q=amstutz+iraq&lr=

■資料

穀物メジャーについては、以下のサイトが比較的わかりやすい。
国際機関による貿易自由化、食糧安全保障などにも触れている。
http://www.jiyu.co.jp/GN/cdv/backnumber/200209/topics02/topic02_03.html

カーギル社　公式サイト
http://www.cargill.com/

カーギル社の財務データ
http://www.cargill.com/about/financial/financialhighlights.htm#TopOfPage

ＡＤＭ社　公式サイト
http://www.adm.com/en-US/Pages/default.aspx

ブンゲ社　公式サイト
http://www.bunge.com/

参考にしたブログのエントリー
http://diary.jp.aol.com/a4pcpx/44.html

ニクソン政権に関する人物の英名を調べるのに参考にしたページ（アメリカ国務省）
http://history.state.gov/


阪本剛

世界中を巨大市場化していく諜報機関

＞現在の世界の政治を管理運営しているのは、ワシントンの「グローバリスト」と呼ばれる官僚たちと、シンクタンクの戦略学者たちである。グローバリズム（地球主義）というのは、世界の警察官と自らを任じ「アメリカの力で世界を管理・支配・指導していく」という思想である。
(中略）
グローバリスト官僚たちは、多国籍企業を所有するニューヨークの財界人たちの利益を守るために献身しているのである。　

この官僚の中心舞台がアメリカ情報機関の中枢であるＣＩＡ（中央情報局）である。アメリカの力とは今や武力ではなく経済であり情報戦略にある。
このＣＩＡについては簡単に触れてみたい。

＞【ＣＩＡの活動の内容とその変遷】
１９４２年第２次大戦中の諜報組織ＯＳＳが発展して設立された。アメリカが大戦後の世界で大国になるために当時の英国Ｍ１６に倣って作られた。
ＣＩＡは大統領府に直属する。3万人の組織で、情報分析部門と工作部門の２つに分かれる。
情報分析部門の方では大学院を出た各国の専門家が働いている。筆者の話ではハーバード等の大学院では頻繁にＣＩＡの募集がなされ、優秀な学者や学生をリクルートしていた。こうしてイラクや中国、ロシアの専門家を自前で育てていくわけである。ＣＩＡは冷戦終了後は軍事偏重から経済産業情報偏重へと転換。さらに宗教、麻薬、テロ、環境分野への対応の必要も唱えて、現在、世界最大の情報機関として活動している。
ＣＩＡはカーター大統領時代から、ヒューマンインテリジェンス（人間によるスパイ）を軽視し、情報化時代に即したデジタルスパイ活動に重きを置いている。
平時、有事を問わず、国家の利益を目的としたスパイ、諜報機関の活動の強大化、肥大化はいまでも続いている。
ＣＩＡの最大の特徴は情報収集から情報分析、工作活動、謀略まで一貫して行う特務機関である点である。
反米的な政権に対するクーデターの支援を行なうなど、連邦政府・国務省が公的には出来ない“裏稼業”に関わったりした事から、第二のアメリカ政府・見えない政府・クーメーカーとあだ名される。

【アメリカの他の情報機関】
アメリカの情報機関は複雑で「大統領府」に直属するＣＩＡの他に国防省でもＤＩＡ（国防情報局）を持っている。他にもＦＢＩ（連邦捜査局）、ＮＳＡ（国家安全保障局）があり、国務省、エネルギー省、財務省もぞれぞれの情報部門をもっている。ＮＳＡは有名なエシュロン（電波盗聴ネットワーク）を組織しており、世界中に張り巡らした盗聴網で機密情報を盗む。

【ブッシュが作った情報組織】
9.11テロ以降アメリカの情報組織において変化が起きた。
独自の情報局を持つ本土防衛省が設立され、この傘下にＣＩＡとは別にＦＥＭＡ（連邦緊急管理庁）が置かれた。大統領は巨大な権限を持つがＣＩＡ、ＮＳＡ、ＦＢＩの官僚機関を100％統治できるわけではない。本土防衛省はブッシュ自身の軍事化・国防体制に応ずる形で誕生した。

～以上、世界地図の切り取り方（藤井　厳喜著）、ウィキペディアより編集

上記を読み進んでいく中で感じたことはアメリカの情報網は複雑で既に統合されていないのではないか。ＣＩＡ、ＮＳＡ、ＦＢＩ、ＦＥＭＡ、それ以外も併せてアメリカだけでも情報戦争になっているように思える。どの情報機関が主導権を取るかによって政策が異なってくる。イラク戦争の時はＣＩＡは戦争推進派ではなかったらしい。（ＣＩＡの判断では時期尚早であった）

事実関係が不足しており、まだ仮説ではあるが、アメリカの国益を守るために作られたＣＩＡ組織が既にアメリカ政府のコントロールが効かない段階まで来ているのではないか。ブュシュはだから別組織を作った。ＣＩＡは、その背後に国家より市場を牛耳る巨大企業・多国籍企業がこの情報機関と強く結びついているのではないだろうか。
この視点に立てば、世界を牛耳っているのはアメリカ本体ではなく、略奪集団である勝組メガ企業とその諜報組織である無国籍と化した情報機関であると見ることもできる。

そして、世界をアメリカ化＝市場化していく張本人（カビ）はその中にいる。アメリカという巨木がそのカビによって倒される日は近いのかもしれない。

＞市場はどこまでも私権闘争の抜け道でしかなく、従ってそれ自体では決して自立して存在できず、国家に寄生するしかない。だから、市場は、云わば国家というモチに生えたカビである。カビがどんどん繁殖すれば、やがてカビ同士がくっつく。世間では、それをグローバル化などと美化して、そこに何か新しい可能性があるかのように喧伝しているが、それも真っ赤な嘘であって、市場が国家の養分を吸い尽くせば、市場も国家も共倒れになるだけである。国債の暴落をはじめ、その可能性は充分にあると見るべきだろう。(超国家・超市場論１１)



田野健

アメリカ・ロックフェラー系が主導した第二次大戦

20世紀初頭、アメリカのロックフェラー系は、欧米の中央銀行を支配する金融王朝のユダヤネットワークにリンクした。

1913年ＦＲＢを設立以後、アメリカにおいてそれまで優勢だった宗主国のロスチャイルド系にかわり完全に主導権をにぎった。次いで、逆に世界中のロスチャイルドの縄張りに猛烈な攻勢をかけていく。
その最大の山場が第二次世界大戦だった。

ロックフェラー系と金融資本のネットワークにより
　→ナチス・ソ連へ資金援助・工作　→　第二次大戦へ誘導　
　→中東におけるサウド家支援→サウジ統一　→戦後の中東石油支配
　→対日オレンジ計画、日本国内での政界工作　→太平洋戦争へ誘導

＞ロックフェラー財閥の狙いは、天敵のロスチャイルド財閥にあった。ヨーロッパを大戦の主戦場として“瓦礫の山”と化すことで、これに決定的な打撃を与え、世界覇権をロスチャイルド財閥から奪い取ることにあったのである。そして、ヨーロッパ製造業の中核であるドイツを、のちに「ユダヤ民族抹殺を企んだ戦争犯罪人」に仕立てることで孤立化させ、分断し、敗戦後、ヨーロッパが大同団結してアメリカに挑戦することを阻止するという深慮遠謀を持っていた。
＞一方、極東（東アジア）では、ドイツと並ぶ製造業大国になっていた日本をまんまと戦争に引きずり出すことに成功した。

＞ソ連や共産主義に対する恐怖・脅威を盛んに煽ることで、石油産業と結び付いたアメリカの兵器産業が潤ったのはいうまでもない。しかしそれだけでなく、アメリカ経済の商品の“購入先”として、西欧経済や日本経済を計画的に復活させて資本主義経済システムに組み入れ、復活させた。そして同時に政治外交の場面から、軍事同盟としてのＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）体制や日米安全保障条約を成立させて、アメリカは文字どおり世界覇権国となり、西欧諸国のそれ以上の復活を押さえ込み、日本の属国化を実現した。
（ヘブライの館http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe601.htmlより）

第二次大戦で、欧州と日本は瓦礫の山と化し、欧州に蓄積していた富はアメリカに移転してしまった。
そして、ドイツと日本はいまだ戦争犯罪人扱い。
背後で大きくマスタープランを練った連中の大きな意図・謀略こそ見抜かなければならない。でないとまた嵌められる。

9.11以降、欧州系の金融資本は、明確にアメリカの暴走を懸念して距離をとり始めているが、それはかって大々的にやられてしまった苦い記憶が蘇ってきたからだろう。それに対して日本は、完全にアメリカのマインドコントロール下にあり、彼らにのせられて憲法改正etcあらゆる改造・売国が進んでいる。


南風小僧☆

アメリカは本当に豊かなのか？

アメリカという国が良く分からない・・・

世界最大の先進国という認識が万国共通の認識ではあると思うが、それは果たして事実なのだろうか？

第二次大戦以降、現在の先進国各国は発達した科学技術を背景に「貧困を克服」し、「豊かさを実現」してきた。「豊かさの実現」を背景に、先進国家全体のあり様は、「私権原理」から「共認原理」へと移行し、秩序へ収束していく大潮流を世界全体で作り上げてきた。

それは、当然の流れであるとも言える。
「貧困」を背景にした「私権闘争」は、「豊かさを実現」することによりその活力源を失う。他人を蹴落としてでもという私権活力は衰弱し、利権や争いよりも安全・安心を求める潮流が主流になるのは、必然であると考えても良いのではないだろうか。

しかし、その流れに唯一乗っていかない国家がある。
それがアメリカだ。
世界最大のGDPを実現し、先進国中の先進国と言っても過言ではないアメリカだけが、共認収束の流れに乗っていかない。

なんでだろう？アメリカは、本当に豊かなのだろうか？先進国では、’７０年頃、貧乏人が殆どいなくなって共認原理の社会に移行していった。しかし、アメリカは未だに「力の原理」に立脚し、多くの貧乏人を再生産し続けている。である限り、「共認原理」に移行してゆけない。

そして、「力の原理」に立脚する以上、アメリカにとって武力が究極の命綱となる。しかも、アメリカは世界最大の借金国で、自国の経済を発展させていく為には、手段を選ばない。
「９１１の自作自演」などを聞くと、「生産財獲得」⇒「市場拡大」の為に、いまだに「侵略戦争」に頼っているとしか思えない。

人類史上に残された最大にして最後の覇権国家(略奪集団)、それがアメリカなのではないか。

ゲン　

最近の猟奇的事件の背景には覚せい剤類似物質(新型抗うつ薬)あり！？

■国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジンリンク　に以下のような記事があったのでかなり長くなりますが、紹介します。

一国の社会をだめにするためには、その国で麻薬をまんえんさせることである。アヘン戦争の時から同じである。だから最近、日本を支配するために、米国発のくだらない「抗うつ薬」が次から次へと認可させられていったのではないか？
ちなみに、麻薬というビジネスも、精神医薬というビジネスも、中心にいるのはロッ○○ェラーである。
＜リタリンの副作用＞
いつか、リタリン、パキシルなどの抗うつ薬の副作用の警告のところに警告＜人殺しが副作用＞と出る日が来るかもしれない。「もし人を衝動的に殺したくて仕方なくなったりしたら、ただちに服用をとめて医者に相談してください」
＜重大な副作用一覧＞
「自殺」「人殺し」「妹をばらばらにする」「母親の首を切り落とす」「民営化と称して国家資産を外資に売り飛ばす」「郵便貯金３５０兆円を外国に売り渡す」「日本経済を破壊して「良いことをした」と大喜びする」「国民に痛みをずっと与え続けて趣味として楽しむ」「取り返しのつかない政治を行うこと」が重大な副作用として書かれる日が来るのだろうか？
※ちなみに、小泉元首相が、リタリンをとっていて、その処方された袋とリタリンを持ってるのを目撃したと、昔、フライデーに掲載されていた。
※今月号の「創」という雑誌で、くまえり（長野で放火した女の子）の手記が載っていたが、そこには、「どうしてあんなことをしたのか自分でもよくわからない」「ところで、留置場には、私のお気に入りのパキシルがない。私は昔からパキシルをとっていたのに」という記述がある。パキシルは、今問題の　覚せい剤類似物質である。
つまり「どうしてあんなことをしたのか自分でもよくわからない」「ところで、留置場には、私のお気に入りの覚せい剤類似物質（パキシル）がない。私は昔から覚せい剤類似物質（パキシル）をとっていたのに」と言っているようなもので、本人は、実はその覚せい剤類似物質をずっとお気に入りでとっていたことが、衝動的な放火の原因だと知らないのである。
ちなみに、銃乱射事件の犯人というのはみんな、直前に大量の抗うつ薬をとっている。
以下は山岡氏ブログより転載（無料公開部分）
http://accessjournal.jp/modules/weblog/2007/04/28
緊急寄稿「バージニア工科大学乱射事件に犯人を駆り立てた背景コロンバイン高校射事件犯人を「殉教者」と称えていた犯人
　２００７年４月１６日、ふだんは静かなバージニア工科大学のキャンパスで、突如として乱射事件が発生した。合計３２人もの犠牲者を生み全米で最大規模の乱射事件となった。
～中略～
　コロンバイン高校乱射事件で注目すべき点が２つある。
まず、最初は抗うつ薬ＳＳＲＩの服用である。
　犯行のリーダー役とされるエリックは、事件の１年前の１９８８年４月から翌年３月までに合計１０回、医師からＳＳＲＩのルボックスを処方されていた。 そして解剖によってエリックの体内から大量のルボックスが見つかっている。彼は間違いなくＳＳＲＩを服用していたのだ。
　～中略～

＜小野寺光一＞
しかし、よく、私は情報に恐ろしいほど早いと言われるが、一方、世間のみんなが知るにはやはり時間がかかる。一般に株価というのは、世論より半年早く動くといわれる。その株価よりもっと半年以上早く先取りして動くのが私のメルマガである。
いつか、この覚せい剤類似物質が猟奇的な殺人事件の原因だったということに多くの人が気づいて全面禁止になれば、次の日から、まったくああいった猟奇的な殺人はなくなるだろう。
「母親の首を切り落とす」
「妹がばらばらにされる」
「塾で女の子が殺される」
「宅間が小学校生を何人も殺す」
すべて共通した同じ原因は、「新型抗うつ薬」という「覚せい剤類似物質」なのである。これは、数年前に厚生労働省において、「新型抗うつ薬を認可しよう」と決めた人物がいるからである。こんな事件が起きることはわかっていたことだろう。ちなみにその認可の意思決定の時期ごろの厚生省というのは、小泉がずっと長期で厚生大臣をやっていた。一般大衆がこの真相にいつか気づく日が来るのだろうか？

今まで、この政府が金儲けのために薬漬けにする計画を「自殺者倍増計画」と表現してきたが、「衝動殺人倍増計画」といっても本当は良いのだ。
自殺者倍増計画に反対せよ
http://www.asyura2.com/07/senkyo34/msg/437.html
現在政府が進める自殺者倍増計画について
http://www.asyura2.com/0601/senkyo24/msg/315.html
過去記事一覧
http://groups.yahoo.co.jp/group/onoderakouichi/messages/294
～引用終わり～


丸一浩