●豪華客船建造に思う 富裕層と隠れ富裕層とは？

 

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●豪華客船建造に思う　富裕層と隠れ富裕層とは？　

筆者は、弱者の味方をモットーにブログを書いているので、富裕層や超富裕層の人間の営みなどに、まったく関心がない。

しかし、日本郵船が、豪華客船「飛鳥2」の後継船を建造して、2020年半ばに投入すると云う、日経の記事に触発されて、いま、コラムを書いている。

ところで、庶民にとって憎たらしい、富裕層の人間たちとはいかなる人間たちなのか、あまり深く考えてこなかった。

そんなわけで、今さらだが、富裕層とか超富裕層って連中の概要を把握することにした。

金融証券系のリサーチで、富裕層の基準を出すために、その調査ポイントは金融資産が主体になっている。

つまり、世界のどこにでも、金はないが土地持ちなどがいるわけだ。

田畑山林等を手放さず頑張っている、貧乏そうな土地持ちは含まれていない。

金のインゴットを隠し持つ自転車に乗っているオッサンがいることにも注意が必要だ。

≪日本郵船が新たな豪華客船　富裕層需要に対応
「飛鳥2」後継、20年代半ばにも 日本郵船は豪華客船「飛鳥2」の後継船を建造し、2020年代半ばにも投入する。建造費は最大600億円に上る見込みだ。既存船も運航を継続して2隻体制にする。日本でもクルーズ旅行の市場が広がり、米系など外資の参入が活発になっている。今後も豊かなシニア層などの消費を取り込むため、企業の積極的な投資が広がりそうだ。

飛鳥2は日本を代表する豪華客船だが、1990年の建造で老朽化している。郵船は過去に新船建造を検討したものの、主力の貨物事業の苦戦で先送りした経緯がある。高額旅行市場の活況を受けてクルーズ事業の採算が取れると判断した。

 

国土交通省によると1泊以上のクルーズ旅行を利用した日本人は、17年に前年比27%増の31万5千人で過去最高だった。米プリンセス・クルーズなどの外資系が超大型船を就航している。

クルーズ市場の拡大には富裕層の増加が背景にある。野村総合研究所の試算では、純金融資産を1億円以上持つ世帯は17年に126万世帯で、4年間で26%増えた。

富裕層向けの旅行を巡っては、鉄道会社も豪華寝台列車を相次いで投入している。17年にJR東日本が「トランスイート四季島」、JR西日本が「トワイライトエクスプレス瑞風」の運行を始めた。周遊旅行の料金は1人50万円以上するが、予約が取りにくい状況が続いている。

郵船は競争力を維持するため新船を建造する。建造費は造船所の混雑状況によって変わり、現在は500億～600億円かかる。タイミングを見て発注し、完成時期は最短で20年代半ばとなる。飛鳥2は三菱重工業で建造したが、外国企業も含めて検討する。

既存船も改修して運航を継続する。従来より旅行商品の価格を下げて新船とすみ分ける。現在の主要顧客のシニア層に加えて、若いファミリー層を狙う。新船や既存船の名称に「飛鳥」を使用するかは未定だ。
　≫（日本経済新聞）

以下は、2017年のＬＥＡＤＥＲＳ onlineのサイトの情報だが、現在も、アベノミクスの株価操作は手詰まり感があり、2万2千円台の確保に汲々としているようだ。
 
ゆえに、旧いデータだが、2017年辺りが株もピークと思われるので、これ以上、日本の富裕層が出現する心配はない。
 
どちらかと言えば、1万8千円台キープに神経を尖らせている状況なので、富裕層の人口が減ることはあっても、増える可能性は低い。
 
どうも、日本の富裕層では、株価の上げ下げで、富裕層から中流に落ち、中流から下層に落ちる流れもあるので、富裕層だからと言って、オチオチは出来ない。

本来の富裕な人間の資産構成というものは、土地家屋・預金投信・所有株式・金地金・現金と云う構成が多いので、証券会社の調査眼目とは異なる面がある。

筆者個人のことを言うと些か奇妙なことになるが、金融資産は３００万程度なので、プワー人種扱いになる。

しかし、言いたくもないが、田舎の山林は手つかずだし、金地金も所有する。

そういう隠れ土地持ちは捕捉できていないので、金融証券業界の富裕層、超富裕層のデータは、半分程度に信用すべきだ。

このようなコラムの書き方だと、これらデータ以上に富裕層が、日本や世界にたくさんいることになるので、相当逆説的な流れになってきた。

しかし、冷静に考えてみると、金融資産を持ち、この世を、右往左往してくれる人種が、経済を活性化させてくれる富裕層だとも言える。

そういう意味では、証券会社が基準とする、富裕層、超富裕層の概念は正しいのだろう。

筆者のような山林や金地金持ちは、経済活動に参加しないし、飛鳥２の船旅も、ＪＲ九州の豪華列車にも乗らないのだから、経済貢献はゼロ人間ということだ。

庭の畑で、サツマイモやジャガイモ作りに精を出し、自転車でスーパーの3割引、5割引の肉を、あさっているのだから（笑）、経済貢献は殆どない。

ざまあみろ！安倍晋三である。


≪そもそも富裕層とは？日本の富裕層事情 日本は米国に次いで富裕層の多い国であることをご存じだろうか。
クレディ・スイスによれば、2016年における日本の富裕層は282万人以上存在するとされている。一体、日本の富裕層とはどのような人達を指すのだろうか。また、実際にどのくらい存在するのであろうか。富裕層の実態に迫っていこう。

 ■そもそも富裕層の定義とは
そもそも富裕層とは一体何か。実は富裕層という定義は確定したものがあるわけではない。一般的には資産総額が100万米ドル、もしくは1億円以上ある人を富裕層と定義づけるケースが多いといえるが、金融資産と非金融資産（主に不動産）の合計から家計の負債を指し引いた額でセグメントする場合もある。また、単純に年収◯千万円以上を富裕層と定義づけているケースもある。

そのため、メディアなどにおける富裕層の報道を確認する際には、それぞれの定義がどうなっているかを確認する必要がある。ボストンコンサルティンググループ「2015年版グローバルウェルス・レポート」によれば、100万米ドル以上の家計金融資産を保有する世帯を「富裕層世帯」と定義している。クレディ・スイスの調査では日本は世界2位の富裕層人口をもつといえたが、ボストンコンサルティンググループでは第3位の富裕層世帯数となっている。

このように、調査を行う企業によっては、世帯数や人数で異なった側面がみられる。ここでは、クレディ・スイスの調査結果（グローバル・ウェルス・レポート）をもとに日本のミリオネア（資産総額100万米ドル超）をみていこう。

このレポートによると、日本の富裕層は2015年時点では208万8,000人であった。たった1年間で282万6,000人まで増加した。土地価格や株価の上昇、相続などが背景にあるものと想定される。さらにいえば、日本の超富裕層（クレディ・スイスでは純資産が5,000万米ドル超と定義）の増加率は著しく、最新の調査では3,600人まで増加しているという。世界第6位の超富裕層大国でもあるのだ。

 ■日本の富裕層ピラミッド
それでは日本の富裕層ピラミッドをみていこう。野村総合研究所の調査では純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の世帯を富裕層世帯と定義している。

2015年時点で121.7万世帯が富裕層世帯（超富裕層世帯含む）に該当する。一方、純金融資産保有額が5億円以上の世帯を超富裕層世帯と定義しており、その数は2015年で7.3万世帯と想定されている。また、純金融資産保有額が5,000万円以上1億円未満の世帯を準富裕層と定義しており、314.9万世帯が所属するとしている。

実は2011年調査結果と比べると、このような富裕層世帯並びに準富裕層世帯の数は明らかに増加している。2011年当時においては、超富裕層世帯は5.0万世帯、富裕層世帯が76.0万世帯であったことから、富裕層はたった4年間で約50.5％、超富裕層は46.0％も増加したことになるのだ。これは富裕層になればなるほど運用に回せる資金が多く、資産を増やしている側面があるからと想定される。

世帯数の増加もさることながら、富裕層世帯および超富裕層世帯の保有する純金融資産保有額の著しい増加も見逃せない。2011年において超富裕層世帯は44兆円の資産を保有していたが、2015年には75兆円と大きく資産を増やしている。資産額も約70.4％の増加と著しい伸びである。

また、富裕層世帯においては、2011年において144兆円の資産を保有していたが、2015年には197兆円と約36.8％増加させている。アッパーマス層やマス層よりも資産額の増加率は高く、富裕層の資産拡大傾向が著しいことがわかる。

全世帯数が約5,290万世帯ある中で、富裕層・超富裕層の割合は121.7万世帯。およそ2.3％の世帯が該当するのが富裕層・超富裕層階級であり、こうした層は着実にここ数年で資産を増やしてきた。今後も株高、地価上昇が続くとすると、富裕層がもっとも恩恵を受け資産を増やすことにつながっていくかもしれない。

 ■日本はもはや中流層意識は通用しない？
富裕層の数が拡大する一方で、下の層にいけばいくほど世帯数が増え、格差が広がっていることがみてとれる。こうした格差はさらに拡大する可能性があり、もはや皆が中流層という意識をもつ時代ではないのかもしれない。 　
≫（2017/05：ＬＥＡＤＥＲＳ online）

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