こんにちは、Johnです。
47回目の記事となりました。
東日本大震災からもうすぐで1年です。
通信関係のエピソードについては大手企業の記事ばかりで、震災発生時、通信を復旧する為に行われたワークアラウンドが成功したかどうかは知りません。
僕は身近なことをブログで書きたいので、ひかり電話に関するエピソードをご覧下さい。
＜地震発生後、不動産屋に連絡＞
賃貸で契約しているマンションの被害状況を報告する為に、3月14日には不動産へ連絡した。
しかし、話中となりなかなか繋がらない。
どうやら電話が混雑している訳では無く、相手側の電話回線に異常があったと考えた。
不動産担当者の声がようやく聞けたのは、仙台エリアの電気が9割復旧した18日であった。
繋がらなかった理由は、事務所でひかり電話を使用していたことが原因だったそうだ。
＜地震時のひかり電話について＞
小規模・個人事業所では、コスト削減の為、ひかり電話を利用しているケースは少なく無いと感じる。
東日本大震災時の停電により、ひかり電話がもちろん使用不可となり、各拠点への状況報告がタイムリーに行えなかったのは言うまでも無い。
例えば、5名以下程度の事業所ならば、コンシューマー向けに発売されているUPS(無停電電源装置)を使用していれば、ONUなどインターネット機器の電力が確保され、ひかり電話の利用、パソコンでインターネット、携帯電話の充電程度は電力をまかなえたと感じる。
＜補足＞
通常の電話回線はアナログ回線だが、電話機が電源確保型でなければ停電時でも通話は可能であった。
また、ディジタル回線でも、ターミナルアダプタに電池を差し込むことが可能ならば、通話が可能であった。
ひかり電話の利用は全国一律料金で固定電話番号を使用できるメリットがある。
しかし、デメリットは、電源の確保である。
＜提案＞
現在、ONU内蔵タイプのひかり電話端末が提供されている。
例えば、ターミナルアダプタのように、電池ボックスを内臓することはできないものか。
まだ先行きが見えない大地震、そして計画停電が発生した場合、どのように問題を回避するか、現段階の答えとしてはUPSに頼るしか無く、通信キャリアも率先して強調すべきだと感じる。
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