◆中国が太平洋への進出の野望を強めている。これは、太平洋の覇権を堅持しようとしている米国に対する歴然とした挑戦に他ならない。米国は、海軍兵学校校長を務めたアルフレッド・マハンの「シーパワー」(海上権力論)に従い、太平洋に進出、中國を目指してきた最終戦争となる。これまでの過程で、日本を軍門に下した。
米国に逆らえば、中国は、「プラズマ兵器」の実験場となる。その標的は、北京市と上海市だ。
有史以来、「大陸国家」が、「海洋国家」に勝った試しはない。「大陸国家」であるロシアは、海洋への進出をめざして、不凍港の確保を試み、極東にウラジオストックを開港した。ウラジオストックとは、「東方を侵略せよ」という意味である。ピーター大帝の勅命であった。その後、ロシアは、南下政策を進め、満州から朝鮮半島に侵略の魔の手を伸ばそうとした。だが、大日本帝国との日露戦争に敗れた。日本海海戦では、大日本帝国海軍の連合艦隊に撃滅される。
大東亜戦争後、ソ連は、太平洋に進出、オケアン演習を繰り返してきたものの、ソ連東欧崩壊により、太平洋艦隊は、事実上、衰退した。つまり「大陸国家」は「海洋国家」になれなかったのである。これは、どうも歴史の法則らしい。
◆中国は、明朝の時代に宦官で武将の鄭和(1371年~1434年)が、大艦隊を率いて東南アジアからアラビア半島,アフリカのケニア沿岸までたどり着いた。だが、太平洋を制覇するには至らなかった。
明朝は、満州の「金族」に滅ぼされて、中国は、清朝になる。清は、北洋艦隊を編成して、東南アジアへの進出を図るが、大日本帝国海軍との「日清戦争」に敗れる。
中国は、いま、この屈辱を晴らそうとしているかに見える。それが太平洋進出への挑戦に現れている。すなわち「大陸国家」から「海洋国家」への挑戦である。
だが、この試みは、極めて危険な道である。それは、米海軍と海上自衛隊を敵とすることを意味しているからである。
中国は、海洋資源の確保を図ろうと野心を燃やしているけれど、米海軍と海上自衛隊は、必ずその行く手を阻止する。
世界の海軍史において、伝統ある米海軍と海上自衛隊は、海上、海中での戦略・戦術、技術、技量、そして何より人材などの分厚い蓄積があり、中国がノコノコ出てきても、太刀打ちはできない。太平洋の深海に関する情報、データは、計り知れないからである。これに敢えて、挑戦しようとしているのであるから、無謀である。
それでも、「もし、米中戦わば」ということになれば、日米同盟関係にある日本は、高見の見物とはいかない。この意味で、海上自衛隊の増強は、避けて通れない。
※Yahoo!ニュース個人
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
安倍晋三首相は、「中国市民革命」を背後から支援すべく、「特殊任務要員(スパイ)を養成、放つ時がきたと覚悟を
◆〔特別情報①〕
中国はいま、「大乱」を目前にしている。外に向かって「米中戦争」の大賭けに出るか、共産党1党独裁の北京政府を解体して、米国流の「自由と民主主義の国家」に変えるかである。習近平次期国家主席、李克強次期首相はじめ「チャイセブン」の覚悟が迫られている。中国は、共産党1党独裁がもはや堅持できない断崖絶壁に立たされている。このことは、実は、チャイナセブンのすべてが知り尽くしていることだ。かかる状況を見て、日本は、いかに対応すべきか。
つづきはこちら→「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」*有料サイト(申し込み日から月額1000円)
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第13回 板垣英憲「情報局」勉強会のご案内
平成25年1月12日(土)
『2013年の世界情勢』
~どうなる日本経済、どう動く景気
**********板垣英憲『勉強会』の講演録DVD販売させて頂くことになりました********
板垣英憲・講演録DVD 全国マスコミ研究会
現在は、下記4種類(各定価3000円)をご用意しております。遠方でなかなか参加できない方など、ぜひご利用下さい。
『どうなる総選挙とその後の政権枠組み』 ~争点は、原発ゼロ・景気・TPP(2012年12月8日後楽園「涵徳亭」にて)
『米国と核戦争』 ~悪の戦争経済・第3次世界大戦(2012年11月11日後楽園「涵徳亭」にて)
『中国革命前夜~中国共産党1党独裁北京政府の崩壊』(2012年10月20日後楽園「涵徳亭」にて)
『橋下徹市長を徹底解剖する』~果たして龍馬か悪魔か(2012年9月15日後楽園「涵徳亭」にて)
【板垣英憲(いたがきえいけん)ワールド著作集】
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『小沢一郎の時代』(1996年2月6日刊 同文書院刊)
※この本は「小沢一郎ウェブサイト」の「著書・関連書籍 小沢一郎について書かれたもの」に紹介されています。
第1章 経済・社会を建て直す ③
雇用を維持する
景気が本格的に回復せず、「平成大不況」という状況から脱出できないでいるうえに、「大量失業時代が到来する」という不吉な予感さえ感じさせられている現在、労働力を大事にすることは、難しい。けれども、企業人の能力を高めて、企業間の移動が容易になり転職をしやすくするように企業を指導していくべきである
つづきはこちら→→「板垣英憲(いたがきえいけん)ワールド著作」*有料サイト(申し込み日から月額1000円)
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※ご購読期間中は、以下過去の掲載本全てがお読み頂けます。
『小沢一郎総理大臣』(2007年11月10日サンガ刊)
『小沢一郎総理大臣待望論』(1994年11月1日ジャパミックス刊)
『ロックフェラーに翻弄される日本』(20074年11月20日サンガ刊)
『ブッシュの陰謀~対テロ戦争・知られざるシナリオ』2002年2月5日刊
『民主党派閥闘争史-民主党の行方』(2008年9月16日 共栄書房刊)
『民主党政変 政界大再編』2010年5月6日 ごま書房刊
『国際金融資本の罠に嵌った日本』1999年6月25日刊
『政治家の交渉術』2006年5月刊
『カルロス・ゴーンの言葉』2006年11月刊
「孫の二乗の法則~ソフトバンク孫正義の成功哲学」2007年7月刊
板垣英憲マスコミ事務所
米国に逆らえば、中国は、「プラズマ兵器」の実験場となる。その標的は、北京市と上海市だ。
有史以来、「大陸国家」が、「海洋国家」に勝った試しはない。「大陸国家」であるロシアは、海洋への進出をめざして、不凍港の確保を試み、極東にウラジオストックを開港した。ウラジオストックとは、「東方を侵略せよ」という意味である。ピーター大帝の勅命であった。その後、ロシアは、南下政策を進め、満州から朝鮮半島に侵略の魔の手を伸ばそうとした。だが、大日本帝国との日露戦争に敗れた。日本海海戦では、大日本帝国海軍の連合艦隊に撃滅される。
大東亜戦争後、ソ連は、太平洋に進出、オケアン演習を繰り返してきたものの、ソ連東欧崩壊により、太平洋艦隊は、事実上、衰退した。つまり「大陸国家」は「海洋国家」になれなかったのである。これは、どうも歴史の法則らしい。
◆中国は、明朝の時代に宦官で武将の鄭和(1371年~1434年)が、大艦隊を率いて東南アジアからアラビア半島,アフリカのケニア沿岸までたどり着いた。だが、太平洋を制覇するには至らなかった。
明朝は、満州の「金族」に滅ぼされて、中国は、清朝になる。清は、北洋艦隊を編成して、東南アジアへの進出を図るが、大日本帝国海軍との「日清戦争」に敗れる。
中国は、いま、この屈辱を晴らそうとしているかに見える。それが太平洋進出への挑戦に現れている。すなわち「大陸国家」から「海洋国家」への挑戦である。
だが、この試みは、極めて危険な道である。それは、米海軍と海上自衛隊を敵とすることを意味しているからである。
中国は、海洋資源の確保を図ろうと野心を燃やしているけれど、米海軍と海上自衛隊は、必ずその行く手を阻止する。
世界の海軍史において、伝統ある米海軍と海上自衛隊は、海上、海中での戦略・戦術、技術、技量、そして何より人材などの分厚い蓄積があり、中国がノコノコ出てきても、太刀打ちはできない。太平洋の深海に関する情報、データは、計り知れないからである。これに敢えて、挑戦しようとしているのであるから、無謀である。
それでも、「もし、米中戦わば」ということになれば、日米同盟関係にある日本は、高見の見物とはいかない。この意味で、海上自衛隊の増強は、避けて通れない。
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景気が本格的に回復せず、「平成大不況」という状況から脱出できないでいるうえに、「大量失業時代が到来する」という不吉な予感さえ感じさせられている現在、労働力を大事にすることは、難しい。けれども、企業人の能力を高めて、企業間の移動が容易になり転職をしやすくするように企業を指導していくべきである
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