NPOグリーンウッドは、度重なる災害に際し、これまでも教育活動を通した支援活動を行ってきました。少しずつ、その支援活動を紹介していきます。
阪神大震災のとき、のべ4人の被災児童(西宮、芦屋、神戸の小学生)を3年間、暮らしの学校「だいだらぼっち」に受け入れました。生活と教育はNPOグリーンウッド、学校は地元小学校、サポートは地域住民、経費は全額村が負担するという、村総ぐるみの受け入れ態勢を作り、長期にわたる支援を続けました。
以下は、当時の新聞記事です。
1995年(平成7年)2月15日 水曜日
被災児童の受入れへ
グリーンウッド遊学センター 長期・継続的支援を 泰阜村
阪神大震災による被災児の受け入れに向けて、被災地を視察していた泰阜村田本、山村留学施設「グリーンウッド遊学センター」の村上忠明理事長がこのほど泰阜村役場を訪れ、松島貞治村長に情勢報告するとともに今後の対応について懇談した。
同センターは先月末、村と兵庫県伊丹市の市民団体「第三世界ショップ関西」から被災児童の受け入れ要請を受け、検討を進めてきた。
今月一日、村上理事長らセンター関係者二人が被災地に出向き、神戸市内の避難場所や神戸市中央区役所などを視察した後、第三世界ショップ関西の責任者と受け入れに向けた最終協議を行った。
六日には、被災児童と家族の受け入れを表明する松島村長の親書を携えて、再び神戸へ。兵庫県庁と神戸、西宮、芦屋の各市役所に村の受け入れ表明を正式に伝達した。
これまでの協議で、同ショップが現地でのボランティア活動を通じて疎開希望者などを調査・斡旋、同センターが受け入れ、村が行政、財政的支援を行うなどの協力体制を確認した。
同センターと村の受け入れ表明では▽児童の受け入れに対する専門的な体制を整備▽一年単位の長期受け入れが可能▽特別な場合を除いて金銭的な負担が必要ない-などの、同センターの特徴を説明。
「就学も困難な状況にある子供たちに、一刻も早く安定した生活を保障したい」として、被災児童への全面的な支援を約束している。
村長との懇談の中で、村上理事長は被災者たちの避難所での生活や被害状況などを写真も交えて説明。松島村長とも「復旧作業の長期化が確実な中で、各自治体による長期的、継続的な支援体制の整備が必要」との認識で一致。同ショップとの三者間の協力体制の強化を確認した。
村では、被災児童だけでなく家族の受け入れにも前向きな姿勢を示しており、被害状況や疎開希望者の把握などのための職員派遣を検討している。
センターでは三月初旬に現地で説明会の開催を計画しており、同ショップとの連携を通じて希望者の受け入れ準備を進める方針。
村上理事長は「受け入れは、過酷な生活を強いられている子供たちの精神的な支援が目的。わずかでも心に安らぎを与えられる時間と空間を提供できれば」と話している。
今後も順次、これまでの支援活動について、新聞記事を中心に紹介していきます。
阪神大震災のとき、のべ4人の被災児童(西宮、芦屋、神戸の小学生)を3年間、暮らしの学校「だいだらぼっち」に受け入れました。生活と教育はNPOグリーンウッド、学校は地元小学校、サポートは地域住民、経費は全額村が負担するという、村総ぐるみの受け入れ態勢を作り、長期にわたる支援を続けました。
以下は、当時の新聞記事です。
1995年(平成7年)2月15日 水曜日
被災児童の受入れへ
グリーンウッド遊学センター 長期・継続的支援を 泰阜村
阪神大震災による被災児の受け入れに向けて、被災地を視察していた泰阜村田本、山村留学施設「グリーンウッド遊学センター」の村上忠明理事長がこのほど泰阜村役場を訪れ、松島貞治村長に情勢報告するとともに今後の対応について懇談した。
同センターは先月末、村と兵庫県伊丹市の市民団体「第三世界ショップ関西」から被災児童の受け入れ要請を受け、検討を進めてきた。
今月一日、村上理事長らセンター関係者二人が被災地に出向き、神戸市内の避難場所や神戸市中央区役所などを視察した後、第三世界ショップ関西の責任者と受け入れに向けた最終協議を行った。
六日には、被災児童と家族の受け入れを表明する松島村長の親書を携えて、再び神戸へ。兵庫県庁と神戸、西宮、芦屋の各市役所に村の受け入れ表明を正式に伝達した。
これまでの協議で、同ショップが現地でのボランティア活動を通じて疎開希望者などを調査・斡旋、同センターが受け入れ、村が行政、財政的支援を行うなどの協力体制を確認した。
同センターと村の受け入れ表明では▽児童の受け入れに対する専門的な体制を整備▽一年単位の長期受け入れが可能▽特別な場合を除いて金銭的な負担が必要ない-などの、同センターの特徴を説明。
「就学も困難な状況にある子供たちに、一刻も早く安定した生活を保障したい」として、被災児童への全面的な支援を約束している。
村長との懇談の中で、村上理事長は被災者たちの避難所での生活や被害状況などを写真も交えて説明。松島村長とも「復旧作業の長期化が確実な中で、各自治体による長期的、継続的な支援体制の整備が必要」との認識で一致。同ショップとの三者間の協力体制の強化を確認した。
村では、被災児童だけでなく家族の受け入れにも前向きな姿勢を示しており、被害状況や疎開希望者の把握などのための職員派遣を検討している。
センターでは三月初旬に現地で説明会の開催を計画しており、同ショップとの連携を通じて希望者の受け入れ準備を進める方針。
村上理事長は「受け入れは、過酷な生活を強いられている子供たちの精神的な支援が目的。わずかでも心に安らぎを与えられる時間と空間を提供できれば」と話している。
今後も順次、これまでの支援活動について、新聞記事を中心に紹介していきます。
代表 辻だいち