新型コロナワクチンの危険性と食の安全を考える会

新型コロナワクチン接種後の状況は2021年9月10日現在、厚労省に報告されているものだけで死者1,155人、心筋炎やアナフィラキシーショック、血栓症などによる副作用者は23,456人、そのうち重篤者は4,201に上っています。（アメリカでは死亡11,405人、有害事象491,217件（2021年7月16日現在）、欧州では死亡24,528人、有害事象2,317,495件）

 

 

これらの報告は医師が判断したもののみで氷山の一角に過ぎず、未報告分を含めますとこの10倍とも、何十倍とも言われていて、特に女性の割合が非常に高くなっています（副反応者数は男性の約3.05倍、重篤者数は1.88倍）。

 

 

 

何故氷山の一角かと言うと、それは人口動態統計による超過死亡が、ワクチン接種前の昨年より接種が始まった今年1月から7月までの僅か7ヶ月間で、既に45,359人にも上っていることから簡単に窺い知ることが出来ます。

7月に関して言えば、昨年よりも7,373人も多く死亡者が出ていて、このうち新型コロナが原因で死亡したとされている人数（409人※1）を差し引いても、残り6,964人もの不明瞭な死亡超過を説明することが出来ません。 

 

 

また、たとえ接種後直ぐに副反応が出なくとも、コロナワクチンには乳化グラフェン、クロム、アルミニウム、チタン、スズや、DNAレベルで（エイズを引き起こす）HIVウイルス、（狂牛病を引き起こす）プリオン蛋白といった成分が多分に含まれており、それらが主に脾臓、卵巣、副腎、骨髄などの臓器に備蓄されたり、スパイク蛋白という形で体内で増殖したりし、中長期的将来に人体に悪影響を及ぼす可能性を否定できない、更にmRNAによって遺伝子が組み換えられたりmRNAからDNAに逆転写される、といった論文さえ実際に幾つも出ております。

 

新型コロナワクチンは現在、2年間（2023年まで）の治験中（臨床試験中）にあります。安全性が確立されていない状態にも関わらず、しかし何と日本政府はこのワクチンを特例承認している訳です。
政府はファイザー社やモデルナ社を始めとする各製薬会社と「ワクチン有害事象は10年間公表してはならない」という契約を結ばされており、副反応死亡を認めたら国も政治家も訴えられることになっています（ISDS ）。

 

遺伝子ワクチンは3年、5年、10年後と長期的にも重大な被害が起きる可能性がある、まさに「人体実験」なのです。
因みに新型コロナウイルスCOVID-19はPatent No. 10.130.701（特許第10.130.701号）としてイギリスの科学者が、コロナワクチンは製薬会社がそれぞれ特許を取得しており、コロナウイルスに関しては後に英国が治療方法の確立のために、その特許権を中国に譲渡しています。

日本の法律では本来ワクチン接種は任意であるにも関わらず事実上、職域などでは強制的接種となっているのが現状です。
特にここ最近になってワクチン接種証明書の提示や、地方自治体によっては、身体がまだ成長過程にある子供たち（未成年者）にまで集団接種を広めようといった動きすら出てきています。

若者の新型コロナによる死亡事例はとても低く、特に20歳以下で亡くなった方は（2021年9月現在）基礎疾患のあった方が1人、17歳以下に限っては0人です。

我々国民にワクチンを打つ医師はワクチン接種協力金を貰い、免責で責任を追求されません。またその報酬には所得税が課されません。
彼らがワクチン接種を勧めるのは当たり前です。

 

食の安全性に於いては、日本は2021年現在、様々な食品添加物、農薬物の認可数が世界一多い国となっており、その結果、欧米ではガンの死亡率がどんどん減っているのに対し先進国の中で日本だけが増加し続けているのです。

この背景には国際政治的圧力が関係し、南北アメリカ、ヨーロッパ、中央アジアなど各国で認可されない商品（食料品）を基準の緩い日本に次々と輸出させているという絡繰です。

 

 

日ごとに言論弾圧が顕著になってきました。
子どもたち、次世代の子孫のために、ワクチンの危険性と食の安全を考え、強く広く訴えかけて行かねばなりません。

直感は正しいです。違和感は正しいのです。

 

 

※1.死因が何であれ、死亡後のPCR検査で陽性が出ればコロナ死に分類されます。PCR検査器はウイルスの死骸にも、インフルエンザやRSウイルスなどにも反応します。

つまり、例えば事故で死のうが風邪で死のうが、PCRが陽性であればコロナ死にカウントされるという滅茶苦茶な論理であり、そこに行政の悪意を感じ取ることが出来ます。