アメリカ人体実験年表

自由と平等」が聞いて呆れる！

犬畜生共が人々に対して行ってきた事は、以下の通り…
（サイト「恐怖の人体実験医学は何をして来たのか」よりhttp://homepage.mac.com/ehara_gen1/jealous_gay/medical_experiments.html）

★以下サイト引用
アメリカ人体実験年表
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1940年
シカゴで400人の囚人をマラリアに感染させて新薬の人体実験。後にニュルンベルグで公判中のナチの医者がホロコースト正当化のため、この人体実験を引き合いに出す。

1942年～1945年
米軍で1000人の軍人を使ったイペリット毒ガスの人体実験。

1944年
米海軍がガスマスクと防護服のテストで人体実験。兵士がガス処刑室でイペリットガスを浴びる。

1944年8月
「生物学的研究プログラム」（プルトニウム人体実験）始まる。

1950年
都市部の生物学的危機対処研究に、米国海軍がサンフランシスコ上空の雲にバクテリアを散布。多くの住民が肺炎の徴候を示す病気になる。

1953年
CIA、米陸海軍共同でニューヨークとサンフランシスコ上空で細菌の空中散布実験。

1955年
CIAがタンパベイ上空に留区軍細菌兵器庫のバクテリア散布。

1956年
陸軍人が黄熱病の蚊をエイボン公園に放った上、公衆衛生局高官になりすまして犠牲者を調査。

1965年
フィラデルフィアの州刑務所で、枯れ葉剤の発ガン物質特定のためのダイオキシンを使用した人体実験。

1966年
陸軍がニューヨークの地下鉄の換気装置に細菌を散布。

1968年
CIAがワシントンで化学物質による飲料水汚染実験。

1971年10月8日
シンシナチ大学の医師が、米国国防総省の依頼で11年間にわたって、がん患者111人に放射線全身照射の人体実験をしていたと判明。

1976年2月21日
原爆開発中の45年から47年にかけ、米国政府が極秘に18人にプルトニウムを注射する人体実験をしていたことが判明。13人死亡。

1977年4月14日
戦後20年間続いた、ネバダ核実験場で原爆使用の演習に参加した兵士に白血病の多発が判明。人体実験の疑い。

1984年1月25日
環境保護グループ、囚人、末期ガン患者の放射能人体実験を告発。

1986年10月24日
米議会スタッフの調査で、1940-1970年代に、米政府の囚人・病人への放射能影響調査の人体実験判明。

1990年
ロサンゼルスにおいて、親に無断で黒人とヒスパニックの6カ月の赤ん坊1500人にはしかワクチンの実験薬が投与。

1993年12月26日
ハーバード大・マサチューセッツ工科大が1940-50年代に精神障害児に放射能人体実験との報道。

1994年
ジョン・D・ロックフェラー上院議員は少なくとも過去50年間、国防省が神経ガス、放射能、精神薬、湾岸戦争で使用された化学兵器などの危険な物質の人体実験のため何十万もの軍人を使ったと公表。

1994年1月6日
米国防省の放射能人体実験により25人が死亡の報道。

1994年3月14日
オッペンハイマー米ロスアラモス国立研究所長が1945年にプルトニウム人体実験支持の手紙を書いたと判明。

1994年6月27日
オレアリー米エネルギー省長官、放射性物質の人体実験問題で、48件、1200人が対象になっていたとの中間調査公表。

1994年10月21日
冷戦時代の放射能人体実験を調べている大統領諮問委員会が、実験は分かっただけでも千数百件、最終的には数千件に達する可能性があるとの中間報告を発表。

1995年
合衆国政府が日本の731部隊の戦争犯罪人を細菌戦のデータ提出と引き換えに免責し、実験を続行させていたと認める。

1995年
湾岸戦争で使用の生物兵器はヒューストンで生産され、囚人で人体実験したものと暴露される。

1995年2月
放射線人体実験に関する大統領諮問委員会の調査で、1950年代に米国が大気圏内核実験による死の灰の人体への蓄積を調べるため日本など世界各国で死産した胎児の骨などを集め分析する極秘の「サンシャイン作戦」を展開していと判明。

1995年2月
米国エネルギー省の「放射線人体実験局」、同省とその前身の原子力委員会（AEC）関与の放射線人体実験に関する報告書を公表。154件で9000人が犠牲に。

1995年3月18日
原爆投下直後に広島で調査を行った学者3人のプルトニウム人体実験関与判明。

1995年6月20日
家族に無断で病院から運び出された約1500体の子供の死体が、戦後の放射線人体実験に利用の報道。

1995年8月17日
米エネルギー省、政府関係機関が戦前から行ってきた放射線の人体実験に関する最終報告書を発表。1930年代から70年代の40年間に435件、対象者は約1万6000人。

1995年10月3日
米大統領の諮問委員会、1944年から74年ごろまでに約4000件、推定被験者数万人の放射線人体実験が行われたとする報告書をまとめる。

1998年1月
米国が最近公表した公文書に、1954年に太平洋ビキニ環礁で実施した実験が人体実験であったことを示唆する文書が含まれていることが判明。

1998年4月28日
1950-60年代に、ノルウェーと米国の研究者が、知的障害者に放射線の人体実験を実施とノルウェー紙報道。

1998年11月
米・ブルッキングズ研究所の調査で1940年代から70年代初めまで、米当局が核開発の一環として、計2万3000人以上の米国人への放射能人体実験実施が判明。
（引用終わり）


…これが、日本を食い散らす人間達の正体である！！



Silentservice

アメリカのインディアン略奪史概略(資料として)

現在も多くの国に戦争を仕掛けているアメリカですが、自国内のインディアンとの抗争はどのようなものだったのか調べてみました。
　1622年～1890年が主な抗争で「インディアン戦争」と呼ばれています。中でもアメリカ独立戦争以後、豊かで安い地価を求めて入植者が西進するようになるとインディアンの撲滅戦争と化してしまいました。
　白人とインディアンの戦いは1890年に終了しますが1890年は白人の歴史上フロンティアが消滅した輝かしい年となっています。しかし、インディアンにしてみれば1890年はアメリカンインディアンが完全に征服された年に他なりません。
　その後、全てのインディアンにアメリカの市民権が与えられるようになったのは、なんと1924年。30年以上も待たなければなりません。
　これらを俯瞰するとアメリカ人が徹頭徹尾「略奪」という意識の塊であるということが分かります。これで「自由の国」や「民主主義」を名乗るなんて恥ずかしくないのでしょうか。

以下略年表。
・1620年　メイフラワー号でピルグリム・ファーザーズがアメリカ大陸に　　　　　到着

・1622年　ピルグリム・ファーザーズによるインディアンの虐殺
　ピルグリムファーザーズの一人がマサチューセッツ族の酋長ら4人を自分の執務室に食事に招待し、逃げられないようにして虐殺した事件。そのうち18歳の少年は、その場では殺されず、あとで、皆の前に引きずり出して絞首刑に処せられた。彼らの首は20年も晒されることになる。

・1622年　ポウハタン族の大反乱
　アメリカで最初に永続的植民地となったジェームズタウンでのインディアンの反乱。350人が殺されたが、鎮圧される。

・1630年　ピルグリムがマサチューセッツ族が住む土地に進入
　進入の結果、ピルグリムの白人が持ち込んだ天然痘により、マサチューセッツ族の多くの者が死亡。

・1634年　ピクォート戦争
　ピルグリムの一人がピクォート族に殺されたとしておきた戦争。しかしピルグリムの白人殺しの犯人は実はピクォート族の者ではなくピルグリムの白人であった。

・1755年-1763年　フレンチ・インディアン戦争
インディアンと同盟を結んだフランス軍とイギリス軍との戦い。1760年に仏側が降伏し、フランスは、北米から前面的に撤退

・1774年　アメリカ独立戦争
　フレンチ・インディアン戦争による本国(イギリス)の財政危機から来る増税がきっかけとなって起こった戦争。この中でイギリス軍の支援を受けたインディアンとアメリカ植民地の開拓者達との抗争が続けられた（西部戦線）。この抗争は、1783年の停戦後も終わることなく、インディアンと開拓者の間にしこりを残した。

・1838年～1839年　「涙の行進」トレイル・オブ・ティアーズ
　インディアンの領地内の金鉱に目をつけた軍隊が1万7千人ものインディアンを狩り集め、用意してあった収容所に追い立てた。移動中に8000人もの人数が死亡。

・1864年　サンド・クリークの大虐殺
　休戦中のシャイアン族の女性、子供150人を虐殺。アメリカインディア　ン抗争史上最悪の悲劇と呼ばれている。

・1868年　ワシタ川の大虐殺
　ワシタ川の村を、女性、子供まで手当たり次第に虐殺。インディアンか　らは、「女殺し」と呼ばれている。

・1890年12月28日　ウンデット・ニーの虐殺
　野営中の集まりを大砲や機関銃で騎兵隊が一方的に襲撃した事件。
　スー族の1人がナイフを持って手放さなかったという理由で約150名が虐　殺された。

参考
ウィキペディア　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A6%E3%83%B3%E3%83%87%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%BB%E3%83%8B%E3%83%BC%E3%81%AE%E8%99%90%E6%AE%BA
白人ＶＳインディアン抗争史～概略～http://www.infoseek.co.jp/

アリンコ　

２００８年問題とネバダリポート

ネット上でいろいろと調べていると、衝撃的な事実がありました。（http://homepage2.nifty.com/khosokawa/opinion13.htm#_■国家破産の危機と日本の再生）

＞まず問題になっているのが、「２００８年問題」である。この年、かつてないほど多量の１０年もの国債が満期となるので、その債務処理が重大な課題となっている。国債が暴落し、長期金利が上昇すれば、日本の財政が破綻する可能性がある。仮にそれをなんとか乗り越えたとしても、２０１３年には、借金の利子の支払い額が、税収を上回る状態に至る。そこまでいくと、国家予算が立てられなくなるおそれがある。２０１５年には、借金の金額が個人資産の１４００兆円を超える１５００兆円に達すると試算されている。このままでは、日本は国家破産に至るといわざるを得ない。

２００８年問題とは、１９９８年に当時の小渕恵三首相が発行した大量の国債（１０年債で４０兆円）が２００８年に償還を迎えるという問題。これについて、小泉自民党はどういうビジョンを持っているのだろうか？国債発行額が３０兆円を下回ったと喜んでいる場合じゃないことは、素人でもわかる。

さらに、素人の私にとってショッキングな事実がありました。
ネバダリポートと呼ばれるものです。

＞アメリカは、数年前から日本に財政改革を迫り、既に何度も処方箋を出している。「ハーバード・レポート」（1998年）、「アッシャー・レポート」(1999年)、「アーミテージ・レポート」（2000年）等である。中でも平成１４年（2002）２月、衆議院予算委員会で取り上げられた「ネバダ・レポート」は、事実上の日本破産処理案といえる。もしＩＭＦ＝アメリカが日本を再占領したら、どういう政策が行われるか、明確に示されている。要点は、次の８つである。
　① 公務員の総数の３０％カット及び給料の３０％カット。ボーナスは全てカット。
　② 公務員の退職金は１００％全てカット。
　③ 年金は一律３０％カット。
　④ 国債の利払いは５～１０年間停止。
　⑤ 消費税を１５％引き上げて２０％へ。
　⑥ 課税最低限を年収１００万円まで引き下げ。
　⑦ 資産税を導入し、不動産は公示価格の５％を課税。債券・社債は５～１５％を課税。株式は取得金額の１％を課税。
　⑧ 預金は一律、ペイオフを実施。第２段階では、預金額を３０～４０％カット。

なんか最近どこかで聞いた内容に近いものがある。
小泉構造改革だ！
ひょっとして、小泉改革とは、国家破産後のＩＭＦ介入がスムーズに行われるための下準備なのではないのか？

疑えばきりがないが、現在の日本の政策はすべてアメリカの言いなりで、国家破産のシナリオも作られているのかもしれない、そう感じました

磯貝朋広

アメリカはもはや張子の虎でしかない

先日、アメリカはもはや張子の虎でしかないことを再認識した。世界情勢を客観的に見るというという観点では、これは非常に重要な認識である。客観的な状況認識に塗り替えさえすれば、政治家やマスコミのアメリカべったりの姿勢はおかしいということが明確になってくるし、アメリカ支配から脱却する可能性も見えてくると思う。

張子の虎であると言える理由は、もはや先進国では力の原理は通用しなくなっているにも関わらず、アメリカだけが見せかけの力の原理を頼みにしているという理由だ。根本的には力の原理が衰弱し、序列原理では統合できなくなってしまったという現実を捨象し、自らに都合の良い観念（自由と民主主義⇒強いアメリカ⇒テロとの戦い等）に安直に寄りすがってゴリ押しを図ろうとするという点では、偽者であり、実は張子の虎と言っていい。実効力のない偽者の観念に頼って侵略やゴリ押しを繰り返すから、世界中で反米意識や民族意識が高まるばかりである。本当に力の原理が通用するのなら、反米意識や民族意識などは力でねじ伏せることができるはずであり、力でゴリ押しをすればするほど、反発が出てくるというのは、もはやアメリカが張子の虎であることの証明であろう。

力の原理の衰弱は、日本を含めて先進国共通の構造であるが、アメリカはいち早く豊かさを実現した分、力の原理の衰弱もいち早く顕在化した国であると見ていいだろう。例えば、‘60～70年代のベトナム戦争でアメリカが負けた理由も、根本的には力の原理ではアメリカ軍の活力を持続させることができなかったからであり、‘80年代に貿易赤字、財政赤字という双子の赤字が問題になったのも、力の原理では経済活力を維持できなくなったからである。いつ頃を転換点と見るかは詳細な分析が必要だが、社会秩序も経済もガタガタになり、‘80年代に入ってレーガンが「強いアメリカ」ということをスローガンにせざるを得なかったことを考えると、既に‘60～70年代には相当力の原理は衰弱していたと考えていいだろう。その後は軍備に力を入れたり、日本やＥＣに対して自分のところに都合のいいように市場開放の圧力を加えたりしてきたが、一向に双子の赤字も社会秩序も回復する気配はなく、むしろ悪化する一方である。ブッシュ政権になって、さらに「強いアメリカ」のスローガンは強まったが、実態は、力の原理の衰弱に伴ってアメリカの活力は衰弱する一方である。そもそも、力の原理が衰弱して活力が衰弱する一方である国が、力でゴリ押しできる訳がない。（無理やりゴリ押ししようとしても国民、軍隊がついてこず、負けるであろう。）

冷静に考えれば、もはやアメリカはゴリ押しする力の基盤を失っていることは見えてくるはずだ。アメリカべったりでないと生きてゆけないというのは、敗戦コンプレックスか何かで凝り固まった旧い状況認識にしか過ぎない。政治家やマスコミのゴマカシに踊らされることなく、客観的な状況認識に塗り替えてゆく必要がある。

雪竹恭一

ＣＩＡと麻薬の結びつき

＞事実関係が不足しており、まだ仮説ではあるが、アメリカの国益を守るために作られたＣＩＡ組織が既にアメリカ政府のコントロールが効かない段階まで来ているのではないか。ブュシュはだから別組織を作った。ＣＩＡは、その背後に国家より市場を牛耳る巨大企業・多国籍企業がこの情報機関と強く結びついているのではないだろうか。＞

　ＣＩＡ（中央情報局）が大統領府国家安全保障会議の管轄下に設置されて以降、政府全体の諜報活動を調整するもその活動はしばしば議会などで取り上げられ問題視されるようになり、上院では76年に、下院では77年に秘密会形式の「諜報特別委員会」が設置され、監督されるようになる。1986年10月には、政府職員がイランに武器を売却し、その利益をニカラグアの反政府勢力コントラの支援にあてていた問題が明るみになり（イラン・コントラ事件）窮地に立たされて以降は、議会の承認が必要な「独立会計検査官」のもとで、機密性を保ちつつ納税者への「説明責任」として97年度、98年度だけ予算を公開している。その額は約3兆円だとか。

　槍玉に挙げられていたＣＩＡの問題とは、冷戦時代の共産主義勢力をはじめとする敵対国家・勢力に対峙する際、反政府勢力に資金・武器援助する手法をとってきた点。こうした資金支出の承認を議会に認めさせることは難しいとみると、その代わりに反政府勢力の麻薬取引の黙認、もしくはその取引自体を手助けすることで独自の資金源とするようになっていく。少なくとも過去30年半ばにわたって公然と行われ、現地の警察の協力もとりつけていたらしい。

しかも、この密輸ルートは麻薬売買に伴う多額の資金をもたらしただけでなく、帰路アメリカからの武器供与にも利用されていたりもしたようである。冷戦期はもっぱら反共工作がターゲットだったが、冷戦終了後はテロ対策を口実に、圧倒的な軍事力を背景になりふりかまわぬ米国ルールの押し付けと、工業資源・経済の独占を図るようになった

　ＣＩＡ出身の父ブッシュがレーガン政権時代に副大統領（このとき政府の麻薬対策キャンペーンのヘッドに就任）、そして大統領へと上り詰める頃にはこの傾向がますます強まり、湾岸戦争を乗り切ってクリントン政権を２期経た後、２世大統領を表に繰り出し、父ブッシュ人脈が操る、いわば「極道政権」が成立して以降はなりふりかまわぬ様相を呈している。

いわば「民主的な手段」によって選ばれる公の政府とは別に、50年代からＣＩＡが主導権を握る闇の政府・秘密の政策によって、もう一つの現代史を紡いできたのだ。

生半可なマフィア以上の恐るべき略奪組織が暗躍している。

参考：麻薬組織としてのＣＩＡ　http://tanakanews.com/index.html

麦秋