本当に「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」は進んでいる

日本人にとって、全世界の人々にとって、今が生死を分ける一大転換期、「人類史的な大革命期」だと認識する事は極めて重要である。現在進行形で起きているこの事象は、全世界規模の「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」への舵きり以外のなにものでもない。最悪なのは「人口削減」という前代未聞の極悪犯罪が同時進行されている事である。この「悪しき革命」は絶対に成功させてはならない。ここに至る時代の潮流は、恐らく何世紀も昔から計画され、時に数十年おきに社会実験されてきたと考えられる。エボラ出血熱、エイズ（AIDS）、中東呼吸器症候群（MERS）、重症急性呼吸器症候群（SARS）、狂牛病、鳥インフルエンザ、豚インフルエンザ、ヒトインフルエンザ…　疑わしい感染症をあげていったらキリがないが、医学的知見がなくても引き起こされた様々な結果を総合的に調べれば、答えは自ずと明らかである。
「2020年の米大統領選挙」を皮切りに、満を持して引き起こされた全世界規模の「プランデミック」には、遺伝子を改変された「SARS」ウイルスが用いられ、これに対して同時並行で開発された節があるワクチンが、人類初の遺伝子組換えワクチン（mRNAワクチン）である。mRNAワクチンは副作用として「血栓症」を引き起こし、このmRNAワクチンを何回も接種し続けると、人間が本来 備え持っている「自然免疫」が完全に破壊されてしまうという。当初はこのワクチン接種はロシアン・ルーレットの様なもので、人体実験でもあるからプラセボ（偽薬あるいは生理食塩水）と本物の危険薬剤の二種類かとも思ったが、どうやらロット番号別に濃度の異なる危険薬物の実験をしているらしい事が分かってきた。プラセボがあるかどうかは今でも分からないが、いきなり副作用の嵐が吹き荒れては、流石に犯罪がバレてしまうから、比較的 濃い薬剤でもいきなり死ぬ人は少なくて済んでいる。併し、接種回数を重ねる毎（ごと）に危険度は増すようだ。ここで言う危険度とは、2〜3日辛（つら）いとかだるいとかのレベルではない。

それでも、接種当日に死亡する人も決して少なくはない。接種を済ませた後そのまま接種会場のトイレで亡くなり、翌日発見された主婦の方もおられたが、それでも厚労省はワクチン接種との因果関係は不明として何の補償もしないと言うから、このワクチンと呼ばれる怪しげな薬物を直接接種する打ち手も、接種を推奨する厚労省や政治家どもも、人で無しの謗（そし）りは免れない。
mRNAワクチン接種率90%のイスラエルでは、ワクチン接種者同士が新型コロナ・ウイルスに「感染し、感染させ、死亡している」。その被害確率は現段階では、ワクチン未接種者の2倍以上という統計が出ている。それにも関わらず、イスラエルでは4回目のブースター接種が始められた。目的意識を持って調べれば、イスラエルのワクチン副作用に苦しむ人々の苦悩は手に取るように分かる。YouTubeでは検閲され削除されてしまうが rumble などでは副作用に苦しむイスラエルの人々の悲痛な訴えを動画で確認できる。問題は調べるか、調べようともしないかの違いである。日本を含む各国政府と主流メディアや主要SNSでは、ワクチン接種にマイナスのイメージを与えるような統計資料や専門家の見解は徹底的に検閲され、国民の耳目に触れないよう厳しい言論統制が敷かれている。長年に亘る「洗脳教育」に、この「言論統制」が加われば、日本国民の8割以上が何の疑いもなくワクチン接種を終えてしまったのも宜（むべ）なるかなと言えよう。

そして、ワクチンとは関係なく、癌の発症率と死亡者数が先進国の中で唯一日本が驚異的に多いのは何故か？　日本以外の先進国では発癌性があると使用を禁じられている除草剤のラウンドアップが、なぜ日本ではホームセンターなどで堂々と販売されているのか？　日本は「コロナ茶番」以前に外国人観光客数を飛躍的に伸ばして観光立国を目指すなどと官民挙げて意気込んでいた。みなさまのNHKは、「外国人をスタジオに集めて日本の魅力を語らせる」という「クール・ジャパン」なる趣味の悪い番組を毎週放送していて、未だに再放送をしている。テレビ信者と化した多くの日本人は、本当に日本は素晴らしい国なんだと短絡的に思い込まされてきた。実際、日本という国は諸外国には無い素晴らしい文化や伝統、そして史跡にも恵まれているが、反日教育や反日マスメディアにより「捏造史観」を植え付けられ、日本国民の多くは「日本は過去に悪い事をした」と思い込まされて、自分の国や文化に対する誇りを失なっていた。そういう日本国民の自信喪失に付け入るような番組を NHK は好んで放送してきた。
実際、外国人観光客数は飛躍的に伸びていた。UNWTO（国連世界観光機関）のInternational Tourism Highlights 2019年度版によると、「コロナ茶番」以前の2019年の日本の外国人旅行者受入数は 3,188万人で世界第12位（亜細亜で第3位）であった。併し、欧米先進国からの旅行者に「日本の果物や野菜には発癌性物質が多く含まれています」と注意喚起するパンフレットが配られていた事実を殆んどの日本国民は知らされていない。「不都合な真実は無視する」というのが、日本政府とマスメディアの常套手段。これも効果的な「言論統制」だから、一般の日本国民は「日本は “おもてなし大国” だから外国人観光客に人気がある」とお気楽に喜んでいたのではないか？　政府にとっての「不都合な真実」は、国民には一切知らされないのである。

真実には裏があると疑い出したらキリがない事ばかりである。当ブログの主張は、全てに絶対的証拠を揃えている訳ではないから、「陰謀論」だ「妄想」だと信じて頂けなくても別に構いはしない。
「そんな事を考えるより、世過ぎ見過ぎの実利を考える方が大切だ」というのが殆んどの人の見解なのだろうから…。　平時ならそういう生き方は誰にも責める事はできない。併し、冒頭で述べたように、今が「生死を分ける一大転換期、人類史的な大革命期」なのだとすれば、今は決して平時などではなく、間違いなく「戦時」であり、コロナ茶番が言うところの「緊急事態」などではなく「人類の生き残りを賭けた DeepState との一大決戦の真っ最中」なのである。目の前の欲得に感（かま）けていて「悪しき革命」から目を背けるのは、自分の子孫に対して無責任で不誠実ではないか！
只の「陰謀論」として今まで気にもとめて来られなかったが、「パンデミック100年周期説」というのがある。「1720年・ペスト」、「1820年・コレラ」、「1920年・スペイン風邪」、「2020年・新型コロナウイルス感染症」　…偶然というものは4回も続くものではない。「100年毎に人為的に起こされる人道に悖（もと）る極悪犯罪が今また起こされている」と言っても、俄かには信じられないのは当然だが、「陰謀論」と片付けて簡単に思考をやめてしまうのは、今なら愚かな事であると理解できる人もいるかも知れない。「人生100年時代」などと言っても、普通の人は100年も生きはしない。100年以上も健康に生きられる人は、よほど幸運に恵まれた人か、よほど悪事を働いた者であろう。例えば「アドレナクロム」とか「生体臓器移植」のような悍（おぞ）ましいものと関係があるのかも知れない。つい先日、作家で元東京都知事の石原慎太郎さんが亡くなられた。享年89歳、膵臓癌だったそうだ。謹んでご冥福をお祈り申し上げる。些末（さまつ）な問題発言を取り上げて非難する向きもあろうが、日本人としての「歴史観」、「国家観」は揺るぎなく、正しいものであった。惜しい方を亡くしたものだ。
韓国ではこの訃報を大喜びして、自称一流メディアが「妄言製造機が死んだ」と大喜びしている。支那を代表する作家・思想家でもあった魯迅の評論集に「打落水狗」（水に落ちた犬を打つ）というのがあり、これが朝鮮に伝わって「川に落ちた犬は棒を持って叩け」という諺（ことわざ）となったらしい。石原慎太郎さんが没するまでは、その「妄言」に何も言い返せなかったのに、亡くなられた途端に「棒で叩いて大喜び」という訳だ。これこそ「無視・黙殺」するに限る。

DeepState 陣営による「人口削減」に話を戻す。1720年頃、フランスで「ペスト」が大流行し、凡（およ）そ10万人が死亡した。1820年頃には亜細亜から中東、ヨーロッパ、アフリカまで「コレラ」が蔓延し、日本でも「ころり」という病名で恐れられた。1920年には「スペイン風邪」が猛威を振るい、世界で5000万人から1億人が死亡したと言われる。当時の世界総人口は凡そ20億人だったから、その4分の1に当たる約5億人の感染者が出たそうだ。日本では2年間で約240万人が感染し、約39万人が死亡している（大日本帝國死因統計）。そして今般の「新型コロナウイルス」は、丁度100年間隔で起こされる「人為的パンデミック」の4回目である。当初、武漢肺炎（中共ウイルス）などと呼ばれ、主に欧米諸国の白人の間で猛威を振るった…とされている。現在判明しているのは、これが中共一国で行なわれたものではなく、米仏中の三箇国による「機能獲得研究」という危険な試みであった事だ。中共の海鮮市場の蝙蝠（こうもり）から世界中に伝染した感染症などではない。目的は「世界的な共産主義独裁革命・デジタル管理社会化」である。その為に人類初の遺伝子ワクチン（mRNA ワクチン）を国際的に半ば強制的に接種させ、多くの「薬害 血栓症」による死亡者を生み出している。「脳梗塞」や特にスポーツ選手や若者たちが「心筋炎」で亡くなっているが、どの国もmRNA ワクチンの副作用だとは認めようとしないし補償もしない。「歴史は繰り返す」といわれるが、このパンデミックの歴史は決して偶然などではない。「武漢には中共で唯一、世界で最も危険な病原体（BSL-4=バイオセーフティーレベル4 ）の研究施設があるが、この研究施設は 2014年から2015年にかけてフランスの協力で米国立衛生研究所（NIH）のアンソニー・ファウチが、NPO組織エコヘルス・アライアンス（EcoHealth Alliance）のピーター・ダザックを通して370万ドルの資金を迂回提供して完成させた。謂わばこの「プランデミック」は米仏中三箇国の合作である。ここでは、米国では危険過ぎるとして禁じられた「機能獲得研究」が、米国の大学と連携して研究されていた。
NIH の非公表資料を読んだラトガース大学の分子生物学者リチャード・エブライトは「武漢ウイルス研究所は、あるコロナウイルスのスパイク遺伝子に別のコロナウイルスの遺伝情報を組み込んで新規のキメラ型SARSウイルスをつくった、正に機能獲得実験だ。ファウチの議会証言が嘘だった事がわかる」と述べている。こういう事実を知ろうともしない日本人が「コロナ・プランデミック」という茶番に騙されているのである。

現段階での情報を分析すると、「似非（えせ）パンデミック」を引き起こした闇の勢力が厳然と存在しているという説に説得力が出てきたと普通は考えるのだが、事はそう簡単ではない。「恐怖」をつくり出して、「恐怖」を梃子（てこ）にして人々を「集団ヒステリー状態」に陥れて操るのが独裁者の常套手段であった。ヒトラーも、スターリンも、毛沢東も、皆この手法を利用して独裁体制を築き上げた。混乱期を迎えた時、歴史を振り返る価値がここにある。人々に「恐怖」を与えて一挙に「共産主義独裁革命」が引き起こされようとしている今こそ、人々は「恐怖」というトリックに目醒める時ではないか？　大天才の誉れ高いアルバート・アインシュタインは多くの格言を遺したが、そのひとつに「三つの大きな力が世界を支配している。愚かさ、恐れ、そして貪欲だ」…というのがある。2020年以降の世界を覆（おお）っている「巨悪」を表して言い得て妙である。「愚かさ」はコロナ茶番にすっかり騙されている民衆の愚かさ。「恐れ」は「新型コロナ・ウイルス感染症のパンデミック」という世界中を誇大宣伝で煽る、政府とメディアが齎（もた）らす恐怖だ。そして「貪欲」は、勿論、共産主義独裁体制を築こうとする DeepState 陣営の貪欲を指すが、本心のどこかで疑いを持ちながらも同調圧力に屈する事で保たれる地位（＝保身）も貪欲と底通する。テレビに出演する医師や専門家も、書ききれないほどの肩書きを持つ「新型コロナウイルス感染症対策分科会長」尾身茂も貪欲の権化である。社会的な生き物である人間が保身を捨て、同調圧力を克服するには大きな困難を伴なうが、ここで負けてしまっては、最悪の場合、我々の95%が削減されてしまう。つまり命を奪われてしまうのである。

所謂（いわゆる）国際金融資本、国際石油資本、BigTech と呼ばれるグローバル・テクノロジー企業（GAFAM+Twitterなど）、そしてグローバル製薬会社を始めとした Big Pharma （邪悪な目的で活動する医学犯罪集団）、何でも捏造し放題の主流メディア、急進的左派に浸透され共産主義化した教育産業、等々が一体となって暗躍しているのである。暗躍と聞けば裏で密かに活動している印象があるが、「2020年の米大統領選挙」に象徴されるように、今や表の世界で堂々と悪事を働いている。主流メディアの一角を占めるテレビ報道の司会者が、現職の米大統領の演説を示し合わせたように中継を途中で打ち切ったり、様々な州や郡で発覚した不正選挙の証拠を無視して正反対の報道をしたり、都合の悪い主張は検閲して言論弾圧したりと、もはややりたい放題だ。この「2020年の米大統領選挙」と全く同じ方法で拡められたのが、「コロナ・パンデミック騒動」であり、安全性も定かならぬ「コロナ・ワクチン」の事実上の強制接種を各国政府に命じた勢力の目的なのである。この勢力こそが DeepState 陣営の悪魔どもである。日本のマスメディアも、真実を報道する責務など全く果たす気はない。テレビでは、毎日毎日「新型コロナ・ウイルス感染症」の「感染者数」、「濃厚接触者数」「オミクロン風邪の感染者数」を発表して恐怖を煽り続けている。嘘報を恥じる事なくエスカレートさせている。日本政府も諸外国の政府も、国民を護るどころか傷付けている事実には呆れるばかりである。独裁化実現の為には多少の犠牲は止むを得ないとでも考えてるのだろう。DeepState は世界中の政府を自在に操る強大な権力であると、「2020年の米大統領不正選挙」と「コロナ騒動」で見せ付けられた。「恐怖とカネ」の力で検閲も捏造報道も、政治家の言動を操るのも、簡単にやって退けるのだから、その影響力の甚大さには慄然とさせられる。世界中の政府や、世界中の医学会を思いのままに動かせるのが DeepState の悪魔どもなのである。

肝心な事なので、2022年1月29日の当ブログ「コロナ騒動の裏にあるもの」で触れた、1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで開催された「地球サミット」で採択された「アジェンダ21」についての件（くだり）を繰り返す。「2030年までに何としても実現すべき事を “待ったなし” で各国に迫る」というもので、「環境に対して人間社会が影響を及ぼしている どの地域に於いても、国連を始め政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行なわれる事になる」という。更に何と「環境破壊と人口過剰による “持続可能性の危機” の問題に直接有効な手段が『人口削減』である」とまで公表した。2030年までの『人口削減目標』は、地球の総人口の95％とされた。今、普通に生活している人類の殆んどが 2030年までに “削減” される憂き目に遭うという恐ろしい計画である。日本国民1億2500万人に当て嵌めると、「あと僅か8年の間に日本国民の 1億1875万人が削減される」という計画である。この悪魔の計画が成功するかどうかは未だ不確定である。全ては人類の覚醒にかかっている。

そういう強大な闇の勢力が本性を露わに牙を剥き出しているのだから、強欲で無能な呆け老人バイデンを米国大統領だと認めさせ、コロナ・ウイルス感染症を針小棒大に騒ぎ立てて「似非パンデミック」に仕立て上げるなど簡単な事だろう。何も彼も「共産主義独裁化社会・デジタル管理社会」をつくり上げる為のお膳立てなのである。「コロナ・ワクチンの強制接種」を手始めに、奴等の悲願である「人口削減」を全世界に強いてみたら思いのほか簡単にできたというところではないだろうか。自分たち以外の全人類を敵に回す行為に踏み切るのだから、余程の準備と絶対の自信に裏打ちされているのだろう。悪魔の所業は深く静かに確実に進み始めた。いきなり何十億人は殺さない。人減らしは少しづつ確実に進められるだろう。恐らくは8年以上が費やされるだろう。カネ儲けの為に。コロナ騒動によりファイザー社などは一年で3兆円ほど儲けたというし、ビル・ゲイツ、マーク・ザッカーバーグ等は一年で資産を200%に増やしたというから、全人口の僅か 0.1%にしか過ぎないという DeepState の真の支配層はさぞ大儲けしただろう。今、DeepState 陣営に与（くみ）して資産を増やした下級支配層も強欲に富を追求するだろうから、いきなり「人口削減」などはせず、徐々に少しづつ人類を殺していって、その過程でもっともっと金儲けに奔（はし）るつもりであろう。だから「コロナ・ワクチン」は8回目まで計画されている。そして「次のパンデミック騒ぎ」までは、もう100年も待つつもりはないだろう。先日かなり危うい動画を見つけた。新型コロナ・ウイルス感染症に有効だと立証されながら使用を禁じられている、大村智 北里大学名誉教授が発明したイベルメクチンの製造を託されていたメルク社の研究所の映像に「天然痘菌」の試験管2本が写り込んでいた。今時はフェイク動画など簡単につくれるが、「生きた天然痘菌」は、世界で2箇所にしか存在しないと言われているから、もし真実であれば大変である。何より、ビル・ゲイツが「天然痘」にただならぬ関心を示しているとの情報もあるから、次の「天然痘パンデミック」用に Big Pharma がワクチン開発を始めた可能性は否定できない。

現在、生きた「天然痘菌」が保管されているのは、「米国疾病予防管理センター」（CDC）と、「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」（VECTOR）の二箇所だけの筈である。「天然痘菌」の試験管がメルク社にあるなど絶対にあり得ない。ネットで「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」とか「国立ウイルス学・バイオテクノロジー研究センター」を検索していたら、いきなり警告表示が出た。嘗て、ホワイト・ハウスを追われたトランプ大統領がフロリダのマーアラーゴ（Mar-a-Lago）に住まいを変えた時に、「フロリダ」を DuckDuckGO で検索した際、私のアカウントでは何もヒットしなかった。家族のアカウントで検索して貰うと、当然、「フロリダ」を検索できたのだが、1日だけだが私のアカウントでは「フロリダ」は何処にも存在しなかった。「追跡されない検索エンジン」が最大の売りであったDuckDuckGo は2020年11月にGoogle に買収された。今や DuckDuckGo は警戒すべき検索エンジンでしかない。だから私は別の検索エンジンを使っているが、後の祭りである。もはや誰にも逃げ場など無い社会となってしまったのである。冗談のようだが本当の話だ。偶然はそんなに頻繁には起こらない。「ロシア国立ウイルス学・生物工学研究センター」も検索できないとなれば、私は完全に監視されているという事である。嘗て、在日朝鮮人の集団に命を狙われた経験があるが、ネット時代に真の匿名性など在りはしない。数年前には、注文していない下着（男性用のパンツ）複数枚が Amazon から依頼主不明のギフトで送られてきた。誰かのご好意か、何かの間違いかも知れないが「俺たちはお前の現住所を知っているぞ」との脅しである。Amazonに事情を話して依頼主が誰か問い合わせるも「個人情報は教えられません」の一点張りで埒（らち）があかなかった。理不尽な話である。検索を邪魔されたり、脅されたりするという事は、考えようによっては光栄な事である。私の主張が気に入らない勢力がいる証拠だからである。悪魔の手先に「いいこいいこ」されるよりマシである。

「コロナ茶番劇」に気付け！ 座して死を待つ愚は犯すな！

日本ほどテレビに汚染されている国は少ない。「世界に於ける組織・制度への信頼度」（世界価値観調査 World Value Survay、2021,1,29）によると、日本だけが先進国の中で「テレビ・新聞・雑誌」に対する信頼度が格段に高い。日本 60%台に対して、英国 10%台、米国 20%台、独・仏・伊・スウェーデンは 30%台である。「新型コロナ（COVID-19）・ワクチン」の接種開始時期が欧米に比べて出遅れたと言われていたにも関わらず、短期間で欧米諸国の多くを超える 80%以上の接種率に達してしまったのは、お上に従順な日本人の国民性もあるだろうが、政府とマスメディア、特にテレビによる「嘘報」に依るところが大きい。成熟した自由民主主義社会に於いては、政治家と官僚…謂わば「行政・政府・国会・政党」は国民（納税者）の監視対象であるべきだが、日本国民は元来より彼等に対して無警戒に信頼し過ぎる嫌いがある。マスメディアに対しても同様なのが統計上も明らかだ。マスク着用やアルコール手指消毒の徹底度合いが異常に高いのも、日々、テレビが「感染者数」という嘘で不必要な恐怖を煽り続けるからだ。何度も書くがテレビは PCR 法の検査による「陽性者数」を「感染者数」と偽って報道している。その「陽性者数」も、どのような集団を、何人検査して、その内の何人から陽性反応が出たのかという正確な「母数」を伏せた意味のない数字である。検査対象をどのように決めたかは、結果に大きく作用する。PCR 陽性者数を「母数である検査回数」と、「どのように検査対象者を決めたのか」という二つの情報を伏せて、然（しか）も「感染者数」と言い換えるに至っては「嘘を三重に重ねている」事になる。そもそも「PCR法」による検査でウイルス性感染症を発見する行為には、社会問題化させようとの政治的意思が垣間見える。PCR 法を開発した故キャリー・マリス博士は、「検査感度を如何ようにも操作できる PCR 法をウイルス性感染症に適用してはならない。PCR 法をRNAウイルスの診断に使ってはいけない」と言い続けていたのだが、この「コロナ茶番劇」が開演される二箇月前に謎の死を遂げた。恐らく「口封じ」されたのであろう。随分後から死因は肺炎と発表されたそうだが、欧米の医療・医薬品業界や主流メディアと主要SNSは、キャリー・マリス博士の死を恣意的に無視して取り上げようとしなかった。テレビを盲信せずに、自分で調べさえすれば、このような如何にも怪しい逸話は容易に掘り起こせるし、問題意識をもって観れば全てが如何わしく、裏に何かある事が分かる。日本人の多くが、テレビ報道に見せかけた宣伝工作にころっと騙されてしまうのは、悪意ある「洗脳教育」を受け続けてきた末路と考える事もできるのではないか？

日本のテレビが言うところの「感染者数」との表現が「嘘」であると断言する為には、「感染」という言葉の定義を調べれば自明である。新型コロナ・ウイルスに「感染」しているとは、飽くまでコロナ・ウイルスが人間の体内に「侵入」し、「増殖」して、熱や咳など何らかの「症状」を起こした状態をいう。一方、PCR 法による検査は、鼻の奥の粘膜に含まれているコロナ・ウイルスの粒子を「増幅」して検出する手法で、コロナ「陽性」とは上気道にコロナ・ウイルスの粒子、或いはコロナ・ウイルスの遺伝子の断片が存在している事を示しているに過ぎない。症状が在ろうが無かろうが「陽性反応」が確認されれば「陽性」となる。この「PCR 法の検査」については、兼ねてから日本の検査方法は感度が高過ぎると指摘されていた。厚生労働省はいつまでも陽性者数の誇大報告という嘘は通らないと悟ったのか、2021年1月22日に、こっそりと日本国民には知らせずに「感度」を落とす通達を各自治体に送っていた。厚労省が地方自治体の衛生担当者に発出した「医療機関・高齢者施設等に於ける無症状者に対する検査方法について」（つまり事実上の強制力のある要請書）に別添された「新型コロナ感染症（COVID-19）検体プール検査法の指針」によると、増幅の回数を示す Ct 値（Threshold Cycle）をこれまでの40〜45から30〜35にまで下げるよう指示を出していた。世界の Ct 値を見てみると、米国 CDC の推奨値は30、WHO は 34、台湾は 35、中国は 35〜37 である。これに比べて我が国の国立感染症研究所が設定していた 40〜45 は突出して高い。僅か 0.1ミクロンのウイルスを 40回増幅すると直径100km、45回増幅すると月の直径とほぼ同じ大きさになるというから、30と45の差は途方もない差と言える。英オクスフォード大学の研究者は PCR 法は、設定値によっては「ウイルスの残骸（遺伝子の断片）を増幅検出してしまう」と警鐘を鳴らしている。PCR 法の検査が当てにならないという所以（ゆえん）である。検査する「対象者の選定」と「Ct 値の設定」により、新型コロナ感染症の「陽性者数」は如何ようにも操作できる。テレビは厚労省がわざと人数を盛った「陽性者数」を、更に「感染者数」と言い換えているのだから、厚労省とマスメディアは共謀して国民を欺いていると言える。

そうして、日本政府は「緊急事態宣言」を発令し、「蔓延防止等重点措置」を各自治体に求めさせている。「オミクロン風邪」に対して、政府に「蔓延防止等重点措置」を適応するよう求めた小池百合子 東京都知事や玉城デニー 沖縄県知事らの動機は、果たして善意か悪意か？　私は後者だと思うが証明はできない。自己承認欲求とかそういう次元を超えて、恐らく政治活動の一環なのであろう。国民の生命や生活より自分が大事という、結局は政治屋としての欲得の話なのだ。そんな政治家は次の選挙で落とせば良いのだが、何しろ立候補する候補者の中に選択肢が無い。小池百合子が 2位以下を大きく引き離して勝利した2016年の東京都知事選挙を例に挙げれば、小池百合子と都知事の座を競ったのが、官僚上がりの経歴は立派だが小沢一郎に見出されただけあって韓国寄りの増田寛也と、認知症自慢の鳥越俊太郎であったのだから、消去法で小池が圧勝したのも無理からぬ事であった。併し、都知事就任後の小池の言動をみれば、都民の選択が間違いであったのは否定のしようがない。都道府県知事のみならず、国政選挙に於いても立候補者に目ぼしい人物がいないのは、日本の不幸である。結局は既存の政党では駄目だという現実に突き当たる。では選挙に意味がないかと言えば、これから向かうであろう「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」を回避する為にも、民主的選挙は絶対に必要である。2020年の米大統領選挙は民主的な選挙を愚弄するものであった。日本には真面（まとも）な立候補者がいないと嘆くだけでは社会は変わらない。国民が取るべき行動は、とにかく善は善と、悪は悪と、声を上げる事だ。一人ひとりの国民が政治に関心を持って、批判的な言動を発する行為だけが政治を変える。何もしないで不平不満を身内や狭い世界で愚痴りあっているだけでは何も変わらない。そういう意味では、このブログ発信にも多少の意味はあると考えたい。私などよりもっと行動力のある人は、より効果的な政治的活動や運動も起こせるだろう。情報発信の手段も様々だし、ある種のカリスマ性があれば、更に説得力のある発信も可能である。併し、そのような人は稀であろうから、普通の人は例えば折々に気になった事を黙認せずに、政治家の事務所宛てにメールや電話で伝えるのも効果的である。政治家本人と話はできないにしても、事務所の担当者は本当に真剣に意見を聞いてくれるし、恐らくそれを政治家に伝えてくれるだろう。政治家の事務所というのは、有権者に対して絶対にぞんざいな対応はしない。選挙で投票に行かない、或いは投票しても投票した後は無関心では日本は変わらない。今は「人類史的な一大転換機」なのだから、とにかく自ら動かなければ、我々を待つ未来は悪夢のような社会が現実となってしまうだろう。

今は一刻も早く「コロナ茶番」に気付いて行動を起こす時だ。WHO による「パンデミック宣言」と聞けば、誰しも「恐ろしい伝染病が世界中に蔓延している」と信じ込み、本心から恐れて、今までの行動を自粛して当たり前である。だが何度でも書くが、自分で情報収集して、自分の頭で考えるという事さえできれば、この「パンデミック」が実は「悪意ある茶番」「世界的詐欺」である事は理解できる筈である。私もこの茶番劇の初めの頃は、WHO、日本政府、医療関係者がテレビを通して発する情報にうっかり騙されてしまうところであった。幸いにも、「何かがおかしい」と感じて、色々と調べてみたところ、「2020年の米大統領選挙」と同じ「悪意ある共謀」の事実に辿（たど）り着いて、家族や親しい友人には「ワクチンは怪しいからやめた方がいい」と伝えてきた。ブログにも書いたが、恐らくテレビを信じるのが習慣になっている殆んどの人には信じて貰えなかっただろうから、「悪意ある茶番」から救う事は叶わなかった。私を信じてくれたのは、身近な人でも家族の他は数えるほどしかいない。それどころか、親しいと勝手に思い込んでいた友人からは絶交されてしまった。それにしても、今、世界中を巻き込んでいる茶番劇の動機は余りにも悪質である。テレビを盲信して早々にコロナ・ワクチンを接種してしまった人々を「愚かな羊」と馬鹿にしたような表現は撤回する。例えば、生活がかかっている飲食店の経営者がワクチン接種をしたからといって、その行為を難じる事は不適切だと思うからだ。組織の一員として働いている人が社命や同調圧力に屈してワクチン接種をしなければ失業してしまう恐れさえある。「緊急事態宣言」の直後に、開店したばかりのトンカツ店の店主の方が油を被って焼身自殺されたという痛ましい報道があった。テレビお得意の嘘報かも知れないが、事実ならご冥福を祈らずにはいられない。こうした報道に触れた多くの人が、疑う事もなくワクチン接種に救いを求めた。何しろ、「ワクチンさえ接種すれば元の生活に戻れる」と、政府もテレビも、テレビに登場する専門家の先生も、皆 そう言っていたのだから、我々の多くがそれを信じたのは当たり前だ。併し、流石に日本でも、3回目のブースター接種をしても、感染し、感染させ、重症化もすると「ゴールポストを動かし」てきた。初めに言っていた事と違うではないか。嘘をつかれたのである。そして、4回目、5回目の準備を進めると同時に、幼児や子供にまでワクチン接種をしようと計画している。海外ではコロナで死亡した子供など1人もいなかったのに、ワクチン接種後に子供が死亡した事例が何件か出ているが、日本ではテレビも新聞も黙殺している。一部の良心的な医師たちが声を上げても、それも無視して、今日もテレビではオミクロン風邪の「感染者数？？？」が過去最高を記録したと報じている。凄まじい洗脳工作である。

「パンデミック茶番」の発信源である WHO は国連機関のひとつである。日本には「国連至上主義」とも言える神話のようなものが定着しているが、既に書いたように、国際連合を設立したのは大東亜戦争を含む第二次世界大戦の勝者である連合国で、その連合国を資金面で支えたのがロスチャイルド家とロックフェラー家である。国連は戦勝国の集合体の名を今もそのまま名乗っている。それが United Nation である。国連機関の中でも WHO はロックフェラー財団が設立した。WHO による「パンデミック宣言」を語る時、無視できない WHO 内部の諮問委員会に「SAGE」（予防接種に関する戦略諮問委員会）というのがある。「SAGE」 は、「パンデミック宣言」を出すかどうかの決定を下す審議会で、メンバーの殆んどがワクチン接種を推進する「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」の関係者である。他のメンバーは、グラクソ・スミスクラインやバクスター、ノバルディスなど、何れもワクチンを開発している巨大製薬会社の関係者、エージェントである。2020年3月11日に、「コロナパンデミック宣言」発出を決定した WHO の諮問委員会が、この「SAGE」だった。WHO 事務局長のテドロス・アダノム（エチオピアの元保健大臣・元外務大臣）など只のお飾りでしかなく、祖国エチオピアを借金漬けにした中共と自分を事務局長の座にすべく影響力を行使してくれたビル&メリンダ財団には頭が上がらない。WHO の実権はビル・ゲイツの手中にあるという事だ。WHO への資金拠出国 第1位だった米国がトランプ政権時に資金拠出を中止した現在、ビル&メリンダ財団の支配権は更に強固となった。
2018〜19年に WHO 事業予算への拠出額が 15.9%で1位だった米国が抜けた後は、

1位、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団　 9.4%

2位、英国7.7％

3位、Gaviワクチンアライアンス（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導） 6.6%

4位、ドイツ　5.2%

5位、国連人道問題調整事務所（OCHA…ロックフェラー系）　3.4%

6位、日本　3.2%

7位、国際ロータリー（ポートフォリオの91%が確定利付債、9%が不動産投資）　2.5%

8位、世界銀行　2.4%

9日、欧州委員会　2.3％

10位、ナショナル・フィラントロピック・トラスト（詳細不明）1.9%

・・・・・・上記の通り WHO の活動資金のおよそ45%が上位10の国と民間団体で占められていた。15.9% を拠出していた米国が抜けた後の比率は当然45%を超え、単純計算でも54%となる。この数字と、金だけ出して口出ししない日本の影響力の無さを考えると、WHO は随分前からビル・ゲイツに私物化されていたと考えられる。

今の世の中、ワクチン接種やマスク着用の同調圧力や事実上の強制と、様々な行動制限（私権剥奪）が進められているのは間違いない。「日本国憲法」なる悪意ある亡国憲法と、洗脳教育を施されてきた日本国民には、想像以上に生き難（にく）い社会（共産主義独裁社会・デジタル管理社会）に向かっている。だが人間たる者、命ある限り希望を捨ててはならないと思う。独裁政治の犠牲者とも言えるワクチン接種者は、自業自得の側面はあるにしても、人としての尊厳は社会全体で護っていくべきである。当面はワクチン未接種者を護る事が先決だが、ワクチンの副作用により、運悪く命を失なう者もあろうし、一命は取り止めても副作用ならぬ 薬剤の「効果」が様々な病状を発症させ、ワクチンやコロナと一見無関係な様々な病と戦って生きて行かねばならない人々を見捨ててはならない。「ワクチンを接種しないなんて非常識な奴だ」などと馬鹿にされ、無視され、理不尽な非難や攻撃を受けようとも、被害に苦しむ人々を鞭打つような真似をしては、それこそ DeepState という悪魔の思い通りになってしまうではないか。コロナワクチンを否定する専門家によれば、ひとたび mRNA スパイクタンパクを血液中に注入されてしまうと、大切な「自然免疫」を失なってしまうという。新型コロナウイルスのみならず、凡（あら）ゆる病に対する「自然免疫」を失なうという事は、AIDS（エイズ）のような「免疫不全症候群」に冒されてしまうという事と同じように思える。医学が正しい方向に発展してくれれば、薬害は解決できるかも知れないが、ワクチンの薬害とは無関係に見える病を発症させられた人々は、現段階では救いようはないと言われている。だいいち薬害だと気付きさえしない、そういう仕組みなのである。医学の教育を受けていない私には、コロナ・ワクチン接種者と AIDS 患者の見分けがつかない。今はコロナ・ワクチン忌避者、マスク強制反対者は社会から差別され、実際に外国では外出を禁じられたり、暴力を振るわれたり、高額な罰金を命じられたり、事実上の強制収容所に勾留されたりと、明らかにひどい差別を受けている。やがてこの状況が覆った時、こちら側、被差別側が差別者になってはならない。できれば病に苦しむワクチン被害者を見護り、必要なら手を差し伸べられるようにならなければならない。結果こそ異れ、我々は皆、被害者なのだから、余力のある者が追い詰められている者を救い上げるのが人としての正しい在り方、生き方である。困難を極めるだろうが、「人々の団結」こそが、DeepState との戦いには必要不可欠なのである。

絶大な権力を掌握している国際金融資本の悪意に屈して、国民の命を蔑ろにする政治家・官僚たち、グローバル大企業の支配者、マスメディアを操る支配者、大手製薬会社の経営者、彼等の如き悪魔に魂を売り払った医師たち、そして日本の支配層を形成する成り済まし特亜、悪魔の手先となって日本人を苦しめる嘘塗れの在日特亜ども…　奴等に隙を見せてはならない。既に充分に浸透され、特権を与えてしまってはいるが、まだまだ辛うじて日本人魂は残っている。だから決して諦めてはならない。敗北は死を、日本人の消滅を意味するからだ。

コロナ騒動の裏にあるもの

ブログ更新再開最初の投稿では、かなり乱暴な表現で、この世界中に蔓延する「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」という「人為的集団ヒステリー状態」を批判した。私もこの件では「散々馬鹿 呼ばわりされてきたので、お互い様だ」という思いもあって書いたのだが、そのように考えるのは DeepState 側が目論む「人心の分断工作」に加担してしまう事になるので、今後は幾分の気遣いと、もっと穏やかな言動を心掛けるべきだろう。「洗脳と恐怖」に煽られて正気を失なっている人々に注意喚起する為には、少々過激な表現を用いないと気にも止めて貰えないだろうと考えたのだが、既に2回以上ワクチン接種をしてしまった大多数の方たちにしてみれば、私の言わんとする話の内容は受け容れ難い暴論でしかないと思われても致し方ない。私を只の大嘘つきだと思う人には是非冷静に考えていただきたい。嘘をついて私に何の利があるというのか？　厚労省のホームページによると、日本では現段階で80%以上の人々がワクチン接種をしてしまったというから、全国民の80%を敵に回す内容のブログを発信して、何か利益が得られるとでもいうのだろうか？　私の主張が信じられず、嘘をついていると見做（みな）す事は簡単だ。併し、嘘をつく動機は何か？　嘘をついても私には一銭も入っては来ないし、80%以上の国民と異なる意見を発信したからといって有名になって何か得する訳でもない。実際、無視され、迷惑がられ、人間関係まで断たれる始末である。過去には在日の南北朝鮮人からの脅迫も受けたし、命の危険に晒されもした。だから決して警戒を怠った事はないが、ビクビクして言いたい事も言わずに、残された人生を無為に過ごす気などサラサラない。そして、80%もの薬害を被（こうむ）る恐れに晒される人々には希望だけは捨てるなと言いたい。現時点では、コロナ・ワクチン接種済みの人の薬害からの救済は無いと言われているが、真面（まとも）な医師や研究者たちが日夜救済方法を必死に研究されているというから、何れは必ず救済されると信じて生き抜いて欲しい。

未だに日夜、嘘の報道を続けるテレビの「コロナ恐怖の煽り・偽薬 接種推進」を黙って観てはいられない。私はトランプ大統領の去就については外したが、超能力者や予言者ではないから、時の経過と共に目まぐるしく変化する状況の中で、発信した内容と現実が異なってしまったのは、落胆はしたが止むを得ないと思った。米大統領選挙の結果をも左右するほど DeepState の凄まじい影響力を知った。力技で無理を通そうと道理を引っ込ませ、黒を白と、白を黒と、自在に変えてしまうほど強大な力をリアルタイムで見せ付けられたのである。嘘や妄想ではなく見立て違い、或いは DeepState の力を見誤っただけである。状況の変化が結果をも変えてしまうという、有りがちな事ではない。従って「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」についての憂慮は、決して無理な解釈ではないという事だ。DeepState の力を以ってすれば充分に有り得る。「人口削減」の規模がどれほどになるのかの数値は分からないが、2020年の統計資料を見る限り、日本では年間10万人程度、米国では月間10万人程度の死亡者数が認められるし、実際の被害の拡大は2021年の統計の発表を待つまでもない。2022年1月9日付 GATEWAY PUNDIT によれば、 “Worldwide Bayesian Causal Impact Analysis of Vaccine Administration on Deaths and Cases Associated with COVID-19: A BigData Analysis of 145 Countries” （COVID-19に関連する死亡者および症例に対するワクチン投与の世界的な確立的推定値、因果関係分析。145の郡のビッグデータ分析 ）というタイトル記事で、コロナ・ワクチンは誰もが望んでいる結果とは正反対であると明らかにされた。ワクチンは、米国でのCovid症例数の38％の増加、および関連する100万人あたりの死亡数の31％の増加に関連していたそうだ。 他の多くの研究でも、ワクチン接種が増えると状況は悪化するが、良くなる事はないという。要は「新型コロナ・ワクチン」が新型コロナ感染者を増やしているというのである。

コロナ・ワクチンの有害性については、権威と実績のある様々な研究者や専門家が指摘していたが、有害性の度合いや種類には強弱濃淡があり、医学的教育を受けていない一般人は、誰の説を信じていいのか分からなかった。だから多くの人々は真実からは程遠い、政府やテレビが発表する誤情報へと導かれてしまったのも無理からぬ事だった。医者だけを特別視するのも如何なものだと思うが、一般論としては医学を志す者は高い理想に燃えていた筈だ。医師は聖職者であり、人に危害を加えるなどとは誰しも考えていなかったが、その有ってはならない事態が目の前で起きているのである。政治家やマスメディア、特にテレビはヤラセや嘘ばかりだと気付いている、自分で調べ、自分の頭で考えられる少数の者たちには、初めからこのコロナ騒動はかなり胡散臭いと気付いていた。2年も3年も経ってまだコロナ騒動の欺瞞性に全く気が付かない国民性はかなり低レベルだと言わざるを得ない。もっと早くに気付いて、もっと身を粉にして活動していれば世界が変わった筈だ…などと、今となっては考える行為すら無駄でしかない。一人でも多くの身近な人たちやブログの読者の方々には「ワクチン接種なる人体実験」には参加して欲しくはなかったが、時計の針は誰にも戻せない。私の発信が助けになった人の数は数える程しかいない現実には無力感しかない。非力なものだ。思いを致して欲しい事は、ノーベル賞受賞者リュック・モンタニエ博士、ファイザー製薬元副社長のマイケル・イェードン博士（最近では、元副社長ではなくファイザー社のアレルギー・呼吸器研究部門の元副部長と肩書きが訂正されている？？？）、大橋眞博士（最近になって大分大学名誉教授の肩書きが消えた？？？）、大阪市立大学の井上正康 名誉教授…等々、少なからぬ権威ある立場の人々も、コロナワクチンの効能への疑問や毒性について指摘されている。悪魔に魂を売り渡さなかった立派な専門家が少なからず居られたのは心強いが、その人たちは DeepState の手先である主流メディアや主要SNSに無視されたり検閲されたり、多くの人々にペテン師の如く非難され、今までの人生で築き上げてきた功績と多くの人間関係を失なったであろう。恐らくご自身やご家族の身の危険すら冒された筈である。失なわれたものの大きさは計り知れない。この方々の動機が「良心」であったのは疑う余地がない。

自分で調べ、自分で考える事ができる一定数の人たちには、実は50年以上も前から「感染症による人為的パンデミック計画」がある事は知られていたが、くだらない「陰謀論」として片付けられてきたのである。私自身は数十年前から DeepState  の謀略について興味は持っていたが、歪んだ歴史教育や本来あるべき国家観を否定するような誤った社会常識から抜けきれずに半信半疑であった。我が身の事として深刻に受け止め始めたのは、Facebook や Twitter により数十回も警告やアカウントの凍結を受けてからだ。SNS に言論の自由は無いと思い知らされた。SNS は便利な情報交換の場ではあるが、日本に於いては今や盤石に確立されてしまった「在日による支配構造」について触れると必ず削除を求められ、従わないとアカウントが凍結される。2020年の米大統領選挙では、米国のみならず、日本を含めた世界中が言論統制されている現実をまざまざと見せ付けられた。完全に洗脳され切ってしまった大多数の日本人は騙されている自覚すらない。2020年の米大統領選挙の大胆な不正が、実は「世界規模の共産主義独裁革命」であったなどと言っても、今でも信じてくれる人は少ない。マスメディアを鵜呑みにせず、自分で情報収集して、自分の頭で考えさえすれば、そして平均的な知能があれば誰にでも理解できる話なのにである。国際社会の殆んどの国々が DeepState  陣営の影響下にある為に「不都合な真実」は悉（ことごと）く「陰謀論」で片付けられるように「言論統制」されているのである。『不都合な真実』と言えば、DeepState 陣営の代理人であるアル・ゴア元米国副大統領の原作本を元に、アル・ゴア本人が主演し、製作に携わったとされるドキュメンタリー風のインチキ映画の邦題である。アル・ゴアはアカデミー賞を獲得し、環境問題を啓発したとの功績によりノーベル賞も受賞した。アカデミー賞、ノーベル賞、地球温暖化、CO2 問題、海面上昇、太平洋の島々の水没、シロクマ（北極熊）の頭数減少、…と来れば、 DeepState 陣営による自作自演の捏造宣伝工作である事は明らかである。実際、世界自然保護基金（WWF）は『不都合な真実』なるフィクションとは全く逆の内容を報告している。気温が上昇した地域ではシロクマの頭数が増加し、気温が低下した地域では減少したというのだ。環境問題に関する捏造事例は数え上げたらキリがないが、「人為的コロナ騒動」、「コロナ・ワクチンと称する治験段階ですらない薬剤の事実上の強制接種」、「緊急事態宣言」、「蔓延防止等重点措置」なども DeepState 陣営による捏造宣伝工作の一環なのである。

日本人にとっては「新型コロナウイルス」など只の風邪である。世界保健機関（WHO）によりパンデミック宣言（2020年3月12日）が出されてから今年（2022年）で2年目となるが、中共武漢で伝染病が蔓延したのが 2019年12月であるから、コロナ騒動は今年で足掛け4年目となる。併し、日本では只の一度も季節性インフルエンザを超える重傷者数も死亡者数も出ていない。特に日本人にとっては大騒ぎする必要など全くないのである。大阪市立大学の井上正康 名誉教授は、日本人は約130年前に流入した「ロシア風邪」以来、何度となくコロナ風邪に罹ってきたから、欧米の白人たちとは決定的に異なる「自然免疫」を既に獲得しているという。コロナウイルスは何度も何度も変異を繰り返してきたのだから、日本人は数え切れないほどの「新型のコロナ風邪」に罹ってきた。今回だけが「新型」なのではない。それを恣意的にパンデミックだと恐怖を煽るのは裏の目的があるからだ。コロナより被害が甚大な季節性インフルエンザのワクチンの費用は個人負担だが、新型コロナのワクチンは何故か無料、製薬会社に支払われる費用は日本政府が税金から支出する。そればかりか、日本政府は治験期間も終えていないワクチンを認可する為に、治験中のワクチンと称する薬剤を販売する製薬会社には薬害訴訟の責任は一切問わないという契約をし、万一の場合は国が国民に対して責任を負うという。ところが、明らかなるワクチンの副作用による死亡事例に対して、厚労省は因果関係を認めない。副作用で死亡しても政府が国民に約束した4,420万円の一時補償金は因果関係不明として一切出さない。死亡に至らずとも副作用（コロナについては副反応という言葉が遣われる？？？）という薬害を被（こうむ）った場合の治療費は個人負担である。現段階でこの事実に疑問を持ち、日本政府を非難する国民的な声は上がっていない。日本国民はこういう不条理を受け容れるように長年をかけて飼い慣らされてきたからである。日本人洗脳工作は、第一期は「明治維新」以降、第二期は大東亜戦争敗戦後の「連合国軍最高司令官総司令部（GHQ／SCAP）による占領統治」中に新たに始められ、GHQ／SCAPが去った後も徹底的に施され続けた。この件については別項で詳しく記述したい。

アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプの再選を不正選挙により阻んだのも、「新型コロナウイルス」によるパンデミックを偽装したのも、それに伴なう私権制限を正当化する行為の一切合切が「共産主義的独裁化・デジタル管理社会化」を断行する為の偽装工作である。コロナ騒動が予め計画されていた事を示す、否定できない事例のひとつを紹介する。1990年5月2日に岐阜新聞が一面のトップ記事で、『2020年に人類は半数が伝染病に』との大見出しで、現在起こされている「コロナ騒動」を報道した。記憶する限りに於いてマスメディアは取り上げもしなかった。何と32年も過去の記事である。その2年後の1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで「地球サミット」が開催され、「アジェンダ21」なるものが採択された。それは、「2030年までに何としても実現すべき事を “待ったなし” で各国に迫る」というものであった。「環境に対して人間社会が影響を及ぼしている どの地域に於いても、国連を始め政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行なわれる事になる」とされ、その内容は何と「環境破壊と人口過剰による “持続可能性の危機” の問題に直接有効な手段が『人口削減』である」という。2030年までの『人口削減目標』は、当時70億（現在は78億）の人口の95％とされた。今、普通に生活している人類の殆んどが 2030年までに “削減” される憂き目に遭うという恐ろしい計画である。只の計画ではない。米大統領選挙の結果を変え、WHO にパンデミックの捏造宣言を出させ、世界中を言論統制して、「共産主義独裁体制」と「デジタル管理社会」を実現させる程の権力を持つ闇の勢力が企てている計画である。余りに非現実的で浮世離れいているせいか、この内容は公式に発表されたが、世界中をひっくり返すような大騒ぎにはならなかった。自分で情報収集して、自分の頭でその情報を評価するという、当たり前の行為さえできれば、今起きているパンデミックを人為的な許し難い悪行だと知る事例は、幾らでも掘り起こす事ができる。

先述した30年前の計画について云々（うんぬん）せずとも、2017年1月12日にアンソニー・ファウチ（1984年から米国立アレルギー・感染症研究所 NIAID 所長）が、「2〜3年後のトランプ政権下に於いて、驚くような感染症の集団発生が起こるだろう」と演説した。幾ら米国一免疫に詳しい医者（？）だとしても、3年先に起こる感染症の発生を予言する事など不可能である。という事は「感染症の集団発生」＝「パンデミック」が起こされる計画を事前に知っていたという事になる。「パンデミック」ならぬ「プランデミック」と言われる所以（ゆえん）である。コロナ・パンデミックが人為的に起こされた事は早晩明らかとなるだろうが、そこで思考を止めては「ワン・ワールド」を目論む真の支配層を理解する事はできない。国連を自在に操り、世界を統一して独裁社会化しようとする DeepState の存在を認める事が何より肝要である。日本には国連至上主義とも呼ぶべき誤った認識が定着しているが、そもそも「United Nations」を「国際連合」と呼ぶ事自体が奇異な翻訳なのである。「United Nations」は、欧米人から見れば明らかに「連合国」や「連合軍」、大東亜戦争を含む第二次世界大戦の「戦勝国」という意味合いが強い。そして日本は「United Nations」から見れば未だに敵国扱いなのである。国連の「敵国条項」は未だに削除されていない。「国際連合」という訳語は、日本国憲法に用いられている用語だが、翻訳した日本の憲法学者が「国際連盟」との類似性を援用して苦心の末に考え出した呼び名であると言われている。そして「国連」設立の為の最大の資金提供者がロスチャイルド家とロックフェラー家である。コロナ・パンデミックを偽装した世界保健機関（WHO）を設立したのはロスチャイルド家の子分に当たるロックフェラー財団である。ではロスチャイルドとロックフェラーが国際金融資本の総本家かというとそうではない。真の支配者は他にいるのだが、本題から逸れてしまうのでここでは触れないでおく。

コロナ騒動発生と同時に謎の死を遂げたキャリー・マリス博士は、「ファウチは感染症の事など何も知らないのに訳知り顔ででしゃばる奴だ」と酷評していた。キャリー・マリス博士はPCR法を開発した功績でノーベル賞を受賞したのだが、彼の死は口封じだと囁かれている。「PCR法を感染症の検査に使ってはいけない」というのがキャリー・マリス博士の持論だった。「PCR法は検査の感度を如何ようにも操作できるから、悪用される」とキャリー・マリス博士は自ら開発した検査方法を批判して、警鐘を鳴らし続けていたのである。新型コロナウイルスによるパンデミックを起こそうと企てていた勢力にとって、キャリー・マリス博士の存在は邪魔で仕方なかったのだろう。だから口封じされてしまったなどという見方をする者が居ても何の不思議もない。こういった事をテレビは報じないから殆んどの日本人は事の真相を全く知らない。今では WHO や英国政府、米国食品医薬品局（FDA）さえ「PCR法による検査」が殆んど無効である事実を認めているのに、未だに日本では PCR検査と呼ばれるインチキが罷り通っている。テレビに絶大な信頼を置いている日本人は、カネに転んだ「専門家」の嘘を信じて、「PCR法」が「新型コロナウイルス」を発見する為の正当な検査方法であると信じて疑わない。テレビは恣意的に操作されたPCR検査の「陽性者数」を「感染者数」だと明らかな嘘をこれでもかとばかりに報道し続け、大多数の日本人はこれを信じて、コロナ・ワクチン接種という人体実験に自ら参加し、常時マスクを着けるのに何の抵抗も示さない。デパートやスーパーマーケット、ファッションビルなど、勤務先を含む人々が集まるところには必ず手指消毒用のアルコールが常備されている。病院や調剤薬局の職員は不織布マスクの上にフェイスシールドで完全防備している。テレビで毎日恐怖を煽り立てているオミクロン風邪とはそれほど恐ろしい感染症なのだろうか？　人々はそういう疑問すら持たずに只管（ひたすら）コロナ騒動を真に受けるよう仕向けられている。

テレビの嘘を鵜呑みにして、安全性が確認されていない「新型コロナ・ワクチン」と称される薬剤を接種しようと我先にと列に並んで接種し、更に日本社会全体がウイルス対策で完全防備を固めている現実を見て、おかしいと声を上げる人の人数は、日本に於いては取り分け少ない。「コロナ騒動」を真に受けた日本人の行手に待つのは、恐らく「薬害」であろう。接種すると全てが死んでしまうから動物実験を中止して、いきなり治験と称する「人体実験」が開始されてしまったのであるから当然である。本来、日本国民は「予防接種法」により護られていた筈だが、ワクチンの「特例承認」を出す為に日本政府は「緊急事態宣言」を発令した。単なる風邪より軽微な「新型コロナの似非（えせ）パンデミック」の被害は、新型コロナウイルスによる直接被害より大きな被害を出す事が明白な「経済活動の停止」という事態を招いた。多くの飲食店が店仕舞いを余儀なくされた。偽りのパンデミックにより多くの飲食店が潰されたのである。飲食店の中でも特に酒類を提供する店が集中砲火を浴びた。偽パンデミックの最初の段階で、テレビが「バー」を悪者にした事を覚えているだろうか？　居酒屋の多くも閉店を余儀なくされた。特に酒類を提供する店がコロナを蔓延させると言われたのには理由がある。人間には元々「自然免疫」が備わっているが、その「自然免疫」を強化する物質に「グルタチオン」というのがある。特に若者の身体には「グルタチオン」が多く分泌されている。軽度の飲酒は、このグルタチオンの分泌を一時的に促進すると言われている。自然免疫を高める効果がある飲酒を許してしまったら、新型コロナウイルスの蔓延を促進したい DeepState の目的の障害となる。だからDeepState の手先である日本政府が、一番最初に標的にしたのが種類を提供する「バー」や「居酒屋」だった。真の理由がそこあった。憲法上、日本では法令による強制ができないが、「広く国民に協力を要請する」という形を取れば、強制的命令に近い効果を上げる事ができる。自主的に協力させる事が「独裁政治体制構築」の入り口なのである。今、普通の風邪や季節性インフルエンザより何十分の一にも満たない被害しか見られないが、感染力だけは高いオミクロン風邪の恐怖をしきりとテレビが煽っている。テレビは新型コロナの陽性者を感染者と偽り、感染者数が減ると「濃厚接触者数」を発表し続け、感染力は高いが無症状あるいは軽微症状のオミクロンが流行ると、またオミクロン、オミクロンと騒ぎ立てる。これをおかしいと思わない日本人こそ頭がおかしい。

悪意ある「陰謀論」も実際にはあるだろうが、「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」がパンデミックという道具を使って進められているのは、冷静に直視すれば誰しも理解できる筈である。真面目に警鐘を鳴らすべくして発信されたものを、ただ単に拒絶してしまうのは「陰謀論」とは言わずに、受け手側の「思考停止」に他ならない。今の国際社会は、この「思考停止」状態にある。「思考停止」してしまったどころか「脳死」状態の政府すらある。日本社会は未だ「脳死」には至っていないが、「思考停止」状態であるのは間違いない。ホワイト・ハウスを追われたドナルド・トランプ大統領の政策は、長年の悪魔的計画を実行しようと目論む DeepState 陣営とは相容れずに、DS陣営により徹底的に共産主義かぶれの極左民主党を利する為に、常識的には不可能な規模である全世界 同時多発的に「共産主義独裁革命・デジタル管理社会への移行」をゴリ押しし、「新型コロナ・パンデミック詐欺」「コロナ・ワクチン詐欺」を総力を上げて蔓延させた。その最中（さなか）、その渦中に生きながら、我々が未だに「陰謀論」的な見方しかできないのでは、やがて取り返しがつかない社会の「脳死」という結果を招く。この人類史的な分水嶺に立たされている現実に気付かない人々の目は節穴である。

ブログ更新を再開します

事情により、随分とブログ更新を怠ってきた。長らく新規更新をしていないにも関わらず、このブログを訪れてくれる方々が居続けてくれていた事に驚きを感じるとと共に、改めて心より感謝申し上げます。

さて、ブログ更新を再開するにあたって、私が主張してきた事柄のひとつが完全に誤っていた事実を認め、間違った駄文にお付き合いしてくださった方々に、謝罪し、訂正しなければならない。その誤りとは、「米国の真の大統領が未だドナルド・トランプ大統領であり、トランプの意志の下で米国には軍政が敷かれている」との当時の私の見立てが完全に見誤りであった事である。所謂、「常識的な方々」から見れば、愚かな陰謀論者でしかないと見下されて当然であろうが、この誤り以外の主張を私は一向に変えるつもりは無い。私が訂正するのは「トランプ大統領の下で米国に軍政が敷かれている」という事だけであり、それ以外は未だに正しかったと固く信じている。マーク・ミリー将軍が未だに統合本部議長の座を追われず、闇の傀儡とはいえ一応は米国大統領の座に就いたジョー・バイデンが、人道に悖（もと）るとしかいえない愚かな方法で「アフガン撤退」を米軍に指示した事で、私の希望的観測に基づく主張は完全に崩れ落ちた。あの歴史的に無様（ぶざま）な軍事行動を見せられては、流石に、裏であろうが表であろうが、トランプは極左民主党と DeepState に米国大統領の座を追われ、指導者としての公的実権は何も維持してはいないと認めざるを得ない。内心のどこかで私は希望的観測を諦め切れずに幻影にしがみ付いていた。自らの誤りに気付いた後も、情報は時々刻々と事態の深刻さを表し続け、深刻さの度合いは今や想像を絶するほど最悪な様相を呈している。問題は多くの日本国民が真相に気づいてすらいない事である。古来より、「過ちては改むるに憚ること勿れ」と言う。居直る訳ではないが、人は間違えを犯すものである。問われるのは、過ちに気付いた後の行動である。間違いに気づいたら、過ちを認め、改める事が肝要である。一人でも多くの人々が真実に覚醒し、「世界史的詐欺行為」に騙され続けるという、取り返しの付かない過ちを繰り返す行為を改めて欲しいものである。
私の主張の総てが間違っていた訳ではないのだから、真実と信じるところを発信し続ける事にこそ、何ものにも変え難い価値があると信じている。従って、今後も真実と確信する事象を発信し続けていきたい。現段階では、毎日、或いは毎週、このブログを更新していくのは難しいが、不定期ながら今後は長期間に亘る無発信状態だけは避けたいと考えている。一応は不定期ながら更新だけは続けていきたい。

2022年の話題は、共産主義独裁化・デジタル管理社会化に向かう、憂うべき世界の潮流についてである。これを見過ごして何も行動を起こさないという事は、我々一般庶民とその子々孫々にとって途轍もない不幸な社会となる犯罪行為を黙認する行為に他ならない。そういった、既に我々を騙し、最悪な社会を作り出そうという、大きな流れの端緒が先の「米大統領選挙の不正」により顕在化した。主流メディアや主要 SNS の検閲は前からあったが、これほどあからさまな政治的な言論統制と、その効果の絶大さには戦慄を覚えた。全世界を覆う茶番である「コロナ詐欺」および「ビッグファーマが提供する有害薬物による人体実験」の裏に潜む DeepState とその手先ども、そしてそれら悪魔に魂を売った鬼畜どもの嘘に騙され、疑いもせず素直に従う蒙昧な羊さながらの愚民たちには呆れるばかりである。蒙昧な愚民たちは、有害なスパイクタンパク質を「ワクチン」だと信じて自ら列を為して接種してしまった。彼等の多くはもはや救う事はできないだろう。ひとたび mRNA 薬剤を筋肉注射されてしまった羊たちの全員、或いは運が良くても一定数は、今後様々な薬害に侵され、悩まされ、少なからぬ人々が命を失なうだろう。俄かには信じ難いような悪質な犯罪が現在進行形で起きているのに、大多数の人々が騙され切っているのである。慙愧（ざんき）に堪えないとはこういう感情を言うのだろう。ワクチンなどと呼ぶべきではない有害薬物を2回も接種してしまった人々の中から一人でも多くの人々が、ブースター接種などという有害無益な 3回目の有害薬剤を接種してしまうという愚かな行為に気付いて、これ以上の危険は犯さないで欲しい。ビッグファーマは4回目、5回目、6回目と有害薬物注入を続けて大儲けする算段だろう。

思いを致して欲しいのは、今回の「コロナ茶番」が始まって、所謂「ワクチン」接種さえすれば、「元の生活に戻れる」と言われた事が真っ赤な嘘であった事実である。その大嘘を信じた人々の希望は完全に欺かれたではないか？　「実際には決して元の生活には戻れない」という現実があるではないか？　ワクチンが齎（もたら）してくれる筈の「抗体・免疫」は、何時しか6〜8箇月程度しかもたないと言われ始め、今では3箇月しか持たないとも言われる。「当初はお年寄りや子供たちに移さない為に」と言われたが、今では「ワクチンを2回接種をしても、様々に変化する新型コロナウイルスには誰もが感染するし、人に移しもする」と言い出し、「重症化は防ぐ事ができる」に変わった。米国のFDAはワクチンでは感染を防ぐ事はできないと公表し、PCR検査ではコロナウイルスを特定できないとも言い出したが、日本のマスメディアは今までの嘘報を改めるどころか、益々嘘の積みを重ねをしている。こういったバレ始めた嘘に気付き、不審に思わない者は、もはや救いようがないだろう。ワクチン接種率が80%を超えるイスラエルの統計によれば、ワクチン接種をした者の方が未接種者よりコロナに感染し、重症化し、死亡率も格段に高いという。そういう統計が出ているという現実をマスメディアは決して報じない。テレビしか観ない馬鹿どもは未だにコロナワクチンなる偽薬どころか有害でしかない薬物を信じて疑わない。詐欺行為でしかない「PCR法」の検査の感度を上げて、思いのままに陽性反応を出しては、「陽性者」をマスメディアが「感染者」と言い換えて嘘報道をする。その陽性者が減ってくると、今度は「濃厚接触者」の数を毎日毎日報道して煽りをやめない。国により程度の差こそあれ、特にテレビがそう言っているのだから本当だろうと思い込む日本人は、虚偽報道により在りもしない恐怖を煽られて、全国民の4分の3程度が2回目のワクチン接種を済ませてしまったという。この数字も疑わしいが、もし本当なら日本社会の未来は悲惨なものとなるだろう。

当ブログは、2年以上前から米大統領選挙が、「共産主義革命」であると明言した。未だにこの現実を理解できない日本人がいるのは情けない限りであるが、少しは自分で考える事ができる一部の日本人は、確かに「共産主義的独裁」傾向が顕在化したのが、あの米大統領選挙であった現実を理解できるだろう。テレビばかり観て、自分の頭で考える行為を放棄した馬鹿どもは、騙されたままデジタル管理社会を迎える事になる。これは運の良い羊の例で、運の悪い羊はデジタル管理社会を観る前に早々と命を失なうだろう。知らぬが仏で済ましてはならない。歯に衣着せずに「馬鹿ども」と言う乱暴な言い方を敢えてしているが、その馬鹿どもの多くは善良なる日本人である。善良な日本人が被（こうむ）る被害の甚大さを考えると可哀相ではあるが、自業自得とも言える。実際、季節性のインフルエンザよりずっと重傷者や死亡者が少ない新型のコロナ風邪を、その馬鹿ども同士が移し合っているのである。約130年前のロシア風邪以来、日本人は何度も何度も変異したコロナウイルスによる風邪をひいてきたから、西洋人よりずっとコロナウイルスに対する自然免疫が高いという事実が既に判明している。アベのマスクだとかソーシャルディスタンスだとかいう、大して意味をなさない的外れな対策しか講じなくても日本では深刻な感染爆発は起きていない。起きているとテレビに煽られた馬鹿な羊どもが騒いでいるだけである。世界中の国々の政府や医療関係者が口裏を合わせて国民を騙しているだけである。これを機にデジタル管理社会を構築し、共産主義独裁体制を進めたいのである。その真意を理解できない愚か者がプランデミックとも言われるコロナパンデミックに翻弄され、自分で自分の首を絞めているのである。嘘に恐れ慄（おのの）く暇があったら、政治家や医者たちの嘘に抗議し、嘘を暴こうとでもすれば良いものを、日本人には屠殺を待つ家畜のような振る舞いしかできないのである。正に DeepState の思い通りではないか！　いい大人がいつまで子供騙しの嘘に付き合って騒いでいるのか！

今回はブログ再開後の第一回目であるから、ひとつの事象を深く分析して語り尽くす事は避けて、できれば短い文章で纏めたいと考えていたが、ついダラダラと長い文章を書いてしまう癖が出てしまう。端的に短めに文章を纏める能力が無いのだろう。

今起きている問題に真正面から向き合って、正しい道を歩むのは我々庶民にとっての至上命題である。これができなければ、待っているのは病魔か、死か、家畜化である。今後数年間は、日本のみならず全世界の国々の命運を賭けた「人類史的一大転換期」である。何も考えないで、5年後も、10年後も、今までのような日々を送れると考えているお気楽な生き方では、これから迎える艱難辛苦（かんなんしんく）の時代を生き抜く事はできない。もはや手遅れの感は否めないが、一日でも一時間でも早く、今起きている真実に気付き、正しい行動を起こす事が切実に重要なのである。今を知り、正しい未来を築いていく為には、歴史に学ぶのが一番である。道に迷った時、そこまで来た道のりを思い返して見るのと同じである。考えてみれば、今の日本人の為体（ていたらく）は、忌むべき「明治維新」に始まる。学校教育やテレビでは美化されて描かれる「明治維新」が、実は日本人腐敗の始まりなのである。更に時を経て「大東亜戦争」へと引き摺り込まれて敗戦を喫し、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の悪意ある占領政策により、日本人愚民化政策は益々徹底されて現在に至る。政・財・官界、法曹界、教育界、出版界を含むマスメディア業界、芸能界、金融業界、格闘技業界、水商売業界、風俗業界、AV業界…等々、日本国民に大きな影響力を持つ主だった業界は悉（ことごと）く在日朝鮮人どもに牛耳られている。この現実すら見えていない日本人は問題外である。手先としてこれら在日たちを支配しているのが DeepState である。この「在日による日本の支配構造」を理解しない限り、日本人は喰い潰され、日本人の覚醒は無い。在日にも良い人はいる…ビル・ゲイツは良い事も数多くしている…等と言っている限り、日本人は永遠に救われない。闇を知らずに生きていけるのは、赤ん坊や幼少期だけで、その時期は自立した人ではない。一人前の人として自立する為には、闇の存在を確（しか）と認識し、対処できなければならない。GHQ/SCAP の総司令官マッカーサーは、「日本人は12歳児のようだ」と言って退けた。敗戦後の日本人の知性を12歳児以下に引き摺り下ろしたのは他ならぬマッカーサー本人が仕切った「日本人愚民化政策」である。

若かりし頃、未来は映画「スタートレック」に描かれるような希望に満ちた世界であると夢見ていたが、現実の未来はそんな生易しい社会ではない事に気付いた。映画「ターミネーター」のようなAI に脅かされる未来でもなさそうだ。やがてその AI の脅威に晒される可能性はあるにしても、それは人類がそうなるまで生き残れればの話である。運良く生き残れたとしても、AI の技術は先ず支配層と言われる一部の特権階級によるデジタル管理社会実現の道具として利用される。よく例に挙げられるのは、ジョージ・オーウェルのディストピア小説『1984年』だが、今正に世界はオーウェルが描いた闇の世界へとまっしぐらに進んでいる。そのオーウェルは『戦争は勝つ為のものではなく、継続する為のものである』という言葉を遺している。言い得て妙であるが、果たして日本人の一体何人が「今は戦時中だ」という認識を持っているだろうか？　殆んどがそうは考えてはいまい。
人類は DeepState による「人口削減計画」という非人道的 危機に晒され、その過程でビッグファーマの荒稼ぎの数年間を今正に経験している。BigTech も荒稼ぎの真っ最中だ。SDGs も地球温暖化の為の CO2 削減の必要性も、全て利権がらみの「嘘」で世界中が騙されている。LGBTQ は健康な社会を害し、伝統を破壊する悪魔の囁きでしかない。あの「東日本大震災」（3.11）から今年で11年も経過しているが、日本政府はこの10年間に諸外国に何十兆円も貢ぎながら、震災の被災者たちを未だに仮設住宅暮らしのままに放置している。薬害訴訟の対象にならないように上から目線で狡賢く手を打ったビッグファーマは今後も何度となくワクチンなる「有害薬物」で濡れ手に泡の大儲けをするだろう。「有害薬物」を注入された多くの愚かな羊たちは、これから「免疫不全症候群」（AIDS）を発症すると言われている。日本政府は決して認めないが、ワクチン接種直後に心筋炎や脳梗塞に倒れた場合は直接的なワクチン被害だと分かる。本来は自然免疫に護られる筈の人体が、今後は抵抗力を失ない何らかの病にバタバタと倒れると予想される。ビッグファーマは更に新薬開発で大儲けをし、医療業界もホクホクである。今や医者たちも悪魔に魂を売った人非人に成り下がっている。勿論、医者の中にも良い人はいる。在日朝鮮人の中に良い人がいるのと同様だ。併し、総体として日本国民の敵である事に変わりはない。これからの数年間は様々な分野が様変わりするだろう。「悪いインフレ」は益々進行していき、「紙幣は価値を失なう」かも知れない。「エネルギーも物資も水」も不足すると言われている。その前にあらゆるものの価格が高騰するが所得は増えない。どう考えても「食糧危機」が目前に迫っているが、備えている者は少ない。平和呆けなどと笑っていられるのは今のうちだけだろう。

私の描く近未来社会はこんな姿だから、今後は「日本人の人としての、生き物としての覚醒を促す」という明確な目的意識を持ってブログ発信をしていきたい。私にできる事は精々その程度の事だからだ。社会で折り合いを付けていく為に遠慮をするのはもうたくさんである。身に迫る脅迫や脅威など気にしていては何もできない。ブログの更新ができなかった期間に、虚実入り混じった膨大な情報に接しながら、政府の嘘やマスメディアの嘘に呆れる日々を過ごしてきた。これからは、ひとりでも聞く耳を持ってくれる人がいる限り、真実と信じるものを発信し続けていきたい。人間は間違いを犯すものだから、これからも私は間違い、騙され、勝手な思い込みを発信する場合もあるだろうが、間違いに気付いた時にどう修正して行動するかが問われるもので、過ちを恐れて口を噤んでいては何も始まらない。

一連の世界的騒動の裏には同じ犯人がいる。偽の疫病は危険な劇薬普及の布石であり、これは何度も繰り返される

今回の文字数は前回、前々回よりは少なめですが、それでも1万1,100文字程度と、やはりそこそこの長文です。今回も何回かに分けてお読みください。

「新型コロナウイルス騒動」とそれに対応する「mRNA ワクチン接種」推進という今の潮流は、人類の殆んど総てを対象としようとする勢いである。これは「人類滅亡」を招きかねない、極めて危険な一大転換点と捉える事ができる。人類全体を巨視的な眼で観ると、ひとつの生命体に例える事ができる。例えば、その生命体全体の僅か1%にも届かない極一部分が癌に冒されると、癌はやがて周りの細胞に浸潤し、生命体そのものを殺してしまう。そうなれば当然、始めは僅かだった癌細胞は膨張した結果として自らをも殺してしまう。そうならない為に、正常に機能しなくなった細胞は自ら死んで、新しく生まれた細胞に入れ替わる。この仕組みを「アポトーシス」（apoptosis）という。アポトーシスは、プログラムされた細胞死の一形態で、多細胞生物の身体を構成する細胞の死に方の一種で、個体をより良い状態に保とうと積極的に引き起こされる、管理・調節された細胞の「自殺」、則ちプログラムされた細胞死の事である。プログラムされたとは、「こういう条件が揃ったら細胞は死に至る」と予め予定してプログラムされているという意味。小さな細胞の死は簡単に見えるが、実はそのプロセスは予想以上に遥かに複雑で遠大なものである。例えば、癌細胞になりそうな異常な細胞をそのまま放置してしまうと、その細胞は癌化し、癌はどんどん大きくなっていく。人間の身体には一日になんと5000個もの細胞が生まれていると言われるが、それらが総て正常に機能しない細胞になってしまったら人は生きていけない。胎児や赤ちゃんの指の間の水掻きや、尻尾の名残りの類いが、成長と共に無くなってしまうのもアポトーシスの一種だが、アポトーシスとはつまり、「個々の細胞の終焉に関連した物理的でしばしば可視化された現象がセットで起こる事」と定義される。アポトーシスの機能の一つは、潜在的に危険な変異をもつ細胞を生体から排除する事。この細胞のアポトーシス機能が正常に働かないと、細胞は制御不能に増殖・分裂し、最終的には死を齎らす腫瘍を形成してしまう。　…と、いつにも増して小難しい例えをしてみたが、今 人類が経験している「事実上の強制ワクチン接種」は、正にアポトーシスとは似て非なる「プログラムされた自殺」行為である。このプログラムには、①「米大統領選挙の不正による米国の社会主義化・共産主義化（→独裁化）」、②「人為的に拡散された新型コロナウイルスへの恐怖（→捏造された情報プランデミック）」、③健康な人類を死に至らしめる「mRNAワクチン接種推進（→人口削減）」という、関連した三つの段階に分けられる。

今、我々がこのような狂気の時代を生きていると正確に認識している者がいったい何人いるだろうか？　本当の恐ろしさ、この事実の重大さに気付いている者は殆んどいない。　①②③の事象を個別に理解し、説明できる者はいるが、①②③ 全てを関連付けて「人類滅亡の契機」であると明確に理解できる者は極めて限られる。これが単なる「陰謀論」であって欲しいが、多分そうではない。新型コロナ騒動を単に100年に一度の疫病によるパンデミックだと型通りに受け取ってはいけない。この新型コロナパンデミックなる捏造騒動は、中共武漢のP4研究所に於いて不注意により流出したものではないし、自然発生的な未知のウイルスでもなく、恐らく人為的にある目的をもって拡散された新種の弱毒性インフルエンザ、つまり只の風邪のようなものである。主犯は所謂 闇の政府 DeepState であり、中共政府は従犯である。実（まこと）しやかに新型コロナウイルスの恐怖を煽り、怪しげな mRNAワクチン接種を推進する専門家たちは、自己保身とカネに眼が眩（くら）んだ犯罪者である。約一年半前、新型コロナウイルスのパンデミック騒動が表沙汰になった当時、日本医師会が政府に要望した事は、何と「医師たちの収入の確保」であった。日本医師会は「どのように国民の命を救うか」ではなく、「自分たちの収入確保」を最優先したのである。危機に瀕した時、人間は本性を表すという。この武漢ウイルスが本当に存在しているかどうかは現段階では誰にも解らない。厚生労働省の新型コロナ相談窓口は、堂々と「新型コロナウイルスの存在は科学的に証明できない」と言い、「新型コロナウイルスの存在を証明する論文は無い」と回答している。ドイツでは、武漢から漏洩したとされる謎のウイルスの存在を証明する論文に約2億円の賞金をかけて募集しているが、信頼に足る論文は未だに一例も応募されていないという。これが事実なら新型コロナウイルスなど存在しないと考える他ない。科学的に解明できていないウイルスから身を護るワクチンなどできる訳が無い事は素人でも分かる。だからワクチンの効能も当てになりはしない。嘘、嘘、嘘の連続に国民はすっかり騙されている。何故か？　政府や専門家、メディアなどが総動員で国民を騙そうと歩調を合わせているから、国民のほぼ総ては簡単に騙されている事に気付かず、真実を告げようにも全く聞く耳を持たない。特に、世界的に稀なほどテレビ報道を真実だと信じ込む国民性を持つ日本人は完全に嘘を信じてしまっている。

日本の政治家は見渡す限りに於いて、国を憂い、命懸けで国家と国民を護ろうとする者は見当たらない。どのような言い訳をしようが、結果を出せない政治家は無能と言われても仕方ない。今や国会議員たちは「保身と利権」に塗れ切った薄汚れた罪人である。「新型コロナパンデミック騒動」と「mRNAワクチンの人体実験」は、奴等にとっては単なる金のなる木だ。だから騙せる限り何回でも騙す。ワクチン接種は延々と繰り返される。これに疑問反論を呈する勇気ある声は在るには在るが、言論統制により完全に掻き消されてしまっている。2020年の米大統領選挙に於いて「報道とSNS」が一体となって検閲を実施していたように、日本でも堂々と検閲行為が正当化されている。検閲を実施し、人々の言論と行動に制限を加えるという「独裁化傾向」に日本独自の「同調圧力」が加われば、真実は埋もれ、日本国民の自由は奪われ、安全は脅かされる。Twitter と Facebook には正当な言論を挙げる価値もない。Youtube では、トランプ大統領を「寅さん」と、バイデン偽大統領を「梅さん」としか言えず、ワクチン接種は「ワクワク」とか「セッタネ」とか呼び変えても、YouTuber たちの動画は度々削除され、多くの発信者が姿を消した。芸能ネタや語る価値のないお気楽な内容にしか興味のない連中は、言論統制されている自覚すらないだろう。LINE による個人情報収集と中共への情報売り渡しは一時的に問題になりはしたが、問題になったその日に日本政府内で LINE を介した勉強会が開催された。LINE は NAVER の子会社としてスタートした企業で、NAVER 創業者の李海珍（り・かいちん）は大韓民国国家情報院（KCIA）の情報システムを構築した人物である。従って LINE は韓国の情報収集ツールである。忘れもしない、日本に於ける LINE 登録者数が2,400万人程度の頃、「在日朝鮮企業」ではないかとの噂がしきりにあったが、LINE は堂々と記者会見を開き、当時の社長が「我が社は100%日本企業です」と断言した。LINE が韓国企業だと真実を明かしたのは、日本の登録者が 2,700 万人を超えた頃だった。その頃、安倍政権で総務大臣を務めていた高市早苗は、LINE で行政手続きができるようになったと喜びの会見を開いた。ロシアのプーチン政権がロシア国民の個人情報を護る為にロシア国内から LINE を追放したのはその頃であった。2017年8月1日である。現在、日本に於ける LINE 登録者件数は 8,700万人を超える。総人口1億2,500万人の日本で、ここまで登録者件数が増えると、日本企業が LINE に挑むのは不可能に近い。中共への情報漏洩は LINE により調査されたが、調査完了後、LINE の個人情報閲覧は中国人に閲覧されると発表した。LINE を使い続ける日本政府を見た上での舐め切った調査報告である。日本が既に在日朝鮮人に乗っ取られてしまった証拠のひとつである。斯様に日本とは自主独立国家の気概を失なった国家に落ちぶれているのである。

それに引き換え、総人口が日本の10分の1にも満たない小国ポルトガルは天晴れである。2021年6月29日付の Total News World によると、ポルトガルの司法当局が 「Covid-19（日本では新型コロナウイルス）の死亡統計は捏造である」との判決を下した。「政府発表では17,000件だが、実際の Covid 死亡者はその 0.9% の152件だという。また、PCR 法による検査の偽陽性率は97%に及ぶという」…これが真実である。日本でも厚労省のコロナの年間死亡者数は約13,000件だとされているが、実際には約1,000件程度で多く見積もっても2,000件は超えないだろう。厚労省の数字は既往症による死亡者でも、死後にPCR法で陽性反応が出れば、全てコロナ死とカウントしてしまうよう医師を指導している。信じ難い事だが、全国の医師に向けて、死亡診断書の書き方を変更させ、コロナ死を盛り増すような指導書を出している。厚労省が医師たちに死亡診断書の書き方をこのように書きなさいと指導した例は戦後一度もない。例えば、100歳を超えた高齢者が誤嚥（ごえん）性肺炎（食べ物が誤って気管に入り肺に達して引き起こされる肺炎）で亡くなった場合でも、遺体をPCR法で検査して陽性反応が出ればコロナ死と死亡診断書に書く。従来なら勿論、死因は誤嚥性肺炎となる。このように厚労省が、何がなんでもコロナ死亡者数を多く認定したいのは何故なのか？　米紙 Bonafider 2021年6月29日付の記事によると、米疾病管理予防センター（CDC）は、6月23日、mRNAタイプのコロナワクチンの2回目を接種した若年成人の間で心筋炎・心膜炎を発症するケースが急増している事を認めるデータを発表した。米国では12歳の男の子がワクチン接種当日に死亡したケースが話題となった。更に、年齢は分からないが小学生くらいの少年がワクチンの副作用で、全身痙攣をしその眼は何もみていないように見えた。一生この状態が続くというからやり切れない。こういう事例を日本のメディアは一切報道しない。日本でも12歳〜17歳未満の子供たち（勿論、12歳以下を含む）は、コロナにより重症化したり死亡したケースは無い。併し、長野県南佐久郡北相木村は6月9日、初めて12歳の小学生1人に新型コロナウイルスのワクチンを接種した。京都府伊根町では、厚労省がワクチン接種対象を12～15歳に拡大した事を踏まえ、6月6日から小学生や高校生も集団接種を受けさせられた。学校で集団接種する中学生を除き、6月末までにほぼ希望者全員の接種を終えるという。宮津天橋高宮津学舎1年の女子生徒（15歳）は「副反応（副作用）よりも、コロナに感染しない方がいい。早く友達と机を並べてお弁当を食べられる普通の高校生活に戻ってほしい」と話した。…子供たちがこのように考えるのは当然だ。殆んどの大人たちがワクチンの恐ろしさを知らないし、知っている医師や専門家、政治家は嘘をついており、マスメディア、特にテレビが真実を報道せず、毎日コロナ感染の恐怖を煽っているのだから、年齢に関わらず日本国民のほぼ総ては、言われるままに危険な mRNA ワクチンを進んで接種してしまう。行動には必ず結果が伴なう。数年後、或いは10数年後に最悪の結果が出た場合、政治家や専門家たちはどう落とし前を付けるつもりだろうか？　私に言わせれば全員死刑が相応しい犯罪者である。

2018年の季節性インフルエンザによる死亡者数は、厚生労働省が毎年発表している人口動態統計によると3325人。インフルエンザによる死亡者数として発表されるこの数字には2つの種類がある。一つは、インフルエンザに感染した事によって死亡、つまりはインフルエンザが直接的に死の原因となった人。先程の3225人という数値がこれに当たる。もう一つは、インフルエンザに罹った事によって自分が罹患している慢性疾患が悪化して死亡したというケース。この二つを合わせた死亡率を超過死亡概念といい、WHOが提唱しているのだが、この数値が毎年約1万人程度と厚生労働省では発表している。2020年と2021年の半分の季節性インフルエンザ死亡者数は何と2019年の600分の1に減少したという。手洗い、うがい、アルコール消毒、マスク着用の徹底で減ったとしてもここまではいかないだろう。恐らくインフルエンザの死亡者が全てコロナ死に振り向けられたのだろう。PCR 法ではインフルエンザも陽性反応が出る。先ほど述べたように、仮にコロナ死亡者とされる人が 3,000人出た場合でも、季節性インフルエンザの平均値の3分の1以下である。数々のコロナ対策がインフルエンザ死亡者数を3分の1以下にしただけである。緊急事態宣言や蔓延防止法対策、そして常態化したアルコール消毒やマスク着用の強制、飲食店への休業要請や営業時間短縮要請など、全くする必要がない。ご協力のお願いと称して、年間を通じて一日中マスク着用の義務を課すなど、呼吸する自由の剥奪に等しい。マスクをして呼吸をするという事は、自分の吐いた息を再び吸っている事になる。人は、約21%の酸素濃度の空気を吸い込み（吸気）、肺で酸素を体内に取り込んで約15%の酸素濃度の空気を吐き出す（呼気）。酸欠状態は、通常、16%の酸素濃度を吸い始めると自覚症状が現れ、低濃度になるほど症状は重くなり、10%以下で死の危険が生じると言われている。自分が吐いた空気は軽い酸欠状態を引き起こす濃度だから、マスク着用により酸素濃度が低下した空気を吸入し続ける事により、脈拍・呼吸数の増加、頭痛、吐き気、全身脱力、意識喪失などの症状が現れる恐れがある。長時間マスクを着用して生活する事は、健康被害を被（こうむ）る可能性が高いという事だ。マスクを着けたまま持久走をして亡くなった児童がいた事を忘れてはならない。西村康稔（やすとし）コロナウイルス感染症対策担当大臣は、屋外でもマスクを着けろと国民にお願いしているが、最近、厚労省は熱中症対策上、「屋外では近くに人が多くいる場合を除いて、できるだけマスクを外すように」とアナウンスし始めた。存在証明すらできない新型コロナウイルスより、熱中症の方が恐ろしいに決まっている。

前回の Blog で宣言したが、今、国際社会を大混乱させているパンデミックは、人為的に捏造された空騒ぎである。本当は疫病によるパンデミックなど起きてはいない。常識人には俄かには信じ難い事だが、大きな構図はこうだ。随分 前から「国際金融資本」という闇の組織が、この世界を動かしていると言われてきた。約200年前に莫大な資産を形成したロスチャイルド一族を始めとした、ユダヤ系の金融資本家たちが、世界中の政治経済に多大な影響力を及ぼし、所謂（いわゆる）闇の政府「DeepState」の存在が疑われてきた。DeepState など単なる陰謀論だと一笑に付されてきたが、2018年9月、中間選挙の応援演説で、トランプ米大統領は明確に「DeepState」という言葉が遣（つか）った。今や「DeepState」の存在を陰謀論だと言って、そこで思考停止してしまう者は、単なる情報弱者に過ぎないという事が明らかとなった。「DeepState」の一番の力の源が「通貨発行権」である。「王座に座って大英帝国を支配する傀儡など、誰でもよい。大英帝国の通貨発行権を握る者がこの国を支配するのだ。それはこの私である」…これは、大英帝国の通貨発行権を握るネイサン・ロスチャイルドが遺した言葉である。ロスチャイルド家とそれに続いたユダヤ系金融資本家たちは、後に英国のシティ、米国のウォール街 などを拠点として世界中の政治経済を支配してきた。国際金融資本を潤してきたのは文字通りの「金融業」であるのだが、株価操作や石油の採掘と販売、自動車業界、製薬会社、軍産複合体を始めとした様々なビジネスの闇も彼等を潤してきた。勿論、最も手っ取り早く巨大な利潤を齎らすのは「戦争ビジネス」である。そもそも、ロスチャイルド家の勃興は、戦争による債券売買や株式売買であった。ロスチャイルド家は「明治維新」や「日露戦争」の出資者として莫大な利益をあげた。そして、ロックフェラー家の生業は金融及び石油ビジネスで、モルガン家も元は金融資本家である。戦争ビジネスに次いで濡れ手に泡となるのが、「疫病騒動と対で計画され、実行されてきたワクチンビジネス」である。エイズや豚インフルエンザ、SARS、MARS、子宮頸癌や毎年訪れる季節性インフルエンザも彼等にとっては単なる金儲けの一手段である。全てが「疫病とワクチンの対で計画されていた」とすれば、これほど悪どい犯罪は無い。今回のコロナ騒動は、実は「情報プランデミック」なのである。嘘に惑わされて命を疎かにしてはいけない。

彼等のビジネスに決定的に邪魔な存在と目された場合は、何者であろうと排除されてきた。分かり易い例えが、国家に通貨発行権を取り戻そうとして暗殺されてしまったリンカーン大統領やジョン・F・ケネディ大統領がいる。そして、四年間というもの一度も戦争を起こさずに、戦争ビジネスに加担しなかったドナルド・トランプ大統領も彼等にとっては、事のほか目障りな存在であった。DeepState は時代と共に膨張し続け、国際的な大企業の殆んどが次々と組み込まれ、近年 巨大化した GAFAM なども DeepState の一員となった。主流メディアや主要SNS が2020年の米大統領選挙の不正について徹底的な言論統制を布いたのは、彼等に都合の良いボーダーレス社会、グローバル社会に反して、トランプ大統領が「アメリカ・ファースト」を唱え、実践し、更に徹底的に戦争を避け、国際社会の紛争の芽を摘むんできたから、何が何でもトランプ大統領から二期目を奪いたかったのである。一つ前の大統領選挙で大方の予想に反してヒラリー・クリントンを打ち負かしたドナルド・トランプを、米大統領に相応しくない人物として徹底的に貶めてきた主流メディアや BigTech の歪曲や捏造も DeepState 陣営の情報工作である。大統領に就任したその日の内に、ワシントン・ポストは社説でトランプ大統領批判を展開した。そして、トランプ大統領の一期目は一貫してトランプの人格否定をし続け、確実視されていた二期目をコロナ騒動とあからさまな選挙不正で大統領の座を盗んだ。DeepState はこれを機に一気に独裁体制の構築を始めた。米国に於ける「偽装共産主義革命」と、米国内のDeepState の手先であるアンソニー・ファウチと中共武漢のウイルス研究所が拡散した、大した疫病でもない「新型コロナウイルス」（Covid-19 或いは SARS-CoV-2）騒動を仕掛けて選挙を混乱させ、不正選挙を無理矢理成功させてしまった。このウイルスは現段階では、少なくとも日本人は然程（さほど）恐れる必要はない。もし新型コロナウイルスなるものが存在したとしても、単なる新種の風邪程度のものである。恐るべきは「情報工作というプランデミック」だ。日本のマスメディア、特にテレビ報道とそこに登場する専門家と称する有識者や医師たちは、国会議員同様に保身とカネに魂を売った犯罪者である。実際に日々のワクチン注射に携わる医療関係者も、只の無知か同調圧力に屈した犯罪者である。mRNAワクチンの人体実験による将来の地獄絵図は、mRNAワクチン接種推進者すべての責任である。危険な人体人権である事実を充分な説明もせず実行或いは加担しているのは殺人行為に他ならない。

mRNA ワクチンの危険性が事実である事は Pfizer 社が提出した「研究計画書」に明確に具体的に記載されている。米紙 Natural News 2021,05,03 に Ethan Huff という記者がこの「研究計画書」について投稿した。
https://www.naturalnews.com/2021-05-03-pfizer-admits-covid-vaccines-shed-infectious-particles.html
日本政府は「ワクチン・パスポート」を導入したいようだが、この「研究計画書」を読めば、ワクチンを接種しなかった者がワクチン接種者を遠ざけた方が良いようだ。併し、これは事実上不可能だろう。mRNAワクチンを接種していない者も、ワクチン接種者の呼気や体液から生命の危険に晒される。ワクチン接種者だらけの会社や公共交通機関で、在りもしないコロナではなく、本当に恐ろしい遺伝子の病気をうつされてしまうのである。わざわざ英文記事を読まなくても、自然療法士のルイさんという方が、ファイザーが出している「研究計画書」について日本語の動画で要点を解説してくれている。
https://odysee.com/@jimakudaio:9/ファイザーからの警告！-コロナワクチン最大のデメリット【自然療法士-ルイ】:f?r=FkMnsdYSdrj4Nf3Dq4WdDVzKNxcActyb
ルイさんの動画は、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）として6月20日の朝、強制的に削除されたそうだが、字幕大王という方が、ルイさんの了承のもと、動画サイトの odysee.com に掲載してくださった。或いは「子供や孫たちのために」という Blog でも「保存動画」として取り上げてくれている。
https://ichisaburo.com/2096/
まだ視聴していない方は必見であるから、面倒がらずに必ず紹介した URL を必ずクリックしていただきたい。リンク切れの場合は、ブラウザに URL をコピペすれば視聴できる。
それにしても、YouTubeの規約違反（YouTube コミュニティガイドライン違反）には正当な根拠が皆無である。自分が接種される mRNA ワクチンについての情報を遮断する検閲行為は明らかに犯罪である。こんな行為は絶対に変えさせなければならない。日本政府は mRNA ワクチンの危険性を国民に隠して、「強制ではありません。皆さんの自由意志でワクチン接種してください」と様々なお膳立てをして、事実上の強制をしている。そして、ワクチン接種者は事前に「治験中だから副反応（副作用）が懸念されるが、それを承知の上で自由意志でワクチンを接種します」という書類を碌（ろく）に読みもせずに注射針を刺されに行く。事前に署名した書類には「このワクチンは新型コロナウイルスの感染を予防するものではなく、感染した場合の重症化を軽減する可能性のある治験薬である」旨（むね）明記されている。この書類に署名したら、事後に何があろうと裁判では絶対に勝てない。子宮頸癌ワクチンの犠牲者の訴訟が延々と続いているのも、ワクチン接種者がこの書類に署名しているからである。日本政府は過去に何回となく起こした過ちをまたも繰り返そうとしている。国家が国民を傷付け、私たちを生命の危険に晒そうとしているのである。これは断固糾弾すべきである。そして、こんな事が罷り通る世の中は何としても正しく変えなければならない。

冒頭で述べた ①②③ の事象を「陰謀論」だとか「戯言（たわごと」だと笑うのは簡単であり、そうするのが一番楽な行為だろう。併し、半信半疑でも構わないから、今 起きている異常事態を自分なりに解明してみる努力をして欲しい。真実は疑う行為があって初めて解明される。今はインターネットという便利なツールを誰でも使う事ができる。テレビばかり見ていないで、自分の手で情報を集め、自分の頭で考える習慣を付けて欲しい。色々な人や様々な書籍のお陰で今の私があるのだが、人や本には嘘も多い。況してやテレビなど真実より嘘の方が圧倒的に多い。日本社会の実情を知る為に、嫌々 NHK のニュースを観ているが、いつも腹が立って仕方がない。前回も書いたが、毎日発表される「コロナ感染者数」というのは嘘である。正しくは、「PCR法の検査の陽性者数」で、これは必ずしもコロナ感染者ではない。陽性者数を発表するのなら検査件数も同時に発表すべきである。5,000人の検査件数と50,000人の検査件数では、陽性者数は一桁も異なる。それを恣意的に無視して十把一絡（じっぱひとから）げに「感染者数」というのは視聴者を馬鹿にした大嘘である。ポルトガルの裁判所の判決はPCR法 陽性者の97% はコロナ偽陽性だと証明した。このようにNHKの報道もワイドショーも嘘だらけだし、出演者は日本人の振りをした朝鮮人だらけである。NHKの正社員には1,000人以上の朝鮮人がいるが、NHKは決して朝鮮人社員の総数を明らかにしない。そして恐らく芸能界でテレビに重用（ちょうよう）されている所謂 有名芸能人の半分以上は朝鮮人だ。職業に関わらず特亜に関しては「通名」を禁止すべきだ。今や朝鮮人に日本の枢要な地位の殆んどが奪われてしまい、その数を上回る在日中国人がいる。人種差別反対は結構だが、朝鮮人に教育を受け、朝鮮人から危害を加えられ、朝鮮人に訴えられ、朝鮮人の弁護士を付けて、朝鮮人の裁判官に裁かれる判決に日本人の正義があると断言できる人は頭がおかしい。彼等は皆、「通名」を名乗って大勢いるから、この組み合わせの確率は決して少なくはない。国籍や人種、出自で人を差別するのは、建前上はいけない事だが、最低限の区別もできない日本は主権国家としては失格である。正統な区別を差別と大騒ぎするのは被害者特権の濫用に味をしめているからだ。ジェンダーも差別は駄目だが区別は必須である。どれもこれも結果平等というのは、寧ろ悪である。この区別が正当にできるかどうかは、所謂「日本国憲法」をこのまま存続させるのに賛成か反対かで明らかとなる。「自主憲法制定」が自由民主党の党是だが、結党以来 66年間も党是を実行せず、国民の命を軽んじて今、mRNA ワクチン接種に血眼になっている自民党を主体とする日本政府を丸々信用するというのは愚かである。真実は疑う事で見出される。コロナを疑え、ワクチンを疑え、テレビ報道を疑え、与党の公約と政府の行動の差を見極めろ、2020年の米大統領選挙の過程と結果を疑え、バイデンが本当の大統領だったら日本はどうなってしまうのか想像せよ、DeepState の悪行を知れ。自分の手と頭で真実に辿り着け。日本国民が一人でも多く生き残るにはその道しか無い。