未だトランプの勝利を信じ、静観する。ハリス、バイデンなど糞食らえ

トランプが任期中に発令した「緊急事態宣言」の期限である 1月24日以降の軍部（今残っているのは州兵）の動きに注目していたが、24日以降も駐留を続けるようだ。大統領就任時とされた1月20日は、6万5000人もいた兵士は 2万5000人にまで縮少された、未だ 1万人以上も残り、正確には分からないが、どうやら 3月上旬までワシントンD.C.の警備に当たるそうだ。これでどうもしっくり来ないバイデン偽大統領が、このまま済（な）し崩し的にアメリカ合衆国第46代大統領に居座り続ける恐れが50%以上は無くなったという事だ。ほどなく仲間内から引き摺り下ろされるとしても、偽大統領がこのまま大統領を名乗れる確率は50%もない。残された可能性は、既に軍政が敷かれ、老バイデン、或いは極左のカマラ・ハリスでは、どうにも使い物にならないと国民が気付いた頃合いを見計らって、正当に選出された大統領はトランプだと宣言する、或いは大統領選挙そのものを不正が行なわれる余地のない形で、即ち軍の監視下でもう一度実施して正当な人物を大統領に迎えるという方法も考えられない訳ではない。米国憲法の専門家ではないから、こんな前代未聞の方法を思い付くのだと言われそうだが、余りにもあからさまな選挙不正の証拠なら何千とあるし、選挙中と選挙後に行なわれた民主国家にあるまじき言論統制の数々を、総て、否、相当数の国民が目の当たりにしたのだから、不正選挙や言論統制という犯罪を強行した勢力と彼等にシンパシーを感じる犯罪者や無知な国民以外は、民主党政権の正統性を認めはしないだろう。実際、大統領に就任したとされた直後に署名した大統領令には多くの国民や利権団体が反発した。偽大統領就任初日に弾劾決議を主張する上院議員も現れた。

問題は、トランプ大統領が、どのような理由があっても国民の分断や暴力的争いを避けようと考えている事だ。立法府、行政府、司法府、主流メディア（MSM）、更にSNSまでもが、異常なほど腐っており、反トランプで徹底した動きを見せた事で、争い無くして自身の再選など不可能だと知って、飽くまでも穏便に平和的に事態を収拾しようとホワイトハウスを去ってしまったのだ。だから、今頃、軍政を敷くくらいなら、憲法に則って「戒厳令」を布くなり、「叛乱法」を適用するなり、打つ手は幾らでもあった筈であるのに、米国と米国民の分断を飽くまでも避けた判断は立派であると同時に不満も残る。国家反逆を企て実行する輩（やから）に、そして米国を内外から解体しようとする外国勢力には、そのような優しさは弱さにしか見えない。未だに「日本国憲法」と「東京裁判史観」の軛（くびき）から逃れられない日本人になど、トランプ大統領に対して、何も言う資格はないと重々承知の上で、トランプ大統領には日本人が真っ当な国民に生まれ変わる手本を見せて欲しかった。ネットの噂では「Patriots Party」（愛国党）→（後にトランプ大統領と側近のジェイソン・ミラーがこの新党との関わりを否定）を立ち上げて、米国再生に立ち上がるそうだが、トランプ大統領には、平時と戦時の区別が出来ていないのでは、と首を傾げざるを得ない。噂では幾度も暗殺の危機を乗り越えたと聞く。相手は人の命など塵ほどにも思わない凶悪な犯罪集団である。就任早々 DeepState という言葉を発したトランプ大統領には、敵が何者かは充分に分かっていた筈である。自身の再選が掛かる今般の大統領選挙では、幾人もの兵士や民間人が命を落とした。争いを避けて静かに退くなど、落命された方々の死が犬死になってしまうではないか。

米大統領選挙の仮面を被った「共産主義革命」を仕掛けた敵を滅ぼさない限り、米国に平和は訪れはしない。トランプ大統領は昨年12月24日施工（しこう）の法律で、「国家反逆罪」に適用される極刑の方法に、電気椅子と銃殺というふたつの処刑方法を復活させた。2018年9月12日には「米国の選挙で外国の干渉が発生した場合に特定の制裁を課す」というタイトルの大統領令13848に署名した。これは、大統領が軍を含む連邦政府機関に対して発する命令で、再選が掛かる2020年から2021年にかけて行なわれる大統領選挙に外国勢力が干渉してくる事態を読み切っての措置だった筈である。昨年、11月6日を迎える前に大統領令を発令するチャンスはあった。ラドクリフ情報長官の指示に従おうとしないオバマが仕込んだ5000人以上の反米官僚（SES、シニア・エグゼクティブ・サービス／上級行政サービス）の存在など、日本人である私でさえ知っているのだから、トランプ大統領が知らぬ訳が無いから、「戒厳令」発動要件が既に生じていたのに、トランプ大統領は最後まで平和的な解決策を模索した。到底 戦時の対応ではなかった。日本の似非（えせ）知識人は既に DeepState の手に堕ちたのか、只の無能なのか知らないが、日本人による唯ならぬ米大統領選挙への関心の高さや、トランプ支持者の多くを、始めは無視し、果ては見下しさえした。S新聞の元ワシントン特派員などは門田隆将とのYouTube対談で、「正当な手順を踏んで米大統領に選出されたバイデンに異論を差し挟むなど愚かしい」とばかりに、ニヤニヤ相手を見下すように笑いながら言葉を濁した。

私は未だに「トランプ再選」を信じている。感情論ではなく、理詰めで考えてもバイデンの勝利など有り得ないし、許してはならない。誰の眼にも明らかな犯罪を見過ごして、既成事実化の波に飲み込まれてはならない。米国や米国人、ドナルド・トランプの為だけの主張ではない。正邪善悪は国境を越えた道理である。我々日本人の為にこそ看過してはならない。自分以外の全員が見解を異にしても、正しい事は正しい。バイデン陣営は邪悪な犯罪集団である。この看過し難い犯罪を乗り越える事が、日本人にとってどれほど重大な示唆に富んでいるか、日本人は考え、トランプが戦うなら、それを我が事として見届けなければならない。自分たちには関係ないなどと無関心を決め込んではいけない。中共による、チベットやウイグル、そして南モンゴルや南支那海に於ける横暴、尖閣諸島などで押し通す悪事を見て見ぬ振りをしてはいけないように、米国に於ける汚い共産主義革命を看過してはならないのである。朝鮮人による薄汚い犯罪に対しても、日本人は今まで正義を主張してこなかった。内心に湧き上がる正義の声に耳を塞ぎ、正当な主張をしてこなかったから、日本人は自らの国と自分に誇りを持てない存在になってしまった。こんな日本人にとって、嘗ての敵であり、今も将来も日本から搾取し続けようとする米国の勢力に、堂々と正当な主張ができるか否かの教訓が、汚い米大統領選挙、汚い米 共産主義革命という、双方命懸けの戦いに見出す必要がある。

DeepState 側の卑劣な言論統制により、米国からの情報は偏ったものばかりである。ネットで直接情報を集めるしかない。SNS に頼っては駄目だ。検索エンジンも Google ではなく DuckDuckGo の方が安全だ。「ハンター・バイデン」や「ヒラリー・クリントンの正体」などのキーワードで検索してみれば、その差は明らかである。私はインターネットが普及する前の、パソコン通信の時代からの Mac のヘビーユーザーで、重い Macintosh を背負って旅行した事もあった。今は Apple 製品を使うのも不愉快だ。スティーブ・ジョブズを騙して Macintosh のユーザーインターフェイスを盗んだビル・ゲイツの Windows はもっと使いたくない。併し、今や必需品で、それなくしては生活が成り立たないから Mac や iPhone を手放せない。話が逸れた。余人には到底及ばぬドナルド・トランプが、水面下で軍部を動かしているのか、或いは本当に「Patriots Party」（愛国党）を立ち上げて、最後まで平和的に戦い続けるのか、今は注目して観察するしかない。どんな形でも良いから、トランプ大統領の再登板を望む。否、トランプは今も米大統領であり、本当に株式会社アメリカを「アメリカ共和国」に変えようとしているのかも知れない。何故か理由は分からないが、1月か2月の26日と、3月4日に何かが起きるそうだ。フェイクかも知れないが、暫くは情報収集しつつ静観するしかないようだ。米国に於ける「共産主義革命」（未遂？）にばかり気を取られているうちに、菅義偉の売国が止まらないようだ。DeepState と中共のサイレント・インベイジョンは米国より日本の方が深刻だ。日本には放置してはならない「朝鮮悪」も蔓延っている。日本人にも戦う時が訪れたようだ。