【軍事が解らなければ、中国は語れない】
空母建造、中国製ステルス、戦車輸出……。
陸軍の内モンゴル、チベット鎮圧、
海軍の太平洋航行、ベトナム衝突……。
この国はいったい何を狙っているのだろうか。
いずれにしても人民解放軍が深く関係している問題ばかりである。
そして今、間違いなく軍が発言権を増している。
もし人民解放軍の先軍政治が行われたら、中国は軍によって暴発する可能性もある。
現在、7つの軍区に分かれている解放軍が各地でクーデターを起こせば、“核＝原爆”を保有する彼らのターゲットは、日本になる可能性が高い。
解放軍の原爆を日本に落とさせないために我々が知っておかなければならないことは何か。
そう遠くない未来の出来事を知るには、中国の今を考えなければならない。
◆パキスタン領内に中国が軍事基地を設営する 中国とパキスタンは半世紀を超える軍事同盟。両国合弁の戦車工場、機関銃工場はパキスタン国内に存在する。 すでにパキスタンに二ケ所、中国軍は駐留している。 第一の基地は西南ワリジスタン地方のグァイダル港だ。 中国陸軍がパキスタン領内に軍事基地を開設しようというのだ。 台湾にとっては、自国の必要物資入手ルートの「分散確保」のためにも、また対中国貿易の中継港としても、そして中国による台湾への軍事侵攻に対しては絶対に米軍に守ってもらえるという「確約」を入手するためにも、沖縄の沖縄の大規模 経済発展が「どうしても必要」になる。 中国には、巨大タンカーが入港できる港湾が香港以外に無い。仮に、中国に大深度の港湾を建設しても、濁流の大河から流れ入る土砂が、即座に大深度の港湾を浅瀬にしてしまい、使い物にならなくなる。中国は、太平洋方面に出る直近の海上の島に、中継貿易港を依存し「持たなければならない」宿命を持ち、そこから逃れられない。 中国がパキスタンに軍事基地を求めるのもここから起因している。 ◆中国初の空母「ワリヤーグ」 カタパルトを開発できず、ガスタービンエンジンを持たないので仕方なくディーゼルエンジンを搭載したら19ノットしか出せない。 防空戦闘機もじゅうぶんな数の空対空ミサイルを搭載できない。 中国「困った」…ロシアが空母着艦装置を不売、パクリに立腹か
グァイダル港はアラビア海に面する深海、中国が港湾設備の拡充と軍事用の波頭を建設したが、将来は空母帰港も可能な設計という。潜水艦も寄港出来る規模で、港の管理運営を請け負ったシンガポール企業とは契約切れ、中国の管理に入る。
地政学的にはペルシャ湾を扼する枢要な要衝であり、パキスタンが積極的に中国海軍に、この港を使用させる目的はインド海軍への牽制である。
第二はカシミール地区である。
すでにインドの軍事情報筋は、ここに四千人の人民解放軍が駐留しているとして中国に抗議しているが、中国側は「あそこはチベットに隣接する地域であり、いやチベットの領土であり（つまり中国領土であると主張）、駐留しているのは建設労働者だ」と反論している。昔、ラダック地区と呼ばれた一帯で、標高５０００メートル級の峻険な山岳地帯に中国はハイウエィを建設した。
中国がパキスタンと秘かに交渉をつづけている軍事基地は以上ふたつの既成基地とはまったく「別もの」である。
◆中国沿岸はどこも水深が浅い、港が少なく、水深が浅い。
船には喫水というのがある。水面下に隠れている部分がどれだけあるかを示す数字。
大型タンカーは喫水が約20メートル。
大型タンカーが入港できる港湾が中国に無い。
中国の使用する良質の鉄鉱石は全て、オーストラリア等から、一度、３０万トンクラスの大型タンカーで日本の岡山県の水島港に入り、そこで１万トンクラスの小船に移されて、中国に入る。
日本がこの鉄鉱石のタンカーの入出港を拒否すれば、中国経済は壊滅する。
ちょっと前には「中国向け石油の備蓄・精製基地を沖縄に作る」という話があった、それもまた、タンカーの喫水問題が絡んでいる。
石油も鉄鉱石も日本経由でないと入らないという事になると、中国は永遠に日本にアタマがあがらない
中国は、太平洋方面に出る直近の海上の島に、中継貿易港を依存し「持たなければならない」宿命を持ち、そこから逃れられない。この依存場所を沖縄＝日本に据える。
沖縄に無税の経済特区を作り、アジア最大の金持ちである台湾の華僑に沖縄の経済開発を「担当してもらう」制度を整備すると、経済成長著しい中国への中継港として沖縄は発展する事になる。
沖縄に経済特区構想（大型タンカー港湾施設建設）と宣言するだけで建設資金は集まる。
なぜなら日本の投資以上に、台湾架橋が莫大な投資を行うから。
大型タンカーの港が沖縄にできれば、中国の生命線となる石油、鉄鉱石の供給基地となる。
中国の生命線を握る沖縄への投資を台湾架橋が惜しむはずがない。
台湾架橋が安全保障のために惜しみなく投資する。
保険金は大きいほど安全度が高くなる。高い保険金には、高い掛け金が必要である。ビジネスマン＝華僑は、当然それを理解している。華僑は、自分の命を守るため、必死で沖縄に「保険の掛け金」を投資する。
また中国の石油、鉄鉱石の供給基地となる沖縄を中国が破壊することは、自らの生命線である石油を断つことになる。
石油も鉄鉱石も日本経由でないと入らないという事になると、中国は永遠に日本にアタマがあがらない
中国は、太平洋方面に出る直近の海上の島に、中継貿易港を依存し「持たなければならない」宿命を持ち、そこから逃れられない。この依存場所を沖縄＝日本に据える。
沖縄に無税の経済特区を作り、アジア最大の金持ちである台湾の華僑に沖縄の経済開発を「担当してもらう」制度を整備すると、経済成長著しい中国への中継港として沖縄は発展する事になる。
もしも、中国と台湾が、軍事衝突すれば、台湾の経済力の基盤、そして市民生活と軍需用の物資基地である沖縄が台湾の「後方支援に回る」。
沖縄を経由して、中国と台湾との紛争に米軍を「必ず引きづり込む」体制を立てる。台湾への攻撃には、沖縄という補給路を攻撃する必要があり、沖縄への攻撃は米軍への攻撃となる。
アジア最大の軍事基地を沖縄に持つ米軍が、その攻撃を黙認する事は、有り得ない。沖縄への海上封鎖、攻撃は、そのままアジア最大の米軍基地への軍事攻撃・包囲網形成となる。アジア最大の米軍基地＝沖縄への攻撃に対しては、米軍は「メンツ」を賭けて徹底反撃を加えるであろう。
沖縄の経済発展は、世界最大の金持ち＝台湾華僑の「生命保険」となる。
実は訓練用にしか使えない
これじゃ対艦ミサイルを積んだ攻撃隊を発艦させられない。
早期空中警戒機も搭載できないから、いくら艦隊が長射程の対艦ミサイルを持っていても目標指示ができない。
これは揚陸母艦、つまり他国のヘリ空母のような運用をするしか使い道がない。
空母としては張子の虎もいいところ。
2011年11月25日サーチナ
航空母艦は滑走路が短いため、航空機に速度をつけて離陸するための火薬や油圧を用いたカタパルト（射出機）や、着陸した機を速やかに停止させるためのフックなどが備え付けられるのが一般的だ。離着艦のための装置が不十分であれば、航空母艦としては機能しないことになる。
ロシア（含、旧ソ連）で製造された航空母艦の着艦関連装置はすべてロシアの企業が製造している。中国側は着艦装置を少なくとも4セット購入したいと申し入れたが、メーカー側は「かなり大きな困難が出た」と説明。ロシアの軍需工業責任者が、中国には売らない方針を固めたとの情報もある。
これまでロシア政府は「戦略的武器は中国に輸出しない。航空母艦、原子力潜水艦、核兵器の生産技術などはすべて戦略的武器に含まれる」と説明してきた。しかし、航空母艦に付随する装備を中国に売らない真の理由は、中国が、ロシア製の戦闘機「スホイ33」をコピーして艦載機「殲15（J−15）」を製造していることへの不満があるの見方が強まっている。
ロシアは2005年、インドに重航空巡洋艦アドミラル・ゴルシコフをインドに売却した。インドは同艦を空母「ヴィクラマーディティヤ」として改装を進めているが、ロシアは着艦装置2セットをインドに売却したとされている。
空母搭載機はまず陸上の基地で訓練を行う。そのため、陸上でもカタパルトや着艦装置を使った訓練を行うことが普通で、着艦装置なしでは陸上でも十分な訓練ができないことになる。
中国側は着艦装置をすでに開発したとの情報もあるが、ロシアでは「着艦装置は非常に複雑であり、現在のところ製造能力があるのは米国とロシアの2カ国だけだ」との見方を示す専門家もいる。
中国が自主開発した着艦装置の実験に成功していたとしても、「実用に耐えるレベル」までに信頼性を高めるには相当な時間がかかるとの見方がある。（編集担当：如月隼人）
マカオ（澳門）の「民間系会社」を通じて1998年にウクライナから購入した航空母艦で、中国が「難題」に直面している。同艦は航空母艦として不可欠な着艦装置など多くの装備をとりはずした形で売られたが、ロシア側が中国に対する着艦装置の売却を拒否する意向を明らかにした。中国側がロシアの一部航空機を「コピー」したことが原因とする見方が出ている。環球網などが報じた。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1125&f=politics_1125_012.shtml
青島核ミサイル搭載原潜基地
漢型原潜
中国原子力潜水艦から放射能漏れ事故
【新唐人日本2011年8月2日付ニュース】
海外の博迅ネットによると、最近、中国海軍の原子力潜水艦から放射能漏れ事故が発生。軍当局は情報を厳重に封鎖し、中国のネット上の関連文章も次々削除されています。
中国・大連艦艇学院からの情報によると、7月29日午前、大連に停泊している最新型原子力潜水艦で、電子設備の設置工事中、放射性物質が漏れ出したそうです。
軍当局による現場封鎖と共に緘口令が出されたそうです。
"全米科学者連盟"（FAS）傘下の戦略安全ブログの文章によると、3月29日、グーグルアースが、大連近郊の小平島海軍基地に停泊中の「ジン級」戦略原潜2隻の写真をとらえました。
この情報は中国でもネット上で広がりましたが、まもなく当局により削除。
一部の軍事討論区や大型論壇の関連文章も削除されました。
"潜水艦"、"原子力"などのキーワードも検索不能になりました。
事故に関し、当局は沈黙を守っています。
あるネットユーザーが事故当日、東京から上海に行き、放射線量を測定。
結果、上海の放射線量は0.31マイクロ・ミリシーベルトで、東京の0.13を大きく上回っていたそうです。
中国が原潜基地を海南島に建設、英紙報道
2008年05月02日 AFP
【5月2日 AFP】中国が海南島（Hainan Island）に原子力潜水艦の地下基地を建設していると2日の英デーリー・テレグラフ（Daily Telegraph）紙が衛星写真を掲載して伝えた。
同紙によると英軍事情報誌「ジェーンズ・インテリジェンス・レビュー（Jane's Intelligence Review）」が入手した衛星写真に、複数の原子力潜水艦や空母を収容できるかなり大規模な基地の様子がとらえられているという。同紙は中国の原潜基地の存在が確認されたのは初めてだとしている。
数枚の衛星写真には、弾道核ミサイルを搭載する094型原子力潜水艦や桟橋に係留された軍艦のほか、トンネルの入り口とみられる11か所の開口部が写っている。これらの開口部は、高さ約18メートルの丘の斜面に造られているという。
http://www.afpbb.com/article/politics/2386283/2891068
ステルス戦闘機「殲20」
超音速飛行は不可能＝軍事専門家
2011年1月14日サーチナ
ロシアメディアは軍事専門家の声として、中国の次世代ステルス戦闘機「殲20」は米国の第5世代戦闘機「Ｆ－22」やロシアの「Ｔ－50」のレベルにはまだ達していないと伝えた。中国網日本語版（チャイナネット）が報じた。
イタルタス通信は、殲20が15分近く飛行したことをカナダの華字軍事専門誌「漢和ディフェンスレビュー（Ｋａｎｗａ Ｄｅｆｅｎｓｅ Ｒｅｖｉｅｗ））」のピンコフ編集長が証言したと伝えた。
ピンコフ氏は「殲20はライバルであるＦ－22やＴ－50のレベルにはまだ達していない」との見方を示し、中国の戦闘機の欠点はエンジン動力の不足だと指摘した。さらに、「超音速飛行は不可能で、戦闘機のステルス性を確保するレーダシステムやステルス技術は完璧ではない」と主張した。ピンコフ氏は一方で、殲20の構造や機動性の良さは認めた。
ピンコフ氏はＪ20の原型機を「4＋」戦闘機に等級分けし、エンジンや搭載装備を改良すればさらに完璧に近づくとし、殲20は価格的優位性によって国際市場でロシア製戦闘機のライバルとなると語った。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0114&f=politics_0114_014.shtml
（編集担当：米原裕子）
ゲーツ訪中の最中にテスト飛行された中国版の「Ｊ２０（殲２０）」＝ステルス戦闘機は、誰が見てもＦ２２ラプターの物真似である。
何しろ新幹線を日本から技術を盗んでも、あれは中国産と言い張る中国ゆえに、「Ｊ２０はすべてが中国の技術開発のたまものである」と豪語している。
Ｆ１１７ステルスは通称「ナイトフォーク」。完全なステルスとはいえず、バルカン戦争で登場し、そのうちの一機は地対空ミサイルで撃墜された。
１９９９年コソボ上空から米軍機はセルビア軍を爆撃していた。
墜落したＦ１１７の部品があちこちに散らばった。中国のスパイや代理人が派遣され、その部品を拾った農民から買い集めたことは広く知られる。
この事実はさすがに日本の新聞でも報じられた。
Ｆ１１７は米国が最初に開発した未完成ステルス爆撃機だったが、すでに生産は中止され、その後継がＦ２２ラプターだった。
中国は１９９９年に退役したＦ１１７の部品など拾い集めても意味はない、と反論したが、「河南省洛陽近郊に中国空軍のＦ１１７研究所はいまもある」と香港『カンワ・デフェンス』主宰のアンドレイ・チャンはいう。
▼機密を盗んで中国に売った男は印度系エンジニアだった
Ｂ２爆撃機もステルスである。
「Ｂ２のエンジニアだった男が、この機密を１１万ドルで中国に売却した。犯人のノシール・ゴワディアはインド人、米国留学後、市民権を取得した。
２０１１年１月２４日ハワイの裁判所はかれに３２年の禁固刑を言い渡した。ゴワディアは米国に留学後、１９６８年から１９８６年までノースロープ・グラマン（Ｂ２のメーカー）に勤務した。ゴワディアは招かれて四川省・成都の中国航空デザイン研究部門を訪問した事実も発覚した」（ウォールストリートジャーナル、１月２６日付け）。
ゴワディアが中国に売却した機密はＢ２ステルスのミサイル技術機密とされ、これがＪ２０に応用されている可能性がある。
また米政府高官の発言として、０９年にＦ３５ステルス戦闘機のコンピュータ・システムに中国から猛烈なサイバーアタックがかけられ、数回に亘ってＦ３５のプログラムが破壊されたことがあるという。
むろん、中国側は反駁して「中国の飛躍的技術進歩を羨み、発展を憎む人々が模倣だなどと言いふらしているが、百パーセント中国が独自に開発した技術である」と鼻白むことを言ってのける。
つぎなるは米軍自慢の無人攻撃機ドローンだろう。
すでに１０年１２月に広東省珠海で開催された国際武器展覧会には、このプロットタイプが展示されている。
米国海軍は米国時間11月28日、鍵となる次世代海上打撃プログラムの2つの要素を統合することに成功したと述べた。その2つの要素とは、Joint Strike Fighter（統合打撃戦闘機）の艦載機と全く新しい電磁式カタパルトだ。 「F-35C」戦闘機と「EMALS（電磁式カタパルト）」テクノロジは最終的に、海軍の次世代航空母艦である「Gerald R. Ford」や、そのほかのFord級航空母艦に配備される見通しだ。米海軍の次世代空母艦載機「F-35C」、電磁式カタパルトからの試験発射に成功
海軍が28日のリリースの中で述べたところによると、2011年夏、「初期の構造調査を実施し、蒸気消費データを（収集）」するために、F-35Cを蒸気カタパルトで50回以上テスト発射したという。それと同時に、EMALS（ニュージャージー州にあるMcGuire-Dix-Lakehurst統合基地に建設された地上固定版）も「T-45 Goshawk」や「C-2A Greyhound」、複数の「F/A-18」「E-2D Advanced Hawkeye」のテスト発射に使用された。そして11月になり、EMALSとF-35Cの統合テストがようやく実施された。
最終的に、EMALSとF-35CはFord級（「CVN 78」）航空母艦の重要な柱になる見通しで、2015年までに初号機が海軍に提供される予定だ。
海軍は何十年にもわたって蒸気カタパルトを利用してきたが、F-35Cのような重くて高速な飛行機に向けて最高の発射性能を求めるのならば、EMALSの「より高度な発射エネルギー容量」が必要だ、と海軍は述べている。さらに海軍は、EMALSによってシステムの重量やメンテナンス、効率性などが改善されることも期待している。
EMALSプログラムは無人偵察機「Predator」のメーカーであるGeneral Atomicsが開発を担当している。2010年にNavy Timesに掲載された記事によると、General AtomicsはEMALSとFord級航空母艦に関するほかのプロジェクトの開発について、海軍と6億7600万ドルの固定価格契約で合意に達したという。
http://japan.cnet.com/news/society/35011099/?ref=rss
