「コロナワクチン詐欺」と「米大統領選挙不正」の真犯人は同じ「DeepState」＝闇の勢力

今回も長文（17,060文字）です。前回同様、3回くらいに分けてお読みいただくのが、読み易いと思います。一気に読むと途中で嫌になるかも知れませんので、気軽に読み流してください。

2020年の米大統領選挙が世界史的な一大汚点ともいうべき巨大な詐欺犯罪であり、共産主義革命を装った DeepState による独裁体制構築の序章である点については、前回までの Blog で縷々（るる）述べてきた。この綿密に計画された偽装「共産主義革命」が未遂に終わるとの私の予想（或いは妄想）も、今のところ変えるつもりはない。表面的には米国を運営しているのは DeepState の傀儡であるバイデン＝ハリスとされているが、実際にはトランプ大統領を押し立てている米軍が実権を握っている。今の米国は軍政下にあるという事だ。これも今は勝手な妄想と思われてしまうだろうが、この考えには些かの迷いもない。トランプ大統領 自身が発言している通り、今年（2021年）8月の復権が実現すればいいが、だいたい作戦決行日程を事前に漏らす軍事作戦など聞いた事がないから、敢えて8月というのなら実際には8月以外なのかも知れない。今月（6月）中に偽大統領バイデンが引き摺り下ろされてもおかしくはない。何れにせよ客観的に観て本年中にトランプ大統領の復権が実現しなければ米国の繁栄は終わり、世界一強の覇権国家、米国は坂を転げ落ちるように衰退し、二流国家に成り下がってしまうだろう。これは同時に世界中の自由民主主義国家が DeepState の独裁に屈する事を意味するから、日本にとっては決して他人事（ひとごと）ではない。そして、昨年来、世界中を席巻してきた「コロナ・パンデミック騒動」と先進国の国民の大多数に接種され始めてしまったコロナ・ワクチンと称される mRNA ワクチン。危険な毒薬かも知れない薬物を、満足な動物実験も経ずして、文字通りの人体実験を推進する巨悪もまた DeepState である。「米大統領選挙の大掛かりな不正」と「新型コロナウイルス蔓延騒動」には、常に中共の影が見え隠れし、「mRNAワクチンの接種推進」には、不正選挙と同じようにマスメディアと SNS による徹底した言論統制という共通点が見られる。まるで既視感（デジャブー）を見るようだ。遺伝子に作用するというのに動物実験を省いて直接、世界規模で強行される人体実験は、人類史的に観て前代未聞の大犯罪というしかない。1〜2 年後、或いは 5年先 10年先の人類にとって取り返しのつかない失策の歴史として語られる恐れが大いにある。世界中のメディアと SNS による言論統制で、全世界が同時に騙されているのだから、日本人だけが真実を見抜ける筈もなく、日本国民の大多数は相変わらずすっかり騙され切っている。江戸末期以降、悪意ある諸外国の嘘に騙されてきた歴史を顧みないお人好し日本人の姿は、滅びるべくして滅んで行く哀れな民族の末路を予見させるようで悲しい限りである。国際社会では通用しない性善説を信じるのは、近代以降に於ける日本人の致命的欠陥である。

米国の主流メディアと主要SNS を始めとして、極左民主党や、名ばかりの共和党政治家たちも、コロナ・パンデミックの真相を突き止める前に、効果も定かでないロックダウンや様々な主権制限の実施に踏み切ってきた。実際、「ロックダウン」と「検疫封鎖」は全くの別物である。この Blog では、「コロナ・パンデミック騒動」と「mRNAワクチンの普及工作」が、「米大統領選挙に関わる似非（えせ）共産主義革命」の一環として位置付けられると明確に宣言する。最近になって漸（ようや）く米国の主流メディアが、中共の武漢ウイルス研究所の病原体レベル4 （P4）の実験室と、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）の所長アンソニー・ファウチとの怪しげな関係を徐々に暴露し始めた。遡れば バラク・オバマ（→バリー・ソエトロ）、ビル・クリントン、ジョージ・ブッシュJr.も、中共政府との疚（やま）しい関係があったのは知る人ぞ知るというより、公然の秘密といったところである。メディアや SNS が庇（かば）っているから一般には真実が闇に隠されているだけで、トランプ大統領が復権した暁（あかつき）には全てが表沙汰となって、裁かれるべき反逆者には相応の裁きが下るだろう。それはともかく、先ずは、新型コロナウイルス（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）と呼ばれる謎の病原体が自然発生に依るものではなく、人工的なウイルスである可能性を主流メディアが認め始めたという細やかな進展は観られるが、やがては米国に巣食う DeepState の手先と中共によるバイオテロである事が明らかにされ、それに加担したオバマやファウチ等（ら）の罪科が問われる事は間違いない。Facebook は非難される前に自ら「新型コロナウイルスが人工的なウイルスかも知れないという内容の投稿を検閲・削除する事をやめた」と発表した。主流メディアも主要SNS も単なる DeepState の傀儡、手先であるから、言論統制に手を染めている事を悪びれもせずに認めて、その上で、これからも言論統制の手を緩める気配は無い。こういった実態を日本のマスメディアは一切報道しない。テレビに至っては、朝から晩までコロナ騒動を拡め、危険なワクチン接種を推奨している。報道番組や報道番組もどきの下世話なワイドショー番組で只管（ひたすら）恐怖を煽る事に余念が無い。日本国民は、日々発表される「感染者数」という嘘をいい加減に見破っても良かろうに、「テレビの嘘」を鵜呑みにして疑おうともしない。「感染者数」というのは明らかな「嘘」で、正しくは…例えば「PCR検査 陽性者数」とするべきである。PCR法陽性者は必ずしも新型コロナウイルス感染者ではない。今年 3月に謎の死を遂げたタンザニアのジョン・マグフリ大統領が、果物のパパイヤ、羊とヤギの体液、その他人間の体液以外のものをPCRの検査会社に出したら全て陽性と判定されたという。新型コロナウイルスを判定する手段としては、PCR 検査とは、それほど当てにならない検査なのである。マグフリ大統領は「白人が、機能するワクチンをつくる事ができたならば、彼等はエイズ、癌、結核のワクチンを既に見つけていた筈だ」と述べ、タンザニア人が「実験用ウサギとして使われる」事を望まないといい、「コロナ・パンデミックは嘘であり、ワクチンなど摂取する必要はない」と主張した。そしてコロナウイルス接種の世界的キャンペーンの最中（さなか）に突然、謎の死を遂げた。恐らく口封じされたのだろう。

「PCR 検査」の正式名称は「核酸増幅法」といい、PCR検査ではなく「PCR法」という。2019年に、これまた謎の死を遂げた、ノーベル化学賞受賞者のキャリー・マリス博士が発明した検査手法が「PCR法」である。PCR法は特定のウイルスのRNAを検出するという建前で行なわれているが、残念ながら…というより驚くべき事に、新型コロナウイルスだけを特異的に検出するものではない。コロナウイルスは新型・旧型問わず RNAウイルスで、RNAウイルスは変異しやすい。つまり、「PCR法」では他の様々なウイルスでも陽性となる事が始めから分かっている。人間の身体から細胞を取って培養すれば、その中には多数のウイルスが混ざっていて当然であり、「PCR法」では、どの RNAウイルスを拾っているかは正確に判別できない。うずらや新品の綿棒、そして前述の通りパパイヤ、ヤギ… そして何とガソリンなどからも陽性反応が確認されたという。そんな検査はそもそも当てにはならない。だからキャリー・マリス博士は「PCR法」をコロナウイルスの判別に使ってはならないと口を酸っぱくして公言していた。ネットで調べると、マリス博士は風変わりな人物、信用できない人物の如く記録されている。「PCR法」でコロナ・パンデミックを偽装する裏勢力の捏造工作は極めて巧みであり強引である。「PCR 検査」はノーベル賞受賞者が発明したのだからと信憑性を持たせ、キャリー・マリスの主張は非常識な人物だから信頼できないという。その時々でコロコロと意見を変えるのは嘘つきの特徴である。「PCR法」では、普通の風邪やインフルエンザなども陽性と判定する。だから PCR検査 陽性者を「新型コロナウイルスの感染者」と特定する報道は真っ赤な嘘なのである。NHK や民放テレビ各局が、恣意的に「感染者数」として毎日毎日発表しているのは、国民の恐怖を煽って、安全性すら未確認の怪しげなワクチンを摂取させるのが目的なのである。だいたい「無症状感染者」とは何なのか？　くしゃみも咳も鼻水の症状も無く、微熱すらない風邪ひきさんを、今まで「風邪の無症状感染者」と呼んだ例があっただろうか？　　実名は挙げられないが、テレビ局の報道番組に関係するある下請け業者によると、スタジオのアクリル板を設置する業者は、「こんな物 何の役にも立たないのになあ」と笑いながらセットして、自分たち（下請け業者）やテレビ局のスタッフは、本番前や後にはアクリル板など無いところで普通に会話しているという。更に、毎日、ニュースで発表される「感染者数」はおよそ一箇月前に（厚労省から）通達されてくるとも言っていた。これについては確たる証拠はないから私も半信半疑である。併し、コロナ・パンデミック騒動が人為的な企み…DeepState によるワクチン接種推進を目的としたものであるとすれば、このテレビ関係者の証言を頭ごなしに否定はできない。

そもそもこの一年余り世界中を席巻している「新型コロナ（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）」と呼ばれるウイルスは、その存在すら確認されていない。…と言いながら、新型コロナウイルスと例年のインフルエンザウイルスは非常によく似た形状をしているという。両ウイルスとも、表面にタンパク質が棘のように付いてる。ウイルスがヒトに感染する際、このタンパク質がヒトの細胞にある受容体と結合する。新型コロナとインフルは表面に付いているタンパク質の種類が違うので、対応する受容体が異なるという。当然、重篤化した場合の症状も異なる。難解な説明文は私も苦手だから省くが、ウイルスの大きさは新型コロナが0.050〜0.2 μm（マイクロメートル）、インフルが0.08〜0.12 μmだという。この大きさのウイルスと市販のマスクの透過性を知ると些かショックを受ける。ウイルスの大きさを大雑把にビー玉くらいとすると、市販のマスクの網目の大きさはサッカーゴールの3倍ほどだという。正にスッカスカ状態でマスクなど無意味である。至近距離の会話で大きな飛沫を飛び交わすような場合を除いて市販のマスクは意味を成さない。テレビで解説する専門家がこういった事実を知らぬ訳がない。新型コロナウイルス感染症対策担当大臣の西村康稔は、国民に対して、屋外でもマスク着用をお願いしている。密を回避する為、定期的な換気を進められるが、それなら誰もが外気は比較的安全だと考える。併し、西村大臣は外気も危険だと言わんばかりである。その結果、国民全員が屋外でマスクを着用するのが当たり前となり、同調圧力が増し、マスク着用を拒む者はまるで非国民扱いされる窮屈な社会が生まれ、定着してしまう。このように国民に不自由を強いる前に、新型コロナウイルスについて、日本政府は正しい情報提供に励むべきではないだろうか？　それが出来ないのは、所謂 専門家も政治家も、新型コロナウイルスについて、何も知らないのである。その上で、国民に「正しく恐れろ」などという要請を出して混乱させているのである。

最近、真紀子さんという方が、「厚労省のコロナ相談室」に直接電話して、「新型コロナウイルスの存在証明の有無」について質問している動画が公開された。元はYouTube 動画らしいのだが当然、速攻削除されているだろう。有り難い事にその動画を FC2 動画で再公開してくれているので URL を貼っておく。私のBlog を読んでくださる方の人数は少ないが、できるだけ多くの人に拡散していただきたい。リンクが切れている場合は、ブラウザにコピペすれば視聴できます。
https://video.fc2.com/content/20210524tqPnD47g 

要するに日本中が「新型コロナ・パンデミック」という詐欺に騙されているという事だ。新型コロナウイルスでも Covid-19  でも SARS-CoV-2 でも何でもいいが、存在が確認されていないウイルスなのである。「存在を証明する査読済み論文が皆無なウイルス」のワクチンなど誰にもつくる事はできない。況（ま）してや変異株など確認する方法は無いだろう。いったい何からどう変異したというのだろうか？　海外ではコロナワクチン接種による副作用（日本では何故か「副反応」という聞き慣れない言葉が遣われているが…）の酷さが、写真や動画で公開されている。世界では何百人何千人という単位（もしかしたらそれ以上の単位）で、健康な人が、ワクチン接種の当日や翌日から一週間後などに失明したり死亡してしまったりした例が後を絶たない。全身の肌が爛（ただ）れて腫れてしまったり、健やかな少年が全身麻痺で痙攣する動画を観るのは実に恐ろしい。被害者本人はもとより、親や配偶者、友人等は何故もっと慎重に検討するよう説得できなかったのか。後悔先に立たずとはこういう事にこそ使う言葉だ。併し、そういった被害者の家族やご遺族には、「ワクチン接種との因果関係は確認できない」として何の補償もされないという。全ての国を調査した訳では無いから、しっかり補償している国もあるのかも知れない。日本でも「ワクチン接種による死亡には国が4,400万円の補償をする」というが、どうせ「因果関係は確認できない」とされてしまうのは火を見るより明らかである。実際、ワクチンの副作用による被害者はいるが、国が補償した例は一例も無い。厚労省のHPでは6月11日時点で、13,903 人が新型コロナによる死亡者だとするグラフが表示されているが、実態は恐らく200人程度の被害者が死亡したと思われる。コロナとは無関係の死亡者でも、死後にPCR法で陽性と出ればコロナ死とされてしまう。ワクチン接種直後の死亡でも、死後に陽性反応が出ればコロナ死とされてしまう。ワクチンの副作用で死亡したなどとは口が裂けても認めない。ワクチン接種直後や一週間以内の死亡でも、ワクチンとの因果関係は調査中とされ、結局、副作用での死亡とは認めないつもりなのだろう。そもそも、ワクチンの製造販売で既に何兆円もの売り上げを稼いでいる製薬会社が、副作用については一切の責任を免除されているというのはおかしい。異常である。飲食物でも、電化製品でも、遊具でも、工具でも、何にでも「製造物責任」が伴う時代であるが、コロナワクチンだけが特別扱いされ、製薬会社の製造物責任は問われない。

米国では、中共政府は15年も前からバイオ兵器を開発していたという報道が非主流メディアで見られるが、新型コロナウイルスが遺伝子組み換えによる中共のバイオ兵器ならば、自分たちに甚大な被害を及ぼすウイルスを漏らす訳が無い。特に米国大統領選挙に合わせた陽動作戦ならば、主に白人、黒人、褐色人種に強く作用し、自分たち黄色人種・東洋人には比較的弱い作用を持たせる事もできるだろう。だから日本を含む東亜細亜の国々では欧米より被害が少ないのかも知れない。中共支配下の中国人の被害はアリバイ工作的に少なく設定したのだろう。毛沢東は3000万人以上も自国民を殺し、鄧小平は「3億人程度の被害を出しても中共が勝ち残れば良い」と言って世界を唖然とさせた。うろ覚えだが、確かドイツ帝国の鉄血宰相ビスマルクは「第一次世界大戦は化学兵器、第二次世界大戦は核兵器、第三次世界大戦は生物兵器により勝敗が決する」と言った。今正に第三次世界大戦の最中（さなか）なのかも知れない。米国の似非共産主義革命に中共が加担したのは間違いないし、新型コロナウイルスなるものは中共武漢の研究施設から漏れたとされている。コロナワクチンを製造した巨大製薬会社は、多数の国に跨（またが）る多国籍企業・無国籍企業である。ウォール街の金融資本家や GAFAM などの BigTech も多国籍・無国籍企業である。トランプ大統領から二期目を奪った DeepState の手先である国家反逆者の中にはアンソニー・ファウチやバラク・オバマもいる。ナンシー・ペロシも罪は免れないが、バイデンやハリスは只の使い捨ての道具に過ぎない。それでも国家反逆者である事に変わりはない。皆、一蓮托生の罪人で、アメリカ・ファーストを唱えるトランプ大統領を忌み嫌う点で一致している。DeepState では新参者で未だ未だ地位の低いビル・ゲイツの「ワクチンによる人口削減」はこの様子だと恐らく成功してしまうだろうから、ビル・ゲイツは DeepState に於いて大出世できると考えているだろう。併し、DeepState は余りにも多くの事を一度に強行し過ぎた。それが敗因となる。

軍政下にある米国は中共の野望を放置せず、バラク・オバマの時代からドナルド・トランプという成功した実業家で、買収される心配がなく、信仰心の熱い愛国者をリクルートして大統領の座に就けるべく、着々と準備を進めて見事オバマの共謀者ヒラリー・クリントンを打ち負かした。トランプ大統領の愛国心は本物である。米国が DeepState と中共に内部から蝕まれている事を憂いた将軍たちが、今もトランプ大統領を支え、あからさまな選挙不正という犯罪の末に大統領の座を奪った偽大統領バイデンには肝心の軍の実権は渡さず、核のボタンは未だトランプ大統領の手にある。近現代史研究で成果を上げているある人物が、今の米国を観て「マッカーシズムの再来」と評したが、それは間違いだ。今の米国の実情を「反共産主義」の一言で片付けるのは考えが浅過ぎる。確かに中共が内部から米国に浸透してきた事は間違いではないが、嘗てマッカーシー上院議員が敵に回した共産主義者たちは、1930年代初頭にユダヤ人迫害機運の高まりから逃れて、米国ニューヨークの教育界に紛れ込んだドイツのフランクフルト学派の共産主義学者たちに洗脳された者たちである。併し、今日、米国を汚染している「自虐史観、キャンセル・カルチャー、ポリティカル・コレクトネス、ジェンダー・フリー、LGBTQ、ミソジニー（女性嫌悪）、白人差別思想、ペドフィリア（小児性愛）、アドレナクロム蔓延、等々」は今の中共や共産主義とは、直接的政治的イデオロギー的に無関係である。これらの米国を害する思想は、トランプ大統領が求める「正義、伝統、信仰」とは全く相容れない邪悪な思想であり、悪魔信仰とさえいわれている。トランプ大統領と米軍（軍の約8割と見られる）が戦っている相手は、単なる共産主義者ではない。共産主義も敵の一部だが、真の敵は悪魔信仰や様々な反米思想で米国を貶める DeepState である。DeepState の中枢はやはり国際金融資本家たちであり、石油業界や軍産複合体、そして今回新たに注目を集めた製薬業界であり、それらに近年その立場を盤石にした GAFAM などの BigTech が加わって、米国の極端な左傾化共産化を契機に、自分たち極一部のエリートによる「全世界に及ぶ独裁体制の構築」を目論んでいる者たちである。DeepState は無論、共産主義者ではない。自分たちとその子孫による独裁体制を望んでいるだけである。

人類史を暗黒側へとひっくり返そうとする DeepState 陣営は、米国の政界（極左民主党と共和党の一部）、経済界（石油業界・多国籍大企業・軍産複合体など）、金融界（ウォール街）、法曹界（弁護士や裁判所・最高裁までも）、教育界（初等教育・中等教育・高等教育に於ける準学士・学士・修士・博士という学位制度に中の教育の全て）、メディア界（主流メディア）、芸能界（ハリウッド）、巨大複合施設（ディズニーなど）、等々による反米思想の刷り込みと実行および人の道を外れた犯罪を平然と為す組織の横暴…　これはまるで大東亜戦争敗戦後に日本を占領統治した連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAPと称される米国の共産主義者たち）が日本を腑抜け国家に改造して出来上がった戦後日本の構図と瓜二つである。異なるのは恩知らずな怨恨民族で日本に無理矢理 居座った在日朝鮮人が特権階級にいない事くらいである。米国の共産主義者たちの陰に隠れている DeepState は自国で成し遂げようとする背徳行為を敗戦国日本で実験して、完璧な成功体験を知っているのである。併し、今回の大革命は余りにも事を急ぎ過ぎた。「大統領選挙不正」に止まらず、「偽装コロナ・パンデミック」、「世界的ワクチン詐欺による人口削減」…　これだけの難題を一度機にやって退けたのは DeepState の傲慢と焦り故である。ネットの普及による SNS の言論統制は絶大な効果を発揮したが、同時に世界中に選挙不正の恥を晒し、行き過ぎたポリコレやペドフィリア、アドレナクロム蔓延の罪深さと愚かさを広く知らしめてしまった。大統領選挙の不正では徹底した総力戦を見せたが、トランプ大統領の排除に拘る余り、洗脳し切れなかったトランプ支持者（トランプ共和党は恐らく49州で勝利した）の声という民意への裏切り行為と後始末が杜撰過ぎた。それは同時に、極左に成り下がった米国民の恥を世界中に晒した。不誠実で嘘に塗れた主流メディアと自由とは程遠い検閲行為を正当化するSNS、ブラック・ライヴズ・マター（BLM）は、スローガンと行動が乖離しているし、アンティファ（アンチ・ファシズム）は、その名に反してファシズムと暴力で国民を苦しめるテロ集団に過ぎない。ヒラリー・クリントンがオバマに次いで米大統領となって米国破壊計画を完遂する予定だったが、予期せぬ強敵ドナルド・トランプに計画を頓挫されたトラウマと、戦争をしないトランプの4年間が軍産複合体や金融資本家の欲を渇望させ、何が何でもトランプ排除を焦った余り、世界中にボロを撒き散らした。

慢心したビル・ゲイツはワクチンによる人口削減計画を公表したと前述したが、正確には 2010年のTEDに於いて、「ワクチン接種により5％〜10％の人口削減が可能だ」と明確に公言した。TED とはニューヨークに本部を持つ非営利団体で、毎年大規模な公演集会を開催しており、2006年からはネット上に講演の模様を公開している。今でも、「ワクチンによる人口削減計画」が存在する事を確認できるから、これは陰謀論でもなんでもない。特に今回のワクチンは人口削減の道具なのである。だから安全性が確認されている既存薬であるアビガンやイベルメクチンやヒドロキシクロロキンを禁止してまでワクチン接種を推進しているのだ。ビル＆メリンダ財団はこの頃から、イノビア社、グラクソ・スミスクライン社、サノフィ社、モデルナ社、を支援している。また、コロナ・パンデミック騒動の前に、ファイザー社、アストラゼネカ社の株式も大量に買い付けたと言われている。今回のワクチンが信用ならないのは、これまで開発されたワクチンの中で最速で完成したのは、1960年代に開発された、おたふく風邪用のワクチンで、開発期間は 4年間もかかった。これが最速記録だ。その為、新型コロナウイルス（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）のワクチンが完成するにはそれなりの時間がかかると考えられていたのだが、2020年11月に米国の製薬大手 ファイザーとバイオテクノロジー企業・BioNTech SEが開発する新型コロナウイルスワクチン「BNT162b2」が第III相試験に於いて「90％を超える予防効果がある」（？）という結果を出し、同年12月14日には米食品医薬品局（FDA）から初の使用認可を取得した。従来のワクチン開発と比べてはるかに短い「1年未満」という期間で完成までこぎつけた新型コロナウイルスワクチンについて、何故これほど開発が高速に進んだのか不可解である。アストラゼネカなどはコロナ・パンデミック騒動の2箇月後にはワクチン開発の最終段階にあるなどと公表した。併し、今、先進国を中心に世界中の人々に接種されている mRNAワクチンは、省いてはならない工程である動物実験をせず、直接 人体に接種している。人体実験と言われる所以である。公表されている治験完了予定日は、ファイザー社が2023年1月31日、モデルナ社が2022年10月7日である。政府や自治体、そして大企業が進める大規模なワクチン接種推進をマスメディアが毎日のように報道するが、mRNAワクチンが安全性未確認の劇薬である事は徹底的に伏せている。子宮頸癌ワクチンで苦しむ女性たちが、今も苦しみながら訴訟で苦労している姿を報道しながら、マスメディア、特にテレビがコロナワクチンに対する警鐘を一切鳴らさないのは彼等が悪魔化した DeepState の支配下にあり、日本国民の命を軽視しているからである。

海外の報道では、主流メディアを除いて、コロナワクチンの副作用に苦しむ人々や、死亡してしまった遺族に対する己が推奨、或いは無関心に対する後悔の弁を取り上げているが、日本のマスメディアは一切、mRNAワクチンのネガティブな側面を報道しない。コロナに罹った看護婦が、「呼吸する度に肺にガラスの粉が入っているような苦しみがある」と訴える自撮り動画が報道されたが、彼女が実は健康体で金を貰って演技をした役者の卵である事実は、米国の非主流メディアでは報道されたが、日本のテレビは米主流メディア同様に、知っておくべきそういった真実、大嘘を全く報道しない。コロナパンデミックで医療崩壊して、大勢の患者を病院の廊下にベッドを並べて医師や看護婦がてんてこまいしている米国の動画が YouTube などで見られるが、あの動画も嘘である。コロナに罹って道端で死亡した遺体を救命士が二人がかりで救急車に乗せる動画も観たが、元動画は何と元気な役者が死んだふりをして、二人の救命士役の俳優と撮影開始の合図を待っているものだった。普通に会話していた役者が撮影開始数秒前に遺体を演じる証拠動画である。その他には、多くの遺体を絶望的に眺める看護婦の動画もあった。遺体だらけの悲惨な病室だが、一人の遺体の顔を拡大すると明らかに人形である。男性の顔は鬘（かつら）さえ被されずに、ただそれらしく黒っぽくペンキか何かで塗られており、勿論、目も鼻も口もないデパートのマネキン人形以下の粗雑な作りの人形であった。医療崩壊しているというドイツの大病院には誰も居らず閑散としている。休みを言い渡された従業員が病院内部を端から端まで動画撮影したが、動画に映っているのは医師も患者も誰も居ない休業中の空っぽの病院であった。これら全てが真実だとは限らないが、人騒がせな嘘動画が紛れ込んでいたとしても、何故こうも沢山のコロナパンデミック否定の動画が出回るのか？　YouTube はこれらの動画を次々と削除している。米大統領不正選挙の時と同じである。BigTech が総がかりで証拠隠滅を図っているのである。これらの内、ひとつでも真実なら大事（おおごと）である。「コロナパンデミック騒動」も、「mRNAワクチン接種の事実上の強制」も、「米大統領選挙でバイデンが史上最多得票を得た大統領当選者だ」という事も、皆んな大嘘なのである。少なくとも日本では、公表されている新型コロナによる死亡者より、ワクチン接種による副作用で死亡した者の人数の方が多い。コロナによる累積死亡者は厚労省発表の13,000人以上は嘘で精々1,000人程度である。ワクチンの副作用での死亡者数は年間 3,000人くらいにはなるだろう。コロナ・パンデミック騒動以前の日本では季節性インフルエンザにより、毎年 1万人前後の死亡者を出しているが、コロナ禍でのインフルエンザの死亡者はゼロである。日本中がアルコール消毒とマスク着用によりインフルエンザ感染者は例を見ないほど減少したようだが、それでも感染して死亡した者は全てコロナ患者の死亡としてカウントされている。実はインフルエンザ患者なのかも知れないが実態は不明である。そもそも厚労省が出す統計数字が嘘なのである。さかうえひとし という人の YouTube が参考になる。（https://youtu.be/aXyYuSDoZoM）

米テキサス州のグレッグ・アボット州知事（共和党）は、今年3月から同州のワクチン接種を中止し、マスク着用もやめさせ、ソーシャルディスタンシングも必要なしとした。勿論、飲食店や様々な施設への規制も廃止した。移動制限は無いし、集会の自由も保証されている。これについて偽大統領バイデンは「ネアンデルタール人の発想だ」と印象深い言葉で馬鹿にしたが、現在のテキサス州では感染者も殆んどおらず、州民はコロナ騒動前の生活を取り戻して活気に満ちている。日本ではテレビが毎日朝から晩までコロナ「感染者数」という嘘報道で恐怖を煽り続けているが、日本の医師の40%程がワクチン接種を拒否している。私事になるが、私の主治医にワクチン接種について相談したところ、暫（しばら）く様子を見るように勧められた。医師としての評価の前に人間性が誠実な人物だと感じた。主治医は「私もワクチンを打たないが、ここのような総合病院の医療従事者はかわいそうだ。仕事上、ワクチン接種は強制的だから、若い人は本当に気の毒だ」とも言われていた。主治医は週一回この総合病院で診察にあたる外部の医師だから強制や同調圧力が無いようだ。医師がコロナ患者だと確認して報告すれば、医師会経由で厚労省から一人当たり20万円の助成金が出る。その患者が人工呼吸器を着けるような重症者なら助成金は3倍になるそうだ。（これは主治医からの情報ではない）。一説にはコロナ患者一人当たり一律60万円支給されるとも言われている。米国では患者一人当たり一律13,000ドルが医師に支給される。知人の医師に尋ねたところ、助成金については明言を避け、「医者もコロナで大変で手続きに忙殺されて、良い事は何もない」との答えが返ってきた。イベルメクチンやヒドロキシクロロキンについても質問したが、はぐらかされた。というよりこの質問は無視された。この遣り取りの前までは友人だと思っていたが、この一件以来、友人から知人に格下げした。これは職業の貴賤に関わらず、人間性の問題だと思う。私は、テレビに出演する御用学者や御用専門家、御用医師、そしてワクチン接種に駆り出されて実際にワクチンの注射針をヒトに刺す医師や看護婦・看護師などの人間性を疑う。只のイエスマンか、不勉強で真実を知らないとしたら、人の命を預かる職業人としては失格であるし、mRNAワクチンの危険性に少しでも気付いていながらの行動だったら、悪魔に魂を売った人である。それは官僚や政治家も、自治体の長も、窓口業務に携わる中央・地方の公務員も同様である。メディアの責任については言わずもがなである。

トランプ大統領は一期目の終盤で新型コロナと診断されたが、その時に入院したワシントン郊外のウォルター・リード軍医療センターで、「モノクローナル抗体（中和抗体）カクテル」と呼ばれる臨床試験段階の未承認薬を投与されたと言われているが、レムデシベルやイベルメクチン、ヒドロキシクロロキンなども投与された可能性が排除できない。後日、トランプ大統領は、「イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどをコロナ患者に投与したらどうか」と発言したが、イベルメクチンもヒドロキシクロロキンも米食品医薬品局（FDA）により即座に使用禁止されてしまった。トランプ大統領の発言の直後にすぐさま使用禁止としたのである。既存の薬剤が特効薬になってしまうのは、mRNAワクチンの世界規模の接種計画の妨げになると言わんばかりである。そういう見え透いた事情を知っていれば、医学的知識など無くても世界的規模で推奨されている mRNAワクチンという未知の薬剤の裏に何か良からぬ思惑があると考えて当然であろう。マスメディアに踊らされて自ら進んでコロナワクチン接種の列に並ぶ日本人は実に愚かである。取り返しのつかない過ちを犯している。後で真実に気付いても打つ手は無いだろう。DeepState 陣営のアンソニー・ファウチはイベルメクチンの禁止に賛同しながら、自らはイベルメクチンを服用しているという。インドでは、変異株と呼ばれるコロナウイルスによる被害が急拡大したが、一向に効果が見えないコロナワクチンをやめてイベルメクチンを投与した結果、たちどころに感染者が減少した。驚きの成果である。2021年5月21日、インド政府は欧米先進国や日本のメディアが報じる新型コロナウイルスの変異株の存在を明確に否定した。存在が確認されていないウイルスの変異をどうやって知る事ができようか？

ネットでは、こういう事実が素人にも確認できるのに、日本政府も厚労省も、日本医師会も、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンの投与を禁止したままである。動物実験では猫を全て死滅ささてしまったという mRNAワクチンを、動物実験を中断して、全人類を対象に人体実験しようとしているのであるから恐ろしい。マスメディア、SNS、グローバル大企業が、嘘がバレているのに、口裏を合わせて米大統領バイデンの既成事実化を譲らないのと全く同じ構図で、mRNAワクチンの人体実験を正当化しているのである。イベルメクチンは、ノーベル医学生理学賞を受賞した大村智 北里大特別栄誉教授が発明した。同様に新型コロナウイルスに有効とされるアクテムラという薬剤も、1986年に大阪大学の岸本忠三、平野俊夫両博士が、免疫で重要な役割を果たすインターロイキン6（IL‐6）という物質を発見し、その発表の場に居合わせた中外製薬の大杉義征博士が「画期的な自己免疫疾患の治療薬が作れる」と直感し開発した薬である。ヒドロキシコロロキンの発明者はググっても確認できないが、米国の緊急救命医サイモン・ゴールド博士によると、65年間も使用され続けて安全性には全く問題ない薬剤だそうである。本来は体内に入った寄生虫を駆除する薬剤であるヒドロキシクロロキンは、主に貧しいアフリカ諸国で使われ続けてきた。アフリカの後進国が予想に反して酷いコロナ禍に見舞われないのは、案外この寄生虫駆除剤の副次的効能なのかも知れない。そう指摘する医師が、米国やインドなどでは少なからず居る。日本の医学会から、「怪しげな mRNA ワクチンに頼らずとも、日本が発明したアビガンやイベルメクチンがある」という声が上がらないのはどういう訳か！　根性無しにも程がある。全世界に貢献する日本人の大発明を世に知らしめる絶好期であろうに。そいう言えばつい先日、中共が特許の切れた日本のアビガンの「用途特許」を申請したそうだ。「用途特許」とは開発目的とは異なる用途に於ける有効性を発見したという特許である。アビガン（ファビピラビル）は、富山大学医学部教授の白木公康と富士フイルムホールディングス傘下の富山化学工業（現 富士フイルム富山化学）が共同研究で開発した核酸アナログで RNA 依存性 RNAポリメラーゼ阻害剤である。…何のこっちゃかよく分からない。中共の浙江海正薬業股份有限公司がライセンスを取得して生産していた。但し、2019年に、中共に於けるファビピラビルの物質特許は失効しており、それ以降はライセンスによらずに、後発医薬品（商品名「法维拉韦」）として製造している。中共が知的所有物の窃盗常習犯で汚いのは承知しているが、富士フィルム富山化学の油断は間抜けといっても過言ではない。勿論、即座に対抗措置はとっているだろう。

とにかく、「2020年の米大統領選挙」、「新型コロナ・パンデミック騒動」、「mRNAワクチン接種の推進と既存の有効薬剤の禁止」…この三つに関して無理矢理の正当化の動きをする勢力は同じ闇の勢力である。そう、DeepState 陣営、闇の勢力が一丸となって世界を変えようとしているのである。本来なら何の問題もない発言を検閲し、DeepState 陣営の意向に沿わなければ、その世界から抹殺されてしまうのである。少なくとも、日米両国が自由な言論を許さない独裁体制化しているのである。日本では、「バイデンさんよりトランプ大統領の方が好きかな」と生番組放映中の一言で、番組降板と所属事務所解雇となった小林麻耶さんがいるが、米国では、「スター・ウォーズ」シリーズ初の実写ドラマ「マンダロリアン」シリーズに出演していた女優ジーナ・カラーノが、SNSの不適切投稿を理由にウォルト・ディズニー・カンパニー、ルーカス・フィルム、そして所属していた大手芸能事務所ユナイテッド・タレント・エージェンシーから契約を解除された。ジーナ・カラーノはトランプ大統領支持者で「大統領選挙は不正だった、マスクはしたくない」などとSNS に投稿したとして解雇された。本来なら何の問題も無い投稿である。彼女は総合格闘家の元チャンピオンで、そこそこの美貌にも恵まれて女優業に転身した成功者であった。そんな心身共に強靭なジーナ・カラーノは、自分を排除した闇の勢力に屈する事無く、自ら個人事務所を立ち上げて女優業を続けると宣言している。また、前述の緊急救命医サイモン・ゴールド博士は、妊娠検査で新型コロナウイルスに感染していると判明した妊婦にヒドロキシクロロキンを処方して、僅か3日で完治させた行為により、勤務していた二つの病院から解雇され、本人が知らぬ間に医師免許も剥奪されてしまったという。闇の勢力の徹底ぶりは異常なほど過敏である。小林麻耶さん、ジーナ・カラーノさん、サイモン・ゴールド博士の三人は、何も悪い事はしていないし、サイモン・ゴールド博士は妊娠した女性とその胎児の命を救った為に医師免許を剥奪されてしまった。こんな理不尽が罷り通る社会に日米はなってしまったのである。今日の日米社会は、2020年の米大統領選挙を境に独裁国家に変容しつつある。そう考えると、イベルメクチン、ヒドロキシクロロキンについて質問された知人の医師は、身の危険を感じつつ答えをはぐらかしたのかも知れない。この問題は医師や患者、個人の問題を超越している。知人の医師も、私も、この Blogを読んでいる貴方も、知らぬうちに DeepState 陣営の被害者なのである。

在日朝鮮人と中共の工作員に事実上占領されてしまっている日本は、既に独力で主権国家になる事は不可能な状態だ。政治家も、官僚も、教育者も、皆 自分の頭で考え、世の中の狂いに抗おうともしない。99%とは思いたくないが、確実に90%以上の日本国民は無自覚な思考停止状態にいる。今や明らかに存在する「上級国民」は、長年に亘り日本人に寄生して金を巻き上げる事が常態化してしまっているが、これから訪れるであろう恐ろしい社会の変容を自分とは無関係だとでも思っているのだろうか？　何故か彼等は自分たちは常に支配層で、被支配者層になる事はないと慢心しているが、DeepState がひっくり返す世の中はそんな甘いものではないと今に思い知るだろう。マスメディアの言う事を丸々盲信してしまう大勢の普通の日本国民を観て、絶望感に苛まれる日々はこれからも続くだろう。街に出れば、ほぼ例外なく全員がマスクをしている。マスクを外して歩いているのは私だけだ。当たり前過ぎるが、よく観ると乳幼児はノーマスクだが、幼稚園児くらいから上の世代は全員マスクを着用している。公共交通機関や商業施設や飲食店を利用する時は、争いを避ける為に、私も嫌々 マスクを着用するが、健康に悪いからせめて鼻は出すようにしている。屋外を歩く時は絶対にマスクはしない。皆んな同調圧力を発揮せずに黙って避（よ）けてくれるのは有り難いが、世の中全員がマスク姿なのは、この国が既に終わっている証拠を観せつけられているようで悲しい。1977年から1981年まで米カーター政権時の第10代国家安全保障問題担当大統領補佐官を務めた政治学者ブレジンスキー（2017年に故人となった）は、「日本は保護国」と言い切った男である。国際社会で堂々と日本は半人前の属国扱いされ、ムカついたが、悲しい哉、それが現実である。米国にこのまま偽大統領バイデンが居座り続けるなら、自主独立の目標も覚悟も無く、況してや軍事力の無い日本は終わる。私の読み通りにトランプ大統領が復権してくれれば、それを手本として日本にも息を吹き返す機運が高まる可能性は生まれるだろう。これが日本に残された唯一の希望である。神ならぬ身のトランプ大統領とて、計画を全うできない恐れも皆無ではない。この暗黒面に歪み始めた世界を正せるのは、トランプ大統領とその支持者たちだけである。危機といえば全世界がその最中（さなか）にいるのだが、日本ほど内外に危機を抱えている国は少ない。逆説的に考えれば、崖っぷちに立たされて、もう後退を許されない今の状況こそ、日本人が自分の頭と、自分の力で生まれ変わる好機なのかも知れない。項垂（うなだ）れるな、上を向いて進もう！

米国の赤っぷりが凄まじい。トランプ復権と共に今こそ日本自立の時

今回は、かなりの長文（15,000文字以上）故、何回かに分けてお読みください

先の大統領選挙と共に米国で勃発した「共産主義革命 未遂」は、長い年月をかけて人為的に分断された米国民の価値観 偏向が著しく、また、DeepState 陣営総動員の抵抗も甚だしく、未だに未解決のまま、自由民主主義陣営の盟主たる米国の地位を失墜させ続けている。革命は未遂のまま決着を見ていないとはいえ、米国社会の分断は深刻である。米国が初めて遭遇した最も大きな国難と言っていい。とにかく今の米国の政治と社会の乱れは酷（ひど）過ぎるし、その偏向の風潮は観ていて不愉快である。政治など元来そういうものだと言われればその通りかも知れないが、政治的対立より、極端な偏向へと導かれて常識を失なってしまった左派国民の行く末には救いようがない。確信論者ならともかく多くのリベラルとか左派的な国民は、それと知らぬ間に独裁体制下の被独裁下層民になろうとしている事実に気付いていない。建国の歴史は高々二百数十年と短いが、移民国家として成立したアメリカ合衆国の歴史上、共産主義化の危険な高波は過去に幾度となく米国を内部から襲った。そして、その度ごとに米国は社会主義化、共産主義化を免れてきた。今回も結局はトランプ大統領の復権により、自由民主主義陣営が勝利するとの確信に揺らぎはないが、今までと決定的に異なるところは、新たなグローバル大企業とビッグテックと呼ばれる過去には存在しなかった敵が革命陣営に加わっている事である。インターネットの普及と共に特に発展著しいデジタル化は個人情報管理には最適で、共産主義の名を借りた独裁体制を目指す者どもとは事のほか相性がいいから厄介である。今までの殆んどの大統領がそうであったように、ブッシュ親子、クリントン、オバマ政権は、悪質な自身の欲望を満たしつつ DeepState の要求に従ってきた。その代償に彼等が得たものは、金と女 或いは男に止（とど）まらず、大勢の男女の子供たちの苦しみだというから悍（おぞ）ましい。特にバラク・オバマ（＝Barry Soetoro？）が齎らした倒錯が及ぼす全人類への被害は計り知れない。まるでソドムとゴモラ（Sodom & Gomorrh）を見るようだ。久しぶりの投稿でいきなり過激すぎると思われるだろうが、実際、オバマは性的倒錯者であり、その思想を全米に拡げる努力を惜しまなかった。その上、国家反逆者である。ヒラリー・クリントンと共に、近年の政治家では飛び抜けた異常犯である。米国外で出生した事が判明したオバマは米国大統領になる資格すら無く、性的倒錯者兼 詐欺師兼 悪魔崇拝者兼 稀代の国家反逆者である。

先の米大統領選挙に於ける民主党陣営の形振（なりふ）り構わぬ不正の強行が、実は「共産主義革命」であると、当 Blog は散々主張してきた。そしてその革命には裏があるとも…　革命とは往々にして暴力的であり、人々を傷付けない安全で平和的な政治的革命など無いのだが、この度の革命の手法は、卑劣な犯罪でありながら恰（あたか）も正当な手順を踏んだ民主的な選挙の結果であるかのような体裁を取っていて、その首謀者たちが長年に亘って国民に共産主義教育を施し、悪魔崇拝の儀式と血に塗（まみ）れた欲望の為に多くの子供たちに犠牲を強いてきた人道に悖（もと）る行為を為した事は許し難い。胸糞悪いという表現は正にこういった犯罪の為にある。この単なる不正選挙と呼ぶには余りにも悍（おぞ）ましく、且つ広範囲に亘りながらも一矢乱れず徹底した、前代未聞の遣（や）り口は、世界中の注目下であからさまに堂々と強行された。革命を仕掛けた真の黒幕は、中共と DeepState、そして米国政治の内部の有力者たちが数多くいる。自由主義社会の一員と言われるも実際は嘘で塗り固められた日本社会に生きながらも、自分の頭で考える重要性に気付いている者にとっては、米国に隷従しながら生かされている日本が、自身の力で真の独立を果たす前に、親玉である米国がこのような形で衰退していく姿は看過できないものである。バラク・オバマが大統領に就いていた頃なら、DeepState など単なる陰謀論と一蹴されていたが、再選をかけた選挙戦の演説でトランプ大統領は はっきりと DeepState の存在を明らかにした。DeepState が仕掛けた不正選挙は明らかに国家反逆罪に当たり、DeepState とその手先として働いた反逆者たちは当然の事ながら全員裁かれ、相応の刑に服するべきである。従って言うまでも無く、DeepState の捨て駒 ジョー・バイデンは第46代米国大統領などでは断じてない。この DeepState が仕掛けた「共産主義革命」は未だ進行中であり、今しも大規模な内戦が地下で行なわれているのである。DeepState に利用された左派民主党による不正選挙は、人類史に遺（のこ）る不名誉な汚点となる事は間違いない。

今まさに米国は、既に決着したと見せ掛けながら、実は目に見えないところで、人類の行く末を光と闇に分ける一大決戦に等しい「DeepState による独裁体制確立の為の隠れ蓑としての似非（えせ）共産主義革命」の真っ只中にいるのである。この事実認識ができない日本人が多過ぎるのは、洗脳から抜け出そうとしない者の末路を見る思いだ。お花畑などと笑ってはいられない。自らの子孫が生きる未来が懸かっているという事の重大性を知らぬまま、世過ぎ身過ぎにしか興味を持たずに、マスメディアを絶対的に信奉する傾向が飛び抜けて高い日本より、主流メディアを信じない国民が多い米国の方が、寧ろバイデン＝ハリス政権の正統性を疑っているという現実は何たる皮肉な事だろう。DeepState に操作されている筈の米主流メディアの世論調査ですら、バイデンの不人気ぶりを控え目ながら報じている。対して日本のマスメディアで、バイデン＝ハリス政権の正統性を疑うところは皆無である。『2024年を迎える前のトランプ大統領復権』の可能性を報じるメディアも日本では皆無だし、知識人然としたジャーナリストや政治評論家、有名大学の教授なども、トランプ大統領は既に過去の人と日本国民の記憶から葬り去ろうとしている。某有名予備校のカリスマ公民科講師と呼ばれるある人物は、2021年4月1日付の PRESIDENT Online に於いて「2020年のアメリカ大統領選挙は、完全にトランプ氏の “独り相撲” でした。『融和のバイデンか、分断のトランプか』よりも『トランプか、反トランプか』ばかりに注目が集まり、最終的にバイデン氏が勝利したのも、アメリカ国民が『バイデン氏を選んだから』というよりも『トランプ氏を選ばなかったから』という印象を強く受けました」と語り、｢下手をするとトランプ復活の可能性｣ さえあると要らぬ警鐘を鳴らしている。この人には選挙不正や主流メディアや主要 SNS 等による前代未聞の言論統制が見えなかったようだ。だから、バイデン 8000万票以上とトランプ大統領 7400万票という得票差をメディアが報じるままに僅差などと平気でコピペできるのだろう。テレビに権威を見出す情弱なお茶の間の老人程度の認識力しかない。日本の知識人としてマスメディアに重用（ちょうよう）される者たちは押し並べてこの程度の馬鹿者である。真実を知りながら調子を合わせているのなら、悪魔に魂を売り渡した国賊と言っていい。

知識人にしてこの程度なのだから、日本の内閣総理大臣 菅義偉が、米国の偽大統領が一番最初に会談する外国の首脳としてバイデンに招かれて、いそいそと渡米してしまったのも無理からぬ事。曲がりなりにも日本の政治家の頂点に立つ菅義偉には、自由民主主義 陣営の盟主たる米国で勃発した人類史的パラダイムシフトなど全く見えていない。だから認知力が朦朧とした使い捨ての傀儡で且つ国家反逆者である偽大統領バイデンの下（もと）へと馳せ参じたばかりに、恐らく見てはいけないものを見せられてしまった。バイデン偽大統領が外国で一番最初に日本の首相を招いたのは、日本が米国にとって最も重要な同盟国だからではない。日本なら今の無様（ぶざま）な内情を見せても、きつく口止めすれば米国の現状を言いふらす事はないと、バイデンを操る勢力が踏んだからである。案の定、菅義偉は青褪めながらも何事も無かったかのように帰国して、米国の大統領職などとても務めきれない呆け老人バイデンと正常な首脳会談をこなしてきたかの如く記者会見をした。大局的潮流を俯瞰できない我が国の内閣総理大臣は、バイデン＝ハリス偽政権の危うさを目の当たりにしながらも、機転を利かせて急遽トランプ大統領との面会を模索するでもなく、真っ直ぐ帰国してしまった。断られても良いからトランプ大統領に面会を求める姿勢くらいは示しておくべきであった。痴呆症の老バイデンと馬鹿女のハリスでは、元々危うい日米軍事同盟など全く期待できはしない。ここに至る迄もなく、日本国の選択肢は国際社会が一目（いちもく）も二目（ふたもく）も置く「真の主権国家」となる道しかないと知るべきである。

米国が混乱している今こそ、占領軍が去って後、69年間も棚上げしてきた「自主独立・自主憲法制定」に遮二無二取り組むべき時であろうに、マスメディアがコロナ禍の恐怖を煽る事に夢中になっているのを良い事に、国益を損なう RCEP（アールセップ＝東亜細亜地域包括的経済連携）を国会通過させて正式に承認してしまった。日本国の領土（尖閣諸島と沖縄、やがては日本全域）を奪おうと日々侵略を続ける中共と、既に日本国の正当な領土である竹島を奪って返す気配もない韓国という明確な敵対国を利し、特に野望の手始めとして亜細亜地域の基軸通貨の地位を狙う中共の思惑（おもわく）も理解できずに、日本だけが多大な損失を被（こうむ）る、中共・韓国とインドが入れ替わってしまった RCEP を締結してしまうなど正気の沙汰ではない。中共の参入を聞いた途端に RCEP の枠組みから去ったインド政府の毅然たる決断を見ても、そのまま動かなかった日本の外交は既に国益追求の使命を忘れている。行政サービスに韓国の LINE を招き入れて敵対国の情報収集ツールに国家としてのお墨付きを与えてしまった安倍晋三の悪夢を再び観る思いだ。日本企業だと言い張っていた LINE が、実は韓国国家情報院の元幹部が創業した韓国企業だと知った途端に使用禁止としたロシアのプーチン大統領の判断を、横目に見ながら、何のアクションも起こさなかった日本政府及び日本の政財界は、既に在日朝鮮人や背乗り朝鮮人に乗っ取られている。小泉純一郎の「郵政民営化」と「労働者派遣法の適用範囲拡大」、安倍晋三による「LINEの行政サービス参入への承認」、不公平極まりない「ヘイトスピーチ解消法」、「労働者派遣法の更なる適用範囲拡大」、「種子法・種苗法廃止」…　国民にとって重要な法律が国会承認されるタイミングでのみ、その事実から国民の目を逸らす為に、不倫や芸能ネタなどくだらない問題で一斉に騒ぎ立てるテレビ局。日本国民の耳目は、「新型コロナの蔓延防止法」と、怪しげな「ワクチン接種の促進」、そしてどうでも良い「紀州のドンファン殺害犯逮捕」を報じるマスメディアの目眩（めくらま）しに騙されて、「RCEP 批准」から完全に目を逸らされてしまった。過去に何度も観せられた「反日政治家」と「反日マスメディア」の見事な連携である。

米国の混乱と衰退は、未だに奴隷の平和から抜け出そうとしない日本国にとっては他人事（ひとごと）ではい。これが理解できたなら、今頃 日本は上を下への大騒ぎとなっていなければならない。併し、日本国民にこの危機感が共有される事は決してない。亡国への坂道をまっしぐらに転げ落ちているという自覚は皆無で、この期に及んで東京五輪を開催するという政府や都知事にまともな抗議の声すら挙げない。努力の末に東京五輪出場の切符を手にしたアスリートの方々には気の毒だが、国が滅んでは五輪もへったくれもないのだから諦めていただくしかない。東京五輪出場の権利を掴んだアスリートに対して、極（ごく）一部の愚か者が中傷しているというが、彼等彼女等は何もかも犠牲にして一途にその道で戦い抜いて勝利した日本の誉れである。国際情勢や政治判断がどうあろうと、アスリートには何の非もない。この問題ではアスリートこそ被害者である。政府や都知事・府知事・県知事という権力者には従い、罪なきアスリートを中傷するなど、卑劣な弱いもの虐めである。責められるべきは内閣や自治体の無策を超えた国民虐めである。非常事態宣言より厳しい蔓延防止法等特別措置法に苦しめられながら、僅か70 日後に東京五輪など開催できる訳がないだろうに。既に、東京五輪中止は既定路線であろう。アスリート諸君はこの不幸に負けないで欲しい。人生とはそのような理不尽に遭っても前向きに戦い抜いていくものである。日本政府は例え莫大な違約金を支払う羽目になろうとも、損得勘定はさて置いて、我が国の宝であるアスリートの為に、東京五輪に代わる「独自の国内大会開催」に奔走して頂きたい。彼等は記録更新に青春を賭けてきた。多くの日本国民も彼等を応援している。JOC にとっては100年に一度のパンデミックは不可抗力である。東京五輪開催中止に纏（まつ）わる違約金については、別途 IOC と交渉をして、被害額の最小化に努めれば良い。菅政権と東京都知事の東京五輪への執着は、国際社会から観て、無謀で愚かしい日本の身勝手な行為以外の何物でもない。間違っても、このパンデミックを引き起こした中共と米国に恩を押し付けられてはならない。そして、東京五輪開催にしがみつく醜態を国際社会に晒して、これ以上日本を貶めてはならない。来年（2022年）の北京冬季五輪開催を中共は切望している。だから中共は東京五輪開催に賛成して見せる。日本政府と東京都は、東京五輪開催への執着を捨てて、非人道的国家、侵略国家 中共に対して、悪事は悪事であるとの当然の判断の下、北京五輪ボイコット宣言を発するべきである。

戦狼外交を標榜するような中共の外交は、奪う事のみを目的とした狂信的な思想に基付く、謂わば二進法の外交である。軍門に下る国は独裁体制下で虐げ悪魔の所業を平然と為す。抵抗する国は手段を選ばずに滅ぼす。中共外交にグレーゾーンは無い。中共は野心半ばでは曖昧な態度を見せ、彼等にとっての敵を欺き援助や支援を乞うが、実力をつけたら最後、反旗を翻す。鄧小平が編み出した「 韜光養晦（とうこうようかい）政策」といい、「才能を隠して、内に力を蓄える」という1990年代以降の中共の外交・安保の方針である。日米欧を騙して蓄えた経済力と軍事力は、もはや隠そうともせず、寧ろ過大に見せびらかして他国を威圧する道具として使っている。結局、中共とは、最終的には勝つか負けるかしか無いとの考えから一歩も抜け出せない愚かで恐ろしい独裁国家・侵略国家である。中共のような国に対しては、ガンデンポタン（チベット自治区）や、東トルキスタン共和国（新疆ウイグル自治区）、南モンゴル（内モンゴル自治区）、そして「完全に民族浄化と共に消し去られてしまった満洲国」と同じ憂き目に遭うか、「主権国家としての日本」を護り通すしか選択肢は無いと知るべきである。支那の地に中国共産党独裁体制が続く限り、「日中友好」など有り得ないし、そのような偽りの交友はあってはならない。「反日国是」の韓国も形こそ異なれ、やはり二進法を採用する程度の低い敵国である。中共は法治を否定する人治国家、韓国は恩知らずで約束を守らない怨念国家である。これに国策として日本国民を誘拐した北朝鮮が加わり、特亜三国を形成する。更に、北方には大東亜戦争で米国にズタズタにされて降伏した後に、不可侵条約を一方的に破って武装解除した日本に攻め込んで、北方領土とそれに連なる占守島（しゅむしゅとう）に至る千島列島や樺太を奪って戦勝国を僭称した旧ソ連邦（現 ロシア）がある。日本は事実上の領土問題で四箇国（中共・台湾・韓国・ロシア）と対峙している。日本国はこういう地政学的に極めて危うい場所に位置する。併し、日本国民にこの危機感は無い。何かあれば米国が護ってくれると信じて、国防費の増大に反対する。命懸けで国民を護ってくれる自衛隊にさえ後ろ指を指すのが今の日本人である。米国の混乱を機に日本国民は自らの置かれた危機的状況に真正面から向き合って、真面（まとも）な国防意識を持たないと、私たちの子孫を育む国家「日本」は無くなってしまうだろう。

話を戻すが、この失敗に終わるであろう米国の「共産主義革命 未遂」は、いきなり降って湧いたものではなく、凡そ90年前に米国に亡命さながらにドイツから移住してきた「フランクフルト学派」が米教育界を徐々に赤化してきたマルクス主義の成果であり、「ポリティカルコレクトネス」などという狂った思想もフランクフルト学派が持ち込んだ共産主義思想に由来する。実（まこと）しやかに語られる「SDGs」（持続可能な開発目標）も共産主義の魔手のひとつに過ぎない。「キャンセルカルチャー」も、「ジェンダーフリー」も、「人種差別…特に白人差別」も、「クリーンエネルギー推進」も、「気候変動対策」なども、「非常識な言葉狩り」も、「不法移民受け入れ」も、「刑務所から8万人の犯罪者を無罪放免」するのも、皆 愚かなポリコレのひとつであり、国家と社会体制を破壊する共産主義思想への誘導手段でしかない。フランクフルト学派が齎らした共産主義思想も、結局は凡そ200年前に勃興したロスチャイルド家を始めとした国際金融資本とグローバル大企業からなる影の政府と、近年新たに加わったビッグテック（BigTech）等にとっては、単なる隠れ蓑に過ぎない。結局は、精神を病んだ卑劣な民主党政権など DeepState に利用された単なる捨て駒に過ぎない。DeepState は己が野望を邪魔だてする唯一の存在であるドナルド・トランプを排除して、世界中で邪悪な独裁体制を確立する事だけが目標なのである。DeepState にとっては左右のイデオロギーなど関係ないから、共産主義思想もやがては遺棄される。2020年の米国の大統領選挙は、その意味で文字通りの「善と悪・光と闇」が雌雄を決する一大決戦の始まりであり、その戦いは地下の内戦として今も続いている。今の米国は、人類史に深い傷跡を残すであろう内戦の最中（さなか）にいるのである。そして悪は滅び、世界は光に照らされる。即ちトランプ大統領陣営の勝利で結局は人類は救われる。半年前から当 Blog が主張してきた通り、トランプ大統領は既に事実上の再選を果たしている。そして、これも当 Blog が断言した通り、今の米国は軍政下にある。だから偽大統領バイデンは、国防総省に立ち入る事さえ許されず、国家機密にアクセスする行為も許されない。米主流メディアと Facebook や Twitter を始めとした BigTech、そして旧来の DeepState 配下の日本のマスメディアは、米大統領選挙と同時に敢行された似非「共産主義革命 未遂」について、今のところ絶対に真実を報じる事はない。

日本でも既に独裁体制の実験は始まっている。「国民の移動制限」、「飲食店への営業時間規制」、科学的に効果がないと立証されている「アクリル板、アクリルカーテンの設置強制」と「マスク強制」、果ては「ワクチンパスポート」の導入さえ考えている。全て個人の自由を阻害する独裁体制化への導入ツールである。テレビでは朝から晩まで、只管（ひたすら）新型コロナウイルスなる存在すら証明されていない伝染病の恐怖を煽り、来る日も来る日も地域ごとの「感染者数?」を発表し続け、インドで変異したというウイルスの更なる恐ろしさを報じ、海のものとも山のものとも知れない如何わしいワクチン接種を奨励し続ける。副作用を副反応などと言い換えてワクチンのマイナス面を曖昧にして、何が何でもワクチン接種を強行しようとする。他国での副作用の症例や、国によってはワクチン接種を凍結・中止した事実も報じない。報道しない自由の行使である。実例を挙げれば、フロリダ州マイアミにある私立校のセントナー・アカデミー（Centner Academy）は、4月26日、新型コロナワクチンの接種を受けた教職員たちは雇用しないと、生徒の保護者と教職員にeメールで通知した。新型コロナワクチンが「ワクチン接種を受けていない人たち」に齎らす影響について懸念があると説明している。また、新型コロナワクチンの接種を受けていない女性たちが、ワクチン接種を受けたばかりの人と接触した後、異常な生理不順や流産した自らの経験をインスタグラムに投稿している。また、コロナワクチンの接種を受けた女性が、その直後に流産または早産したというケースも米国内で114件以上報告されている。こうした事実は、デイリー・メール（DailyMail）のような主流メディアさえも報じている。5月6日、菅義偉首相はコロナ対策の一環としての「非常事態宣言」と「蔓延防止等重点措置」の効果を問う朝日新聞の記者の質問に答えて「人口…あの…人口…が減少している…まあ、そうした効果は出ていると思います」と語った。真実を隠し続けるマスメディアは、この発言を全く問題視しないが、「コロナ禍、ワクチン接種、行動制限」の目的が「人口削減」であるとの陰謀論を、首相自らが認めてしまった格好だ。バイデン＝ハリス政権との面談が余程ショックだったのだろう。官房長官時代から慎重な物言いで口籠（くちごも）ったり、失言したりした事などなかった菅首相らしからぬ辿々（たどたど）しさであった。

これでも「作られたコロナ禍」の恐怖を煽るテレビの扇動を真に受ける日本国民は馬鹿である。これについては別稿で更に掘り下げる。効果の無いソーシャルディスタンシングと効果のないマスク着用を事実上強制し、補償無き自粛に罰則を儲けてまで中小企業や飲食店を狙い撃ちにした規制を掛けて潰しまくる日本政府や自治体の長は、最大の使命であるべき「国民・市民の生命財産の保護」を放棄し、多くの犠牲を強いて平然としている。真っ当な日本人にはできない事を平気でして退（の）けるのは日本人では無いからか、日本人の血が薄いからであるとしか考えられない。昨年11月に問題となった、DHC会長の在日朝鮮人差別とされる小文は、差別でも何でもない正真正銘の事実である。日本の支配層への在日或いは背乗り朝鮮人の浸透と、それに伴う悪影響は計り知れないものがある。政界、財界、教育界、法曹界、金融業界、マスメディア、中央地方を問わず官僚や公務員の上層部、芸能界、歓楽業界、AV業界、詐欺や性犯罪者たち、等々の汚鮮（成り済まし朝鮮人の潜入工作）の実態は決して明らかにされないが、日本への害悪は並大抵ではない。元経団連会長の榊原定征の血筋は純然たる朝鮮人で、両親が日本を定征するようこの名を命名したという。彼が東レの会長におさまる過程では不可解な死者が何人も出ているという。東レは日本の虎の子技術である炭素繊維の拠点工場を、経産省が止めるのも聞かずに韓国に移転して、その後、韓国は独自技術と称してボーイング社などへ炭素繊維部品を納入し始めた。この男に日本は旭日大綬章を叙勲したのだから呆れる。

日本の中枢は事実上、三世代前から在日に乗っ取られ始めていたのである。占領軍と帰国を拒否した居座り朝鮮人に「自虐史観」を刷り込まれた日本人は、在日擁護が日本人の良心だなどと本気で思い込む始末である。日本国民の引っ越しに伴う転出と転入は、双方の役所の名簿で確認されるが、東日本大震災の津波で役所そのものが流されてしまった。数年後、日本各地の役所に被災地からの転入届が頻発したという。転出の確認できない転入は全て性善説で受け入れられた。これなど絶好の背乗り行為の受け入れであろう。震災も恐ろしいが、こうして朝鮮人に国籍を差し出してしまう日本のお役所仕事も何と恐ろしい事か。早稲田大学と慶應大学でそれぞれ別々に起きた集団レイプ事件の主犯と共犯者の多くもそれぞれの大学の現役の在日学生であった、相模原障害者施設殺傷事件の犯人も在日、オーストラリア人女性ルーシー・ブラックマンさんを強姦殺害の果てにバラバラにして遺棄した異常凶悪犯も在日、イギリス人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん殺害事件の犯人も在日…日本で起きる凶悪犯罪のいったい何割が在日の仕業なのか、嘗て調べた事があるが、朝鮮人の凶悪犯罪は驚くべき件数と割合なのだが、汚鮮されたマスメディアは犯人を通名でしか報じないから、一般視聴者が朝鮮人の惨（むご）さを知る機会はほぼ無い。従軍慰安婦（軍人相手の高給売春婦）、徴用工（応募工）、朝鮮人強制連行（殆んどが朝鮮人密航者）も嘘、朝鮮半島侵略も嘘である。大日本帝国は、大韓帝国に頼み込まれて渋々朝鮮半島を統治した。併し、占領軍と帰国を拒否して日本に居座った朝鮮人たちの嘘を教育された日本人は「自虐史観」を信じてしまった。そもそも日教組は在日朝鮮人が組織したものだ。こういう事実も日本人は知らない。

この日本人が植え付けられた「自虐史観」が、今、米国で表面化した「キャンセルカルチャー」と同種のものなのである。先人が構築した伝統文化を、悪しきものとして否定するのがキャンセルカルチャーである。今回の表題に「米国の赤っぷりが凄まじい」と書いたのは、米国の「共産主義革命 未遂」が、大統領選挙に合わせて強行された無理筋の共産主義革命と言い捨てられるほど表層的なものではなく、米国内部に深く浸透してしまった結果、トランプ大統領が唱える伝統と信仰を重んじる保守主義に真っ向から反対する国民の数が尋常ではなくなってしまったからである。米国人が先住民たるアメリカ・インディアンをほぼ殲滅してしまったのは事実であり、主に南部の綿花栽培でアフリカ系黒人奴隷を使役したのも史実。つい数十年前までは人種差別は酷かった。これも真実だが、米国に住む白人が二度と過ちを繰り返さないと心に刻んで愛国心を持つ必要があるのも事実。人種の壁を超えて米国を偉大な国にしようとしているのも事実である。バイデン偽大統領が現れてから、オバマが表面化に努めたキャンセルカルチャーの一つとして、今度は「白人差別という新しい差別」が始まった。信じ難い事だが、バイデンが進めたコロナ禍の経済的補償から白人だけが除外された。感染防止の為の規制による経済的被害に肌の色など関係ないのに、差別反対を唱えてきた自称リベラルが新しい差別制度を国策として掲げているのである。常軌を逸した不正選挙の末に、発足したと主流メディアが報じる、所謂 民主党政権のやっている政策と、バイデン＝ハリス偽政権のパフォーマンスは正気を疑うほど滑稽であるが、現実の米国民に対しては由々しき実害を負わせている。一日も早く米軍の80%が支持しているというトランプ大統領の復権を願わずには居られない。

日本を大東亜戦争に引き摺り込み、都市部絨毯爆撃や二種類の原子爆弾の実験投下をしたのは紛れもなく主に白人が支配していた米国であるが、当時の米国政府の中枢には共産主義者が多く紛れ込んでいた。敗戦した日本に乗り込んできた連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の多くも共産主義者だったという。彼等が「日本国憲法」をつくって敗戦国日本に押し付けていったのである。そして後、不公平な関係ながら日米両国は75年の歳月を共に過ごした。山あり谷ありの年月であった。併し、今となっては、いつまでも過去の恨みを持ち出して被害者の特権を行使しようとするのは、誇りある日本人は良しとはしない。互いの国が自国を愛し、誇りを持つ事を否定しては国は成り立たない。日本は日本で解決すべき事を先延ばししてはならないし、米国は、単に大統領選挙の不正を正し、トランプ大統領が再選を果たすだけでは、今ある反国家的・反文化的問題による国民の分断は解消できない。偽大統領の下（もと）での米国民は益々分断されてしまうだろうが、性急にトランプ大統領が復権しても、やはり米国の分断は解消できない。恥を晒し続ける偽大統領よりは、正統なトランプ大統領の方が希望が持てはするが、何れにせよ米国は深傷（ふかで）を負ってしまい、覇権を狙う中共に与えてはならない隙を見せてしまう。その結果として国際社会にとってこの上ない不幸（＝戦争、或いは共産主義独裁化）を齎らしてしまう。国家反逆罪に処すべき民主党と DeepState 配下の政財界や教育界、そして主流メディアと主要 SNS に洗脳された挙句に、「自虐史観」を植え付けられた米国民は、共産主義革命陣営に信任を与えている現状に気付く必要がある。だから国防総省と軍の信任を受けながらもトランプ大統領はホワイトハウスを偽大統領を僭称する屑の如き傀儡に明け渡したのである。案の定、偽政権を操るものは直ぐに本性を顕（あらわ）し、米国を破壊し始めた。DeepState は、自身が標榜するボーダーレス社会そのものをつくるべく、闇雲にメキシコと米国の国境を破壊した。傀儡政権の悪事はまだまだ目に余るほど続くだろう。

ここへきて、アリゾナ州マリコパ郡の投票用紙の監査では、不正投票の実態の一部が明らかにされようとしている。マリコパ郡の投票所では、ドミニオン投票機の管理をドミニオン社に丸投げしてパスワードすら誰も知らないという。事実なら明らかなる違法行為である。朗報といえば朗報だが、常識外れの不正選挙を敢行した民主党陣営は、想像を超える有り得ない暴力を含む凡（あら）ゆる妨害工作に及ぶと覚悟した方がいい。その上、例えどれだけの証拠を集めようと、正攻法（法的手段）で勝てると楽観するのは早計ではないか。今までも再三に亘って司法が腐っているのを目の当たりにしてきたのだから、最高裁判事たちが今度こそ正義を為すという保証が何処にあると言えるだろうか。昨年（2020年）トランプ大統領の信任を受けて、最高裁判所判事に就任したエイミー・コニー・バレットは、恐らくまた裏切るだろう。最高裁はまたしても審議拒否という形でマリコパ郡の不正の証拠を門前払いする可能性が高い。トランプ大統領は2020年10月26日、ホワイトハウスのローズガーデンでの式典に於いて、ワシントンの最高幹部、高官たち、家族や聴衆の前で、エイミー・コニー・バレットを最高裁判事に指名すると意気揚々と発表し、その後も、機会あるごとに彼女を称賛した。彼女を「我が国で最も華麗で才能のある法的良心の一つ」と紹介したが、バレットは最高裁判事就任の2日後にはトランプ大統領を裏切った。10月28日、最高裁判所は、ペンシルベニア州共和党対ペンシルベニア州長官のキャシー・ブックバーを支持する判決を下した。 ブックバーは、不在者投票の期限を延長したいと考えていた。共和党は差し止め命令を求めたが、バレットは投票を辞退して共和党の主張への反対を表明した。トランプ大統領は公には何も言わなかったが、個人的には非常に失望したという。彼は何日も費やして自分の判断に疑問を投げかけた。彼女の投票が判決を左右する事はなかったとしても、彼女は正義の為に投票するとトランプ大統領は期待していた。これは、自分を最高裁判事に推薦してくれた恩人に、後ろから脇腹にナイフを突き刺したようなもの…と言われた。バイデンが選挙を盗んだ数日後の12月8日、テキサス州司法長官のケン・パクストンは、ジョージア州、ミシガン州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州に対して違法で違憲な選挙を行なったと述べて、最高裁判所に違法投票を無効にするよう請願したが、最高裁判所は彼の申し立ての審議を拒否した。バレットはまたしても投票を辞退するという形で正義に背を向けたのである。彼女が誠実に職務を遂行、即ち正当な投票をすれば、トランプ大統領はホワイトハウスを去らなくて済んだ。

エイミー・コニー・バレットは、DeepState に飼い慣らされた狡猾な嘘つきであり、彼女を信頼したトランプ大統領をまんまと騙し仰せた。当時の司法長官ジェフリー・ローゼンと共にトランプ大統領は、2021年1月19日（ホワイトハウスを去る前日）の午後 9時 30分、ある起訴状に署名し、それを封印したと言われている。封印された起訴状には最高裁判事エイミー・コニー・バレットに対する起訴状も含まれている。起訴内容は、「国家反逆罪、外敵との共謀、最高裁判所の正義に相応しくない行為」であった。バレットは、敬虔なカトリック教徒であり、7人の子を育てる母親であった。トランプ大統領は、自らが信任したバレットに対する告発について、何時間も掛けて熟考を重ねたという。その結果、最高裁判所の腐敗は看過できるものではなく、バレットの裏切りも許されざる行為であるとの結論に達したという。立法府、行政府、司法府という三権の腐敗と、第四の権力たる主流メディア、そして今や第五の権力を手にした GAFAM＋Twitter（＝ビッグテック） 等による国家国民に対する裏切り行為も、決してこのまま放置してはならず、国家の発展と安寧の中枢を担う立場にあるべきこれらの反逆者たちは相応の裁きを受けなければならない。幼少期から左派教育を受けて育ち、ブルーステートの有名大学で反国家的教育で塗り固められたに等しい教育水準の高い者ほど、トランプ大統領を忌み嫌う。彼等彼女等は愛国心や信仰心を重んじ、伝統を大切にするより、ポリティカルコレクトネスに励む。SDGs やジェンダーフリーを唱え、目の前で引き起こされた不正選挙を直視せず、NBC・CBS・ABC+CNN・Fox・PBS・MSNBCといったテレビネットワークや、Washington Post や NewYork Times の偏向と言論統制、Facebook やTwitter の検閲と検閲によるアカウント削除を多くの米国民はおとなしく受け容れた。現職の大統領のスピーチのライブ中継を発言内容が間違っていると決め付けて中断したり、アカウントを永久凍結するという暴挙に出たテレビ局やSNSに大反対する風潮は少ない。こういう左傾化した米国民と、愛国心と信仰心と伝統を重んじる米国民は、民主党、共和党の垣根を越えて対立している。この分断の傷口を拡げまいと、国防総省と米軍の信任を得ているトランプ大統領は、民主党の不正政権に米国を任せたら国家が破壊されてしまうと、国民に理解させる為にホワイトハウスを去った。そして、バイデンやハリスの茶番と売国行為を国民に観せて、「気付き」を待っているのである。

中共の浸透工作と DeepState が指揮を取る国家反逆者と、それらに洗脳工作されてしまった国民の覚醒を待ってトランプ大統領は復権する計画なのだろう。憲法に基づいているとはいえ、反乱罪や戒厳令という力技を使っても、洗脳から目醒めない国民と正常な国民との分断は避けられはしない。BLM や ANTIFA に暴動の口実を与える愚は犯せない。民主党の不正政権の有り様を見て目を醒す国民に期待してトランプ大統領は時を待っているのである。多くの米国民はいっときは反トランプ、バイデン支持の立場をとったとしても、現実の民主党政権の愚行の数々を眼にして実害を被れば、米国大統領としてのトランプの正しさを理解するだろう。それでも、好き嫌いの感情に捕われて愚かなバイデンを支持する者は、もはや救いようがあるまい。BLM や ANTIFA を支持する者とも宥和は不可能であるし、その必要もない。彼等とは別の、普通の米国民を相手にしての分断を可能な限り避けられれば上等である。トランプ大統領は国民の分断を最も恐れている。最大限の注意を払って、時間を掛ければ救える国民を漏らさず救った上での分断なら避けられずとも仕方あるまい。結局は国民の分断は避けられないのだろうが、目醒めるべき国民に時を与え、分断の深傷を最小限に治めるのがトランプ大統領の狙いである。マリコパ郡の監査結果が他の州に波及して、争いなく正当な選挙戦の勝者がバイデンなどではないと周知された上でのトランプ大統領の再選が認められるのが最良のシナリオだが、この正当な方法が通るとはどうしても思えない。最高裁が腐敗から回復する事はないだろう。エイミー・コニー・バレットはまたしても裏切るだろう。最終的に頼りになるのは軍しかないのかも知れない。正攻法でトランプ陣営が勝てるほど今の米国は正常ではない。

分断だけは避けたいと忍耐を重ねるも、今のままでは中共やロシア、イランの動向が気掛かりである。現にイスラエルとパレスチナ間での軍事衝突が起きている。最も警戒すべきは中共である。国民の分断を案じるあまり、戦争が起きてしまっては、米国民の犠牲は避けられない。仮とはいえバイデン偽大統領が演じる喜劇が、悲劇に変わる前に正統な大統領が米国を治めるべきだ。トランプ大統領自身が「8月までには信じられない事が起きる」と表明している。8月までにトランプ大統領が復権して、米国が立ち直らない限り、日米両国の敵、中共がいよいよ本性を表すだろう。今までも散々待たされはしたが、8月を過ぎても何も起きなければ、米国の没落は決定的となり、日本は窮地に立たされる。我々日本人にとっても、8月は国家存亡の機であると覚悟を決めて見守るしかない。日米両国の為にも、他の自由民主主義国家の為にも、トランプ大統領には是非とも復権していただきたい。米国の復興は、大変だが希望はある。最も問題なのは、我が日本が真っ当な主権国家に成長できるか否かである。中共にも韓国を含む朝鮮にも内部侵略されており、日本国民の多くがその事実を危機と認識していない事だ。この難題を乗り越える為には、先ず、政財界の出自の分からぬ親中派、親韓派を洗い出し、枢要な地位から引き摺り降ろす事だが、平和呆け日本人にこれができるかどうか甚だ疑問である。併し、現実に気付いている者が声をあげ、ひとりでも多くの日本人の覚醒を促す事が最初の一歩である。70年以上も後回しにしてきた行動を今、起こさなければ日本の未来は無い。先ず、行動を起こそう。

一日も早くトランプ大統領の復権を待ち望む。これ以上の嘘の既成事実化は危険である。

今、米国で起きている事は明らかにおかしい。世界史的に見ても極めて稀有（けう）な状況である。この Blog では随分前から「常識」で考えれば誰でも分かる事だと言ってきた。分かると言っても「事態の詳細まで正確に分析できる」というのではなく、誰でも「何かおかしい…」と「違和感」を感じ取る事ができるという意味だ。併し、米国でも、日本でも、形こそ違うが、人々の「常識」が知らぬ間に狂わされてしまっていた。主に政治と、教育と、メディアが「常識」を、何者かに都合よく変質させてしまったのである。日本では「明治維新」と「大東亜戦争 」の二つの出来事が外圧によって惹起（じゃっき）され、「大東亜戦争」敗戦後は、植民地経営で富を増やしていた白人国家の人種差別主義者や、共産主義者や、筋違いな私怨を持つ民族によって、日本人と日本という国家そのものが骨抜きに改造されてしまった。何れの出来事も裏の裏には DeepState が潜んでいた。その DeepState が、2020年〜2021年にかけての、米国の大統領選挙に狙いを定めて疫病パンデミックを引き起こし、その機会を捉えて「共産主義革命」が強行された。これらの犯罪行為の裏には中共の浸透工作があり、その裏には DeepState の存在がある事は、真面（まとも）な判断力と自分の頭で考えられる人間には明確な事実と認識できる筈だ。始めこそは、民主党による選挙不正と未知のウイルスによるパンデミックに繋がりがあるとは誰も考えなかったが、時が経ち、様々な情報を付き合わせられる今なら、これらが恣意的（しいてき）に引き起こされた策謀である事は明白である。…ここまでの認識を理解できずに単なる陰謀論と決め付け、現実として受け容れられない人は、この Blog を読んでも時間の無駄になるだけだから、フィクションと割り切って興味本位に読んでみるか、或いはここで読むのを止（や）めた方がいい。「戦後教育」に洗脳され、マスメディアを主たる情報源とする人たちに、ここでの主張を理解する事は不可能に近い。

2019年10月、ジョンズ・ホプキンズ大学の健康安全保障センターのエリック・トナー博士が、このパンデミックにより、18箇月で死者は6,500万人に達する可能性があると発表した。同 健康安全保障センターは、ビル・ゲイツ財団と共にシュミレーション・イベント、「コロナ・インスピラシー」を開催した。当時、大統領候補だったジョー・バイデンは、2019年10月25日のTwitterで「トランプ政権にはパンデミックの準備が全くできていない」と非難している。 選挙中や、晴れて米国大統領を僭称できる立場にいながら、どこだかわからぬ場所に引き篭もり、記者会見すら行なえない抜け殻バイデンも、嘗ては Twitter でトランプ大統領を攻撃していたのだと思うと、今の姿からは想像もできない。まるで別人のようだ。トランプ大統領も、今のバイデンは別人だと発言している。恐らく10年近く前から DeepState 側は、中共ウィルスによるパンデミックが起きると分かっていた。全世界で1億2千万人以上が感染し、米国で50万人以上の死者を出す事を予想していながら一般の米国人に、或いは全世界に広く公表せず、米国内の単なる政争の具としたのなら、正に悪魔の所業と言わざるを得ない。併し時が経てば、今まで公表されている感染者数も死亡者数も、科学的に理解できないまま公表された、事実とかけ離れた数字だったと証明されるだろう。未知のコロナウイルスの存在すら免疫学的に証明した論文一本見つからないというのだから。免疫学の専門家、大橋眞 元 徳島大学名誉教授は、新型コロナウイルスの存在とワクチン接種を否定している。このパンデミックはワクチンを打ちたいが為の嘘だと主張している。（徳島大学はこの件では、大橋眞 元名誉教授の発言との関係性を否定している）。やがては全ての疑問が解かれる時がくるだろうが、今は、真実はフェイクの山に埋もれている。医学的、免疫学的、薬学的な事は素人には分からない。実際に米国では第二次世界大戦より多くの死亡者を出している現実を軽視してはならない。本当は何が起きているのか、それが分からない。問題は、DeepState の悪巧みという現実を、多くの人々が理解できない程に、社会が彼等によって長い年月を掛けて洗脳されてしまっている事だ。

実際、米大統領選挙に於いては、到底現実に起きている事とは思えない程の不正の数々の証拠を、ネットを通して世界中の人々が見せられた。そういった名も無き人々こそが歴史の証人なのである。併し、主流メディアも、主要 SNS も、明らかな犯罪行為を是として選挙不正を働いたバイデン陣営を護り通し、犯罪の被害者であるトランプ陣営の抗議の声は徹底的に無視され、封じ込められ、善悪を反転させてトランプ大統領の一期目が始まる前から、トランプ悪魂論を執拗に展開してきた。真実の発信に寄与しようとした新興 SNS は、サーバーから追い出され、銀行により資金を断たれるという徹底的な口封じをされた。「国際金融資本」とか「DeepState」とか言うと、忽（たちま）ち「陰謀論者」だと馬鹿にされる時代が長く続いたが、ネットが普及した現在、このような想像を絶する巨大な陰の力が働いた現実を見せつけられると、「陰謀論」の核心が実は「真実」であったと思い知らされた。何よりの驚きは、DeepState の邪悪な力が司法制度の頂点ともいえる地位に就いている最高裁判所の判事までも、思いのままに操ったという現実である。その後も、現実とは到底受け容れ難い邪悪な犯罪や醜聞が、次々と明らかにされて行ったが、立法も、行政も、司法も、現実から目を背け続け、主流メディアも、主要SNSも、GAFAM も、大手金融機関も、様々な巨大企業も、力のある者は総じて、選挙不正に加担し、歓迎し、国の歪みを正そうとしない。こうして国際社会に知れ渡った犯罪行為を裏で動かし、表面的には無視を決め込み、そのまま時が経てば既成事実化され、嘘偽が真実に、邪悪が正義になるとでも思っているのだろうか？　そのような悪行を国際社会は見逃してはならない。米国の堕落は日本の滅亡に直結しているから、今は日本の諸問題を論じたくても、後回しにして、米国の趨勢を論じる事を優先せざるを得ない状況だと認識している。

この Blog では、先の米大統領選挙に紛れて「共産主義革命」が企図されたと一貫して主張してきたが、どうやら革命は今、未遂の状態で停滞しているようだ。DeepState は最終的には、イデオロギーに関係のない極々一部の富裕層の世襲的な独裁社会、徹底した管理社会を目指している。何と言っても米国は世界一の大国だから、米国に於ける革命の成立は、「世界全体の革命」に繋がる。それが「NEW WORLD ORDER」とか「GREAT RESET」という言葉の意味する事なのだろう。よくよく考えてみれば、歴史観、国家観、宗教観など凡（あら）ゆる価値観が異なり、利害が一致しない別々の国々、別々の民族を隔てる国境を取り払ってしまうなど、無謀極まりない考えである。諍（いさか）いの尽きない社会を統制できるのは、徹底した言論統制による管理社会だけだ。そこを治めるには余程強大な権力が必要となる。結局、カネと力による不幸な支配構造ができあがる。トランプ大統領が唱え、実践してきた「アメリカ・ファースト」は、DeepState 側に立つグローバル大企業や、目先の損得しか見えない民主党極左にしてみれば、何としても取り除かなくてはならない邪魔な理念であり人物であった。ドナルド・トランプが初めて大統領の座に就いた 2017年1月、大統領就任から僅か数分後にワシントンポストは「弾劾が始まる時が来た」という記事を発表した。大統領就任前から用意していた記事である。Amazon の創業者ジェフ・ベゾスは 2013年にワシントンポストを買収して同紙のオーナーであった。GAFAM＋Twitter が反トランプの DeepState 陣営である事は、今回の不正選挙と言論統制で世界中に明らかとなった。2017年の失敗を繰り返すまいと更に汚い手を準備していた DeepState 陣営は、形振（なりふ）り構わず度を越した選挙不正を強行し、不正の証拠を押さえられても逃げ切る為に、司法をも買収、脅迫により操った。これは米国史の汚点であると同時に、世界史的、人類史的に際立つ汚点でもある。後世の人々はトランプ大統領が滅亡させた DeepState の復活を絶対に許さないだろう。

最近は余り見かけないが、日本でも半世紀ほど前から、「世界統一が実現しますように」という白い縦長の地に黒い筆文字のブリキ看板が、電柱やら民家の壁など、そこここに見られた。それが、朝鮮人 文鮮明が興した邪教「統一教会」と、その姉妹教団ともいえる「創価学会」の仕業である事を知っている日本人は少ないだろう。これらの邪教の出自は何れも朝鮮である。「世界統一」なるものが、夢想や観念論の域を出ないならともかく、現実となった場合には、どれほど恐ろしいものか、当時も今も、日本人は知らないし、知ろうともしない。「世界中の人々が仲良くできるなら、それは素晴らしい事だ」程度にしか考えが及ばないのは、国際法に違反してまで押し付けられた「日本国憲法」を、未だに後生大事に推し戴いている能天気な日本人ならではの奴隷根性である。所謂（いわゆる）「戦後教育」は、それほどまでに日本人を自覚なき知的退廃に陥らせてしまった。歴史を顧みると、片や戦勝国、片や敗戦国の違いはあるが、日米両国ともに「共産主義」の種はほぼ同時期に撒かれた事が分かる。「共産主義」は、先ず初めにアカデミズムと教育を汚染する。米国ではフランクフルト学派により最初に赤化思想に汚染されたのが大学教育と、そこに繋がるアカデミズムであった。教育機関の汚染は、本来はアカデミズムに対抗する筈のジャーナリズムまでも共産化してしまったから、結果的には共産主義を理想化する若者を生み出し、やがては高学歴の国民の一定数が、自由主義、民主主義の恩恵に浴しながら、自らを育（はぐく）んだ社会を共産主義一党独裁国家へと導いて行こうとする。共産主義は堕落と共に始まる。カネに目が眩んで国を売る者や、性的倒錯を常態化し、悍（おぞ）ましきペドフィリア（小児性愛）が横行する社会に堕するのが第一段階だ。その堕落した社会こそが共産主義の揺り籠となる。共産主義は始めは社会主義を装って、人々が一律の給付金に頼り切るのを待ってから牙を剥く。今の米国と、中共勢力に屈する全世界の社会体制がその餌食となる。売国奴はイデオロギーに共感するのではなく、買収と脅迫に屈した者が殆んどである。親中派、親韓派が蔓延（はびこ）り、ベーシックインカムを実行しようと目論む日本は、DeepState の草刈り場となる寸前にいる。

大統領選挙での敗戦を頑として受け容れないトランプ大統領のお陰で、米国に於ける「共産主義革命」は未だ「未遂」の状態で停滞している。この Blog では、米国では今、軍政が布かれており、真の大統領はバイデンなどではなくドナルド・トランプだと主張してきた。この考えと軌を一にする人々の中には、「世界緊急放送」だとか「NESARA、GESARA の歪曲理解」、果ては「宇宙人の地下帝国」などを信じる者がいるが、私はそういう人たちとは一線を画する。ペドフィリアの蔓延が現実である事が、悍（おぞ）ましき現実であると漸（ようや）く理解できたが、先ず、「全世界に向けての緊急放送」など無い。あるとしたら「全米に向けての真実暴露の放送」を済ませてからの事後発表としての情報公開程度であろう。トランプ大統領は飽くまでも米国を救う為に DeepState と戦っているのであり、その結果として世界が DeepState が目論む「グローバル・デジタル・管理社会」となる最悪の事態を回避できるのだ。飽くまでも「アメリカ・ファースト」なのは当然だ。「NESARA、GESARA の歪曲理解」については、先ず、NESARA=National Economic Security and Recovery Act（国家経済安全保障及び改革法）、GESARA=Global Economic Security and Recovery Act（世界経済安全保障及び改革法）であり、米国は NESARA を発令するかも知れないが、GESARA を発令するとは限らない。恐らく米国復興で手一杯で世界を救う余裕など当分は無いだろう。況（いわ）んや、日本人全員が法外な金額のカネを受け取れるなどという話は、混乱に乗じて欲望を煽るだけで、却って DeepState の陰謀に嵌（は）まってしまう与太話に過ぎない。通貨制度の変革による混乱には備えた方がいい。日本政府は恐らく金本位制に備えて、既に 80トンの金塊を積み増し購入した。何より大切なのは、1%に満たない大金持ちが 99%以上の貧困層を支配する世界を目指す DeepState の策謀に嵌らない事である。日本人は一人たりとも人口削減の対象者になってはならない。我々 日本人の責務は、既に DeepState の策謀に乗ってしまっている感がある日本政府に道を誤らせないよう、ブレーキを掛け、可能な限り建設的な関与に乗り出す事である。今までのように、奴隷の平和に安住して無関心を決め込む生き方から一刻も早く抜け出す事である。

DeepState との戦いと、捕われている大勢の子どもたちの救出を最優先して、ホワイトハウスから去ったトランプ大統領の隙を突いて、偽大統領となったバイデンは「中共ウイルス」という呼称を禁止した。併し、疫学史的に、世界史的に、蔓延した疫病に発症地の名前を付けるのは今まで当たり前に行なわれてきた。バイデンを操るオバマやスーザン・ライスは、単にトランプ憎しでその政策を裏返しているに過ぎない。明治3年に日本の臨床で発症が確認された、コガタアカイエカが媒介する「日本脳炎」（Japanese Encephalitis Virus）や「スペイン風邪」（1918 Flu Pandemic, Spanish Flu…）等々がある。中共で発症が確認されたウイルスだけを例外的に China を付けた呼称を禁じる理由は、バイデン親子やオバマ、クリントン夫妻が中共から買収され、バラされたくない恥ずべき弱味を握られているからというのは、大統領選挙前から知る人ぞ知る常識であった。主流メディアや BigTech による言論統制で未だに一般の米国民の多くが騙されているだけである。マスメディアを盲信する日本人の方が米国人より騙され度合いが大きい。中共武漢の研究所から、うっかりしてか故意にか漏れ出し、当初より「ヒトヒト感染は無い」などと中共政府が隠蔽しなければ、このような世界的なパンデミックは起きなかった。寧ろ、今では武漢研究所から漏れ出てしまったのではなく、計画的に実行されたバイオテロであるという考え方が主流である。これには米国もフランスも関与している。2019年に人民解放軍がウイルスパンデミックを想定した大規模訓練を実施した事も判明しており、DeepState の一員と目されるビル・ゲイツも、この未知の疫病によるパンデミックビジネスに早くから投資してきた。2015年、TED（Technology Entertainment Design=Conference）という公開トークイベントで、「The next outbreak? We’re not ready」…もし次の疫病大流行（アウトブレイク）が来たら、私たちの準備はまだできていない」というスピーチをビル・ゲイツは行なっていた。そのスピーチの内容が、そのまま現在起きている。予言者でもないビル・ゲイツが、トランプが命名した「中共ウイルス」、日本限定の呼称「新型コロナウイルス」、WHOによる後付けの呼称「Covid-19」のパンデミックを 6年以上も前に予言していたのである。

米国の DeepState 勢力の関与は更に遡る。2014年、米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長ファウチ博士（Anthony S Fauci）は、コロナウイルスの新型を研究をしていたが、自国で培養するのは余りにも危険過ぎると考えて、独断で、然（しか）も違法に中共の武漢研修所に、自身が受けた370万ドルの支援金を丸ごと付けて委託したのである。独断と書いたが有力な協力者がいた事は間違いない。その1箇月後にファウチは上院に呼ばれたという。武漢肺炎とも呼ばれ、WHOがパンデミック宣言を出す前に、何故この事実が公表され問題視されなかったのか、米議会上院にファウチが真実を話さなかったのか、議会が知らぬ振りを決め込んだのか、これはこのまま有耶無耶にしてはいけない問題である。武漢研究所にはフランスも出資していたが、管理が杜撰すぎると米に報告した。ファウチは37年間も今のポストに居続けている。ファウチがこのポストに就いてから、エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、マーズ…等々のウイルスが国際問題となった。これらは全て新型コロナウイルスである。これらへの対策方法や治療方法はファウチ自身ではなく、彼の関係者が開発・考案・発見したケースが多いという。ファウチは何の成果も上げていない。2017年1月10日、トランプが大統領に就任する10日前、ジョージタウン大学でコロナ関係の研究者が集まる大規模な会議が開催された。そこでファウチは、トランプ政権下で「サプライズ・アウトブレイク」（新型コロナのパンデミック）が起きると明言した。may be able to ではなく will という単語を使った。この会議で習近平の名は一切出ていない。これが事実なら、いや事実なのだが、中共ウイルスではなく、ファウチ・ウイルス、ファウチ・パンデミックと呼んでもいいのではないか。中共によるコロナウイルス漏洩の報告から一年以上も経て、WHOの調査団が武漢入りしたが、調査団のひとりにピーター・ダスザック博士という人物がいた。彼は嘗て武漢研究所に在籍していたという。ダスザックは武漢研究所の構造的気密性と機密保護体制に太鼓判を押していた人物である。香港大学の博士で後に米国に亡命した イェン・リーモン博士は、「新型コロナウィルスは武漢ウイルス研究所でつくられた人工ウイルス兵器」だと暴露した。

DeepState と中共（人民を除外する共産党政府）は、トランプ大統領排除と米国の管理社会化という目的の一時的一致に於いては共闘する同志の関係だが、最終的な企てに於いて利害相反する。DeepState の目的は、全人口の僅か1%未満に過ぎない自分たち大富豪による 99%以上を占める国民の支配の恒久化と排他的世襲制度の確立と、彼等が信じる人類存続の為の人口削減だが、中共政府は一度（ひとたび）手に入れたバイオ兵器の技術の独り占めと、バイオ兵器を更に進化させて、中国共産党が華人と認める者たち以外の殲滅である。地球上から支那人以外はいなくなってしまう社会の実現である。そういう世界にした上で、やはり共産党大幹部の排他的世襲制度による一党独裁の確立を目論んでいる。どちらの勢力が勝とうとも、この世は地獄と化す運命にある。そうさせない為に、今もドナルド・トランプ大統領は命懸けで戦っている。DeepState と中共との戦いに於いてトランプ大統領が治める米国は最後の砦である。トランプ政権はロスチャイルド系のウィルバー・ロス商務長官や、スティーブン・ムニューシン財務長官を起用したし、娘婿のジャレッド・クシュナー大統領上級顧問は正統派ユダヤ教徒である。不動産王ドナルド・トランプが大統領選挙に出馬する際はロスチャイルド系金融機関がトランプを担ぎ上げたのは事実である。併し、前回の Blog でも述べた通り、組織は大きくなればなるほど一枚岩であり続ける事が困難になる。その意味では DeepState も、民主党も、共和党も、皆 同じである。ロスチャイルド系と手を組んだ経歴があるからと言って、トランプ大統領の愛国心は微塵も揺るがない。トランプに協力する者は味方であり、行手を阻む者は敵である。只それだけの事である。本稿の最後に、二つだけ心配な事があると述べておく。ひとつ目はトランプ大統領がワクチン推進派である事。私は賛同できない。二つ目は、民間組織と比較すれば米軍の愛国心と一体感は飛び抜けているが、米軍内部にもポリティカルコレクトネスに迎合する雰囲気が出てきた事である。戦地に赴く妊婦の為に妊婦専用の軍服が先ごろ発表されたが、バイデン偽政権の既成事実化がこのまま続けば、この傾向は益々進んでしまい、米軍もトランプ支持の一枚岩であり続けられるか心配になってきた。DeepState との戦いと、地下に潜む悪魔どもから子どもたちを全員救い出すのが、遅れれば遅れるほど、米国の復興は困難になる。そのふたつだけが気掛かりである。

我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもう。未来は明るい！

トランプ大統領の復権を信じる少なからぬ人々が期待していた3月4日が何事もなく過ぎ、今度は3月21日に何かが起きるとネット界隈では期待されている。3月21日という期日には根拠があるのだが、トランプ大統領の復権を断言している私も、この期日は懐疑的に観ている。何れにせよ、マスメディアと教育に洗脳されている殆んどの日本人は、先の米国大統領選挙はもう終わってしまった過去の出来事であり、民主党が推した呆け老人が今の大統領であると信じて疑わない。いや、米国の新大統領と報道されているジョー・バイデンが深刻な認知症を患っている事実すら知らない日本人が大多数だろう。誰が見ても偽大統領を演じる能力すら無いバイデンの罷免は民主党内では既定路線と言われているが、カマラ・ハリスとて只の操り人形にしか過ぎないのは本人も充分承知の筈である。国際政治に興味すら持っていない者は米国の正副大統領に成り済ました人物の名前すら知らず、その無知を恥じる事もない。これが愚民化されて…否、自ら愚民となる道を選んだ今の日本人の姿である。米国在住のある日本人の証言によると、米国の所謂ポリティカルコレクトネス（人種・宗教・性別などの違いによる偏見・差別を含まない、中立的な表現や用語を用いようとする立場　…今やそれ自体が際立った社会的に極端な偏向思想と化している）は、もはや行き着く所まで行き着いてしまっているそうだ。オバマが進めた男女平等の名の下での男女共同トイレや更衣室は、今や女性スポーツへの自称女性を主張する生物学的男性の参加をも認めようとしている。この異常政策を見せられても、民主党支持者は選挙の不正について認めず、況（いわ）んやトランプの名を聞くだけで感情的に反発するという。民主党支持者の多くが洗脳の犠牲者なのである。米国の主要メディアも連邦最高裁判所も、あからさまな不正選挙を正そうともせず、寧ろ犯罪行為を既成事実化し、正当化し、「三権（立法・行政・司法）＋主流メディア＋大手SNSの五大権力」も、皆、腐敗し切って「共産主義」という概念では言い表せないほどの歪んだ思想に汚染されており、国家としての危険水域を大幅に超えている。このままでは米国は亡国への道を驀地（まっしぐら）に転がり落ちてしまうだろう。この混沌をつくり出した陰の権力こそが DeepState なのである。DeepState には、従来の右や左と言ったイデオロギーは無く、求めるものは只々「カネと権力の独占とその世襲」である。



トランプ大統領の陣営が（キリスト教）の神を信じている一方で、DeepState とそれに加担する民主党極左の陣営は悪魔教の信者どもで根っからの悪魔崇拝者ある。DeepState の手先の多くがペドフィリア（Pedophilia=小児性愛）という人道に反する犯罪者であり、性的倒錯を他人に押し付けようと企てる異常者である。特に指導的地位にある協力者は「大金や高い地位を与えられるという買収に屈した者、本人と家族の生命に関わる脅迫に屈した者、ハニートラップに嵌められた者、ペドフィリア、或いはペドフィリアと小児殺人の証拠を押さえられた者」等々であり、どんな無理難題にも絶対に逆らえないように仕向けられたとは言え、情状酌量の余地の無い犯罪者、国家反逆者である。そういう悪魔の手先を支持してしまった米国民は、長い年月を掛けて共産主義的思想を植え付けられ、誰もが正面切っては逆らい難いポリティカルコレクトネスに洗脳された本来は善良な国民たちである。ドナルド・トランプは DeepState とその協力者（騙された一般国民を除く）を倒す為に、恐らく国を憂う米軍部の高官たちに抜擢された、カネや脅迫やハニートラップにも屈しない理想的な人格者であった。トランプ大統領個人も偉大だが、国を憂う軍部の高官たちがトランプ大統領を生み出したと言っていい。米国はもとより全人類の敵にして悪魔的な犯罪者集団である DeepState と、道を間違えた極左民主党と、先に述べた五大権力の支配者層を壊滅させるべく、自らと家族の命を賭けて戦いを挑み続け、決して屈せず、恐らくは既に勝利を手中にしたであろうトランプ大統領の復権は遠からず訪れるだろう。併し、世界中に魔手を伸ばし、長年に亘り深く根を張り、悪魔的支配権を行使し続けてきた DeepState の根絶は、米大統領としての最初の四年の任期では短か過ぎ、全てを正常化するには、数年から十数年の歳月を要するだろう。DeepState が及ぼした歴史的悪行の後遺症はそれほどまでに甚大であるという事だ。



ドナルド・トランプは歴史に名を刻む、米国史上 最も偉大な大統領となるだろうが、通期八年の任期を全うしても、世界中に蔓延る DeepState の完全撲滅とその後遺症から人類を救い出すのは困難であろう。然（しか）も高齢である。肝心なのは暗殺をも恐れずに DeepState 撲滅に挑んだ事である。「アメリカ・ファースト」のスローガンを実践したトランプだが、世界中に蔓延る DeepState の息の根を完全に止めない限り、米国は何度でもDeepState に操られた反米国家の干渉を受け続ける。DeepState が二度と息を吹き返さないような真っ当な国際社会を実現する為にも、トランプの後を受け継ぐ次の大統領の使命は重要である。このように長期戦は避けられないとは言え、今の「気付き」を促すモラトリアムを一年以上も続けていては、米国社会は持ち堪えられずに国家も滅びてしまいかねない。恐らくトランプ大統領と軍部は今年の中頃までには、DeepState と、民主党と共和党の一部による国家反逆罪を暴き、反逆者たちに蔓延する人道に反する悍（おぞ）ましき犯罪に裁きを下すところを国民に知らしめるだろう。主流メディアと大手SNS企業、そしてテクノロジー大企業も自らが犯した罪の裁きからは逃れられない。主流メディアと GAFAM などの解体と再編は必須である。米国は本来、スクラップ・アンド・ビルドの繰り返しにより健全な経済成長を遂げてきた底力のある国である。既存の石油メジャー、大手製薬会社なども例外にしてはならない。ここで勘違いしてはならないのは、米国の「健全さ」は必ずしも日本に対する「善良さ」を意味しないという事である。国防の核心を米国に丸投げしてきた日本は、それを肝に銘じて、自らの意思と行動で一人前の主権国家に返り咲く覚悟を決める必要がある。トランプ大統領の復権無くして日本の未来は無いが、トランプ大統領を神格化してしまってはならない。トランプは飽くまでも米国の大統領であり、日本国を運営するのは日本国民とその付託を受けた日本政府である。ドナルド・トランプは、合衆国にせよ共和国にせよ、米国大統領の地位に必ずや復帰する。トランプ大統領の復権を契機に、その姿を手本にして、今度は日本人の手で日本国を復興させる。これがいちばん肝心である。



民主党による選挙不正の常態化と、その裏に潜む DeepState との戦いの困難さを予期して、政権移行後、60日は大統領権限を維持し続けられるよう予め大統領令を出していたトランプであったが、DeepState と民主党、主流メディア、主要SNS、巨大テック企業らによる形振り構わぬ選挙不正と言論統制、不正の既成事実化・正当化の嵐は想定を超えるしぶとさであった。そして、世界中に拡がるトンネルで繋がった DUMB（地下軍事基地）に於ける、延々と続く子供たちの救出作戦はまだまだ完了していない。従って、3月21日のトランプ大統領の復権は恐らく無理、流石に間に合わないだろう。未だに単なる陰謀論と片付けて、真剣に議論されない、ペドフィリアの実態やアドレナクロムの具体的内容について、一貫して無視し続けるメディアや教育界、そして何より司法の不可解な態度は、無視すればするほど信憑性が高まる事に気付いていない。都合の悪い事は何でも陰謀論で片付けて、そこで思考停止させてしまう意図的な風潮は何とかならないものか。9.11 同時多発テロの真実も陰謀論と思考停止のワンセットで片付けられたまま闇に葬られようとしている。「真実は詮索されないように無視するに限る」と考えている者たちの態度こそ DeepState の手先どもである事の証明となる。詳しい話は別の稿に譲るが、9.11 はアルカイダによるテロなどではない。そもそもアルカイダなど初めから存在しない架空の組織である。軍産複合体が考え出した金儲けの為のつくり話である。DeepState の存在を認めない者たちは、意図的にか、何かを恐れてか、単なる蒙昧ゆえか、思考停止状態からは一生抜けられはしないだろう。今回の前代未聞の不正選挙に対しても DeepState 側は一切反論すらせず無視を決め込んで強行したが、SNS の検閲行為はやがて命取りになるだろう。悪事の既成事実化にはそれなりの効果があると今回の不正選挙で明らかになった。元々無関心な者たちには効果的だが、検閲の被害者たちは無関心な者たちとは全く異なる人々である。検閲行為は明確な言論統制の被害者を出す事で、後々まで禍根を残す羽目となった。



ワシントンD.C.で連邦議会議事堂やホワイトハウスを鉄柵で囲んで警備している州兵は5月23日まで警備を解かないと公表された。事と次第によっては更なる期間延長も視野に入れている筈だ。当初は民主党陣営が後ろめたさ故に、国民の暴動を恐れて州兵に警備させたとも考えたが、やはり民主党やバイデン偽政権に軍を動かす力は無いようだ。軍部の信任を得ずして何故、ハリスとバイデンは政権を担っているふりをしているのだろうか？　嘘報で有名な朝日新聞のデジタル版の2020年9月25日の記事によれば、「トランプ米政権の軍高官を含む安全保障関係の元政府高官ら489人が24日、公開書簡を公表し、民主党のバイデン候補支持を表明した」とある。トランプ政権で制服組ナンバー2の統合参謀本部 副議長のセルバ退役空軍大将、オバマ政権のカーター、ヘーゲル両 元国防長官、ブッシュJr.政権のエーデルマン国防次官らが名を連ねたという。皆、DeepState の手先である。今の軍部にも反トランプが居ても決しておかしくはない。組織というものは大きくなればなるほど一枚岩であるのが困難になるものである。民主党も共和党も、そして内心に限れば軍人の集合体である軍隊といえども 100%の一枚岩である方がおかしい。そういった異なる見解を持つ個人をまとめるのがリーダーシップであり、軍隊のリーダーシップが一般の組織より強靭なのは当然である。司法の要である連邦最高裁判事までも買収、若しくは脅迫されて単なる傀儡と化した今、トランプ陣営にとって信じられるのは軍部だけである。



実業家であったドナルド・トランプを DeepState を壊滅させるべくリクルートしたのが米軍の高官たちだったという説もある。軍人ひとり一人の異なる見解や立場など、大義の前に無視されて然るべきである。軍隊とはそういう組織であるからこそ強いのだ。だから、私の見解は従来主張してきた通り「今の米国は軍政下にある」というもので微塵も動かない。軍政下では一時的に憲法は停止される。トランプ大統領が先を読み、周到に計画して大統領令を出しておいた政権移行期間は守られるに越した事はないが、例え計画通りに行かなくても、民主党が盗んだ大統領の座は必ず正統なドナルド・トランプ大統領が取り戻し、二期目の4年間の任期を全うするだろう。DeepState の走狗となって、徹底的に米国民をミスリードし、既成事実化を推進した米主流メディアに重大な態度変容が見られたのは今年（2021年）の2月21日である。ABC、NBC、CBS、FOX の各局キャスターが「選挙が盗まれました」と一言一句 同じ言葉を言わされたのである。期日と時間と台詞（セリフ）までもが同じというのは、各テレビ局の意思、キャスター各々（おのおの）の意思ではなく、誰かに言わされたと見るべきである。卑怯者に信念など無いから、強い者に便乗する行為に恥など感じない。この時点で、DeepState 陣営が大ダメージを受け、トランプ大統領陣営が勝利へと一歩近付いたのを主流メディアが感じ取ったのだろう。



今、米国で起きている大事件は世界史的に観て初めて起きている「些か不可思議に見えるが実に奥深い未曾有の大変革」である。日本人は愚か当の米国人さえも、その大部分がバイデンが大統領選挙で勝利したと信じ込まされている。詐欺師に騙された被害者が中々現実を受け容れられないように、本当に民主党に一票を投じた有権者が、未だに騙された事に気付かず、反対意見に過剰反応してしまうのも分からぬではない。3月21日に何も起きなければ、トランプ支持者は大いに落胆するだろう。今までの現実の表層がそう見えてしまうから、トランプ待望論者さえも今回ばかりは諦めムードに飲み込まれてしまうのも致し方ない。併し、見逃してならないのは、民主党支持者か共和党支持者かに関わりなく、米国人か日本人かさえにも関わりなく、多くの人々が感じている違和感である。選挙不正の実態はTwitter や YouTube などで数え切れないほど明らかにされているから、ここでは繰り返さない。一例だけ挙げれば、米メディア Judicial Watch が、2020年9月の調査で米国の353郡の有権者登録者が、登録可能な人数より180万人も多いとあってはならない事実を報道した。有権者登録率が100%を超えた州は、アラスカ、コロラド、メイン、メリーランド、ミシガン、ニュージャージー、ロードアイランド、バーモント、の8州だったという。別の統計では、トランプ大統領が勝利したケンタッキー州でも有権者登録率が101.24%だったという。これらは米国の民主主義の根幹に関わる疑惑であり、このまま放置すれば米国の「統治の正統性」に対する疑念となる。やはりバイデンは偽大統領だという事だ。正統な米国大統領はドナルド・トランプ以外には居ない。



2021年2月28日の CPAC の最終日に演壇に立ったトランプ大統領の後方両端に立てられたアメリカ合衆国国旗の旗竿の先端には、金色の鷲の装飾品が付いていた。これは戦時に米大統領だけが使用を許される「ゴールド・イーグル」（FINIAL）というもので、米陸軍規則 840-10、第8章で定められている。この模様を中継したFOXニュースは「PRESIDENT TRUMP SPEAKS LIVE AT CPAC」と表示していた。The former President （前 或いは元大統領）ではなく、PRESIDENT TRUMP であった。この事実は重く受け止めるべきではないだろうか？　尤（もっと）も確信犯的 国家反逆者ナンシー・ペロシ下院議長の演説時にも「ゴールド・イーグル」が使われていた写真が残されている。いやはや、ペロシは救いようのない確信犯的犯罪者・狂人である。この一事だけでもペロシは重大な罪を犯した罪人である。現段階でトランプ大統領の復権がいつになるのか予想するのは困難である。当たり前だが、秘密裏に展開されているであろう大規模な軍事作戦について、前以って一般人が知り得る事は何も無いと言い切れる。従って、軍事作戦が総て、若しくはほぼ総て終了しても、その結果を発表する日程が事前に漏れる事はない。だから現段階で日程を論じるのは意味がない。DeepState を打ち負かし、大勢の国家反逆者や悍（おぞ）ましき犯罪者を特定し、裁くのには更に数箇月、或いは半年以上か数年間かかってもおかしくはない。総てを正常な状態に戻すまでには10年以上かかってしまうかも知れない。繰り返すが、定められた政権移行期間である60日間は3月20日で満了するが、21日にトランプ政権が復活するという見通しに過大な期待は禁物である。様々な状況証拠を観れば、トランプ大統領の陣営が勝利に近づいているのは、ほぼ間違いないとしても、表面上の裁きも含めて総て完了させる為には、もう暫く時を要する。



米主流メディアと主要SNS の情報が言論統制されているのは、余りにも銘々白々であるから、今はネット上の情報を取捨選択するしかない。取捨選択するのは各個人だから、各々の価値観、歴史観、国家観、社会常識や教養に依る。ある人たちは、闇の勢力と戦う光の勢力には、宇宙人が味方しているとか、既に逮捕された著名人は、大衆の精神的衝撃を緩和する為に、顔にゴムマスクのようなものを被って本人に成り済ましているとか言って楽しんでいる。いや、YouTuber として広告収入を稼いでいるだけかも知れない。トランプ陣営が一般国民や世界中の人々の「気付き」を促す為に、バイデンを演じる役者に大統領を演じさせているのだというチャンネルもある。併し、映画ミッション・インポッシブル並みのゴムマスクは、遠目になら騙せるかもしれないが、近くで観たり、4K や 8K の映像のアップでは直ぐにバレてしまうだろう。独裁国の元首に影武者が居るのは歴史的に観て有り得るが、よくよく観察されれば見抜かれない訳がない。バイデンやオバマ、そして日本人の中にもゴムマスクの成り済ましが居る、という話を面白おかしく主張している YouTuber の方々には私も充分楽しませて貰っている。日本でも成功に造られた初期のアンドロイドの研究者がいるが、どんなに精巧に造っても、顔の細かな表情筋の動きまで再現し、人と同じに見せるのは現段階の技術では不可能なように、無表情なゴムマスクでの成り済ましで人々を騙せる訳がない。併し、CG技術でなら人を騙す事は容易い。ネットワーク対話を模したビデオメッセージなら CG技術で何とでもなるだろうが、リアルタイムでそれが可能かどうかは甚だ疑わしい。何れにせよ、長期間に亘って痴呆症のバイデンを大統領だと押し通すのは無理だろう。だから民主党はバイデン罷免の準備を始めたのだろう。こうなる事は分かり切っていた。



全世界を揺るがし、歴史の一大転換点となるであろう大事件を真面（まとも）に報じない主流メディア、検閲の手を緩めようとしない大手SNS にはフェイクが満ち溢れている。そうして、メディアも SNS も自らの価値を貶めている。あるメディアは潰れて身売りする羽目になり、大手SNS はやがて解体、分社化されるだろう。BigTech とて同じ運命にある。彼等は嘘をつく事を恥と感じる心を失なった報いを受ける。嘘報と検閲の結果はフェイクだらけである。どうせ騙されるなら楽しいフェイクに騙された方がマシだ。私は本気で信じはしないが、レプテリアンなる宇宙人やネサラゲサラなどどうでもいい。言論は統制されているが、頭の中での想像は自由である。そのくらいの余裕を持って、我々は歴史の証人となる栄誉を楽しもうではないか。直近の結果がどうあろうとも、落胆する必要はない。トランプ陣営は必ず勝利して、世界中をあっと言わせる。新たな歴史が刻まれるのを目の当たりにして、それを手本に、今度こそ我が日本を再興させよう。犯罪者は裁かれるべくして裁かれる。そして我々は歴史の証人となる自覚と覚悟を持って、事の顛末を見守ろう。未来は希望に満ち溢れている。とにかく前向きに生きる事だ。

DeepState の正体と、悪魔に打ち勝つ痛みと希望

多くの日本国民は、今、進行している事態の深刻さに気付いていない…というような事をこのBlogでは散々主張してきたが、悲しい哉、このBlogの影響力など無きに等しいから、世の中の「気付き」は一向に始まらない。ここでいう「気付き」とは、言葉を変えれば、日本人の「覚醒」である。気付かない、覚醒しない、という事は、未だ日本人は惰眠を貪っているという事である。世界中が似た者同士ではあるのだが、日本人には度を越した愚民に落ちぶれている自らの惨状に気付く兆しすら見えない。主に教育とマスメディアが、日本人を騙し続けているからである。日本人とは、本来は全人類の中でも傑出した「道徳心」と比類なき「伝統文化」（文化力）を生まれながらに備え持った民族であると私は確信している。その日本人の素晴らしい資質を歪めてしまったのが、誇るべき事もない…と言うより、後悔すべき点の多い「明治維新」であり、「大東亜戦争 敗戦」による連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）による悪意に満ちた「洗脳統治」と、「朝鮮人による日本内部からの侵蝕」である。本来、このBlogの主題は、これらそのものである。併し、これらは所詮、表面的には日本国内に限定された事に見える。従って昨年の11月からこの方ずっと「米国の共産主義革命 未遂」について論じざるを得ないできた。そして暫くは、この話題を変える事はできそうにない模様である。米国が今しも共産化しようという出来事は、実は日本の内政など吹き飛ばしてしまう程の重大事であるのだが、これに気付いている日本人は絶望的に少ない。「米国の共産主義革命 未遂」という表現は、生まれながらに見せ掛けの、謂わば「奴隷の平和」にどっぷりと浸かり、延々と根拠の無い「自虐史観」と、自分の頭で物事を考える重要性を恣意的に軽視するよう仕向けるよう設計された教育と社会環境の中で生きてきた日本人には中々理解を得られない。マスメディアの嘘 報道を盲信して、未だにバイデン（偽）政権の正統性を信じて疑わない日本人は実に愚か極まりない。従って、そろそろこの表現は変えた方が良い頃合いなのかも知れない。周りくどい言い方になるが、正確には「全体主義を装ったデジタル管理社会への革命」である。「共産主義革命」は DeepState の悪魔的野望の単なる一過程でしかなく、DeepState 一味にとっての最終目標は、共産主義を含む既存のイデオロギーなどとは全く無縁のものであるからだ。DeepState の最終目標は世界中をデジタル管理社会にして、その頂点に自分たちとその子孫だけが居座り続ける事である。

ここでなんとなく語られ、中々理解されない DeepState について、その実態を説明するのは少なからぬ意義があるだろう。併し、総ての人に理解を求めるつもりはない。何しろ日本人には自分の頭で考えようとしない生き方が身についてしまっているから、DeepState と言ってもピンと来ない連中が殆んどなのである。偶然にしろ、興味本位にしろ、批判的にしろ、このBlogを読んでくださる方々は「気付き」「覚醒」への可能性を持った人々であると信じている。DeepState とは一体何者なのか、何を指して、誰を指して DeepState というのか。トランプ大統領が、演説中に明確に「敵は DeepState である」と発言するまでは、DeepState など戯言（たわごと）であり、その存在を信じる者は陰謀論者だと馬鹿にする風潮が罷り通っていた。DeepState は、以前は 国際金融資本 などと呼ばれていたが、今となっては「DeepState ＝ 国際金融資本」と理解するのは些か短絡的で無理がある事が明確になってきた。世界中が「グローバル社会」こそ進むべき経済発展への道と信じて、国境を取っ払った経済活動が奨励されるに伴なって擡頭（たいとう）したグローバル大企業の市場寡占化に伴ない、そういったグローバル大企業の経営者が必然的に国際金融資本家たちに加わり、今ある DeepState が形づくられた。自由競争が保証された資本主義経済あってのグローバル大企業やウォール街の発展であろうに、そして BigTech と呼ばれるような大成功を齎らしたであろうに、なぜ彼等が邪（よこしま）な「共産主義革命」になど加担、否、首謀者となっているのだろうか？　それは、DeepState が国際金融資本と呼んで差し支えなかった頃に遡るのだが、金融の力だけで世界の動向を自由に左右できた時代に、ロスチャイルド家などが「ロシア革命」の資金源となり、共産主義国家の成立に深く関わっていた事に顕れている。国際金融資本家にとっては、イデオロギーなどどうでも良い事であったが、世界に争いの種を撒き、戦争が起きる度に金貸しが大儲けする事ができたからである。彼等の目的は「カネと権力だけ」という事だ。そして、その特権的地位を子々孫々まで独り占めする構図を確定する事である。 

国際金融資本にとっては、イデオロギーも正邪善悪もどうでも良く、彼等の動機は只々「カネ儲け」と、更に金儲けができるように世界を都合よく動かす「権力」を増大させる事に尽きる。正邪善悪がどうでも良いと言うのは、DeepState の存在そのものが徹頭徹尾 邪悪に尽きるからである。例えば、「明治維新」と言えば坂本龍馬の活躍を思い浮かべる日本人が多いが、坂本龍馬の資金源は何処かと辿れば、グラバー邸で有名な英国スコットランド出身の貿易商トーマス・ブレーク・グラバーや、英国のジャーディン＝マセソン商会に行き着く。グラバー商会はジャーディン＝マセソン商会の長崎支店であった。ジャーディン＝マセソン商会は、サッスーン商会と共に、支那を阿片漬けにした挙げ句に、不道徳かつ身勝手な「阿片戦争」で大儲けをして世界に名を馳せた英国系二大貿易商である。両社ともロスチャイルド家の使いっ走りである。ロスチャイルド家はグラバー商会と坂本龍馬を通して薩摩藩、長州藩、土佐藩に資金や武器を援助して、坂本龍馬 暗殺後には岩崎弥太郎に通じ、土佐商会をつくらせ三菱財閥へと発展させた。坂本龍馬こそ今の三菱系大企業の生みの親と言っても差し支えない。NHKと日本人が大好きな坂本龍馬は、ロスチャイルド家の命を受けた武器商人グラバーから資金と武器や艦船を与えられて踊らされた駒のひとつなのである。坂本龍馬を悪人だとは言わないが、理想に燃える若き龍馬が外国勢力に利用されたのは史実である。2024年に一万円札の顔となる渋沢栄一を資金面で支えたのもロスチャイルド家である。「明治維新」後の明治政府は日清戦争で大清帝国を打ち負かし、ロシア帝国との間で起きた日露戦争にも勝利した。日露戦争の戦費の大部分はロスチャイルド家配下のヤコブ・シフからの借金で、日本は1980年代までかけて日露戦争の戦費としての借金を律儀に返済し続け、完済を遂げた。国際金融資本に日本は気の遠くなるような利息を支払い続けたのである。そういう史実を日本政府は国民に絶対に教育しない。米国は日本より更に国際金融資本の喰いものにされてきた。石油で財を成したロックフェラー家やモルガン家その他諸々のユダヤ系金融資本家たちがウォール街を喰い荒らし支配してきたが、現代ではその金融資本家たちにグローバル大企業や GAFAM+Twitter といった BigTech などが加わり、DeepState がほぼ完成されたと言っていい。

GAFAM のひとつ Apple の創業者スティーブ・ジョブズは、長年 私の中では英雄的存在であったが、iPhone を開発した当時、自分の子どもには iPhone の所持を許さなかったという逸話がある。理由は iPhone が「洗脳装置・管理装置」だからであったという。ジョブスの跡を継いで Apple の CEO となったのが、ジョブスの下で財務を取り仕切ってきたティム・クックであるが、GAFAM が米大統領選挙に於いて、あからさまな言論統制と検閲を始めた時、ジョブスが生きていたらどうしただろうかと考えた。併し、ジョブスもやはり DeepState の一員となってドナルド・トランプ大統領の再選阻止に与（くみ）しただろう事は間違いない。長年 Apple とスティーブ・ジョブスのファンであった自分を恥じる日が来るとは思いも寄らなかった。同じく GAFAM の一角を占める Microsoft の創業者ビル・ゲイツについては、早くから道徳心の欠片（かけら）も無い男であると知れ渡っていた。スティーブ・ジョブズが開発した Macintosh のユーザーインターフェイスは、当時のゼロックス社を見学した時に、ジョブスの目に止まったゼロックス社のコンピューターの操作画面を模したものだったというが、Macintosh 開発の最終盤となった時、Macintosh のデスクトップのフォルダーアイコンやゴミ箱などについて執拗に問い合わせをしてきたのがビル・ゲイツであった。アイコンのサイズに至るまで Apple から聞き出したビル・ゲイツは、Macintosh 発売の直前に パソコンの汎用 OS Windows を発売して、当時は一部の専門家やマニアにしか扱えなかったコンピューターを一般に拡め、パーソナル・コンピューター（PC）用 OSの世界標準の地位を獲得してしまった。Macintosh 発売の直前に、自分たちが開発した Macintosh そっくりの OS Windows を発売された Apple の創業陣はビル・ゲイツの卑劣さに地団駄を踏んだという。スティーブ・ジョブズは後にビル・ゲイツの謝罪を受け容れたが、PC用OS の世界標準の地位略奪の罪は、個人的な謝罪などで許されるものではないのは言うまでもない。そういう良心無き卑怯者、ビル・ゲイツにとって DeepState は、さぞ居心地の良い集団なのであろう。DeepState とは、そういう邪（よこしま）な者どもの集まりなのである。

DeepState とは、半永久的にカネと権力を思いのままに操る支配者を僭称する者たちなのである。彼等は現状、既に手に入れた莫大な富と巨大な権力に満足する事なく、更なる富と権力を独占し続ける為に、自らを生み出した自由市場が制度的に存続する事を困難にしながら、何世代にも亘って排他的なピラミッドの頂点に君臨しようとする。自由主義、民主主義を前提とした資本主義社会の基本は、押し並べて皆 機会平等な社会である。そういう社会であるからこそ、大資本家や大企業の経営者、BigTech の CEO が生まれた。そういう社会であったからこそ、彼等はエリート的支配階級にまで上り詰める事ができたのである。従って、彼等は誰にも増して、自由と公平、機会平等の社会からの恩恵に浴してきた者たちである。当然、熱心な資本主義者であり、自由競争の勝者の地位を与えてくれた社会の擁護者となるべき立場にいる。そう考えるのが道理にかなっている筈だが、道徳心を持たない人間の欲望に限りは無い。一旦 自らがトップの地位に到達すると、それまで信じ、その恩恵を与えてくれた社会とは相容れない社会構造を欲するようになってしまう。彼等にとっての最重要事項は、彼等と同じ高みに、自分以外の誰も登る事ができないような社会を構築する事と成り果てる。自分が手に入れた地位は絶対に誰にも渡さない。彼等は、自分たちにとっての最優先課題が市場社会主義（コーポラティズム）を推進する事であると思い至る。コーポラティズムの目標は、「政府とビジネスの力の統合」である。政界はある意味で寄生虫のような側面を持っている。政界は絶え間ない資金の流れに依存している。超大規模ビジネスの世界は、究極的には独占主義、市場寡占の研究の場となる。模倣者たちが自分たちが上り詰めたようにピラミッドの頂点に上り詰める事を不可能にする方法を研究し、実践する。自分たちの超大規模ビジネスが、政界に現金を提供し、政府は頂点に君臨する企業に有利な保護政策を懸命に生み出す努力をする。この排他的永続的な勝利の方程式は、一部のエリート企業集団の経営者に独占的地位を与える社会構造の実現へと進んで行く。これが市場社会主義・コーポラティズムである。

このコーポラティズムは、100年以上も前から米国に深く根付いており、今日までに、石油業、鉄鋼業、銀行業、自動車製造業、製薬会社、その他多くの産業の支配権を握ってきた一握りのエリート一族たちに、現代は最先端テクノロジー大企業が合流して完成形となった。最先端テクノロジー大企業の参加により完璧な管理社会が実現するからである。何世代も続いた既存のエリート一族は、既に大学などの高等教育機関を支配し、医療機関や軍産複合体をつくり上げていた。これらの利害関係が全て、その支配権と利益の両方を、何世代にも亘って限られた一族に引き継がれるように、法律までも都合よく整備する事で、米国の社会構造が彼等に都合良くつくり換えられてしまっていた。自由市場に於ける利益の追求は決して悪ではなく、寧ろ経済活動の理想的な姿であるのだが、「縁故資本主義」…仲間内だけの排他的な資本流通の下では、自由市場の歪みが蓄積して、やがて表面化し、健全な自由競争主義経済は終焉する。勝者と敗者の入れ替わりこそが前向きな努力を生み出すのだが、「縁故資本主義」は勝者と敗者を固定化し、健全な進歩を生み出さない社会を形成してしまう。有能な者がビジネスに於いて全てのリスクを背負い、事業を創業し成長させる一方で、リスクを追わない労働者たちが、利益を自らに分配する決定権を持つとしたら、誰もが馬鹿らしくて創業や事業経営などしようとは思わないだろう。共産主義社会の決定的な欠点は、誰もが怠け者になってしまい、経済発展を阻害してしまう事である。創業者や経営陣は一般の労働者より多くの利益や賃金を得て、創業や経営に向かない一般人はそれなりの賃金の範囲内で生活する。そのままで終わる者もいれば、一念発起してリスクを背負って創業に挑戦する者もいる。当然、失敗する者も現れる。結果平等ではなく、こうした機会平等の社会こそが、自由・資本主義社会の大前提である。併し、コーポラティズムは人々から機会の平等を奪ってしまう。米国では、100年以上の昔から貧富の格差が固定化されてきた。それでもアメリカン・ドリームを夢見て多くの国から移民たちが米国目指して集まってきたのは、支配階級である DeepState が究極的目標を達成できないでいたから、その間隙に人々はチャンスを見出してきたからである。

フランクリン・ルーズベルトは、政治家になる前はウォール街の成功者であり、ニューヨークの銀行業界の指導的地位を獲得していた。1930年代と1940年代初頭に、彼は大統領として政府と大企業の間での「人材交換」の制度を生み出した。政府から大企業への天下りルートの構築。そして約束された企業献金。要するに政界と財界の癒着である。この「人材交換」にあぶれた者に確定的成功は無い。こうして平均的な米国民は、政府による一定の（必ずしも制度化されてはいない）給付金制度を通して、恣意的に必要最低限の生活レベルに据え置かれた。目先の事しか見ようとしない米国民はまんまと騙され、ルーズベルトは未だに偉大な大統領と信じられている。彼が大統領選挙で再選される為の公約は「決してあなた方の息子を戦地に送りはしない」と言うものであった。戦争はしないと公約して大統領に再選されたから、英国のチャーチルに対独戦への参戦を求められた時に、一計を案じて日本に真珠湾を攻撃させるよう追い込み、「リメンバー・パールハーバー」を煽って参戦を遂げた。この策謀以外に米国が戦争に加担する方法は無かった。日本人から見ればルースベルトは立派な大統領などではない。米国民は何度も何度も政財界に騙されてきた。「ニューフロンティア」の概念を描いてみせたジョン・F・ケネディは、繰り返してきた過ちを正して米国を復興させようとした稀有な大統領であったが、DeepState が放ったと目される凶弾に倒れ、跡を継いだリンドン・ジョンソンは「偉大な社会政策」の名の下に、貧しい国民に、彼らを貧しいままに止（とど）める為の政府からの給付金の提供を再び開始した。中小企業への課税を増やし、その税収をエリート産業へ流入させ、それらエリート産業が政治指導者層に資金の一部を還流させる。貧富の格差の固定化推進の再開である。バイデン偽大統領が掲げる「グリーン・ニューディール政策」は、単にこの系譜に連なる最新の企業集産主義にしか過ぎない。1930年代の世界恐慌時にルーズベルトが提唱した見せ掛けの経済復興政策「ニューディール」に、環境や草木を表わす「グリーン」を合わせた言葉遊びである。

奇しくも、ルーズベルトの時代の1930年代初頭に、ニューヨークに移り住んできたのが、ヒトラーの迫害を恐れてドイツから逃れてきた、ドイツ系ユダヤ人の共産主義研究組織「フランクフルト学派」の研究者たちであった。彼等がユダヤ系金融資本家たちと繋がりがあったかどうかはどうでも良いが、「フランクフルト学派」が米国の高等教育機関に共産主義思想を植え付けたのは間違いない史実である。「自虐史観」、「キャンセル・カルチャー」の種は「フランクフルト学派」が撒いたのである。この頃から米国に共産主義化の闇が密かに浸透し始めた。第2次世界大戦後の1940年代後半から50年代前半にかけて、米国内を一種のヒステリー状態に陥れた「赤狩り」という反共主義的社会運動・政治活動があった。共和党の連邦上院議員 ジョセフ・レイモンド・マッカーシーの名に因んで、この反共主義運動は「マッカーシズム」と呼ばれた。 1950年2月マッカーシー共和党上院議員が「国務省に所属し今もなお勤務し政策を策定している250人の共産党員のリストをここに持っている」と発言し、その追放を要求した事に端を発し、戦後の社会不安や共産主義ソビエト連邦に加えて、中華人民共和国の出現といった事情を背景に急速に「マッカーシズム」は米国全土を巻込んだ。1954年12月、「上院に不名誉と不評判を齎らす行動をした」として、マッカーシーに対する譴責決議が可決された。併し、マッカーシーのお陰で米国は赤化を免れたのである。マッカーシーの右腕であった当時の若手弁護士ロイ・コーンが、後に第45代大統領となるドナルド・トランプの弁護士となったのは、偶然というには余りにも数奇な宿命的繋がりと言える。トランプが大統領となる前の実業家時代の事とはいえ、トランプ大統領の再選を阻んだ極左民主党も共産主義的思想に汚染され切っている。ロイ・コーンは、共産主義と戦ったマッカーシー上院議員とトランプ大統領に、時を超えて仕えた弁護士であった。米国を共産主義の魔の手から救おうと立ち上がった点に於いて、マッカーシー上院議員とトランプ大統領は、共に米国社会の救世主であると言える。

米紙 Bonafider によると、クリントン政権でアドバイザーを務めたナオミ・ウルフは、2月22日、FOXニュースのタッカー・カールソンの番組に出演し、バイデン政権下で米国が警察国家に向かって退化していると語った。終わりの見えないロックダウンや日常生活への制限が行なわれる一方で、それらは緩和される兆候が一切見られない。民主党による支配の下で、米国は「クーデターのような状況になっている」とナオミは語り、「本物の医療パンデミックを装って」、政府命令が不必要に拡大されていると語った。「米社会でロックダウンが実行された事は過去に一度もなく、誰もが見ている目の前で私たちは全体主義に変わっていっている」とナオミは語気を強めた。ナオミはまた、ニューヨーク州は、現在、企業を潰し、米国憲法修正第1条（「言論の自由」条項）が保障している礼拝の為の自由な集会を禁止し、私たちの身体に侵入している…　これは憲法修正第4条（不法な捜索や押収の禁止）に違反している。そして移動を制限し、ニューヨーク州では私たちに罰金すら科している…　違反項目は延々と続く。州レベル、そして今では国家レベルでの独裁的な暴君が、この種の企業権力と政府権力の統合を生み出している。これは、1920年代の全体主義的ファシズムの特徴です。　…彼等はそれを利用して、私たちの権利を簡単に剥奪する緊急命令を出した。財産権、集会の自由の権利、信仰の自由の権利、アメリカ合衆国憲法が保障する全ての権利です。　…私は、本当に私たちが直ぐに眼を醒す事を願っています…　反撃するのが余りに危険となり過ぎる前に、人々が反撃する事ができる期間は非常に限られたものでしかない事を、歴史が示しています。

市場社会主義・企業集産主義は、金融界や産業界で合法的な独占企業を所有する極一部の権力者たちが、残る総ての人たちを支配する能力を獲得する制度であると定義づける事ができる。そして彼等はそうする事で、永続的に、システマチックに富を人々から搾り取る。人々からの搾取が社会構造として固定化されるのである。こうした事は、表面上はそれほど危険な事ではないように見えるが、併し、様々な緊急事態に於いて自らの力で難を乗り切る為の財産や貯蓄を持たない人たちは、容易にコントロールされざるを得ない。ウイルス・パンデミックやエピデミックのような緊急事態を（好きな時に）生み出しさえすれば、すぐさま容易に、服従を強いる制度が繰り返される事が明らかになるだろう。人々の間で服従の精神を最大化する為には、彼等の依存度を最大化すればいいのである。上述した通り、こうした活動は何世代にも亘って繰り拡げられてきた。今現在、こうした事態は最高潮に到達しつつある。殆んどの元自由主義世界に於いて、これは期待通りの速さで進行し、操る為の糸を持つ支配者たちは、「フランクフルト学派」の理想である「共産主義・市場社会主義・企業集産主義」へと進める為の準備を整えている。この先僅か1年程度で、私たちは目眩のするような速さで劇的な社会変化が露わになるのを目撃するだろう。資本の制限、移民の制限、国内の移動の制限、増税、資産の没収、そして「不可侵の」権利の排除は全て、憲法の改悪などが現実のものとなる。…それを繰り返し体験してから気付くのでは手遅れなのである。これらは余りに素早く起きる為、人々が新規に一方的に定められた制限について考える暇（いとま）もなく、次の新たな制限が山盛りに積まれるだろう。この現実が明らかになるに伴ない、私たちは国民国家の崩壊を目撃する事になる。国連や国際通貨基金（IMF）、世界経済フォーラム、非公開のビルダーバーグ会議、といったグローバル権力が、社会全体をコントロールするようになる。国に対して正式な支配権など持たない組織が、益々支配権を拡大していき、人々は何故このような事態になってしまったのか理解できないうちに支配構造に組み込まれてしまうのである。仕組まれた選挙で有権者に選ばれたと嘘をつく政治家たちは、益々単なる代理人にしか過ぎなくなり、彼等は不正選挙さえ経ていない支配者階層たちの指示に従うだけになる。今、気付いて立ち上がらなければ、世の中は恐ろしい社会に一変する。

全ての始まりは、トランプ再選を形振（なりふ）り構わず阻止した DeepState に操られた民主党政権の誕生を許してしまった事から始まる。中共でもなく、民主党でもなく、90年も昔に共産主義思想という洗脳の芽を撒いた「フランクフルト学派」でもなく、左傾化傾向を強めた米国民の無知無関心せいでもなく、全ては DeepState が企てた悪魔の計画に沿って行なわれた革命なのである。ジェンダーフリー（性的倒錯）への必要以上の擁護、増税、国境の破壊、無差別な移民の受け入れ、警察組織の解体など国家破壊でしかない。正に聖書で語られるソドムの罪が現代の米国で再現されている。「創世記」19章8節のロトの提案では、甚だしい性の乱れが神の怒りをかった。また、「エゼキエル書」16章49〜50節にも似たような件（くだり）がある。バイデン偽大統領はホモセクシャル者や男性から女性への性転換者を閣僚に起用しようとしている。正にソドムの罪の具現化である。不世出の大統領ドナルド・トランプがホワイトハウスを去ったのは、実は、遠大な計画のひとつである可能性が高い。表向き誕生したかに見えるバイデン偽政権の国民への裏切りと、とても真面（まとも）とは思えない失態を目の当たりにして初めて米国民はトランプ大統領の治世が如何に正しかったかを知る事ができた。トランプ大統領が「叛乱法」や「戒厳令」を軽々に発令しなかったのは、反トランプ機運に陽動された米国民に「気付き」を促す猶予期間を与える為である。トランプ大統領が正当な権利である強権を発動したなら、米国は手酷く分断してしまい、起きたであろう暴動の犠牲者は取り返しの付かない数に上ったであろう。（実際は水面下で戒厳令は敷かれていると私は考えている。従って、今の米国は軍政下にある。）コーポラティズムとか企業集産主義の恐ろしさと、性的倒錯の擁護という馬鹿らしさを身を以（もっ）て米国民が体験する事でしか、平和的に自らの正しさを証明できない事を、トランプ大統領が理解していた事に米国民と世界中の米国の同盟国と友好国は感謝すべきである。リンカーン大統領も、ケネディ大統領も、成し得なかった DeepState の撲滅にトランプ大統領は命懸けで挑んでいるのである。そして、ほぼトランプ大統領が勝利を手に入れた模様だ。CPACでの演説に過大な期待が寄せられたが、CPACは飽くまでも保守派に限定された催しであり、米国民全体に向けての演説の場ではない。真実を全米に明らかにできるのは、もう少し先になるだろう。トランプ大統領が戦っている相手、DeepState の実態と悪魔の所業を明らかにするのは、余りにも衝撃的すぎて数箇月程度の猶予期間では短か過ぎる。併し、数年間も放置しては取り返しの付かない事態を招いてしまうだろう。次の大統領選挙（2024年）までは待てない。今後、明かされるであろう、信じていた常識を覆される痛みに、人類は耐えなければならない。痛みの先には希望があると信じて前に進むしか私たちに残された道はない。勿論、先導者はトランプ大統領以外にはいない。