日本ほどテレビに汚染されている国は少ない。「世界に於ける組織・制度への信頼度」（世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29）によると、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い。日本 60%台に対して、英国 10%台、米国 20%台、独・仏・伊・スウェーデンは 30%台である。「新型コロナ（COVID-19）・ワクチン」の接種開始時期が欧米に比べて出遅れたと言われていたにも関わらず、短期間で欧米諸国の多くを超える 80%以上の接種率に達してしまったのは、お上に従順な日本人の国民性もあるだろうが、政府とマスメディア、特にテレビによる「嘘報」に依るところが大きい。成熟した自由民主主義社会に於いては、政治家と官僚…謂わば「行政・政府・国会・政党」は国民（納税者）の監視対象であるべきだが、日本国民は元来より彼等に対して無警戒に信頼し過ぎる嫌いがある。マスメディアに対しても同様なのが統計上も明らかだ。マスク着用やアルコール手指消毒の徹底度合いが異常に高いのも、日々、テレビが「感染者数」という嘘で不必要な恐怖を煽り続けるからだ。何度も書くがテレビは PCR 法の検査による「陽性者数」を「感染者数」と偽って報道している。その「陽性者数」も、どのような集団を、何人検査して、その内の何人から陽性反応が出たのかという正確な「母数」を伏せた意味のない数字である。検査対象をどのように決めたかは、結果に大きく作用する。PCR 陽性者数を「母数である検査回数」と、「どのように検査対象者を決めたのか」という二つの情報を伏せて、然（しか）も「感染者数」と言い換えるに至っては「嘘を三重に重ねている」事になる。そもそも「PCR法」による検査でウイルス性感染症を発見する行為には、社会問題化させようとの政治的意思が垣間見える。PCR 法を開発した故キャリー・マリス博士は、「検査感度を如何ようにも操作できる PCR 法をウイルス性感染症に適用してはならない。PCR 法をRNAウイルスの診断に使ってはいけない」と言い続けていたのだが、この「コロナ茶番劇」が開演される二箇月前に謎の死を遂げた。恐らく「口封じ」されたのであろう。随分後から死因は肺炎と発表されたそうだが、欧米の医療・医薬品業界や主流メディアと主要SNSは、キャリー・マリス博士の死を恣意的に無視して取り上げようとしなかった。テレビを盲信せずに、自分で調べさえすれば、このような如何にも怪しい逸話は容易に掘り起こせるし、問題意識をもって観れば全てが如何わしく、裏に何かある事が分かる。日本人の多くが、テレビ報道に見せかけた宣伝工作にころっと騙されてしまうのは、悪意ある「洗脳教育」を受け続けてきた末路と考える事もできるのではないか？
日本のテレビが言うところの「感染者数」との表現が「嘘」であると断言する為には、「感染」という言葉の定義を調べれば自明である。新型コロナ・ウイルスに「感染」しているとは、飽くまでコロナ・ウイルスが人間の体内に「侵入」し、「増殖」して、熱や咳など何らかの「症状」を起こした状態をいう。一方、PCR 法による検査は、鼻の奥の粘膜に含まれているコロナ・ウイルスの粒子を「増幅」して検出する手法で、コロナ「陽性」とは上気道にコロナ・ウイルスの粒子、或いはコロナ・ウイルスの遺伝子の断片が存在している事を示しているに過ぎない。症状が在ろうが無かろうが「陽性反応」が確認されれば「陽性」となる。この「PCR 法の検査」については、兼ねてから日本の検査方法は感度が高過ぎると指摘されていた。厚生労働省はいつまでも陽性者数の誇大報告という嘘は通らないと悟ったのか、2021年1月22日に、こっそりと日本国民には知らせずに「感度」を落とす通達を各自治体に送っていた。厚労省が地方自治体の衛生担当者に発出した「医療機関・高齢者施設等に於ける無症状者に対する検査方法について」（つまり事実上の強制力のある要請書）に別添された「新型コロナ感染症（COVID-19）検体プール検査法の指針」によると、増幅の回数を示す Ct 値（Threshold Cycle）をこれまでの40〜45から30〜35にまで下げるよう指示を出していた。世界の Ct 値を見てみると、米国 CDC の推奨値は30、WHO は 34、台湾は 35、中国は 35〜37 である。これに比べて我が国の国立感染症研究所が設定していた 40〜45 は突出して高い。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、30と45の差は途方もない差と言える。英オクスフォード大学の研究者は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。PCR 法の検査が当てにならないという所以（ゆえん）である。検査する「対象者の選定」と「Ct 値の設定」により、新型コロナ感染症の「陽性者数」は如何ようにも操作できる。テレビは厚労省がわざと人数を盛った「陽性者数」を、更に「感染者数」と言い換えているのだから、厚労省とマスメディアは共謀して国民を欺いていると言える。
そうして、日本政府は「緊急事態宣言」を発令し、「蔓延防止等重点措置」を各自治体に求めさせている。「オミクロン風邪」に対して、政府に「蔓延防止等重点措置」を適応するよう求めた小池百合子 東京都知事や玉城デニー 沖縄県知事らの動機は、果たして善意か悪意か？ 私は後者だと思うが証明はできない。自己承認欲求とかそういう次元を超えて、恐らく政治活動の一環なのであろう。国民の生命や生活より自分が大事という、結局は政治屋としての欲得の話なのだ。そんな政治家は次の選挙で落とせば良いのだが、何しろ立候補する候補者の中に選択肢が無い。小池百合子が 2位以下を大きく引き離して勝利した2016年の東京都知事選挙を例に挙げれば、小池百合子と都知事の座を競ったのが、官僚上がりの経歴は立派だが小沢一郎に見出されただけあって韓国寄りの増田寛也と、認知症自慢の鳥越俊太郎であったのだから、消去法で小池が圧勝したのも無理からぬ事であった。併し、都知事就任後の小池の言動をみれば、都民の選択が間違いであったのは否定のしようがない。都道府県知事のみならず、国政選挙に於いても立候補者に目ぼしい人物がいないのは、日本の不幸である。結局は既存の政党では駄目だという現実に突き当たる。では選挙に意味がないかと言えば、これから向かうであろう「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」を回避する為にも、民主的選挙は絶対に必要である。2020年の米大統領選挙は民主的な選挙を愚弄するものであった。日本には真面（まとも）な立候補者がいないと嘆くだけでは社会は変わらない。国民が取るべき行動は、とにかく善は善と、悪は悪と、声を上げる事だ。一人ひとりの国民が政治に関心を持って、批判的な言動を発する行為だけが政治を変える。何もしないで不平不満を身内や狭い世界で愚痴りあっているだけでは何も変わらない。そういう意味では、このブログ発信にも多少の意味はあると考えたい。私などよりもっと行動力のある人は、より効果的な政治的活動や運動も起こせるだろう。情報発信の手段も様々だし、ある種のカリスマ性があれば、更に説得力のある発信も可能である。併し、そのような人は稀であろうから、普通の人は例えば折々に気になった事を黙認せずに、政治家の事務所宛てにメールや電話で伝えるのも効果的である。政治家本人と話はできないにしても、事務所の担当者は本当に真剣に意見を聞いてくれるし、恐らくそれを政治家に伝えてくれるだろう。政治家の事務所というのは、有権者に対して絶対にぞんざいな対応はしない。選挙で投票に行かない、或いは投票しても投票した後は無関心では日本は変わらない。今は「人類史的な一大転換機」なのだから、とにかく自ら動かなければ、我々を待つ未来は悪夢のような社会が現実となってしまうだろう。
今は一刻も早く「コロナ茶番」に気付いて行動を起こす時だ。WHO による「パンデミック宣言」と聞けば、誰しも「恐ろしい伝染病が世界中に蔓延している」と信じ込み、本心から恐れて、今までの行動を自粛して当たり前である。だが何度でも書くが、自分で情報収集して、自分の頭で考えるという事さえできれば、この「パンデミック」が実は「悪意ある茶番」「世界的詐欺」である事は理解できる筈である。私もこの茶番劇の初めの頃は、WHO、日本政府、医療関係者がテレビを通して発する情報にうっかり騙されてしまうところであった。幸いにも、「何かがおかしい」と感じて、色々と調べてみたところ、「2020年の米大統領選挙」と同じ「悪意ある共謀」の事実に辿（たど）り着いて、家族や親しい友人には「ワクチンは怪しいからやめた方がいい」と伝えてきた。ブログにも書いたが、恐らくテレビを信じるのが習慣になっている殆んどの人には信じて貰えなかっただろうから、「悪意ある茶番」から救う事は叶わなかった。私を信じてくれたのは、身近な人でも家族の他は数えるほどしかいない。それどころか、親しいと勝手に思い込んでいた友人からは絶交されてしまった。それにしても、今、世界中を巻き込んでいる茶番劇の動機は余りにも悪質である。テレビを盲信して早々にコロナ・ワクチンを接種してしまった人々を「愚かな羊」と馬鹿にしたような表現は撤回する。例えば、生活がかかっている飲食店の経営者がワクチン接種をしたからといって、その行為を難じる事は不適切だと思うからだ。組織の一員として働いている人が社命や同調圧力に屈してワクチン接種をしなければ失業してしまう恐れさえある。「緊急事態宣言」の直後に、開店したばかりのトンカツ店の店主の方が油を被って焼身自殺されたという痛ましい報道があった。テレビお得意の嘘報かも知れないが、事実ならご冥福を祈らずにはいられない。こうした報道に触れた多くの人が、疑う事もなくワクチン接種に救いを求めた。何しろ、「ワクチンさえ接種すれば元の生活に戻れる」と、政府もテレビも、テレビに登場する専門家の先生も、皆 そう言っていたのだから、我々の多くがそれを信じたのは当たり前だ。併し、流石に日本でも、3回目のブースター接種をしても、感染し、感染させ、重症化もすると「ゴールポストを動かし」てきた。初めに言っていた事と違うではないか。嘘をつかれたのである。そして、4回目、5回目の準備を進めると同時に、幼児や子供にまでワクチン接種をしようと計画している。海外ではコロナで死亡した子供など1人もいなかったのに、ワクチン接種後に子供が死亡した事例が何件か出ているが、日本ではテレビも新聞も黙殺している。一部の良心的な医師たちが声を上げても、それも無視して、今日もテレビではオミクロン風邪の「感染者数？？？」が過去最高を記録したと報じている。凄まじい洗脳工作である。
「パンデミック茶番」の発信源である WHO は国連機関のひとつである。日本には「国連至上主義」とも言える神話のようなものが定着しているが、既に書いたように、国際連合を設立したのは大東亜戦争を含む第二次世界大戦の勝者である連合国で、その連合国を資金面で支えたのがロスチャイルド家とロックフェラー家である。国連は戦勝国の集合体の名を今もそのまま名乗っている。それが United Nation である。国連機関の中でも WHO はロックフェラー財団が設立した。WHO による「パンデミック宣言」を語る時、無視できない WHO 内部の諮問委員会に「SAGE」（予防接種に関する戦略諮問委員会）というのがある。「SAGE」 は、「パンデミック宣言」を出すかどうかの決定を下す審議会で、メンバーの殆んどがワクチン接種を推進する「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」の関係者である。他のメンバーは、グラクソ・スミスクラインやバクスター、ノバルディスなど、何れもワクチンを開発している巨大製薬会社の関係者、エージェントである。2020年3月11日に、「コロナパンデミック宣言」発出を決定した WHO の諮問委員会が、この「SAGE」だった。WHO 事務局長のテドロス・アダノム（エチオピアの元保健大臣・元外務大臣）など只のお飾りでしかなく、祖国エチオピアを借金漬けにした中共と自分を事務局長の座にすべく影響力を行使してくれたビル&メリンダ財団には頭が上がらない。WHO の実権はビル・ゲイツの手中にあるという事だ。WHO への資金拠出国 第1位だった米国がトランプ政権時に資金拠出を中止した現在、ビル&メリンダ財団の支配権は更に強固となった。
2018〜19年に WHO 事業予算への拠出額が 15.9%で1位だった米国が抜けた後は、
1位、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団 9.4%
2位、英国7.7％
3位、Gaviワクチンアライアンス（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導） 6.6%
4位、ドイツ 5.2%
5位、国連人道問題調整事務所（OCHA…ロックフェラー系） 3.4%
6位、日本 3.2%
7位、国際ロータリー（ポートフォリオの91%が確定利付債、9%が不動産投資） 2.5%
8位、世界銀行 2.4%
9日、欧州委員会 2.3％
10位、ナショナル・フィラントロピック・トラスト（詳細不明）1.9%
・・・・・・上記の通り WHO の活動資金のおよそ45%が上位10の国と民間団体で占められていた。15.9% を拠出していた米国が抜けた後の比率は当然45%を超え、単純計算でも54%となる。この数字と、金だけ出して口出ししない日本の影響力の無さを考えると、WHO は随分前からビル・ゲイツに私物化されていたと考えられる。
今の世の中、ワクチン接種やマスク着用の同調圧力や事実上の強制と、様々な行動制限（私権剥奪）が進められているのは間違いない。「日本国憲法」なる悪意ある亡国憲法と、洗脳教育を施されてきた日本国民には、想像以上に生き難（にく）い社会（共産主義独裁社会・デジタル管理社会）に向かっている。だが人間たる者、命ある限り希望を捨ててはならないと思う。独裁政治の犠牲者とも言えるワクチン接種者は、自業自得の側面はあるにしても、人としての尊厳は社会全体で護っていくべきである。当面はワクチン未接種者を護る事が先決だが、ワクチンの副作用により、運悪く命を失なう者もあろうし、一命は取り止めても副作用ならぬ 薬剤の「効果」が様々な病状を発症させ、ワクチンやコロナと一見無関係な様々な病と戦って生きて行かねばならない人々を見捨ててはならない。「ワクチンを接種しないなんて非常識な奴だ」などと馬鹿にされ、無視され、理不尽な非難や攻撃を受けようとも、被害に苦しむ人々を鞭打つような真似をしては、それこそ DeepState という悪魔の思い通りになってしまうではないか。コロナワクチンを否定する専門家によれば、ひとたび mRNA スパイクタンパクを血液中に注入されてしまうと、大切な「自然免疫」を失なってしまうという。新型コロナウイルスのみならず、凡（あら）ゆる病に対する「自然免疫」を失なうという事は、AIDS（エイズ）のような「免疫不全症候群」に冒されてしまうという事と同じように思える。医学が正しい方向に発展してくれれば、薬害は解決できるかも知れないが、ワクチンの薬害とは無関係に見える病を発症させられた人々は、現段階では救いようはないと言われている。だいいち薬害だと気付きさえしない、そういう仕組みなのである。医学の教育を受けていない私には、コロナ・ワクチン接種者と AIDS 患者の見分けがつかない。今はコロナ・ワクチン忌避者、マスク強制反対者は社会から差別され、実際に外国では外出を禁じられたり、暴力を振るわれたり、高額な罰金を命じられたり、事実上の強制収容所に勾留されたりと、明らかにひどい差別を受けている。やがてこの状況が覆った時、こちら側、被差別側が差別者になってはならない。できれば病に苦しむワクチン被害者を見護り、必要なら手を差し伸べられるようにならなければならない。結果こそ異れ、我々は皆、被害者なのだから、余力のある者が追い詰められている者を救い上げるのが人としての正しい在り方、生き方である。困難を極めるだろうが、「人々の団結」こそが、DeepState との戦いには必要不可欠なのである。
絶大な権力を掌握している国際金融資本の悪意に屈して、国民の命を蔑ろにする政治家・官僚たち、グローバル大企業の支配者、マスメディアを操る支配者、大手製薬会社の経営者、彼等の如き悪魔に魂を売り払った医師たち、そして日本の支配層を形成する成り済まし特亜、悪魔の手先となって日本人を苦しめる嘘塗れの在日特亜ども… 奴等に隙を見せてはならない。既に充分に浸透され、特権を与えてしまってはいるが、まだまだ辛うじて日本人魂は残っている。だから決して諦めてはならない。敗北は死を、日本人の消滅を意味するからだ。
日本のテレビが言うところの「感染者数」との表現が「嘘」であると断言する為には、「感染」という言葉の定義を調べれば自明である。新型コロナ・ウイルスに「感染」しているとは、飽くまでコロナ・ウイルスが人間の体内に「侵入」し、「増殖」して、熱や咳など何らかの「症状」を起こした状態をいう。一方、PCR 法による検査は、鼻の奥の粘膜に含まれているコロナ・ウイルスの粒子を「増幅」して検出する手法で、コロナ「陽性」とは上気道にコロナ・ウイルスの粒子、或いはコロナ・ウイルスの遺伝子の断片が存在している事を示しているに過ぎない。症状が在ろうが無かろうが「陽性反応」が確認されれば「陽性」となる。この「PCR 法の検査」については、兼ねてから日本の検査方法は感度が高過ぎると指摘されていた。厚生労働省はいつまでも陽性者数の誇大報告という嘘は通らないと悟ったのか、2021年1月22日に、こっそりと日本国民には知らせずに「感度」を落とす通達を各自治体に送っていた。厚労省が地方自治体の衛生担当者に発出した「医療機関・高齢者施設等に於ける無症状者に対する検査方法について」（つまり事実上の強制力のある要請書）に別添された「新型コロナ感染症（COVID-19）検体プール検査法の指針」によると、増幅の回数を示す Ct 値（Threshold Cycle）をこれまでの40〜45から30〜35にまで下げるよう指示を出していた。世界の Ct 値を見てみると、米国 CDC の推奨値は30、WHO は 34、台湾は 35、中国は 35〜37 である。これに比べて我が国の国立感染症研究所が設定していた 40〜45 は突出して高い。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、30と45の差は途方もない差と言える。英オクスフォード大学の研究者は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。PCR 法の検査が当てにならないという所以（ゆえん）である。検査する「対象者の選定」と「Ct 値の設定」により、新型コロナ感染症の「陽性者数」は如何ようにも操作できる。テレビは厚労省がわざと人数を盛った「陽性者数」を、更に「感染者数」と言い換えているのだから、厚労省とマスメディアは共謀して国民を欺いていると言える。
そうして、日本政府は「緊急事態宣言」を発令し、「蔓延防止等重点措置」を各自治体に求めさせている。「オミクロン風邪」に対して、政府に「蔓延防止等重点措置」を適応するよう求めた小池百合子 東京都知事や玉城デニー 沖縄県知事らの動機は、果たして善意か悪意か？ 私は後者だと思うが証明はできない。自己承認欲求とかそういう次元を超えて、恐らく政治活動の一環なのであろう。国民の生命や生活より自分が大事という、結局は政治屋としての欲得の話なのだ。そんな政治家は次の選挙で落とせば良いのだが、何しろ立候補する候補者の中に選択肢が無い。小池百合子が 2位以下を大きく引き離して勝利した2016年の東京都知事選挙を例に挙げれば、小池百合子と都知事の座を競ったのが、官僚上がりの経歴は立派だが小沢一郎に見出されただけあって韓国寄りの増田寛也と、認知症自慢の鳥越俊太郎であったのだから、消去法で小池が圧勝したのも無理からぬ事であった。併し、都知事就任後の小池の言動をみれば、都民の選択が間違いであったのは否定のしようがない。都道府県知事のみならず、国政選挙に於いても立候補者に目ぼしい人物がいないのは、日本の不幸である。結局は既存の政党では駄目だという現実に突き当たる。では選挙に意味がないかと言えば、これから向かうであろう「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」を回避する為にも、民主的選挙は絶対に必要である。2020年の米大統領選挙は民主的な選挙を愚弄するものであった。日本には真面（まとも）な立候補者がいないと嘆くだけでは社会は変わらない。国民が取るべき行動は、とにかく善は善と、悪は悪と、声を上げる事だ。一人ひとりの国民が政治に関心を持って、批判的な言動を発する行為だけが政治を変える。何もしないで不平不満を身内や狭い世界で愚痴りあっているだけでは何も変わらない。そういう意味では、このブログ発信にも多少の意味はあると考えたい。私などよりもっと行動力のある人は、より効果的な政治的活動や運動も起こせるだろう。情報発信の手段も様々だし、ある種のカリスマ性があれば、更に説得力のある発信も可能である。併し、そのような人は稀であろうから、普通の人は例えば折々に気になった事を黙認せずに、政治家の事務所宛てにメールや電話で伝えるのも効果的である。政治家本人と話はできないにしても、事務所の担当者は本当に真剣に意見を聞いてくれるし、恐らくそれを政治家に伝えてくれるだろう。政治家の事務所というのは、有権者に対して絶対にぞんざいな対応はしない。選挙で投票に行かない、或いは投票しても投票した後は無関心では日本は変わらない。今は「人類史的な一大転換機」なのだから、とにかく自ら動かなければ、我々を待つ未来は悪夢のような社会が現実となってしまうだろう。
今は一刻も早く「コロナ茶番」に気付いて行動を起こす時だ。WHO による「パンデミック宣言」と聞けば、誰しも「恐ろしい伝染病が世界中に蔓延している」と信じ込み、本心から恐れて、今までの行動を自粛して当たり前である。だが何度でも書くが、自分で情報収集して、自分の頭で考えるという事さえできれば、この「パンデミック」が実は「悪意ある茶番」「世界的詐欺」である事は理解できる筈である。私もこの茶番劇の初めの頃は、WHO、日本政府、医療関係者がテレビを通して発する情報にうっかり騙されてしまうところであった。幸いにも、「何かがおかしい」と感じて、色々と調べてみたところ、「2020年の米大統領選挙」と同じ「悪意ある共謀」の事実に辿（たど）り着いて、家族や親しい友人には「ワクチンは怪しいからやめた方がいい」と伝えてきた。ブログにも書いたが、恐らくテレビを信じるのが習慣になっている殆んどの人には信じて貰えなかっただろうから、「悪意ある茶番」から救う事は叶わなかった。私を信じてくれたのは、身近な人でも家族の他は数えるほどしかいない。それどころか、親しいと勝手に思い込んでいた友人からは絶交されてしまった。それにしても、今、世界中を巻き込んでいる茶番劇の動機は余りにも悪質である。テレビを盲信して早々にコロナ・ワクチンを接種してしまった人々を「愚かな羊」と馬鹿にしたような表現は撤回する。例えば、生活がかかっている飲食店の経営者がワクチン接種をしたからといって、その行為を難じる事は不適切だと思うからだ。組織の一員として働いている人が社命や同調圧力に屈してワクチン接種をしなければ失業してしまう恐れさえある。「緊急事態宣言」の直後に、開店したばかりのトンカツ店の店主の方が油を被って焼身自殺されたという痛ましい報道があった。テレビお得意の嘘報かも知れないが、事実ならご冥福を祈らずにはいられない。こうした報道に触れた多くの人が、疑う事もなくワクチン接種に救いを求めた。何しろ、「ワクチンさえ接種すれば元の生活に戻れる」と、政府もテレビも、テレビに登場する専門家の先生も、皆 そう言っていたのだから、我々の多くがそれを信じたのは当たり前だ。併し、流石に日本でも、3回目のブースター接種をしても、感染し、感染させ、重症化もすると「ゴールポストを動かし」てきた。初めに言っていた事と違うではないか。嘘をつかれたのである。そして、4回目、5回目の準備を進めると同時に、幼児や子供にまでワクチン接種をしようと計画している。海外ではコロナで死亡した子供など1人もいなかったのに、ワクチン接種後に子供が死亡した事例が何件か出ているが、日本ではテレビも新聞も黙殺している。一部の良心的な医師たちが声を上げても、それも無視して、今日もテレビではオミクロン風邪の「感染者数？？？」が過去最高を記録したと報じている。凄まじい洗脳工作である。
「パンデミック茶番」の発信源である WHO は国連機関のひとつである。日本には「国連至上主義」とも言える神話のようなものが定着しているが、既に書いたように、国際連合を設立したのは大東亜戦争を含む第二次世界大戦の勝者である連合国で、その連合国を資金面で支えたのがロスチャイルド家とロックフェラー家である。国連は戦勝国の集合体の名を今もそのまま名乗っている。それが United Nation である。国連機関の中でも WHO はロックフェラー財団が設立した。WHO による「パンデミック宣言」を語る時、無視できない WHO 内部の諮問委員会に「SAGE」（予防接種に関する戦略諮問委員会）というのがある。「SAGE」 は、「パンデミック宣言」を出すかどうかの決定を下す審議会で、メンバーの殆んどがワクチン接種を推進する「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」の関係者である。他のメンバーは、グラクソ・スミスクラインやバクスター、ノバルディスなど、何れもワクチンを開発している巨大製薬会社の関係者、エージェントである。2020年3月11日に、「コロナパンデミック宣言」発出を決定した WHO の諮問委員会が、この「SAGE」だった。WHO 事務局長のテドロス・アダノム（エチオピアの元保健大臣・元外務大臣）など只のお飾りでしかなく、祖国エチオピアを借金漬けにした中共と自分を事務局長の座にすべく影響力を行使してくれたビル&メリンダ財団には頭が上がらない。WHO の実権はビル・ゲイツの手中にあるという事だ。WHO への資金拠出国 第1位だった米国がトランプ政権時に資金拠出を中止した現在、ビル&メリンダ財団の支配権は更に強固となった。
2018〜19年に WHO 事業予算への拠出額が 15.9%で1位だった米国が抜けた後は、
1位、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団 9.4%
2位、英国7.7％
3位、Gaviワクチンアライアンス（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導） 6.6%
4位、ドイツ 5.2%
5位、国連人道問題調整事務所（OCHA…ロックフェラー系） 3.4%
6位、日本 3.2%
7位、国際ロータリー（ポートフォリオの91%が確定利付債、9%が不動産投資） 2.5%
8位、世界銀行 2.4%
9日、欧州委員会 2.3％
10位、ナショナル・フィラントロピック・トラスト（詳細不明）1.9%
・・・・・・上記の通り WHO の活動資金のおよそ45%が上位10の国と民間団体で占められていた。15.9% を拠出していた米国が抜けた後の比率は当然45%を超え、単純計算でも54%となる。この数字と、金だけ出して口出ししない日本の影響力の無さを考えると、WHO は随分前からビル・ゲイツに私物化されていたと考えられる。
今の世の中、ワクチン接種やマスク着用の同調圧力や事実上の強制と、様々な行動制限（私権剥奪）が進められているのは間違いない。「日本国憲法」なる悪意ある亡国憲法と、洗脳教育を施されてきた日本国民には、想像以上に生き難（にく）い社会（共産主義独裁社会・デジタル管理社会）に向かっている。だが人間たる者、命ある限り希望を捨ててはならないと思う。独裁政治の犠牲者とも言えるワクチン接種者は、自業自得の側面はあるにしても、人としての尊厳は社会全体で護っていくべきである。当面はワクチン未接種者を護る事が先決だが、ワクチンの副作用により、運悪く命を失なう者もあろうし、一命は取り止めても副作用ならぬ 薬剤の「効果」が様々な病状を発症させ、ワクチンやコロナと一見無関係な様々な病と戦って生きて行かねばならない人々を見捨ててはならない。「ワクチンを接種しないなんて非常識な奴だ」などと馬鹿にされ、無視され、理不尽な非難や攻撃を受けようとも、被害に苦しむ人々を鞭打つような真似をしては、それこそ DeepState という悪魔の思い通りになってしまうではないか。コロナワクチンを否定する専門家によれば、ひとたび mRNA スパイクタンパクを血液中に注入されてしまうと、大切な「自然免疫」を失なってしまうという。新型コロナウイルスのみならず、凡（あら）ゆる病に対する「自然免疫」を失なうという事は、AIDS（エイズ）のような「免疫不全症候群」に冒されてしまうという事と同じように思える。医学が正しい方向に発展してくれれば、薬害は解決できるかも知れないが、ワクチンの薬害とは無関係に見える病を発症させられた人々は、現段階では救いようはないと言われている。だいいち薬害だと気付きさえしない、そういう仕組みなのである。医学の教育を受けていない私には、コロナ・ワクチン接種者と AIDS 患者の見分けがつかない。今はコロナ・ワクチン忌避者、マスク強制反対者は社会から差別され、実際に外国では外出を禁じられたり、暴力を振るわれたり、高額な罰金を命じられたり、事実上の強制収容所に勾留されたりと、明らかにひどい差別を受けている。やがてこの状況が覆った時、こちら側、被差別側が差別者になってはならない。できれば病に苦しむワクチン被害者を見護り、必要なら手を差し伸べられるようにならなければならない。結果こそ異れ、我々は皆、被害者なのだから、余力のある者が追い詰められている者を救い上げるのが人としての正しい在り方、生き方である。困難を極めるだろうが、「人々の団結」こそが、DeepState との戦いには必要不可欠なのである。
絶大な権力を掌握している国際金融資本の悪意に屈して、国民の命を蔑ろにする政治家・官僚たち、グローバル大企業の支配者、マスメディアを操る支配者、大手製薬会社の経営者、彼等の如き悪魔に魂を売り払った医師たち、そして日本の支配層を形成する成り済まし特亜、悪魔の手先となって日本人を苦しめる嘘塗れの在日特亜ども… 奴等に隙を見せてはならない。既に充分に浸透され、特権を与えてしまってはいるが、まだまだ辛うじて日本人魂は残っている。だから決して諦めてはならない。敗北は死を、日本人の消滅を意味するからだ。