米国の茶番は、真実への「気付き」の為の猶予期間である

米国の「共産主義革命 未遂」の、この中途半端な状態は恐らくこのままずるずると長続きはしないだろう。反トランプで堅い結束を見せる主流メディア（MSM）や大手テクノロジー企業（GAFAM+Twitterとその他のBig Techに続く中堅Tech企業）、無国籍グローバル大企業…等々により鉄壁に護られながら、不正選挙を強行した結果、怪しげな大統領就任式を終えた後も、凡（およ）そ大統領らしからぬ惨めな姿を晒し続けるジョー・バイデンや、気狂いじみたナンシー・ペロシらのトランプ攻撃のチグハグさには眼を覆うばかりである。マスメディアと大手SNS の嘘報と言論統制下にある日本は、米国以上に真実に気付いていない国民が多い。DeepState が仕組んだ世界規模の詐欺計画は、余りにも無理を強行し過ぎた当然の帰結として、穴だらけ、お粗末だらけの為体（ていたらく）であるにも関わらずである。共産主義イデオロギーになど本気で染まってはいない DeepState の企ては、米国の共産主義化を単なる一過程、要するに一つの踏み台くらいにしか考えていない。併し、ロシア革命や、中華民国から国家を横取りした毛沢東の共産主義革命の成功を模するには、時代が変わり過ぎていた。自由・民主主義国家で且つ自由競争を是とする資本主義国家を、いきなり共産主義一党独裁国家に変えるには、もう少し気長に事を進めなければならなかったようだ。先ず社会主義化という段階を踏んで、貧困層の不満を満たすふりをしてから、次の段階である共産主義一党独裁化を成し遂げるという段階的手順が無難であった筈である。何に急かされてか、事を急ぐ DeepState には一般人には窺い知れない事情があるのだろうが、頭が弱くヒステリックなペロシや、思いのほか痴呆症が進んでいるバイデンは、やる事すべてが余りにもお粗末過ぎる。DeepState 一味は事のほか人を見る目が無いようだ。

既にDeepState の中枢を滅ぼしたとも囁かれるトランプ陣営の復活が待ち遠しい限りである。問題なのは、私が当初考えていたように、事は単純では無い事だ。その意味に於いて、トランプ再選を容易いかの如く断言してきた私の判断は間違っていたと言える。トランプ再選が実現していない今、見通しの甘さ故 判断を誤った事は素直に認めなくてはならないだろう。私が信じていたトランプ再選の判断は間違えていた。判断の間違いを認めた上で改めて言うが、遠からずドナルド・トランプが正統な米国大統領に就任するのは間違いない。4年後に再立候補するのではなく、数箇月後に米国はトランプ大統領を戴く事になる。然も、任期は4年ではなくトランプの体調次第では8年間となる可能性が高い。もしそれが達成されなければこの世は闇に落ちる。日本人もタダでは済まない。事態はそれほどまでに切迫しているのである。常々指摘してきたが、今起きている歴史的大変革に気付いている日本人は1%にも満たないだろう。NHK を始めとしたマスメディアが世界で起きている事実を報道しないから、多くの日本国民はバイデン政権誕生を信じている。気骨のある数少ないジャーナリストだと私が認めていた、元正論編集長を勤めていた人でさえも、「不正選挙を主張するトランプ陣営は最後まで証拠を提示できなかった」などと発言する始末なのだから遣り切れない。事実を知らないのか、知っていても発言できないのか、それは分からない。そもそも、日本社会で存在を許される勢力の影響力を背負った人物は、自由に真実を発言できない宿命に在るのだろう。政治家 然（しか）り、財界人 然り、大学教授 然り、教師 教諭 教員 然り、名を売る事を生業（なりわい）とする評論家 然り、そして医師や医療従事者 然りである。

今、日本中が「新型コロナウイルス」とその「ワクチン」問題で大騒ぎしているが、米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命 未遂」と、世界中を席巻する Covit-19、日本では「新型コロナウイルス」と呼ばれる「謎の人工的ウイルスによる人為的パンデミック」は密接に結び付いている。私はトランプ大統領が言い始めた「中共ウイルス」（China Virus）という呼び方が正確ではない事も指摘しておきたい。正しくは「DeepState による米国発で中共が悪用した人工的ウイルス」とでも呼ぶのが相応しいのだが、長過ぎるから、今後は「謎のウイルス」と呼ぶ事にする。このパンデミックは、中共の一部の派閥（恐らくは江沢民派）による白人国家（主に米国）へのバイオテロであり、江沢民一派は DeepState に利用され、米大統領選挙のスケジュールに合わせて、このバイオテロは仕掛けられた。米仏が資金援助していた中共武漢のウイルス研究所も未だ完全にはコントロールできない。「謎のウイルス」は主に白人国家を標的にばら撒かれたが、アフリカ系、ヒスパニック系、アラブ系諸国などにも甚大な被害を齎らした。インドやブラジルの被害も大きい。勿論、中共や日本を含む亜細亜諸国にも「謎のウイルス」は蔓延した。だが米国や欧州、ブラジル、インド、中東諸国ほどの被害は亜細亜諸国は被っていない。DeepState の意を受けてか日本のマスメディアは騒ぎを実態以上に報道している。被害者、死亡者とされる方々も居られるのだから、言葉は慎重に選ばなければならないが、誤解を恐れずに言えば、騒ぎ過ぎである。マスメディアやジャーナリズム、そして何より政府機関の使命は「謎のウイルス蔓延を国民に正しく伝え、正しく恐れる認識と正しい警戒方法を理解させる事」なのだが、現状は過大に恐怖を煽り続け、有無を言わせず怪しげなワクチンの接種を奨励するばかりである。まるで DeepState の忠犬である。災厄は DeepState にとっては絶好の金儲けである。戦争では武器商人が、ウイルス・パンデミックでは製薬会社とそこに出資した投資家（ビル・ゲイツなど）が巨大な利益をあげる。Covit-19 と名付けられた謎のウイルス・パンデミックでは、特効薬とまでは呼べないまでも、有効となり得る既存の薬剤があるにも関わらず、それらは悉（ことごと）く闇に葬られ、ワクチン・ビジネスを邪魔する言論も封殺されている。

米国のある医師は、妊娠中の患者を「謎のウイルス」が引き起こす病から救おうと「ヒドロキシクロロキン」という抗マラリア薬を投与して患者を救い、後に出産した赤ちゃんの命をも救ったのだが、その女性医師は勤務していた上司に事前承認を受けなかったとか、予め禁じられていたとかの理由で病院を即刻解雇され、他の病院に再就職しようとしたところ、本人の知らぬ間に医師免許をも剥奪されてしまっていた。その事実は本人による YouTube での告発動画で日本でも観る事ができたが、今は案の定 Youtube により削除されてしまっている。一度視聴したが何故この動画が YouTube の規約違反なのか、どういう規約に違反したのかの説明はない。恐らく本当のところは、特効薬の存在がワクチン・ビジネスの邪魔になるからである。日本のアビガンもワクチンが開発される前は盛んに使用されていたが、ワクチンを普及させようとする今では、患者が希望しても投与できないと断られるという。「謎のウイルス」に感染したとして、ホテルに隔離された人がアビガン投与を希望したところ、「そこは医療施設ではないからアビガンの投与はできない」と断られたそうだ。医療施設とは病院の事だろうが、病院なら今でもアビガンを投与してくれるのだろうか？　私は医師ではないから実際にどうなのかは分からない。アビガンの大量投与で回復したという報道が消え去ったのは、アビガンもワクチン・ビジネスの邪魔とばかりに闇に葬られたのだろうか？　それにしてもテレビでは毎日毎日、コロナ、コロナ、ワクチン、ワクチンと騒ぎすぎ、恐怖を煽りすぎである。その話題の十分の一で良いから、トランプ大統領の動向やバイデン偽大統領のブッ飛んだ政策について報道して欲しいものである。

2021年1月1日の新唐人テレビのサイトでは、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズ（American’s Frontline Doctors）のメンバーで医師のリチャード・ウルソが、臨床試験の結果、ヒドロキシクロロキンが中共ウイルスの治療に効果があると分かったが、発表してもメディアが黙殺していると明かした。リチャード・ウルソ医師は「ヒドロキシクロロキンとエリスロマイシンには抗炎症効果がある為、病原体に対する効果がある筈だと考え、SARSや中東呼吸器症候群、ヒトコロナウイルス229Eにも治療効果があると考えた。ペトリ皿に証拠が示された事から、ウルソ医師は数多くの組織培養研究を行なっている為、これらの研究を分析して試してみるべきだと考えた。三人の患者は当時、非常に深刻な状況にあった。子供はそうでもなかったが、はっきりとした病状はあった。彼ら三人の病状は薬の服用後、速やかに好転した。彼等は実際にはウルソ医師の最初の患者だったので、病状が正しい方向（回復）に向かっている事はウルソ医師にははっきりと分かった」という。その後、アメリカンズ・フロントライン・ドクターズはワシントンD.C.のキャピトルヒルで記者会見を開いてヒドロキシクロロキンの治療効果について発表し、更にハイテク業界が虚偽の情報やデータを流す一方でヒドロキシクロロキンが「謎のウイルス」に効果がある事を隠匿していると厳しく断罪し、その背後にある政治的目的についても言及した。記者会見の様子はFacebookでも同時配信され、視聴数は8時間で1700万回を超えたが、この動画はFacebook、Twitter、YouTubeから「偽情報」「危険」といった理由により削除・ブロックされた。ウルソ医師は、3月に「謎のウイルス」が米国で大流行した際に、感染者に一切関わるなと通達されたとも語っている。

ウルソ医師は「彼らの名前は上げられないが、私は複数の人物から、沈黙を守り如何なる防護用品も使ってはならず、如何なる患者の処置もしてはならないと通達された。それで私は『何故だ？未だ嘗て無い事が起きているというのに』と納得できなかった」。ワクチンが開発されると同時に、複数の国で「謎のウイルス」の変異と流行が確認されている。ウルソ医師は「これは所謂 病原性が誘発されたからだ。これは、『ワクチンを接種したら謎のウイルスで死亡し易くなるという事を示している』。なぜ我々には、風邪のワクチンもなければ、従来のコロナウイルスやRSウイルス、ライノウイルスのワクチンも無いのかというと、人間はワクチンを接種すると死亡率がより高まるからだ。つまり、全ての抗体が有用だという訳ではなく、中には悪いものもあるという意味である。これらの（悪い抗体）は実際には、ウイルスに感染するポテンシャルを上げてしまう」。これは徳島大学の免疫学が専門の大橋眞 元名誉教授が街宣や Youtube 動画で再三に亘って説明している。多くの動画は削除されているが、今でもYouTube で「大橋眞」で検索すれば残っている動画を視聴できる。徳島大学が「当校には一切関わりがありません」などとクレジットを入れたりしているが、大橋眞 元名誉教授の信念に揺るぎはないようだから、是非視聴をお薦めしたい。
　
DeepState の最終目標は「人口削減」だと言われているが、何故そうなるのかについては次回の投稿に譲る。先ずは、DeepState の正体を明らかにする事が次の優先課題だろう。ロスチャイルド家を始めとした偽ユダヤからなる金貸したちが国際政治を動かすほどの力を手に入れたのは精々200年ほど昔の話である。彼等が所謂、国際金融資本と呼ばれる DeepState そのものであった。金の力で世界を想いのままに操る「国際金融資本家」イコール DeepState の時代は徐々に変化し、今では国境を超えて利益を追求するグローバル大企業の多くが DeepState に加わった。DeepState とは、国際金融資本家の一団に大手テクノロジー企業（Big Tech、GAFAM+Twitter）と、無国籍グローバル大企業などを加えたものに変容し、彼等は秘密主義の「ビルダーバーグ会議」などで世界の行く末を勝手に決めている。そこに日本人の姿は無い。また、DeepStateや「ビルダーバーグ会議」とは関係なく、寧ろその対極にある「The Project Avalon Forum」というサイトには、彼らの使命として…「私たちと私たちの子供の為に、地球上に穢れなき未来を創出する事を目標に、前向きで、建設的で、質の高い対話のネットワークを支援する」…とある。The Project Avalon Forum が10年ほど前に作成した「The Anglo-Saxon Mission」という動画（日本語字幕付き、約56分） https://www.youtube.com/watch?v=_o8hY….  を視聴すると、15年も前から「謎のウイルス」が中共で発生する事が言い当てられている事に驚かされる。DeepState と断定はしていないが、DeepState の構成員らしき者達の会議では「中共が風邪をひく」という言葉で現在のパンデミックを言い当てている。言い当てたというより、パンデミックの計画が討議されていたのである。現在のパンデミックは自然発生的なものではなく、何者かによって計画されたものであると証明されたのは、NHK を始めとしたマスメディアを頑（かたく）なに信じる日本人にとっては非常に意義深い事であろう。もはやフェイクだ陰謀論だと馬鹿にしたり黙殺する行為は許されない。日本国民ひとり一人の「気付き」の始まりが求められているのである。
 
トランプ大統領の再就任も、それと同時に達成される DeepState の終焉も、日米を含む世界中の国民の「気付き」無くしては、真の意味では達成され得ない。今の米国で演じられているバイデン偽大統領らが繰り拡げる茶番は、そう簡単には受け容れ難い真実への「気付き」の前に与えられた猶予期間のようなものである。DeepState の手先となった極左邪悪に奔（はし）った米民主党や共和党の一部の裏切り者や、バイデン偽大統領の選択とその過程が誤りであった事実と、ハリウッド全体やショービジネスに関わる様々なスーパースターたちが、実は邪悪な悪魔教の洗礼を受け、日々人道に対する罪を重ね続け、アメリカ合衆国の理念を踏み躙る国家反逆者であったと同時に、人間とも呼べない人道に対する罪人であったという現実は、そう簡単に受け容れられる事ではないだろう。多くの正常な人々を騙して、不正選挙を堂々と行ない、正統性無き人物の大統領就任式を正しい事だと信じ込まされたままではこの世は地獄に落ちてしまうだろう。日本政府や日本のマスメディア、アカデミズムを盲信する情弱な知識人、或いは悪を承知で追認しようと嘘を吐く知識人の言動、行動は、今こそ改めなければならない。米国ではキャンセル・カルチャーと呼ぶらしいが、日米共に悪意ある外部勢力に押し付けられた「自虐史観」からも脱却しなければならない。その為の猶予期間が、今の米国に於ける茶番なのである。あのあからさまな不正選挙を許して良いのか？　先人を貶め、国家観・歴史観を狂わされたままで良いのか？　この猶予期間内に何としても国民の「気付き」が必要なのである。

米大統領選挙の真実と言論統制の闇

米大統領選挙（＝共産主義革命）は表面的にはバイデン側が勝利した形におさまっているように見える。…だとしたら、私が断言し続けてきたトランプ大統領の再選は無くなった。見事にトランプ大統領支持者と私の願いは裏切られた。正義が悪に屈した。あってはならない事が起きてしまった。…本当にそうだろうか？　否！　我々が観ているバイデン新大統領の誕生と、今や前大統領となったドナルド・トランプ、という悪夢の裏には、世界中の殆んどの人々が想像を絶する「新世界秩序の始まり」という歴史的快挙という真実が隠されている。DeepState 側が企図した「新世界秩序」（グレート・リセット）ではなく、その正反対の「偉大なる新世界秩序」の序章である…　と未だに私は期待している。こんな事を言えば、米大統領選挙に於けるトランプ大統領の敗退を受け容れられない只のトランプ信者の強がりと思われるだろう。今はそう思われても構わない。アカデミズムやマスメディアに騙されている事に気付かない者こそ愚かである。そのような愚か者であっても、一刻も早く真実に「気付き」さえすれば共に生き残る事ができる。このパラダイムシフトを皮切りに国際社会は激変する。日本人もいつまでも「見ざる、聞かざる、言わざる」を通してはいられなくなる。社会主義・共産主義国家は別として、自由・民主主義国家の国民でありたいなら、一早く真実への「気付き」が必要である。日本国民は、「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」、そして敗戦後の長きに亘る「占領統治」（洗脳統治）により、本来の国家観、歴史観、伝統文化や社会常識をほぼ、若（も）しくは完全に喪失してしまい、現状の有様を見る限り、民族的自浄能力に期待するのはもはや無理だろうと諦めかけていた。併し、敢然と悪魔（DeepState）に戦いを挑むドナルド・トランプ大統領の勇姿を観て、日本人の中に微（かす）かに仄（ほの）かに息づく「日本人なるもの」を取り戻すチャンスが到来していると心を震わせている。これが日本人にとって最終最後のチャンスなのである。

この機を逃してはならない。いつまでも情弱日本人であってはならない。「平和憲法？」のお陰で日本の平和が維持できているなどとお花畑で怠惰を決め込んでいてはならない。国際関係は政治力と軍事力の両輪を備えた国だけが生き残る事が許される弱肉強食の厳しい社会である。中共や南北朝鮮が間近に在る日本のような国では、軍事アレルギーは究極的には国を滅ぼす。勿論、侵略目的の軍事力は必要ないが、日本国を護る強力な防衛力は絶対に必要である。防衛力と言っても、従来の軍事力に加えて、今やその領域は、宇宙、サイバー、電磁波（ウ・サ・デン）にまで及んでいる。今までのように日米安保条約があるから中共は日本に手出しできないと安心し切っているのは愚かで危険である。例え米国の国内事情が安定したとしても、いつまで米国が安保条約を堅持してくれるか甚だ疑問である。日米安保条約が機能したとしても、今の自衛隊では日本を護り切れはしない。従来の実戦能力と「ウ・サ・デン」の領域では、中共に対して今の日本は赤子同然である。特に中共に侮られてしまうような政治の在り方の見直しと、防衛力の増強は急務である。殆んどの日本人は気付いていないようだが、国際社会に於いて、とりわけ特亜三国や亜細亜諸国にとっては、日本は見下しの対象である。米蘇英独仏蘭からも日本人は見下され、大東亜戦争敗戦が決定的になった後、原子爆弾を実験投下されて尚、76年を経ても米国の金魚の糞の如き振る舞いしかできない誇りなき国家国民と見下されている。本来の日本人は誇り高き民族であった。今のままではいけない。

菅義偉の政権は新型ウイルスに誤った対応に終始して、補償無き「緊急事態宣言」を延長して230年以上の老舗料亭の廃業を見過ごすなど、目に見える国民の被害は氷山の一角でしかない。新型ウイルスの犠牲者数に占める日本国民の実数は明かされていないが、外国人犠牲者を含む死亡者数を自殺者が上回っている。あってはならない事だ。菅政権は国民に塗炭の苦しみを強いている。日本国民、特に中小企業や個人事業者、非正規雇用者、子育て中のシングルマザーを不安のどん底に陥れながら、密かに外国人を招き入れ、低所得層から職を奪って平然としている。アルバイト先を失なった大学生の貧困にも眼を向けるべきである。日本人は奴隷ではない。堂々と日本政府に失政を糺す抗議の声を上げるべきである。米大統領選挙に話を戻すが、米主流メディア、GAFAMとTwitter 、そして日本のマスメディア、更にその御用学者や似非ジャーナリストと、長い物には巻かれろとばかりに茶番を真実かの如く解説する評論家や所謂 知識人どもの化けの皮は早晩剥がれる事になる。日米ともにメディア側の言論統制は常軌を逸した異常を通り越して正に狂気そのものである。既に共産主義一党独裁体制のような、国民を騙す、規制・統制が始まっているようだ。日本のテレビ局は未だに米大統領選挙で行なわれた不正の詳細を一切報道しない。今、偽大統領に収まっているバイデンが何をしているか、真の米大統領トランプの計画は何かを全く報道しないマスメディアは消滅させるべきである。もはやテレビの存在価値は無い。

小林麻耶さんは、昨年12月12日に出演中のTBSテレビの「グッドラック」という番組中でバイデン批判をしただけで、その夜、突然テレビ局から番組降板を宣告され、所属事務所の生島企画からもクビを言い渡された。事件の直後は SNS などで小林さんに声援を送る人たちもいたが、マスメディアの影響力は絶大で、小林さんを応援する声は次第に尻窄（しりすぼ）みとなり、今、調べてみるとその件に触れたYouTube動画の幾つかは削除されている。事件の動機、原因の核心に触れていない動画だけが削除を免れている。その後、小林さん個人への様々な後付け中傷が為され、真実は掻き消され、日本国民が声を上げなければ、やがては忘れられてしまうだろう。小林さんは番組中で「バイデンが事務所スタッフの女性から8回セクハラ被害で訴えられている、娘さんがコカイン使用などで逮捕されているから、私は無理、どちらかと言うとトランプさんの方が良いかな」と発言して、これがバイデン批判に当たるとして芸能界から抹殺されてしまったのである。こんな米国大統領選挙に全く影響など無い事にさえも、日本のマスメディアが過剰反応しているのだから、訝（いぶか）しく思わない方がおかしいだろう。三浦春馬さんや竹内結子さんらの自殺とされた「芸能人連続殺人事件」に疑義を呈するマスメディアが皆無であったのも記憶に新しい。日本の芸能界の闇も、トランプ大統領が戦う悪魔と底通する。遠からず徹底的な捜査を求める声を上げるべき時が来る。

トランプ大統領がすんなりアメリカ合衆国の第46代大統領に就任するかどうかはもう少し様子を見ないと分からない。アカデミズムとマスメディアは意に沿わない疑義を黙殺し、洗脳された愚か者どもは何でもかんでも「陰謀論」の一言で片付けて、国民の思考停止を誘発させるのが常であるが、トランプ大統領が「第19代アメリカ共和国の大統領」に就任するという噂もある。今まで生きてきて経験した事がない徹底的な言論統制に遭っているのだから、確実な情報など得られる訳もないが、こういう時だからこそ、フェイク情報の中に真実を見出せる場合もある。実際、ワシントンD.C.のホワイトハウスは未だに照明が灯っていない。ホワイトハウスも連邦議会も、カミソリ型鉄条網付きの金網の塀で囲まれ、夥（おびただ）しい兵士たちが警備している。前代未聞のこの事態を報道しないマスメディアを見て、不自然さを感じない者はいないだろう。併し、テレビと新聞からしか情報を得られない多くの国民は、そういった尋常ならざる事実さえ知る術を持たないから、何の疑問も持たずにバイデン新政権の誕生を信じている。ネットに繋がっているスマホ使用者もマスメディアを信じている始末である。マスメディアの上層部や一般社員も情弱なのだろうか？　そんな事はない筈だ。我が身かわいさで黙っているのか、只の馬鹿者か分からないが、とにかく情報に接し、発信する立場に居ながら黙殺を決め込んでいる。事態が大きく動けば後追い報道をするつもりだろう。こういう世の中では、日本国民は自分で情報を集めるしかない。戦後教育は嘘塗れであると知るべきである。特に国家観や歴史観に関係する事柄は真っ赤な嘘だから自分で気付いて自分で学ぶしかない。

生まれてこの方「自虐史観」にどっぷりと浸かって育った日本国民を救うのは自らの覚醒しかない。今となってはこれはかなりの難題だが、海の向こうではドナルド・トランプという絶好の見本があるではないか！　マスメディアは真実のひた隠しに汲々としているが、ネットで恥ずかし気もなく検閲を強行する SNS という毒草を掻き分けて進めば、現状がどれほど異常事態であるか誰でも気づく事ができる世の中である。注意すべきは SNS だけではない。Apple、Microsoft、Google も要注意である。Microsoft 傘下の Youtube の検閲も厳しいらしいが、検閲の手を掻い潜って真実を伝えようと努力してくれている YouTuber も少なからずいる。「陰謀論」という邪悪な言葉に騙されずに、純粋な心で色々視聴してみるといい。戦後教育の垢を洗い流して、虚心坦懐に観れば、フェイクの中の真実に気付くかも知れない。私はインターネットが普及する前からの Apple のヘビーユーザーだが、Mac OS のアップデートをしきりと表示する Apple に不信感を抱きつつ、好奇心に負けてデスクトップ型の Mac OS を最新のものにアップデートした。最新の Mac OS では、米大統領選挙の不正や、トランプ待望論的な Youtube 動画が正常に読み込めない。同じ WiFi 環境下でも、デスクトップ型では読み込み中を表示する輪がくるくる回っているのに、OS を更新していない MacBook Pro では Youtube 動画がすんなり読み込める。流石 Parler を締め出した Apple である。Apple ファンを自称していたが、これにはゲンナリした。他にも Apple デバイスが幾つもあるが、暫くは OS のアップデートはしない。

このように、米主流メディア（MSM）も SNS も、日本のマスメディアも、今は全く信じるに値しない。米国の大統領選挙に纏（まつ）わるゴタゴタについては全く報じないどころか嘘偽、フェイクばかりである。そしてバイデン新政権の既成事実化に勤（いそ）しんでいる。その上、今や日本の国家、社会、国民意識さえも DeepState や中共、南北朝鮮に穢され、乗っ取られてしまっている。つまり、この日本国も、国家観も歴史観も、日本人が気付かぬ内に、日本人本来のものを殆んど完全に奪われてしまったという事である。日本は「明治維新」と「大東亜戦争敗戦」という、内部と外部の悪意ある勢力により国家観と歴史観、そして社会常識を歪められてしまう悪巧みに手を貸してしまった。その結果が今の惨状なのである。そして今の米国も、内外の悪意ある勢力により乗っ取られようとしている。米国の惨敗は、世界中の自由主義、民主主義社会の惨敗を意味する。トランプ大統領が敵とする勢力の全てに、日本は既にほぼ飲み込まれている。親中派、親韓派、行き過ぎたグローバリズム推進派に日本は穢され切っている。迂闊にも薄汚い連中に日本はまたも占領されてしまったのである。日本は、既に自浄能力を失なっているから、事実上の宗主国である米国の影響をモロに受けてしまう。米国が共産主義独裁体制に陥れば、日本も自動的にそれに倣（なら）うだろう。だから、菅政権の反国家的政策は看過できないが、米国の共産主義革命の趨勢から眼を逸らしてはいけないのである。「バイデンだろうがトランプだろうが日本人にはどうでもいい。日本は日本でしっかりすれば良い」というのは正論ではあるが、現実を無視した理想論で間違いである。米国がバイデンの下で共産主義独裁化、極一部の支配層による管理社会となって仕舞えば、日本は日本を立て直す前に中共に侵略されてしまう。だから、トランプ大統領の戦いの趨勢が日本の生死を決するのである。

DeepState が目指す社会は、単なる共産主義一党独裁国家の実現ではない。0.1%にも満たない国際金融資本家や BigTech や石油メジャー、そしてグローバル大企業などの既得権益層が米国の支配階級に収まり、99.9%以上の一般国民＝奴隷階級からなる、二極分化が固定化された監視社会を目指しているのである。ビル・ゲイツは、2010年にカリフォルニア州で開催された「TED2010会議」で、「ワクチンや医療、生殖の技術を駆使して『劣等人種』が勝手に増えないよう、女性は中絶の促進と不妊化、男性は生殖能力を落とすといった複合的な方法で10億人の人類を『間引く』」と宣言した。（この演説は映像として残っている）劣等人種のジェノサイドといえば、かのアドルフ・ヒットラーを彷彿とさせる。トランプ大統領が戦っている相手は、正に悪魔教崇拝者なのである。
TED は、アメリカ合衆国のニューヨーク市に本部があるLLC（有限責任会社）。カナダのバンクーバー（過去には米カリフォルニア州ロングビーチ、モントレー）で、毎年大規模な世界的講演会「TED Conference」を開催（主催）している非営利団体である。 「TED Conference」は、1984年に極々身内のサロン的集まりとして始まったが、2006年から講演会の内容をインターネット上で無料で動画配信するようになり、それを契機にその名が広く知られるようになった。…Wikipedia （JA）より。
Facebook、Instagram、Twitter、Youtube、そして Wikipedia などが表立って TED に協賛している。

DeepState は、最終的には地球上の全人口を5億人ほどまで削減し、支配層はそこで凡（あら）ゆる悪事に耽溺する悪魔社会の実現を本気で目指している。だから、全人類の未来が懸かる、DeepState 対トランプ大統領の戦いには一切の妥協は許されないのである。日本の菅義偉政権は既に DeepState の手先となって、グローバリズムに邁進し、日本国民の生活と命を危機に追い遣って平然としている。欧米諸国にはカネに目が眩んで中共に追随する国もあるが、多くは中共によるバイオテロやウイグルでのジェノサイド認定という価値観を共有している。併し、菅政権は中共にのめりこむ一方で、バイオテロやジェノサイドに対する中共への表立っての非難を避け続けている。ありありと、米国より中共の顔色を窺っている。日本国の舵取りを誤っている事態をこのまま看過してはならないが、DeepState 対トランプ大統領の戦いには人類の存亡が懸かっている。日本国と日本人の土台そのものが危機に瀕しているのが、DeepState 対トランプ大統領の戦いなのであるから、日本人にできる事は何でもする。今、直ぐにでも行動を起こすべきである。先ずは、何も知らない大多数の日本人にこの事実を気付かせる。「陰謀論」の一言で馬鹿にされるだろうが、無理のないように徐々に気付かせる工夫も必要だろう。

トランプ大統領の戦いについて、荒唐無稽に語る YouTube 動画を散見するが、正直なところどこまで信じて良いものか分からない。トランプ大統領の神格化は禁物である。人間だから過ちも犯すし、完璧である筈がないのは言うまでもない。併し、今まで「陰謀論」の一言で思考停止してきた自らを含めた日本社会を考えると、全てを頭から否定するのはどうかとも思うが、宇宙人の技術がどうのこうのという話には流石に付いて行けない。NESARA / GESARA の拡大解釈と過剰な期待と欲望、妄想は慎むべきである。嘗て私は、2020年 米大統領選挙は事実上の「共産主義革命」だと言い続けてきた。そして、トランプ大統領は再選を懸けた大統領選挙に勝利すると信じてきた。この「共産主義革命」は、極左に成り果てた民主党と中共、そして何より DeepState との戦いであり、民主党と中共には勝利するだろうが、流石に DeepState を根絶するのは無理だろうと予想していた。 DeepState に深傷（ふかで）を負わせて再選されるだろうと信じてきた。併し、それは過ちであった。トランプ大統領はもっと遠大な目標を見据えていたのである。米国大統領の正統性がドナルド・トランプにある事には揺るぎない確信を持っている。世界各国で起きたとされる停電やネットが遮断されたという事は恐らく事実であり、米国の各州でもそれが起こり、ワシントンD.C.の合衆国議会議事堂やホワイトハウスが10日以上も停電しているのも事実だろう。DeepState 対トランプ大統領の戦いが起きているのも、米国の軍部全体が未だにトランプ大統領に忠誠を誓っているのも紛（まご）う方無き現実である。バイデン偽大統領が国防総省の機密事項にアクセスを拒否され続けている事も、エアフォース・ワンに搭乗できないのも事実である。それに反してトランプ大統領は、退任挨拶の演説終了後にエアフォース・ワンでフロリダの別荘マール・ア・ラゴに向かった。

理解できないのが、バイデン偽大統領の惨めすぎるパフォーマンスである。国防総省の機密事項にアクセスできていないのに、なぜ偽大統領を演じているのだろうか？　バイデン一味全員が砂上の楼閣の如き新政権にしがみついて、裁きの日を待っている理由が分からない。40件以上に上る大統領令は未だに公式文書化されていない。バイデンはホワイトハウスに住んでおらず、カマラ・ハリスは海軍天文台敷地内の副大統領公邸への引っ越しを延期したままだ。理由はメンテナンス中だからだというが、新副大統領の引っ越し予定は予め分かっていた筈である。この時期にメンテナンスという理由は嘘である。実は、水面下では既にトランプ大統領の勝利が確定していて、世界に蔓延る DeepState の組織構造のピラミッドの頂点の裁きは終わっており、下部組織までの大掃除が終わるまでの間、要するにバイデン親子、オバマ夫妻、クリントン夫妻などは既に負けを知った上で、世の中のショックを軽減する為に、惨めな演技を強いられている、という事だろうか？　ネット上の偽者疑惑は、本当なのか、単なるフェイクなのか？　米国政治の頂点と軍事機密を前に、一般の日本人の好奇心など無力である。じたばたしても仕方が無い。日本国民の覚醒を促しつつ、バイデン政権の狂気にヤキモキしながら、もう暫く様子を見守るしかないだろう。

米国は軍政下にある。トランプ大統領の偉業の結果を静かに待とう

何かがおかしい。今、米国と日本を含む世界中で起きている様々な事象は、どう考えても尋常ではない。人間は理屈では説明できない「何か」を持っている。無意識の内に身に付いた「常識」であったり、動物的な「勘」であったり、遺伝子に組み込まれた「拒絶反応」であったり、或いは「信仰心」であったり「良心」であったりと、「何か」の正体は分からないし人それぞれだろうが、米国の正副大統領に就任したとされるジョー・バイデンとカマラ・ハリスによる偽 新政権誕生には、違和感というより反射的な拒絶反応に似た「何か」底しれぬ闇の存在を感じる。そこに至るプロセスの全てが、余りにもあからさまに行なわれた「犯罪」であると感じ取っているから、幾ら偽りの既成事実を押し付けられても素直に受け容れられない。こんな横暴が罷り通るなど正に常軌を逸した「狂気」としか言いようがない。多くの日本人は誠に情けないが、碌（ろく）に考えもせずに「外国で起きた現実」だとマスメディアの報道を信じて疑わない。マスメディアに重用（ちょうよう）される大学教授たちや名の売れた評論家たちもワイドショーなどで浅はかにも米国発の偽情報を信じて愚かな解説や今後の見通しなどを語るから、大多数の日本国民は騙されている事に気付きもしない。それでも陰謀論扱いされながらも少なからぬ若者たちは疑念を持っている。私などこんな茶番は断じて「現実だと受け容れて ならない」とずっと確信している。米大統領選挙の結果を真に受ける日本人と疑い続ける日本人の二通りの日本人、そして三通り目の「そんな事は関係ない」とか「どうでもいい」という「無関心」な日本人が実は最も多いのかも知れない。実は、そういう「無関心」こそが、今後は解決しなければならない最も重要な課題なのである。

「無関心」は「怠惰」に繋がっている。本当は我が身にとって「無関心」であってはいけないのに、「見て見ぬ振り」をする事が多くの日本人には身に付いてしまっている。戦後教育による「日本愚民化政策」により、無意識に日本人は従順な羊のように飼い慣らされてしまっている。だから、多少の違和感を感じても、社会全体の風潮に棹（さお）さして異論を差し挟むには勇気がいるし、日本社会の同調圧力は半端ではないから、異論を唱えるどころか、皆 従順に従ってしまう。裏で大きな問題が起きている時に、マスメディアは国民の眼を逸らす為に騒ぎ立てる事が常である。日本では新型コロナウイルスと命名された武漢肺炎、或いは中共ウイルスへの恐怖を、マスメディアが必要以上に煽り続けているのは、日本国民が本当に関心を寄せるべきは「米国に於ける共産主義革命 未遂の日本への影響」と「菅政権による売国政策や国民を蔑ろにした愚策」であるのに、マスメディアはそれらの事から国民の目を逸らす事に必死である。テレビがある一つの事象一辺倒に大騒ぎをする場合は、必ず裏で何か国民に知られたくない事が起きている。中共ウイルスはバイオテロである事がほぼ明らかとなっているが、これを無視して良い訳がなく、国民にはそれなりの対応が迫られている。騒がず、無理せず、正しく警戒する事こそ必要なのだが、為政者も医療体制も、必要になるのが分かり切っていた備えを怠ったが為に、国民にその責任を転嫁している。それに惑わされて「真実に気付かない」では済まされない。現実から目を背ける事は「見て見ぬ振り」をしているのと同じ事で、そんな怠慢を続けていれば、やがて自分を大きな窮地に追い込んでしまうのは必定である。

米国民が見逃してきた、或いは見て見ぬ振りを続けた結果としての「不正選挙」の果てに偽大統領を演じる羽目になっているジョー・バイデンが、政権幹部も決まらないうちに次々と繰り出す偽の「大統領令」の内容を知って、バイデン支持者や支持団体は、偽大統領の就任日の次の日には、バイデンの無能と売国的裏切りに気付いて猛反発し始めた。後悔しても後の祭りである。バイデン支持を表明していた労組は一夜にして数千人の仕事を失なった。何故もっと早くバイデンの正体を見抜けなかったのか？　民主党と主流メディアや大手SNS にすっかり騙されていたのである。偽大統領就任芝居上演以来、バイデンは既に40件ほどもの大統領令に署名したという。下院予算委員会や司法の賛同を得ていない以上、予算が伴なう大統領令は執行できる筈もない。バイデン一味がやっている事はまるで御飯事（おままごと）で、やっている事の全ては滑稽なパロディもどきのような無意味さで、薄気味悪い。様々な問題を抱えてはいても世界に冠たる米国で今起きている事はまるで冗談みたいである。バイデン偽大統領が就任芝居をして以降、ホワイトハウスが真っ暗だという。大オベリスク（ワシントン記念塔）のライトアップもされていないから夜の風景は不気味であり、尋常ではない。恐らく本当に軍政が敷かれていると考えた方が妥当である。軍政の後を引き継ぐのは当然、トランプ大統領である。徹底的に諍（いさか）い事を避けてきた遣り方にストレスを感じた私が愚かであった。ドナルド・トランプは不世出の偉大な大統領であり続けた。

選挙戦の開票速報は世界中にライブ中継されたそうだが、結果は疑念を晒け出す惨憺たるものだった。稚拙な不正が丸見えで、不正をするなら何でもっと上手くできないのか不思議なほどだった。人間はとかく目に見えるものだけが真実だと考えるものだが、あれでは不正をわざと有権者に見せているようであった。恣意的に隠されて、目に見えないものを見抜く事こそが、実はいちばん肝心なのだが、真実を見抜く必要もなく、ありのままを見れば不正選挙だと誰もが気付く、出来の悪い芝居だった。バイデンとハリスが本当の正副大統領になったと真に受けている人々を今更非難、嘲笑しても仕方がない。今となってはバイデン支持者は、確信犯的に悪意ある者を除いて、皆 大規模詐欺の被害者である。ここまで大規模に偽装された犯罪は前代未聞である。米国の立法府・行政府・司法府・主流メディアと大手SNS、そしてApple や Amazon、Google、Microsoft などを始めとした様々な巨大グローバル企業が、手段を選ばずに徹底した不正選挙に手を染めながら、「選挙に不正は無かった」とか「選挙結果を変えるほどの不正の証拠が無い」と言い張り、トランプ排除の方針で見事に足並みを揃えているのには恐れ入ったが、バイデン偽政権誕生を報じる米主流メディアの鉄面皮と、その嘘報をそのまま垂れ流す日本のマスメディアは正に屑である事を再認識した。日本国民は諸外国に比べて圧倒的にマスメディアを信頼している比率が高いという。そのマスメディアが嘘を報じ、大手SNSが言論統制しているのだから、99%以上の日本国民がバイデン偽大統領の誕生を信じてしまっているのは情けなくも仕方のない事なのかも知れない。

日本のマスメディアは日本を含む世界中で起きている出来事を正直に報道していない。2020年9月に安倍晋三首相が突然辞任した事は流石にマスメディアは報道したが、因果関係は不明だが世界中で似たような事が連鎖反応のように起きている。ドイツのメルケル首相が2021年の任期満了を以って政界引退を発表。オランダのルッテ首相の内閣総辞職。カナダのペイエット総督が辞任。エストニアのラタス首相が辞任。クウェートのサバーハ首相、内閣総辞職。ギニアのフォフォナ内閣総辞職。モンゴルのフレルスフ首相辞任。日独以外は全て2021年に発表された。他にもイタリアのコンテ首相辞任。バチカン銀行元総裁がマネーロンダリングでバチカン史上初の金融犯罪で実刑判決。バチカンの枢機卿 9名全員が中共ウイルスで死去。エドモンド・ロスチャイルド・グループの会長ベンジャミン・ロスチャイルドが57歳の若さで心臓発作で死去。ヒラリー・クリントンのスタッフの女性が乳児と共に全裸で飛び降り自殺。ジョージア州知事の娘の婚約者が不自然な自動車爆発で死去。その捜査に当たった州警察捜査官が自殺。本気で調べればまだまだ不自然な政変や暗殺が疑われる事故死や自殺は枚挙に遑がない。これら全てが米国の不正選挙、共産主義革命未遂と無関係という事は無いだろう。

2〜3日前、米 ABC News の ジョージ・ステファノポロス（George Stephanopoulos、肩書きはチーフ政治特派員 Chief Political Correspondent ）が、今や表向きは一般人となった筈のトランプ大統領の弾劾は違憲であると主張している、ランド・ポール共和党上院議員に対するインタビューと言うより討論で、ステファノポロスは「選挙に不正はなかった」と強引に主張していたが、証拠を挙げて真実を訴えるランド・ポールの意見を始めから嘘と決め付けて、議論が全く噛み合っていなかった。大統領選挙に無関心だった国民は、皆、ABC のステファノポロスの詭弁に騙された事だろう。こうして明々白々の嘘を既成事実化していくのが、DeepState の作戦なのである。無関心であればあるほど、皆、この嘘に騙されてしまう。日本のマスメディアも同じ罪を犯し続けてきた。はっきりと言える事は、米国人も日本人も即刻テレビ視聴をやめるべきであるという事だ。今更言うまでもないが、テレビは恐ろしい洗脳装置なのである。その危険なバイアスを見抜く知識と自信のない者はテレビの電源を即刻抜いて、洗脳報道を一切観ない事だ。無自覚に毎日のルーティーンでテレビのスイッチを入れる事の危険さを知るべきである。こう主張しても、日本国民の大多数がテレビの洗脳工作に自ら嵌り続けるだろうと考えるとこの国の行く末が空恐ろしい。テレビ放送の開始は米国では 1941年から、日本では 1953年からである。米国人は 80年間、日本人は 68年間も、この洗脳装置に晒されてきたのである。テレビ放送が普及している世界中の人々の意識改革が必要なのだが、その機会をトランプ大統領が身を以（もっ）て与えてくれている。この機会を逃してはならない。

米国で強行された国家と社会が総力をあげての世界規模の詐欺犯罪が、今回の「米大統領選挙」であり、悪魔の「共産主義革命」なのである。長い年月と数々の失敗の経験を経て、このように狡猾な偽装を纏（まと）って実現されようとしている「共産主義」は国民の怠惰に付け入って蔓延する疫病よりも恐ろしい邪悪なイデオロギーである。人類社会の発展段階に於いて、共産主義が生まれるまでは、甚だ不完全ながら未だしも救いがあった。併し、邪悪な共産主義独裁社会には一切の救いが無い。もし本当に神が在（お）わすならなぜ共産主義独裁体制など許すのか尋ねたい。その「共産主義革命 未遂」の真っ只中に米国を突き進めてしまったのが、国民の「無関心」という長年に亘る「怠惰」の積み重ねである事に日本人こそが気付くべきなのである。米国に左派的傾向が現れ始めたのは、何も今に始まった事ではない。そもそも民主党は左派政党である。左派とかリベラルなどと言っているうちはまだいいが、それが行き過ぎると世の中が狂ってしまう。悪の芽を摘むのは早いに越した事はない。今の米国のように左派的傾向の国民が増え、国民の多くが結果平等の幻想を説く社会主義的志向に奔（はし）ると、伝統や正義、信仰を重んじなければならない国民が「無関心」という「怠惰」を貪（むさぼ）っているうちに、共産主義思想の芽生えが益々蔓延してしまう。社会主義は必然的に共産主義の第一段階なのである。

昨今の風潮では「同性愛は醜悪である」といったら、差別主義者だと猛バッシングを受けるが、社会が受け容れてはならないアブノーマルである事に変わりはない。何についても言える事だが「倒錯」の蔓延は「邪悪」の領域である。現実のセクシュアルマイノリティ（性的少数者、LGBT 或いは LGBTQ）の当事者を直接責めるつもりは毛頭ない。併し、日本のテレビ局が重用する朝鮮人オカマたちは今やお茶の間の人気者の地位を確立しているらしいが、私に言わせれば醜悪以外の何ものでもない。個人の自由だからといっても本来はお天道様の下では日陰者の存在であり、庶民の苦労を他所に多額の出演料を貰いながら大きな顔をされては不愉快極まりない。

LGBTQ とは…
L → Lesbian（レズビアン）同性を好きになる女性
G → Gay（ゲイ）同性を好きになる男性
B → Bisexual（バイセクシャル）同性も異性も好きになる人
T → Transgender（トランスジェンダー）体の性と心の性が異なるという葛藤に苦しむ人
Q → Questioning（クエスチョニング）性的指向や性自認が決められない、或いは悩んでいる人
これ以外にも男性の女装、女性の男装という倒錯を楽しむ人などもいる。

彼等・彼女等は社会的異常者である事には変わりはないが、それゆえ排斥するのは思い遣りに欠ける行為である。彼等・彼女等の中には好きで LGBTQ になったのではない人もいるだろう。気付いたら LGBTQ であったと言うのなら、それなりの思い遣りは必要だろう。LGBTQ の人々の多くは病に苦しんでいるのだから。併し、倒錯が主流を飛び越え、先進的とか格好いいとか、勘違いして持ち上げる世の中は軌道修正する必要がある。彼等・彼女等は飽くまでもマイノリティであって、マイノリティが主流以上の権利を主張をしたり、持て囃される風潮は正されなければならない。バラク・オバマが大統領だった時代に、一部のトイレは男女共用となった。レディース＆ジェントルマンも禁句だ。ナンシー・ペロシ民主党下院議長は、父、母、兄、姉、弟、妹、甥、姪や彼、彼女というどちらかの性を示す言葉狩りを始めた。祈りの最後にアーメンというが、アーメン＆ウーメンという冗談みたいな事が真剣に罷り通っている。バイデンは性犯罪者の男が自分を女性だと偽れば堂々と女性専用だったトイレや更衣室に出入りできるという偽大統領令に署名したという。米国の出来事だからと日本人は無関心では済まされない。日本でもいつからか、看護婦は看護師に改められ、婦長さんは師長と呼ばなければならなくなった。米国で起きた事は必ず日本でも起きると考えるべきである。やがて日本の宝である皇室制度は歪められ、万世一系の男系天皇はけしからんとなり、女系天皇が望まれる風潮が恣意的に醸成されるだろう。菅義偉首相の問題大き施政方針演説には「皇室については附帯決議の趣旨を尊重し対応する」とある。官僚がつくった文章は一般人には暗号のようなものである。附帯決議とは「女性宮家」の創設の事であり、女系天皇誕生の布石である。コロナ騒動に限らず、テレビが一つの事柄一色に染められ大騒ぎしている時には、必ず政治家がこっそりと悪事を働いていると考えた方がいい。

既に、米国に対する「フランクフルト学派」の悪影響については書いたが、ドイツの共産主義活動家でフランクフルト学派創設者の一人ヴィリ・ミュンツェンベルク（Willi Münzenberg）は、「我々は、知識人たちを組織し、彼等を利用して西洋文明に泥を塗るのだ。その後に、彼等がその価値観を復活できないくらいに堕落させた後で、我々はプロレタリアートによる独裁政治を強制する事ができる」…と書き残している。米国民は 1930年代後半から1950年代前半にかけて共産主義思想に汚染された経験があるが、現代では一種のヒステリー状態と曲解されているマッカーシズム（赤狩り）で、共産主義者たちを駆逐できないまでも封じ込めたつもりでいたが、腐敗した共産主義勢力の残党は、革新とかリベラルとか、時には人権擁護とか LGBTQの拡散、擁護などと体裁を変えて、共産主義へと先導する「堕落」へと米国民を導いてきた。自由、民主、資本主義の盟主たる米国が内部から蝕まれていたのである。「自虐史観」と言えば、日本の専売特許のように語られるが、日本に「自虐史観」を植え付けたのは、「大東亜戦争」の戦勝国として米国が、日本が二度と立ち上がれないように、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）として洗脳統治して植えつけていった歴史観、国家観であるのだが、当時の米国政府とGHQ/SCAP こそが共産主義思想に染まっていたのである。日本より早く米国で「自虐史観」の種が撒かれていた。その頃から燻（くすぶ）る共産主義思想が、オバマ政権時に一気に花開いたのである。ヘンリー・キッシンジャーが当時の大統領リチャード・ニクソンを唆（そそのか）して以降、ずっと米国は中華人民共和国に騙されてきた。キッシンジャーは中共が経済発展するように日本を仕向けた。ソ連邦崩壊後に共産主義国として経済的に伸び悩む中共を大いに手助けしたのが、米国と日本である。その結果、経済力をつけた中共に手懐（てなず）けられたのがビル・クリントンとバラク・オバマ、ジョー・バイデンとヒラリー・クリントンである。恐らく、買収、ハニートラップ、脅迫などに抗い切れずに魂と国を売った多くの米国人政治家、財界人、教育者、メディア界の枢要な地位に就いている者たちがトランプ大統領により炙り出され、裁かれる事だろう。

米国を内部から蝕む共産主義思想の裏には、嘗てはソビエト連邦であり、フランクフルト学派であったが、中共が鄧小平による共産主義国家でありながら資本主義経済の果実を手に入れて以降は、主に中共がその役割（米国の乗っ取り）を担った。そこに重商主義的グローバリストが利害を共にし、結果平等を求める左派グローバリストが台頭し紛れ込み、左派から極左に身を落とした売国民主党などと一団となって、「共産主義革命」の挙に出たのである。彼等の野望の邪魔をするトランプ大統領は何が何でも葬り去らなければならない相手なのである。トランプ大統領が戦った相手は、無害な呆け老人に見える欲の皮が突っ張った性犯罪者にして無能な政治家ジョー・バイデンでも、危険思想と野心に狂ったカマラ・ハリスでも、権力欲と金銭欲に狂ったナンシー・ペロシ率いる民主党でも、共和党内の裏切り者でも無かった。真の敵は重商主義的グローバリストの奥に潜む国際金融資本家や銀行家、財界の大物たちからなるDeepState とビルダーバーグ会議で米国の国益に反する決定を下す面々である。

経済のグローバル化は、消費至上主義を主流文化に据えた文化のグローバル化をも推進した。コマーシャル、映画、テレビ、ソーシャルメディアが絶えず垂れ流すのは、国民が消費しなければ、或いは欲しい商品を手に入れなければ、或いは娯楽や快楽を追及しなければ、人生は味気ないものとなり意義はないという類の邪悪なメッセージである。共産主義思想は様々な手段や時には娯楽に紛れて人々の欲望を掻き立てる。人々が欲望と快楽に溺れたら、人々の精神は堕落し、気づかないうちに、長い間守り続けてきた信仰心と伝統的価値観から逸脱してしまう。それが共産主義者たちの狙いなのである。グローバル化の波に乗って堕落したイデオロギーを急速に拡めた共産主義者たちは、多くの場合、群集心理を利用する。人々は常にソーシャルメディア、コマーシャル、テレビ番組、映画、ニュースなどを通して、あらゆる反伝統的な思想や不自然なイデオロギーに晒される。それらの堕落したイデオロギーがグローバリズムの共通認識で受け容れるのが当たり前だと人々を誤解させる。人々は徐々に、それらのイデオロギーが伝統にダメージを与えているとも知らずに感覚麻痺に至る。昔の人なら腰を抜かすような、歪んだ行為を流行の最先端と誤解してしまい、人々はそれを模倣して自慢気になる。薬物乱用、同性愛、新しい音楽のジャンル、退廃的抽象芸術など、あらゆる堕落に繋がるものが流行る。中共によるジェノサイド、生体臓器移植など堕落の極みである。誘拐による人身売買、ペドフェリア、アドレナクロム、ハニートラップ、買収、脅迫、事故・自殺に見せかけた暗殺…この世は天罰が下るほど堕落に塗れてしまったのである。

21世紀は人類史上、最も奴隷が多い時代といわれる。チベット、東トルキスタン（ウイグル）、南モンゴル、などの人々は事実上の奴隷である。先進諸国はこの事実を聞き及びながら、真実から目を逸らし続けて中共との貿易が生み出す利益を享受してきた。行き過ぎたグローバリズムにより資本主義社会は極端な貧富の格差を生み出すに至った。重商主義的グローバリストを利用した DeepState は僅か1%の富裕層、支配層と99%の貧困層を固定化して、労せずしてベーシックインカムを手に入れる代償に、人々から自由を奪い、管理社会は確立され、最終的には世界人口の削減（ジェノサイド）に乗り出すだろう。その気配はもはや始まっている。米国でトランプ打倒に賛同した主に貧困層からなる左派グローバリストたちが、99%の固定的貧困層に自分達を追いやる事は、正に皮肉であり愚かである。ただトランプという個人を嫌って民主党に票を投じた者も愚かである。トランプ打倒に狂った者たちは押し並べて愚かであり、邪悪である。彼等は米国を共産化して国を滅ぼしてしまうのも厭わない悪魔の手先である。併し、幸いにもトランプ大統領という偉大な人物が、今まさに地獄に落ちようとする人類を救い上げた。今の米国に於ける軍政はできる限り一般人の暴徒化を防ぎつつ、国家反逆者を最後のひとりまで炙り出すトランプ大統領の計画であろう。日本人は無関心であってはならない。トランプ大統領の戦いから、自主独立を目指す日本人が学ぶべき事は多い。また、邪悪な中共に靡（なび）く日本の政財界からも目を離してはならない。マイク・ポンペイオ国務長官の「ウイグルのジェノサイド認定」に賛同しない菅政権が後悔する日は近い。私たちは今まさに人類史上稀に見る歴史の一大転換点に同席している。トランプ大統領が挑む偉業が成功するのを信じて、静かに待ち、驚異の結果を受け容れる心の準備を整えよう。

未だトランプの勝利を信じ、静観する。ハリス、バイデンなど糞食らえ

トランプが任期中に発令した「緊急事態宣言」の期限である 1月24日以降の軍部（今残っているのは州兵）の動きに注目していたが、24日以降も駐留を続けるようだ。大統領就任時とされた1月20日は、6万5000人もいた兵士は 2万5000人にまで縮少された、未だ 1万人以上も残り、正確には分からないが、どうやら 3月上旬までワシントンD.C.の警備に当たるそうだ。これでどうもしっくり来ないバイデン偽大統領が、このまま済（な）し崩し的にアメリカ合衆国第46代大統領に居座り続ける恐れが50%以上は無くなったという事だ。ほどなく仲間内から引き摺り下ろされるとしても、偽大統領がこのまま大統領を名乗れる確率は50%もない。残された可能性は、既に軍政が敷かれ、老バイデン、或いは極左のカマラ・ハリスでは、どうにも使い物にならないと国民が気付いた頃合いを見計らって、正当に選出された大統領はトランプだと宣言する、或いは大統領選挙そのものを不正が行なわれる余地のない形で、即ち軍の監視下でもう一度実施して正当な人物を大統領に迎えるという方法も考えられない訳ではない。米国憲法の専門家ではないから、こんな前代未聞の方法を思い付くのだと言われそうだが、余りにもあからさまな選挙不正の証拠なら何千とあるし、選挙中と選挙後に行なわれた民主国家にあるまじき言論統制の数々を、総て、否、相当数の国民が目の当たりにしたのだから、不正選挙や言論統制という犯罪を強行した勢力と彼等にシンパシーを感じる犯罪者や無知な国民以外は、民主党政権の正統性を認めはしないだろう。実際、大統領に就任したとされた直後に署名した大統領令には多くの国民や利権団体が反発した。偽大統領就任初日に弾劾決議を主張する上院議員も現れた。

問題は、トランプ大統領が、どのような理由があっても国民の分断や暴力的争いを避けようと考えている事だ。立法府、行政府、司法府、主流メディア（MSM）、更にSNSまでもが、異常なほど腐っており、反トランプで徹底した動きを見せた事で、争い無くして自身の再選など不可能だと知って、飽くまでも穏便に平和的に事態を収拾しようとホワイトハウスを去ってしまったのだ。だから、今頃、軍政を敷くくらいなら、憲法に則って「戒厳令」を布くなり、「叛乱法」を適用するなり、打つ手は幾らでもあった筈であるのに、米国と米国民の分断を飽くまでも避けた判断は立派であると同時に不満も残る。国家反逆を企て実行する輩（やから）に、そして米国を内外から解体しようとする外国勢力には、そのような優しさは弱さにしか見えない。未だに「日本国憲法」と「東京裁判史観」の軛（くびき）から逃れられない日本人になど、トランプ大統領に対して、何も言う資格はないと重々承知の上で、トランプ大統領には日本人が真っ当な国民に生まれ変わる手本を見せて欲しかった。ネットの噂では「Patriots Party」（愛国党）→（後にトランプ大統領と側近のジェイソン・ミラーがこの新党との関わりを否定）を立ち上げて、米国再生に立ち上がるそうだが、トランプ大統領には、平時と戦時の区別が出来ていないのでは、と首を傾げざるを得ない。噂では幾度も暗殺の危機を乗り越えたと聞く。相手は人の命など塵ほどにも思わない凶悪な犯罪集団である。就任早々 DeepState という言葉を発したトランプ大統領には、敵が何者かは充分に分かっていた筈である。自身の再選が掛かる今般の大統領選挙では、幾人もの兵士や民間人が命を落とした。争いを避けて静かに退くなど、落命された方々の死が犬死になってしまうではないか。

米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命」を仕掛けた敵を滅ぼさない限り、米国に平和は訪れはしない。トランプ大統領は昨年12月24日施工（しこう）の法律で、「国家反逆罪」に適用される極刑の方法に、電気椅子と銃殺というふたつの処刑方法を復活させた。2018年9月12日には「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す」というタイトルの大統領令13848に署名した。これは、大統領が軍を含む連邦政府機関に対して発する命令で、再選が掛かる2020年から2021年にかけて行なわれる大統領選挙に外国勢力が干渉してくる事態を読み切っての措置だった筈である。昨年、11月6日を迎える前に大統領令を発令するチャンスはあった。ラドクリフ情報長官の指示に従おうとしないオバマが仕込んだ5000人以上の反米官僚（SES、シニア・エグゼクティブ・サービス／上級行政サービス）の存在など、日本人である私でさえ知っているのだから、トランプ大統領が知らぬ訳が無いから、「戒厳令」発動要件が既に生じていたのに、トランプ大統領は最後まで平和的な解決策を模索した。到底 戦時の対応ではなかった。日本の似非（えせ）知識人は既に DeepState の手に堕ちたのか、只の無能なのか知らないが、日本人による唯ならぬ米大統領選挙への関心の高さや、トランプ支持者の多くを、始めは無視し、果ては見下しさえした。S新聞の元ワシントン特派員などは門田隆将とのYouTube対談で、「正当な手順を踏んで米大統領に選出されたバイデンに異論を差し挟むなど愚かしい」とばかりに、ニヤニヤ相手を見下すように笑いながら言葉を濁した。

私は未だに「トランプ再選」を信じている。感情論ではなく、理詰めで考えてもバイデンの勝利など有り得ないし、許してはならない。誰の眼にも明らかな犯罪を見過ごして、既成事実化の波に飲み込まれてはならない。米国や米国人、ドナルド・トランプの為だけの主張ではない。正邪善悪は国境を越えた道理である。我々日本人の為にこそ看過してはならない。自分以外の全員が見解を異にしても、正しい事は正しい。バイデン陣営は邪悪な犯罪集団である。この看過し難い犯罪を乗り越える事が、日本人にとってどれほど重大な示唆に富んでいるか、日本人は考え、トランプが戦うなら、それを我が事として見届けなければならない。自分たちには関係ないなどと無関心を決め込んではいけない。中共による、チベットやウイグル、そして南モンゴルや南支那海に於ける横暴、尖閣諸島などで押し通す悪事を見て見ぬ振りをしてはいけないように、米国に於ける汚い共産主義革命を看過してはならないのである。朝鮮人による薄汚い犯罪に対しても、日本人は今まで正義を主張してこなかった。内心に湧き上がる正義の声に耳を塞ぎ、正当な主張をしてこなかったから、日本人は自らの国と自分に誇りを持てない存在になってしまった。こんな日本人にとって、嘗ての敵であり、今も将来も日本から搾取し続けようとする米国の勢力に、堂々と正当な主張ができるか否かの教訓が、汚い米大統領選挙、汚い米 共産主義革命という、双方命懸けの戦いに見出す必要がある。

DeepState 側の卑劣な言論統制により、米国からの情報は偏ったものばかりである。ネットで直接情報を集めるしかない。SNS に頼っては駄目だ。検索エンジンも Google ではなく DuckDuckGo の方が安全だ。「ハンター・バイデン」や「ヒラリー・クリントンの正体」などのキーワードで検索してみれば、その差は明らかである。私はインターネットが普及する前の、パソコン通信の時代からの Mac のヘビーユーザーで、重い Macintosh を背負って旅行した事もあった。今は Apple 製品を使うのも不愉快だ。スティーブ・ジョブズを騙して Macintosh のユーザーインターフェイスを盗んだビル・ゲイツの Windows はもっと使いたくない。併し、今や必需品で、それなくしては生活が成り立たないから Mac や iPhone を手放せない。話が逸れた。余人には到底及ばぬドナルド・トランプが、水面下で軍部を動かしているのか、或いは本当に「Patriots Party」（愛国党）を立ち上げて、最後まで平和的に戦い続けるのか、今は注目して観察するしかない。どんな形でも良いから、トランプ大統領の再登板を望む。否、トランプは今も米大統領であり、本当に株式会社アメリカを「アメリカ共和国」に変えようとしているのかも知れない。何故か理由は分からないが、1月か2月の26日と、3月4日に何かが起きるそうだ。フェイクかも知れないが、暫くは情報収集しつつ静観するしかないようだ。米国に於ける「共産主義革命」（未遂？）にばかり気を取られているうちに、菅義偉の売国が止まらないようだ。DeepState と中共のサイレント・インベイジョンは米国より日本の方が深刻だ。日本には放置してはならない「朝鮮悪」も蔓延っている。日本人にも戦う時が訪れたようだ。

緊急事態宣言が終わる1月24日以降の軍部の動きに注目したい

2021年01月24日
緊急事態宣言が終わる1月24日以降の軍部の動きに注目したい
バイデン（偽）政権が誕生した…かに見えるが、まだまだ本当の事は分からない。マスメディアは嘘の常習犯、米主流メディア（MSM）、SNSは堂々と検閲をし、その他ネット上の情報には、嘘・捏造・勘違いを含めて、所謂フェイクの場合が多いが、中には真実や真実に限りなく近い推測もある。この Blog も只のフェイクだと判断されても構わない。マスメディアや政治家、教育界、出版界のお墨付きを得ていない情報は全て信じないという人は、私の Blog を読むのはやめた方がいい。時間の無駄になるだけだ。併し、私はこの Blog を書く為の情報収集や想像力を巡らせる時間を無駄だとは考えないし、例え僅かと雖（いえど）も読んでくれる人がいる限り、この Blog を書く意義はあると信じている。因みに、この Blog の文章は、平仮名や片仮名で書けばいいものを敢えて現在は遣われていない漢字を用いて、わざわざ括弧で読み方を書いている。それは日本社会に根付いて今や常態化している「日本人愚民化政策」に同意できないからである。当用漢字や常用漢字を押し付ける事など、その最たるものだ。人は主に言葉で物事を考える。文字や言葉を簡略化してしまえば、人間から考える力を奪い、先人が書き記した書物を読めなくなってしまう。ひとつの悪例が、表意文字である漢字文化を棄てて、単なる表音文字であるハングルに換えてしまった隣国では、普通の人は先人が遺してくれた書物を読めなくなってしまったという、大きな文化的損害を被ったというのは事実である。日本語に置き換えれば、漢字と片仮名を禁止して平仮名のみにしてしまうようなものである。常識では有り得ない愚策である。日本も私が若い頃はルビ入りの旧漢字の書物を多く目にし、実際に読みもしたものだが、今では旧漢字の書物はすっかり姿を消し、平仮名・片仮名 花盛りとなってしまった。図書館で古い書物を手にしても、真面（まとも）に読めそうもないと考えれば、先人の教えを学ぶ機会を失なってしまう。私の送りがなに違和感を持つ人もいるだろうが、私は自分が学んだとおりの日本語を書いているだけだから、その辺はご理解の上、読んでいただきたい。

話題が外れてしまったが、「米大統領選挙」＝「共産主義革命」である事は縷々（るる）述べてきた。米国民ならぬ日本人にとっても、トランプが再選（今や復権が相応しい）するか否かは関係無いでは済まされない重要問題であり、トランプが引き続き米国を率いてくれる可能性が僅かでも残っている限り、その情報を追い続けたいと思っている。現時点ではバイデンが選挙に勝利し、表面上はバイデン政権が誕生したかに見えるが、あれほどの大掛かりな選挙不正（犯罪）と言論統制（犯罪）を全世界に納得させるのは流石に無理が過ぎる。世の中とは不条理なものであり、善人より悪人の方が、得てして良い思いをすると言うのは嫌と言うほど見てきたが、これほどの無理、世の中の常識を180度覆（くつがえ）してしまうのを押し通すのは、どう考えても無理だと思う。「嘘も100回続ければ真実となる」と最初に言ったのは、確かナチス政権下のゲッペルズだったと思うが、米民主党の裏に潜んで巨大な権力を誇る勢力は、どんな悪事も正しいものだと既成事実化してしまい、疑義や反論を悉（ことごと）く封殺し続ければ、自分たちの犯罪が正当化され、やがて正史となると信じて疑わないようだ。我々日本人が見聞き体感している大犯罪「共産主義革命」は、起きてしまった以上、どちらに転ぼうが、100年、200年に一度あるかないかの一大パラダイムシフトなのである。ここから世界は一変するのは間違いない。米国は自由・民主・資本主義の象徴のような国であると思い込んでいたが、その米国で「共産主義革命」がほぼ成功しようとしているのだから、その大事件を目撃している我々は、正に歴史の証人なのである。これを幸運と呼ぶのは憚（はばか）られるが、極めて貴重な体験である事は間違いない。

バイデン（偽）政権の良し悪し（悪に決まっているが）はともかく、バイデン（偽）政権が本当に定着すると信じている米国人は少ないのではないだろうか。日本人ではあるが、私など老バイデンは結局、三日天下に終わると信じて疑わない。捨て駒として利用されたボケ老人が引退するか暗殺されるか、分からないが、何れカマラ・ハリスに取って代わられる筋書きが出来ている事は容易に想像できる。併し、三日天下に終わるバイデン（偽）政権にはカマラ・ハリスも含まれる。敢えて暗殺と言ったのは、偽りの大統領として就任したその初日に署名したとされる17件の大統領令のひとつが「シェールガス掘削のフラッキング（水圧破砕法）の禁止」であるからだ。ハリス、バイデン政権の誕生を全面的にバックアップした DeepState には当然 石油メジャーが含まれ、然（しか）も強大な発言権を持っている。その石油メジャーの利権潰しとも言える大統領令を出すなど、DeepState 側から見れば、正に飼い犬に手を噛まれたに等しい事である。まあ、降ろされようが、失脚しようが、暗殺されようが、どうでもいい。実際、バイデン（偽）政権が本当に誕生したかどうかも、未だ疑わしいと思っている者たちは少なからず存在する。ライブ映像として日本にも配信された大統領就任式が、実は録画だったのではないかとの疑いが濃厚であり、軍部、ペンタゴン（国防総省）は未だにバイデンを正当な大統領と認めていないともいう。バイデン一味は実はホワイトハウスにすらまだ入っていないという説もある。また就任式後もバイデンはプライベートジェットに乗っている。政府がエアフォース1を用意しないのは何故か？　全てがネットの噂であり、検証され確定した情報ではないから、現段階ではフェイクと言われても仕方がないが、フェイクが実は真実であったと言うのが最近の傾向であるのを忘れてはならない。

トランプ大統領がワシントンD.C.に1月24日まで「緊急事態宣言」を発令した事は事実だから、ワシントンD.C.に6万人以上の兵士が鮨詰め状態であるのも、24日までなら説明がつくが、24日を過ぎても軍隊が撤兵しない場合は、バイデン政権は軍部を動かす権限を未だ持っておらず、事実上の軍政が敷かれていると考えるのが合理的であろう。議会の床や廊下に寝転がる兵士たちは、バイデン側の議員が通りかかる度に「トランプ、トランプ」と声を上げ、ペロシがビスケットを差し入れをした時には「Stop the Steal」と叫ぶ兵士までいたと言う。それに激怒したペロシが兵士たちを議会の駐車場に追い遣った。一方のトランプは自身が所有するホテルを兵士たちに解放した。トランプは米兵に絶大な支持を得ている理由のひとつがこういうところにも現れている。トランプは戦争を起こさなかった近年では唯一の大統領であった。多くの海外駐留兵を家族が待つ家に返し、出さなくてもいい犠牲者を出さなかった。ある嵐の日にびしょ濡れでトランプが乗る予定の飛行機を整備する一団がいた。取り巻きが止めるのも聞かずにリムジンから傘も刺さずに外に出て、その一団に歩み寄ったトランプは「ご苦労様」と一言感謝の言葉を伝えたという。チップらしきものを手渡したというが、幾らのチップを渡したかは分からない。チップの額より心を打つのは、あのふんわりした頭髪や高価なスーツをびしょ濡れにして謝意を示したトランプの行動である。同じように一介の兵士たちにもトランプは機会さえあれば謝意を示したという。トランプを嫌う人は、それを演技だと言うだろうが、素直に考えれば、自分を支える名も無き人にも感謝を忘れぬ素晴らしい行ないである。併し、トランプを神格化しては本質を見誤る。この辺は冷徹に見守るべきだろう。この問題の本質は、国家反逆罪を犯してまで「共産主義革命」をほぼ成功させた勢力が未だ裁かれずにのさばっており、民主国家と国民がそれを許して良いのか、という事だ。

世界を白と黒、0% と 100% に明確に分ける事は出来ないが、二つの勢力に大別する事はできる。ひとつは極少数の支配層による上位下達（じょういかたつ）の一方的な支配社会。トップダウンのみの社会、ボトムアップ無き社会で、庶民は永遠に貧困から逃れられない。エリートの支配階級は自らの利権を手放さなくて済むように、新規参入を許さない。1%に満たない支配階級と慢性的貧困層は奴隷層と同義となり、極端に二極分化された社会となる。こういう社会では庶民は永久に報われない。庶民層は努力を無駄と諦めてしまうから、社会の進歩は止まり固定的な社会となる。もう一方は、自由、民主、資本主義が守られ、努力すれば裕福にもなれるし失敗する者も出るから庶民は真剣に仕事に励み、研究も怠りないし、何を発言しようと検閲などされない言論の自由が保障された社会である。人々は成功目指して努力するから社会の進歩は止まらない。今まで米国は後者の国であり、後者の盟主だと思われてきたが、グローバリズムの成功者は既得権益を新規参入者に分け与えるような自由は、自分たちの利益に反するから、自分たちが支配層のまま、庶民の自由を奪う道を選んだ。共産主義はマルクス主義に代表されるイデオロギーだから、イデオロギーなど持たないグローバリズムの成功者にとっては、「共産主義革命」など一過程に過ぎない。今、起きている米国に於ける「共産主義革命」とはその程度のものである。愛国主義を一致団結して忌み嫌う革命勢力は、イデオロギーの違いに気付けば争い始める。直ぐに報酬を貰えない ANTIFA や BLM は早くも民主党に抗議して暴動を起こし始めた。成功しても、しなくても、革命の代償は大きい。民主党支持者の多くは、やがて失望し、後悔する羽目になるだろう。

日本の中小企業は、大企業には出来ない高度で特異な技術を生み出して、世界に冠たる日本の製造業を支えてきたが、菅政権は生産性の低い中小企業を潰そうとしている。竹中平蔵もデービッド・アトキンソンも中小企業の半分は潰すべきだと菅義偉に進言し、菅内閣の政策はその通りに庶民と中小企業にとっては過酷なものである。一度失なわれた中小企業の技術や、日本の伝統文化は二度と取り戻す事は出来ない。米国人は、自由・民主の理想を体現したアメリカ合衆国に、胡座（あぐら）をかいた、とまでは言わないが、信頼を寄せ過ぎ、油断し過ぎた。悪い前兆は幾つもあった筈なのに、声を上げ、行動を起こす者の数が余りにも少な過ぎた。米国民ひとり一人の怠慢が、中共などの敵対国に隙を与え、民主党左派を調子付かせ、DeepState が野望を実行に移す好機を与えてしまったのである。同じ事が日本にも当て嵌まる。世界に比類なき伝統文化と、中小企業ならではの高度で特異な技術が今、失なわれようとしている。米国での出来事の真実を伝えないマスメディアは論外だが、マスメディアを盲信する国民も罪深い。日本では事実上の検閲が69年間も野放しにされ、米国さえ滅ぼそうとしている「自虐史観」が、敗戦後一貫して行なわれてきた。異論を挟む有志はいたが、主流とはならなかった。これは日本国民の怠慢である。臆病、事勿れ主義、大人の対応、抗議すべき時に抗議せず、ただ「遺憾」という言葉を返すに止（とど）め、誇りや矜持を踏みじられる事に慣れてしまった日本人は自らの怠慢に気付きもしない。米国人はこの試練を乗り越えるだろうが、同じ試練を日本人は果たして乗り越える事ができるだろうか。甚だ疑問である。

日本には、ドナルド・トランプに代わる人物は現れないだろうし、リン・ウッド、シドニー・パウエルのようなトランプ大統領の再選（復権）に無報酬で命を捧げる傑物も現れそうにない。米国を襲った「共産主義革命」の裏に潜む DeepState の魔の手は米国以上に日本を踏み躙（にじ）ってきたが、盾つかない日本など後回しにされて、本丸である米国を一気に攻め落とそうと汚い拳を振り下ろした。日本人は米国で起きた「共産主義革命」の真実を見抜き、備えなければならない。菅義偉なる売国奴に政権を任せて、中共に擦り寄っては国を失なう。高橋洋一（経済学者・現内閣官房参与）は、竹中平蔵は仕事をしていないから責められる謂れはないと言い、国際金融資本など存在しないと言い切っている。本来は非常に頭の良い人なのだろうが、何という愚かな認識だろう。彼が学んだ経済学は既に過去の遺物であり、経済学者だから歴史に疎（うと）いでは、自身が持つ影響力を考えると余りにも無責任である。DeepState の中心が国際金融資本である事はもはや常識である。 DeepState もビルダーバーグ会議も国際社会に隠然たる影響力を持っている。これらについては、この Blog でおいおい説明していきたい。先ずは、何よりトランプ大統領の復権が最重要課題である。トランプが発令した「緊急事態宣言」は、1月24日に有効期限を過ぎる。その後、ワシントンD.C.に展開された米軍が撤退するか否かに注目したい。