朝早くのニュースでは、ＴＢＳが北京のオリンピックで記念コインが販売されるという宣伝をしていて、現地のコロナ情勢などどこ吹く風でした。このような番組を作らせた背後がわかります。反対の声など報道せず、うんざりします。
まあ、今日は、維新の会に対する左翼の攻撃がだんだん激しくなると感じたので理由を書いてみます。
昨年、初当選した日本維新の会の池下卓衆議院議員が、国会議員がわずか１日の在籍で文書通信交通滞在費を満額もらえることに異議を唱えていたことを皆さんは記憶しているでしょう。この時、先の衆議院議員選挙では維新が躍進し、立憲民主党や共産党などが沈んだという情勢を受けて、左翼達には維新の会にやられるといった危機感が広がり、維新の会の躍進を阻止しようと、次のように告発攻撃が開始されたと感じました。
１２月１０日（金）のニュース記事では、共同代表の馬場伸幸共同代表が代表を務める政党支部が、法律で決められた上限額を超える寄付を受けていたとして、政治資金規正法違反の疑いで大阪地検に告発されています。
今年の１月１２日（水）のニュース記事では、先に登場した文通費に異議を唱えていた池下議員が、父親から無償で事務所を借りていたにもかかわらず、事務所費の費用にすると上限を超えるのに、政治資金収支報告書に記載していなかったとして告発されています。
この２件の告発者はオンブズマンで、神戸学院の上脇教授のその一人だそうです。正体がわかりますよね。このほかにも、共産党の機関紙である「赤旗」でも「維新の会の正体」などと反維新の会キャンペーンをしていて、パチンコ屋のマルハンの会長（在日）と橋本徹氏が仲が良くて、資金の支援を受けているとか、ソフトバンクやパソナとも関係あるとか、いろいろネガティブキャンペーンを展開しています。自分たちの正体は何なんだと突っ込みたくなりました。
このほかにも、松井大阪市長のコロナ禍での宴会問題など、維新の会に関係する評判を落とすような事案がヤフーニュースで散見されていますので、参議院選挙が終わるまでは続くものと思われます。
ところで、左翼の反維新キャンペーンだけでなく、立憲民主党がマスコミに資金提供して自分たちの思想に沿った番組を作らせていたと思われる問題では、左翼たちの得意な内ゲバと推測されますので、まだまだ、目が離せません。
不審な団体はそのあり方をみれば正体はわかります。独裁と集金ですよね。維新の会も同会の顧問弁護士が実質的な舵取り、共産党も不破元議員が支配するという、いわば、どちらも独裁体制なのですよね。創価学会も池田大作という人が支配しているようですが、生きているのかどうか。立憲民主党も旧民主党と同じメンバーでしたが、今回、入れ替わったことで、内ゲバが発生したということでしょう。
皆さん、日本の足を引っ張り続ける独裁者のいる政党を支持してはいけませんよ。公共の福祉に反しない限り、何からも縛られず自由であることを信条として生きたいものです。
