日本人よ、トランプの戦いから学ぶべき事を学び取れ

米大統領選挙は形式通りの「選挙人投票」を経て、主要メディアはバイデン大統領候補の当選確実を嬉々として報じた。日本のマスメディアもそれに倣（なら）えとばかり、バイデンが次期新大統領に決定したかの如（ごと）く報道し始めた。日米共に主要メディア、マスメディアはジャーナリズムの誇りなき犯罪集団である。ジャーナリズムが負う重大な使命や存在意義など全く忘れてしまっている。今般の米大統領選挙でどれほど露骨に不正選挙が横行していたかを日米共にメディアの中枢が知らない訳がないが、平気で信義に反する報道をするのを観せられるのは、いつか観た所謂（いわゆる）、既視感（デジャブー）みたいなものを感じる。「大東亜戦争（太平洋戦争ではない）」前は、朝日新聞を筆頭に徹底的に日本メディア（当時は新聞とラジオ）が「対米開戦を煽り」、戦時中は「大本営発表をそのまま垂れ流した」。そして敗戦し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の「言論統制」が始まると、日本のメディアはそれまでの主張を180度転換して、昨日までの勇ましさなど無かったかのようにGHQ/SCAPの「検閲」に従った。占領軍の強圧の前に、それに従うのは仕方ないとしても、1952年4月28日にGHQ/SCAPが日本を去った後、それまで抑圧されていた言論の自由を取り戻すかと思いきや、今度は余りにも卑屈な「自己検閲」を続けて、日本国民に「自虐史観」を刷り込み続けて現在に至っている。政界、財界、法曹界、教育界、芸能界…等々もこれに続いた。この中には全く不条理な「朝鮮悪」が紛れ込み、今では日本の中枢まで汚鮮されたしまった。こんな有様を観せられると、日本人には、とりわけメディアというモノには、道徳心とか正直さとか真実を求める方が不見識なのだと断じざるを得ない。当Blogでは、繰り返し述べてきたが、米国の次期大統領がバイデンになる事はない。そもそもバイデンなる老人には米国大統領候補となる資格すらない。そこに至る経緯は幾つか考えられるが、ドナルド・トランプ大統領が再選する可能性は現段階でもほぼ確定的である。正義が勝つか、邪悪が勝つか、何であれ勝負事に絶対は無い事くらいは承知している。正義が負ける可能性も大いにある。「大東亜戦争敗戦」は正義が敗れた悪しき前例である。現段階でも様々な情報を総合すると、誰が何と反論しようが、トランプ大統領の再選は未（ま）だテッパンである。

今、全世界を一変させる世界史的に巨大なパラダイムシフト、即ち人類社会に於ける「正邪が天秤に掛けられる」という最終局面を迎えている。「正義」が勝った場合、「邪悪」は当面は後退するが、やがてまた息を吹き返す。これまで歩んできた歴史がこのまま続くのである。併し、今回ばかりは「邪悪」が勝てばこの世から「正義」は消滅してしまう。前回のBlogに書いた通り、「DeepState」の目標は「この世の地獄」である。米国で起きている「大統領選挙の一大不正」は、トランプ大統領が「クーデター」という言葉で表現したように、正に「共産主義革命」なのである。「共産主義革命」は「DeepState」の企（くわだ）ての一過程にしか過ぎず、この「共産主義革命」を仕掛けた「習近平の中共」も何れは「DeepState」に淘汰される運命にある。この革命が成就（じょうじゅ）した暁（あかつき）には、「習近平の中共」より早く、アメリカ合衆国は分裂してしまうだろう。国際社会で一強を誇った覇権国家米国は幾つかに分裂し、その結果、二流国家群となってしまうだろう。カマラ・ハリスには、米国民を再び結束させて国力を復活させる力は無い。カマラ・ハリスには国家分裂を回避する能力も意志もない。ジョー・バイデンではなく敢（あ）えてカマラ・ハリスの名を出したのは、老バイデンは所詮悲しき傀儡であり、「共産主義化した民主党」と「DeepState」一味にとっての次期大統領の本命がカマラ・ハリスである事は間違いないからである。手続き上の選挙戦が終わり、後は指名を待つばかりとなった今、俄（にわ）かにハンター・バイデンのスキャンダルが恣意的（しいてき）に表面化した。必死に足並み揃えて言論統制を敷いてハンタースキャンダルの事実を隠し続けた米主流メディアが一斉にハンタースキャンダルを報じ始めたのである。息子のハンターが犯した国家反逆罪相当の罪を明るみに出されたら、息子を通してウクライナや中共から多額のキックバックを受け取っていた老バイデンも「国家反逆者」となり、大統領の座に就く道は閉ざされる。半年か一年は夢を見させてやるつもりかと考えた私の読みは甘かった。「DeepState」一味は実に冷酷な悪魔である。

その冷酷な悪魔どもの手先である「習近平の中共」と「極左化した米民主党」は、歴史に名を遺すであろう偉大な米国大統領ドナルド・トランプによりこの世から一掃される。トランプ個人が偉大なのではなく、「DeepState」、中共、民主党がトランプを偉大たらしめたのである。それにしても、数年前から用意周到に準備したトランプの先見性と、巨大な重圧にもめげずに戦い続ける不屈の闘争心と正義感、バイタリティ…は見事というほか無い。トランプは只管（ひたすら）米国憲法と米国民の幸福を護り通そうとしている。民主党に投票した有権者をも護ろうというのだから恐れ入る。トランプのこの底知れぬ愛国心と正義感、そして強靭な精神力と体力があってこそ、ルドルフ・ジュリアーニ弁護士、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウェル弁護士、ジェナ・エリス弁護士等々の強者（つわもの）たちが無報酬で結集したのである。少なからぬ味方の裏切りに遭いながらも、マイク・ペンス副大統領、マイク・ポンペイオ国務長官、ジョン・ラドクリフ情報長官という三人の頼もしい味方にも恵まれた。そして、トランプは歴史に名を遺す。二期目を迎えるトランプ大統領が、日本人の為に粉骨砕身してくれるなどとは微塵も考えていないが、結果論としてトランプ再選が日本を護ると理解している。現段階でトランプ再選は間違いないが、裁きの手を「DeepState」一味の一掃にまで及ばせられるかどうかは、未だ不確定と言うほかない。恐らくかなり難しいだろう。ビル・クリントン、バラク・オバマ、ヒラリー・クリントン、ジョー・バイデンとその息子ハンター・バイデン、カマラ・ハリス、Facebookのマーク・ザッカーバーグ、Twitterのジャック・ドーシー、Googleのサンダー・ピチャイ、主要メディアのCEOたち、ジョージ・ソロスなどの金融界の大物たち、中共に深入りした政財界の大物たち、そしてナンシー・ペロシ下院議長を始めとする民主党の上下両院議員や州知事、州務長官、加えて共和党からの裏切り者たち…量刑の重さは夫々（それぞれ）だろうが、彼等だけは「国家反逆罪」に問わなければならない。併し、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家…等々の国際金融財閥すべての力を100%削げと言うのは、トランプ独りの力では不可能である。それでも、手痛い代償と苦い教訓を与える事くらいはできる。多くの米国大統領が為し得なかった事だが、今のトランプに多くの米国民が賛同すれば、この希望は叶えられる。

この「共産主義革命」を阻止するのは、途方もなく困難なミッションである。ドナルド・トランプという不世出の大統領が戦っている相手は、それほど強大な権力を持っている。学者気取りのある日本人が、米国の大統領選挙に於いてトランプ大統領に肩入れする日本人を馬鹿者、ネトウヨ呼ばわりするのを、あるYouTubeで見かけた。安倍晋三を崇（あが）めていたネトウヨが安倍辞任により、捌（は）け口を失（な）くし、次に乗り換えたのがドナルド・トランプなのだという。実に残博な理屈である。その屁理屈に我が意を得たりと相槌を打つ某YouTuberも、バイデン政権誕生は動かないと信じ切っているのだから憐れである。彼等には国際的、歴史的潮流というものが全く見えていない。当Blogの主張通りに二期目を迎えるトランプ政権に、彼等がどれ程の罵詈雑言を浴びせるか今から見ものである。トランプが二期目を手にする過程は幾筋かある。大雑把に観ても5〜6通りはあるが、最も可能性が高いのは「非常事態宣言」に伴なう「戒厳令」で一時的に憲法を停止して、バイデン、ハリス候補に「外国勢力に加担して国家に損害を与えた」として「国家反逆罪」を問う方法だろう。トランプ大統領は2018年9月の大統領令＝「合衆国選挙への外国からの干渉に対する特定制裁発動に関する大統領令」に署名している。とうに民主党の汚い手を見抜いていたのである。これは「大統領に同脅威に対応して非常事態宣言を発令する権限を与え、外国の干渉勢力に対する罰則措置をリストアップする権利を付与する」ものである。そして、「国家情報長官（現ジョン・ラドクリフ）が外国政府（習近平の中共政府）とその代理人（民主党極左、例えばナンシー・ペロシ下院議長など）による米国大統領選挙への干渉を選挙後45日以内に評価し、大統領及び他の政権メンバーへの報告書提出を義務付ける」。この報告書は、大統領が行政命令を発動するか否かを判断する重要な根拠となる。その期限は12月19日と迫っている。国家情報長官ジョン・ラドクリフはFoxNEWSで「情報機関の立場から見ると、外国勢力が大統領選挙に干渉した事は既に確認されている」と明確に答えたのだからその旨（むね）報告するだろう。保守系とされる最高裁判事はその職責を果たそうとせず、トランプを失望させたが、そのような事態は織り込み済みだろう。

実際、州知事や州務長官、そして州レベルの裁判所判事のうち激戦州の判事が、買収かハニートラップか脅迫、或いは暴力を受けて、職務を全うできなくなっている。ある内部告発者は暴力を振るわれた挙句（あげく）にICU（病院の集中治療室）送りにされた。「DeepState」か「中共の工作員」か定かでないが、トランプ再選を阻止する為に、敵は殺人をも厭（いと）わない。ジョージア州の州知事の娘の婚約者が、州知事が最終決断を迫られた前日に爆殺された事は、主要メディアや主要SNSがどう隠しだてしようが、今や多くの米国民の知るところである。カリフォルニア州選出のエリック・スウォールウェル民主党下院議員が中共のハニトラの餌食になっていた事も広く知れ渡っている。彼は「下院情報特別委員会」のメンバーのひとりであった。中共に米国中枢の情報がダダ漏れであったのだ。ラドクリフ国家情報長官はウォール・ストリート・ジャーナルに「中共は米国の国家安全保障にとってNo.1の脅威である」との意見を寄稿した。その中で、「ロシアやイランといったどの国よりも中共の工作員たちが、米国政府の政策が親中路線となるよう、米国の政治家たちを狙っている」とも語った。12月7日、FoxNEWSの司会者タッカー・カールソンは、中共のSNS上で拡散され、その後削除されたリーク動画を放送した。中共シンクタンクのひとつである中共対外戦略研究センターの副主任 兼 秘書長の翟東升（てきとうしょう）は、「中共は米国の権力の中枢にいる最上位の人たちを抑えている」と自慢げに語っていた。この時期にこのような発言を漏らした翟東升は、習近平の部下だが、既に消されたか失脚させられただろう。翟東升によれば、ウォール街の支配層より政治家の方がカネやハニトラで籠絡（ろうらく）しやすいそうだ。民主党・共和党ともに多くの議員が中共スパイの餌食になっていたのである。ロシア疑惑には何の根拠も無かった事が既に証明されている。あれほどヒステリックに騒ぎ立てていた当の民主党議員たちこそ、中共に国を売った自らの犯罪から目を逸らす為の陽動作戦としてロシア疑惑をでっち上げたのであろう。今回の政変「共産主義革命」は、本来4年前のヒラリー・クリントンの大統領選挙で成し遂げたかったらしいが、予期せぬトランプの善戦により妨げられてしまった。その時も民主党は不正選挙をしたのだが、得票差を読み間違え僅差で敗れた。今回もトランプの得票数が予想以上だった為に、集計間際で大胆な不正を重ねてバレてしまったのである。何としてもトランプに二期目を与えてはならないとの切迫感が、余りにも強引過ぎる不正行為を齎（もたら）した。「民主党」は「主要メディア」や「大手SNS」などを総動員して、不正の実態を隠し通そうとした。これ程強力な総動員は世界中の人々が初めて眼にするものだった。こんな力は「DeepState」にしか無い。

トランプ大統領の法廷闘争は未だ続いているが、2年前の「大統領令」に見るようなトランプ大統領の先見性と、現在見られるような自信みなぎる姿から、最終的には「緊急事態宣言」による「戒厳令」まで行き着く覚悟はできているようだ。これらの行政命令を発令するとしたら、今までのトランプ陣営の訴訟作戦は飽くまでも国民的総意形成の為の一手段という位置付けになる。何しろ主要メディア、SNSの有り得ないほどの言論統制に遭いながら、国民の総意を味方に付ける方法は、前もって棄却される事が分かっていながらも、可能な限り多くの訴訟を起こす事でしか実現できないからだ。今しばらくは「選挙人投票」で勝ったと民主党陣営には思わせておけば良い。憲法に則（のっと）った「緊急事態宣言」という最終手段に出る事に迷いは無いだろうが、今までのトランプの遣り方をみると、可能な限り穏便な手段を尽くした上で「緊急事態宣言」を発令すると思われる。トランプ大統領は、辞任したバー司法長官に「楽しいクリスマスを過ごすように」と言葉を掛けるくらいだから、国民からも平和で穏やかなクリスマスを取り上げるような事はしないだろう。このことから「緊急事態宣言」発令はクリスマス以降となると予想できる。バー司法長官は前述した何らかの事情により辞任するしか道が無かったか、トランプに「国家反逆罪」に問われぬよう諭（さと）されたのであろう。トランプが敢えて非難しないのには、そういう避け難いバー司法長官が追い込まれたであろう事情が滲（にじ）み出ている。併し、年明けの6日にペンス副大統領が憲法で保障されている「選挙人投票の結果を拒否する」権利（一定の条件付き）を行使するチャンスを待つ事は無いだろう。その可能性はゼロでは無いにしても、トランプは部下であるペンスひとりに重責を押し付ける事はしないだろう。恐らく、そこに至る前に「緊急事態宣言」が発令されると推測する。12月26日〜来年の1月5日の間が最大の山場であろう。他にも例えば、「プロシデュラル投票（選好投票）」（Procedural Vote）というのがある。これはかなりややこしい投票方法で実際にトランプ陣営が動く必要もなく、トランプ陣営がこの方法に頼るとは思えないので詳細は省く。結論的に言えば「緊急事態宣言」発令後に、全面的か或いは限定的な「戒厳令」が布（し）かれ、「共産主義革命」の首謀者に「国家反逆罪」を問う事になるだろう。その為に、シドニー・パウェル弁護士は軍事弁護士の登録をして軍の「独立司法官」の資格を取ったのである。

一般の民事訴訟や刑事訴訟では認められる様々な権利が「軍事法廷」では認められない。訴追された者には弁護士を付ける権利も、反論する権利も認められない。被告には尋問に答える事しか許されない。シラを切り通せば拷問も有り得る。「司法取引」があるかどうかも分からないが、ドイツのフランクフルトに於いて米陸軍第一特殊部隊デルタ作戦分遣隊（通称 デルタフォース）がドミニオンサーバーを奪取すべくCIAと銃撃戦になったという事件以来、姿を見せないジーナ・ハスペル中央情報局（CIA）長官が既に身柄を拘束され、我身可愛（わがみかわい）さから反逆に関わった者の名を明かしたという噂もある。これが真実ならば「軍事法廷」でも「司法取引」はあると言うことだ。恐らく芋蔓式（いもづるしき）に反逆首謀者の名は明らかになっている…のかも知れない。ジーナ・ハスペルCIA長官は「水責めの女王」の異名を持つという。尋問の実態を知ればこそ、スラスラと自白している…のかも知れない。この辺は証拠もない推測の域を出ないが、トランプ大統領の自信溢れる素振りの根拠はこの辺にあるのだろう。「ネトウヨの根拠なき陰謀論」と言われ馬鹿にされてきた情報が、次々と事実である事が明らかにされてきたのだから、強（あなが）ちトランプ支持者の勝手な願望と片付けるのは早計だろう。何しろ信頼できるとか、権威あるとか言われてきた米主要メディアが国民を裏切って「言論統制」をしていたのだから、今回ばかりは「権威ある引用元」になど何の意味も無い。軍事法廷でひとたび「国家反逆罪」の裁定が下されれば、例外はあろうが、終身刑や極刑に処されるという。バイデン親子、ヒラリー・クリントン、バラク・オバマには厳しい刑罰が待っている。「言論統制」の為の「検閲」に関わった者たちにとっても過酷な明日が待っていよう。「共産主義革命」、「国家転覆罪」、「国家反逆罪」を決行する以上は、敵も味方も命懸けという事である。バイデン新大統領で決まったと思っている脳天気な人々は、ある意味で罪深い愚か者と言えようが、「国家反逆罪」で裁かれる反逆者よりは幸せ者である。米国に於ける「共産主義革命」の失敗を、「奴隷の平和」を75年間も無為に過ごしてきた日本人にとって、「真の主権回復」「自主独立の精神」を取り戻す戦いを始める良い契機とするべきである。孤軍奮闘して勝ち抜いたトランプ米大統領は、日本を決して甘やかしはしないだろう。日本は二期目を迎えるトランプに過酷な要求を次々と吹っ掛けられると覚悟しておいた方が良い。トランプ大統領は日本にとっては手厳しい存在となろうが、世界を滅亡させない為には何としても必要な存在なのである。

それにしても習近平の中共の動きの不穏さは常軌を逸している。度々「戦争の準備をしろ」と煽り立て、米国で「共産主義革命」を起こすべく主導的役割を担うなど、余りにも危険な冒険主義である。嘗て太平洋を二分して、米国と世界を山分けしようと提案したのも如何なものかと思ったが、米国に事実上の戦争を仕掛けるなど一国の指導者として正気の沙汰とは思えない。中共が手を出さずとも、100年近く昔から亡命してきた「フランクフルト学派」の共産主義工作が徐々に米国民の中に「自虐史観」を植え付け、このまま捨て置いても米国の衰退は早晩訪れようと言うのに、未だ未だ人民解放軍より軍事力で上回る米国相手に命懸けの喧嘩を売るとは、狂っているとしか言いようがない。今の中共は先進国から盗んだ技術や、自前ではつくれない工作機械を大量輸入する事で、確かに先端技術大国となった。基礎研究に費やす費用も群を抜くから、やがては米国をも上回る科学先進国となろうとの野望が湧いてくるのも分からないではない。併し、急ぎ過ぎである。実際、「ウ・サ・デン」と言われる、「宇宙、サイバー、電磁波」の兵器開発分野では、既に欧米先進国を上回っているとも見られている。併し、実戦では人民解放軍の力は米国に遠く及ばない。嘗て大日本帝国と戦って大陸から蹴散（けち）らしたと称しているが、日本と戦ったのは蒋介石の国民党軍で人民解放軍ではない。毛沢東は日本軍から逃げ回っていただけであるし、中国国民党も日本軍には遠く及ばなかった。何しろ「督戦隊」と称して、敵前逃亡する味方の兵を狙撃する部隊を置かないと、真面（まとも）に戦うことすらできないのが国民党軍であった。今の人民解放軍は、長らく続けた「一人っ子政策」で大事に大事に育てられた若者の集団であり、人民解放軍では戦闘の成果より賄賂の額が昇進の決め手となるらしい。将軍に昇進するには日本円にして約1億5,000万円ほどかかるという。軍隊というより商人の集団と化した人民解放軍では、軍事物資の横流しが横行して、戦車を解体して売り払ったり、倉庫にある筈の武器弾薬まで横流ししてカネに換えてしまうという。だからこそ、公然と戦を挑まずに、「サイレント・インベイジョン」と言えば聞こえは良いが、長い年月を掛けて外国を内部から侵蝕するような卑劣な方法を好むのだろう。今の米国を見れば、日本など米国以上に内部から蝕まれているのは想像に難くない。

習近平はそういう人民解放軍の実態を知っているからこそ、何十年も掛けて米国を左傾化（社会主義化→共産主義化）して、覇権を握ろうとしているのだろう。習近平の中共は、国境を接したり、領海を奪えそうな国々に対して、複数の戦争を同時期に起こしたり、挑発しながら、米国の大統領選挙を狙って「共産主義革命」を起こして分裂させようとの無謀な戦争に与しているのである。「DeepState」に唆（そそのか）されたとはいえ、破滅的に無謀な試みであるのが分かっていない。実弾が飛ばなくとも、戦争は戦争である。習近平に世界を共産主義化して我が手に治める為に命を懸けるほどの度胸があるとは思えない。トランプの米国は、中共の海洋進出が拡大する中で着々と打つべき手を打っている。ブレイスウェイト米海軍長官が、2020年12月17日、海軍関係団体が主催したオンライン・イベントで講演し、インド洋と太平洋を結ぶ海域を管轄する「 第一艦隊」を創設する構想を発表した。明らかに中共の拡大を野放しにはしない体制を整えようとしている。そして、米国に於ける大統領選挙が、「DeepState」と「極左民主党」、そして「習近平の中共」の企てである事を、トランプは明確に理解している。これらを一度期に敵に回して戦う事には、自身の命が掛かっている事も当然分かっている。トランプを舐めた習近平は後悔する事になるだろう。この世界史的に重大な戦いに、日本が只の傍観者である事に居た堪（たま）れない思いである。唯々トランプ大統領の勝利、再選と米国の復活を願うばかりだ。その上で、日本は米国の属領の立場から脱却し、真っ当な「主権国家」に立ち戻らなければならない。今般の米国が見舞われている災難を確（しか）と眼に焼き付け、国家とは命を懸ける価値があると日本人は学ばねばならない。トランプの戦いを観て、その当たり前だが日本人が見失なってしまった価値ある道程を歩み出す契機となれば、「日本再興」も夢ではない。中共ウィルスに散々な目に遭わされた2020年であったが、2021年は更に大変な年になる事は間違い無さそうだ。