行政学・公共政策PhD 奨学金付合格のための大前提

　現在在籍するラトガース大学行政大学院博士課程に辿り着くまで、何と５度もPhD受験し...３度目の受験の際には修士(Master of Public Administration/Public Policy)も受験し、結局自費で500万円を捻出しシラキュース大学マクスウェル行政大学院修士課程（アメリカでは一応公共関連ランキング１位）にまで在籍したアメリカ行政・公共政策大学院受験を知り尽くした男ただ失敗続きなだけが、今後同分野でPhDを目指す読者の皆様にPhD受験３つの大前提を大公開！どこの本にも載ってないよd(-д☆)キラリこんなマイナーな分野でPhD目指す人がいないだけ

１．行政学・公共政策PhD奨学金付合格のためには英語圏での社会科学系修士は必須
　日本の修士号を持っているからアメリカの行政学・公共政策PhDに合格できるとは絶対思わないで！３年間できると信じていたのが筆者　ただし、日本の修士号を持っている人はアメリカの修士課程において単位交換ができる可能性が高いので、多少授業料を安くし早めに修士を取得できます！！←ここ重要(-.-)b

２．行政学・公共政策PhDの奨学金のほとんどがTA (Teaching Assistant)
　TAは教授の授業を補佐したり自ら授業を行う対価として、授業料免除と生活費（月15-20万円）を貰う形態。つまり、授業を教えるだけの英語力が不可欠！TAのほかにRA(Research Assistant)という教授の研究のお手伝いをして生活費等を貰う形態、Fellowshipという仕事をしないで資金援助が貰える形態があります。しかし、行政学・公共政策大学院は、ロー・スクールやビジネス・スクールと同様にProfessional School（職業専門大学院？）と呼ばれる大学院に分類され、修士課程(Master of Public Administration/Public Policy)の学生が払う授業料が主な収入源です。研究資金に依存可能な理系のラボや経済学部と異なり、教育サービスの質が大学院の核。つまり、修士の学生はお客様m(._.)m まいどっ! PhDに奨学金付で合格した学生は、教育サービスを支える大学院のスタッフとなるのです！

３．関連した職歴があれば30代後半～40代前半でも合格に全く支障がない
　このアメリカ行政大学院では一般的な評価基準のおかげで、人生を救われた...本当に救われた(T-T) 自分の同級生は、嬉しいことに30代ばかりで、自分より年上も結構います。トップ20の行政・公共政策大学院に30台後半からPhD入学することは決して珍しいことではありません。教授も含め元地方及び国家公務員・国際機関職員の方がたくさんいるので、実務経験は大変重宝されます(*´ー｀*)

　次回はまた自分史に戻って、上記大前提を知らないがゆえにPhD受験を失敗し続けたどん底の日々を楽しく紹介します！
　
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