タブレット市場の競争が激化、牽引役は“iPad” -- 利用シーンも多様化の流れ

今年に入り、タブレット端末市場がますます盛り上がりを見せている。世界的には、サムスン、LG といった、主にスマートフォンを提供してきたメーカーだけでなく、ASUS、Acer　、Lenovo といったパソコンメーカーも相次いで参入。そして先日には Microsoft が Windows 8 を搭載するタブレット端末「Surface」を発表するなど、シェア争いは激化している。日本国内でも東芝、NEC、ソニー、富士通、シャープなど主に家電メーカーが海外メーカーとのシェア争いを展開。アメリカの調査会社 IDC が発表したデータによると、世界のタブレット端末販売台数は2012年で1億7百万台、2016年には年間2億2千万台を超えると予想している。

タブレットが市場で盛り上がりを見せ始めた頃、Amazon の「Kindle」に代表されるようにタブレット端末は主に電子書籍を見るための道具というイメージが強かった。しかし、その流れに一石を投じ、タブレット端末の可能性を広げた先駆者と言えるのは、間違いなく Apple の「iPad」の登場だろう。日本国内では様々なメーカーがタブレット端末を展開する中、「iPad」に対する消費者の支持は以前として強く、BCN が発表している最新のタブレット端末売上ランキングでも、ベスト10のうち上位8モデルを「iPad」が占める人気ぶりだ。

「iPad」の登場により、タブレット端末の利用シーンが多様化したことは言うまでもない。例えば、趣味を楽しんだり、育児や学習に活用したり、グラフィックや音楽などの創作活動に利用したり、というプライベート利用だけでなく、ビジネスシーンにおいてはスタッフの営業・販売のツールとして、介護や教育をサポートするツールとして、「iPad」が活躍している。その背景には、「iPad」だけでなくタブレット端末を活用するための様々なアプリケーションの存在があるが、もはやタブレット端末は“大きなスマートフォン”ではなく、“ノートパソコンに置き換わるコンピューター”として消費者に活用されてきているのだ。

このように好調な「iPad」の 3G モデルを日本国内で販売しているソフトバンクモバイルも、市場拡大に向けて様々な施策を展開して消費者に「iPad」を提案している。「iPad」の機種代金と同額を割引き、実質0円（16GB モデル）から利用できる割引プラン「iPad for everybody キャンペーン」は今年3月から展開しているが、キャンペーン期間を2012年9月30日まで延長して、この夏商戦に販売数拡大を狙う。また「iPhone」など既にソフトバンクと契約があり、2回線目として「iPad」を購入する人を対象にデータ定額プランや Wi-Fi スポット利用料金を割り引く「iPad ゼロから定額キャンペーン」を展開し、既存契約者の買い増し需要の掘り起こしをはかっている。

Android OS や Windows を採用するメーカーの国内への新モデル投入が相次ぐ中、ユーザーから高い人気を維持する「iPad」は依然として販売の手を緩める様子はなく、今後も市場を牽引していくものと思われる。この状況に割って入れるメーカーやモデルは登場するのか、今後の動向に注目したい。