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＜朝日新聞　５月15日　朝刊掲載記事より引用＞

まず横浜で大会　署名集め産院存続の例も

産科医不足で各地の病院で産科休診が相次ぐなか、母親たちが出産する場所を守るために声をあげ始めた。14日、横浜市で母親と医師らが合同で「どうする？日本のお産」ディスカッション大会を開催。亜希までに東北や関西など全国５カ所で大会を開いて母親たちのネットワークをつくり、女性が安心してお産するために「自分に何ができるか」を探る。

この日の大会には、首都圏を中心に仙台市や福岡市からも母親、産科医や助産師94人が参加。「医師と助産師はなぜうまく連携できないのか」「スタッフ不足で納得できるケアができない」といった問題点を出し合い、「院内助産所を設置」「出産の際は医師を指名制に」などの具体策が提案された。

議論のきっかけに、長野県上田市の母親たちの活動が紹介された。

上田市産院は昨年秋、産科医が１人減るため、廃止されそうになった。産院で出産した母親たちは会を結成し、約３週間で８万人、最終的に９万人の署名を県内外から集め、存続を訴えた。市長が医師確保に動き、今年１月、同県諏訪市の産科医が公募に応じ、存続が決まった。「いいお産はいい子育ての出発点。それを守りたい」。それが上田市の母親たちの思いだった。

その動きをみて、同県安曇野市の母親たちも立ち上がった。中核病院である安曇野赤十字病院の産科が４月から休診したからだ。

医師や医療関係者を交えた意見交換会を開き、正常なお産は助産師が引き受ける仕組みづくりを提案。同病院の荻原院長は「院内の助産師で柔軟な対応を検討したい」と方針を変えた。

ディスカッション大会企画者の１人で母親でもある早乙女智子さんは「安全か快適か、医師と産む側は対立しがち。安全も快適も求めて、母の声も聞かないといけない」と言う。

３児の母で大会の発案者、熊手麻紀子さん(37)は「いろんな立場の意見を聞くなかで、私にできることがあるかも、と気づく。まずはそこから始めたい」。

大会は６月に仙台市と埼玉県、７月に京都市、11月に高知県、長野県で順次開く。国や学会にも声を届ける予定だ。