中国ってどんな国？ その4

大学生のころ中国に語学留学をしたことがあります。私の在学していた大学が、上海にある復旦大学という学校と姉妹校の提携をしていたらしく、私の指導教官であった中国人の先生に引率されて私の学部から、私を含めたおよそ30名が復旦大学に赴くことになりました。まぁたったの1カ月でしたので、それほどたいした語学力向上は望めませんでしたけれど。。。

・・・その1カ月の間は、現地の大学の授業だけではなく、そこの大学の日本語学科の学生たちとの交流もすることができました。驚いたのは、彼らは一度に日本に滞在したことがないにもかかわらず、おそろしく流暢な日本語を話すことができる、という事実に直面したことです。復旦大学が中国のなかでもレベルの高い学生が集まる大学であったという事情もあるのでしょうが、どうもそれだけではない気がします。なんというか、彼らのエリート意識とでも言うのでしょうか、あるいは発展途上国特有の、猛烈な向学心がそうさせているのか。。。大学なんて正直遊ぶところだと思っている私のような日本人には、とても大きなカルチャーショックを感じさせる出来事でした。

・・・日本からはるばる上海に中国語を学びに来た私たち約30名が、カタコトの中国語しか操れなかったのに対し、中国語の日本語学科の学生がかなり流暢に日本語を話せていたこと。これはどうしてか、という疑問は、長い間私の心にぼんやりと存在していました。それから何年か経過し、2月24日に紹介した本を読んだとき、この疑問を考えるにあたって参考になりそうな文章に接することができました。ちょっと長いですが、以下に紹介しますね。

何年か前、私の大学の同僚の一人に、中年の中国婦人がいました。（中略）この人が私の書いた言語学の本を読んで、そこに扱われているような問題を、現代中国語の場合と比較研究してみたいと申し出られたことがあります。それではと私が参考になりそうな英語の文献をあれこれと挙げたところ、彼女は英語が殆ど読めないというのです。そこで私が、それでは学校で何語を勉強したのですかと尋ねたところ、ロシア語を外国語として学んだことが分かりました。中国とソ連の関係が蜜月の関係にあったころ、中国ではロシア語の学習が盛んだったのです。

私もロシア語は多少できますから、それではロシア語の文献や実例を使って研究を助けてあげましょうということになり、いろいろとロシアの作家や小説などについて話を始めると、どうもこの人はロシア文学もロシアの事情もさっぱり知らないようなのです。私は不思議に思って、ロシア語を学んだと言われたけれども、一体どんなことを勉強されたのですかと聞いてびっくりしました。学んだことの殆どは、ロシアやソ連の文学、社会、歴史といった相手国についてではなく、驚いたことに自分の国、つまり中国のことをロシア語で勉強していたのです。

教科書は『毛沢東語録』のロシア語版が中心で、その他には、人工衛星から肉眼で見える地球上最大の建造物は万里の長城だとか、中国の国土の広さ豊かさ、歴史の古さといった、要するに中国はいかに偉大で素晴らしい国かといった事柄が、ロシア語学習の教材として取り上げられていて、肝心のロシアについては、殆ど何も学んでいなかったのです。（鈴木孝夫『日本人はなぜ英語ができないか』28～29ｐより引用）

・・・なるほど、確かに中国では、愛国者を育てるための教育が施されている、という話はマスコミなどでいろいろ喧伝されています。中国人が外国語を学ぶための目的も、実は外国の歴史や文化を知るためということが第一義なのではなく、自国の歴史や文化を外国に知らしめるために行われているのだ、という事実があったことをあらためて知りました。学生時代に接した復旦大学の日本人学生が、流暢な日本語を操ることができた理由は、自国のすばらしさを日本人に教え込むためという目的によって日本語の勉強をしていたためかもしれない、という思いを強くしたのでした。

・・・これまで日本人が外国語を学んできた理由としては、海外の進んだ技術や思想や文化を取り入れることで、自分たちの国を進歩させようとしたためでした。この学習方法はある程度うまくいき、やがては小さな島国ながら世界第二位とも言われる経済大国となることができました（今では世界第二位という地位もだいぶアヤシくなってきましたけれども・・^^;）　しかし中国の例を見ていると、日本も外国の文物を学ぶための学習だけではなく、日本のすばらしさを世界に広めるための外国語学習を、進めていくべきなのではないでしょうか。。。（←このあたり、鈴木孝夫先生の主張の受け売りみたいな感じになってしまってますね^^;)

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中国ってどんな国？ その3

道教、儒教、仏教。この三つが、中国の三大宗教と呼ばれるものです。道教は漢民族が古来から生活のよりどころとしている宗教です。道教が生み出した現代に普及している概念としては「風水」や「陰陽道」などがあります。まぁ日本で言えば神道のようなものでしょうか。そして儒教はご存じの通り孔子という人が始めたものです。孔子は古来の文書を編纂して儒教の経典としてまとめあげ、また多くの弟子たちに人としての「徳」というものを教えました。この孔子の言行録こそが「論語」であり、孔子の時代から2000年以上も経た今でもなお多くの人びとに読まれ続けているものです。仏教は儒教よりも時代が下った時代にインドから中国に伝わり、隋や唐の時代にいちばん栄え、儒教に匹敵するほどの勢力を持ちました。

共産主義とは、宗教を否定する思想運動です。共産主義政権によって打ち立てられた現代中国は、これらの三大宗教への弾圧が当然に行われました。具体的には1966年から1976年の10年間にわたって行われた文化大革命により、教会や寺院などの宗教的文化財が破壊されたり、僧侶が殺害されたりもしたようです。また孔子と儒教を悪とみなし、これらを否定するという運動でもあったようです。文化大革命とは要するに古い体制や資本主義的な体制を破壊して、社会主義国家という新しい社会を建設しようとした運動だったのですが、実際には共産党上層部の人間同士の権力闘争のような意味合いもあって混乱が続き、この期間には数千万人の死者が出たと言われています。。。

・・・数千年の伝統を持ち、人びとの日常生活のよりどころとなっていた宗教そのものを、完膚なきまでに破壊しようとした、共産主義というイデオロギーの恐ろしさには、ただただ呆然とするばかりであります。。。


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中国ってどんな国？ その2

今の中国を作ったのは毛沢東であるとされております。言わずと知れた中国共産党の実力者であり、蒋介石率いる国民党との戦いに勝利して1949年に中華人民共和国の設立を宣言しました。中国の最高実力者として政治を行いながらも、中国建国の後はいわゆる「大躍進」政策や「文化大革命」などを主導していく中でたくさんの人間を粛清し、あるいは国中を疲弊させたりしたことなどの数々の失政によって実権を失いつつあったようです。けれどもやはり現在でも多くの中国人たちにとっては神聖化されているような人物でもあるようですね。実際に北京にある天安門広場には、今でも毛沢東の肖像画が掲げられております。

・・・中国に限ったことではないと思いますけれど、共産主義者が政権を独占している国家というのは、言論の自由がないことが普通であることのように思えますよね。旧ソ連然り、北朝鮮然り。これはなぜなのでしょうか。私が理解している限りの共産主義というものは、ひとりの人間がその国の政治や経済や民衆の生き方そのものを決めてしまうもの、という考え方です。それがたまたま中国では毛沢東であった。旧ソ連ではレーニンであり、のちにスターリンとなった。北朝鮮では金日成であり、のちに金正日となった。このように、たまたま権力闘争に勝ち抜いたひとりの人間が、自分自身の考えていることが正しいと思い込んでしまい、それを他のあらゆる人びとに強制することによって、逆にかえって多くの悪い結果をもたらしてしまうことになってしまうのでは、と思っています。だって、自分自身がどんなに「よいこと」だと思っていても、それが自分以外の人間にとっても常に「よいこと」であるはずがないんですから。そりゃあ確かに毛沢東もレーニンも金日成も勉強家のインテリであったのかもしれませんし、軍人としても優秀であったのかもしれません。しかし、ある人間が優秀であるからといって、その人間の考えが普遍性を持つとはどうしても思えません。いかに学問的に優秀であったとしても、個々の人間の、絶望的なほどの差異というものを心の底から実感することができない人間の考えならば、そんな彼らの学問的知識など、クソの役にも立つことはないでしょう。

・・・あれ。。あんまり表題と関係ない文章になっちゃったかな(^^;)　まぁいいや。。。書いちゃったものはしょうがないや、というわけで今日はこの辺で。。。


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中国ってどんな国？

検索大手のグーグルがついに、中国本土から撤退することになったようです。

・・・グーグルの検索機能ってスゴイですよね！　あるキーワードを入力してエンターキーを押すと、検索結果が表示されるスピードが速いし、それに数もすごく多いです。私もわからないことがあるとすぐパソコンやケータイでグーグルを使ってしまいます。またグーグルで検索することを「ググる」と言いますが、このような言葉が生まれてしまうこともまた、グーグルの人気が日本においてもすさまじいことを物語っているようです。「ググる」という言葉はよく聞きますけれども、「ヤホる」とか「インフォシークる」なんて聞きませんよね。あっ、でも「ヤホーで検索する」という言葉はナイツという漫才コンビによって今一時的に流行っているようですが^^　ちなみにナイツのボケ担当は、ベース漫談芸人であるはなわの実の弟です。興味がおありの方は、ぜひヤホーで「ナイツ」と検索してみてくださいね。なんつったりして^^;

・・・脱線はさておき、グーグルがなぜ中国から撤退することになったかというと、簡単に言えばこれはグーグルという会社と中国当局の思想対立と言えるかと思います。中国という国は言論の自由が制限されているという事情があるのに対して、グーグルが掲げている社是は「世界中の情報を整理し利用可能にすること」なのだそうです。中国が過去にどのように言論の自由を弾圧してきたかということは、たとえば1989年の天安門事件や、あるいは中国人人権活動家が中国当局から厳しい扱いを受けていることなどから垣間見れることと思います。。。

中国ではどうして言論の自由が制限されているのか。それはたぶん、中国共産党が13億人の人口を抱える自分たちの国をひとつにまとめておきたいからですよね。グーグルが撤退した理由は、中国当局がインターネットを検閲する姿勢を変えないことに抗議を示したからですけれども、中国当局にとって、インターネットが検閲なしでだれでも自由に閲覧できてしまうと、共産党にとって不都合な事実が民衆に知れ渡ってしまい、社会不安が生じてしまうかもしれない。そのことがついには中国社会の安定を破壊することになる可能性が生じることを、中国当局は恐れているのでしょう。それは結局のところ、共産党政権の正統性をゆるがし、自分たちが権力の座から追放される結果をもたらすかもしれない。そのような彼らの不安が、言論の自由を制限しているのだろう、という風に、素人目には思えますね。。。


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現在の貿易摩擦の実情

オバマ大統領の念願であった、医療保険制度改革法案が可決しました。日本のような国民健康保険の制度がなかったアメリカで、国民に医療保険を義務づける制度が導入することとなりそうです。なんでもアメリカ国民には無保険者が多いらしく、病気をした際に支払う高額の医療費負担のために破産する人もいるそうで、これが社会問題になっているみたいですね。

一方で今回の医療保険制度の導入のためには、やはりそれなりのお金がかかるようで、新聞によればアメリカは今後10年間で9400億ドルを負担することになるようです。保守派である共和党はこのような巨額の政府支出に反対していますが、でもまあブッシュ大統領のときのように対外戦費に多くのお金を使うよりは、より有意義なお金の使い方なのではないでしょうか。。。（もちろんオバマ政権でも、アフガン派兵などでそれなりにお金を使っているみたいですけどね^^;）

医療制度改革法案の可決によってオバマ氏はほっと一息しているかもしれません。しかしもう一つの問題である雇用の創出という面では、以前として困難のさなかにあるようです。オバマ氏は輸出を増やすことで国内の失業率を下げようとする「輸出倍増計画」を打ち出しました。これは具体的には今後5年で200万人の雇用を創出しようとする計画です。

輸出を増やすことで雇用を生み出そうとするわけですけれども、これは医療制度改革みたいにアメリカ国内だけで賛否を問えば済む問題ではありません。国同士の貿易問題が絡むわけですから、たとえアメリカ人全員が「輸出倍増計画」に賛成したとしても、貿易をする相手国が同意しなければ、どうにもならないですから。。。これは例えばアメリカがいくら中国に人民元の切り上げを迫っても、なかなか中国は同意しないことからも、輸出を増やすという問題を解決することのむずかしさの一端が伝わってきます。もちろん相手は中国だけではなく、日本もまた大きな貿易相手国の一つです。

本日の毎日新聞に、通商政策をめぐる最近の主な発言が載っておりました。たいへん興味深く感じますので、参考までに引用してみましょう。。。

＜アメリカ要人の発言＞

3月2日　ジョハンズ議員（共和、元農務長官）　「（日本が）米国産牛肉の輸入を制限するなら、米国はトヨタ車の輸入を停止すべきだ」

3月3日　カーク米通商代表部（ＵＳＴＲ）代表　「（米国産牛肉輸入制限に）日本政府の対応に激しいいら立ちを感じている」

3月11日　オバマ大統領　「人民元相場が市場の実勢を反映すれば、世界経済は均衡を取り戻すだろう」

3月16日　ビルザック米農務長官　「私の訪日の使命は、引き続き日本市場の開放を強く迫ることだ」

同日　シューマー議員（民主）　「長年議論してきたが、人民元切り上げに大きな進展は見られず、中国の対応にはうんざりしている」

＜日本および中国要人の発言＞

2月4日　直嶋正行経産相　「制度運用の公平さを維持しなければならない。米国だけに有利なやり方は取れない」

3月14日　温家宝首相　「（米国が）自らの輸出拡大のため、他国に圧力をかけるのは理解できない。保護貿易主義だ」

3月19日　赤松広隆農相　「日本の消費者は米国産牛肉の安全性を非常に心配している」

・・・貿易摩擦とは、やはりそれぞれの国の利害が激しくぶつかるものですね。アメリカの言い分、中国の言い分、日本の言い分、それぞれに理があるわけですから。それにしても、アメリカの言い分にはどうしても傲岸不遜な感じを受けてしまいます。貿易とは本来、モノとモノのやりとりによって、お互いが幸せになるためにするべきものだと思っておりましたが、しかし現代の複雑な利害が絡み合う世界情勢においては、それもなかなか難しいようで。。。昔の日本において商売で活躍した近江商人が信条とした「売り手よし、買い手よし、世間よし」つまり「三方よし」という思想は、国同士の貿易ではなかなか難しいようで。。。


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人民元の切り上げ問題を学ぶ その4

アメリカはなぜ中国に通貨切り上げを迫っているのでしょうか。それは思うに、かつてアメリカが日本に対して円の切り上げを求めたこととおそらく同様の理由によるのでしょう。すなわち、アメリカに製品を輸出することで経済成長を成し遂げた日本が、円の切り上げを求められたのと同様に、中国もまたアメリカに製品を輸出することで中国が高度成長のさなかにあるのだとすれば、人民元もまた、切り上げを求められるのも自然なことなのだと考えられますよね。。。

ここで、為替レートと貿易の関係をいちおう復習しておきましょう^^　貿易を行うにあたっては、自国の通貨が貿易相手国の通貨よりも強くなる（価値が上がる）と、自国は相手国への輸出が不利になり、輸入が有利になります。逆に、自国の通貨が弱くなる（価値が下がる）と、輸出が有利になり、輸入が不利になります。例として、以下のそれぞれのケースで考えてみましょう。（関税や消費税や為替手数料は考えないものとします）

①1ドル＝300円である場合　（ドルが強く、円が弱い場合）
②1ドル＝100円である場合　（ドルが弱く、円が強い場合）

それぞれの場合における日本とアメリカとの貿易を考えてみましょう。たとえば日本の製品であるトヨタカローラ1台を1万ドルでアメリカに売った場合、①のケースでは日本が得られるお金は円に換算すると300万円になります。②のケースでは100万円になります。つまり輸出するにあたっては、自国通貨（この場合は円）が弱いほうが利益が大きくなる、ということです。一方アメリカから見ると、①のケースでは自国の通貨であるドルが強いわけですから、カローラ一台を買うことが有利になり、②のケースではカローラ一台を買うことが不利になります。つまりカローラ一台が100万円であるとすると、①のときには3300ドルあれば買えたのに対し、②のときには10000ドル必要になる、ということです。

今度は逆に日本がアメリカから、たとえばフォードムスタング1台を1万ドル買う場合を考えてみましょう。①のケースでは購入するための資金1万ドルを用意するのに300万円必要になりますが、②のケースでは100万円で買うことができます。つまり輸入するとなると、自国の通貨が弱いと、費用が余分にかかるので、その分不利になる、ということが言えます。

そしてこの法則はアメリカと中国の間における貿易についても当然にあてはまるわけでして、現在の1ドル＝約6.8元で維持されているレートを、元を切り上げることによりたとえば1ドル＝3元になるとどうなるか。たとえば中国で有名なビールである青島啤酒1本を1ドルでアメリカに売る場合、元が強くなる以前は6.8元の利益があったのが、元が強くなるとこれが3元に減ってしまう、ということになります。このように輸出する際の利益が減ってしまうから、中国はあまり元を切り上げたくないのである、と考えられますが、どうでしょう。。。

またさらに言うと、アメリカにとってみれば、元の価値が不当に安く据え置かれていることで、中国の安い製品がアメリカにたくさん入ってきてしまっており、結果としてアメリカ製品がアメリカ国内で売れなくなることで、アメリカの雇用を圧迫しているみたいですね。この点においても元安を非難している、という背景もあるみたいですね。この点に関しては私としてもまだまだ詳しく理解してはいない点ですので、今後の課題とさせていただこうと思います。。。

少ない時間の中でざっと書いている文章なものですから、説明不足な点や、また不正確な点もあるかもしれません。間違った箇所がありましたら、適宜つっこみを入れていただけると大変ありがたく思います。。。とりあえず今日はこの辺で。。。


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人民元の切り上げ問題を学ぶ その３

通貨の切り上げというのは、外国の通貨に対する自国の通貨の価値を上昇させることです。切り下げというのはこの逆で、外貨に対して自国の通貨の価値を下げることです。このような通貨の価値を上げ下げするという政策は、固定相場制を採用している国同士の貿易において、不均衡（ある国が貿易黒字を出しているのに、もう片方の国では赤字になっている状態）を是正するための政策であるのでは、と個人的には思っていますが、さてどうでしょぅ。。。

ニクソン大統領がドルと金の交換を停止したとはいえ、国同士が貿易を行うにあたっては、為替レートが激しく変動するよりはある程度固定していたほうが都合がよい、と考えられていたのか、ニクソンショックのあとも各国の通貨レートを固定させようという動きがあったようですね。まぁこれははかない夢だったみたいですけど。。。

１９７１年８月のニクソンショックのあと円相場が実際に変動相場制に以降したのは１９７３年からのことです。この間の２年間はスミソニアン体制と呼ばれ、ニクソンショック以前の１ドル＝３６０円と決められた円相場が、スミソニアン会議によって円がドルに対して切り上げられ、１ドル＝３０８円と決められることとなりました。これはつまり、戦後の日本経済が高度成長を達成したことで、１ドルが３６０円に固定されたままですと、日本の貿易黒字が増えると平行してアメリカの貿易赤字が増えているという不均衡を是正することをめざした体制だったといえると思います。　とはいえ実際にはスミソニアン体制は２年を待たずに崩壊し、円相場は完全な変動相場制に移行したことで、それ以降円高ドル安が進んでいきました。１ドルが３００円を割り、２００円を割り、今ではすっかり１００円を割り込んでしまっておりますね。。。まるで１ドルが３００円という時代があったことが嘘のようです。。。　

・・・今夜はここで時間切れ。。。風呂入って寝ようっと^^


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人民元の切り上げ問題を学ぶ その2

中国の人民元の切り上げ問題を考えるにあたっては、日本が固定相場制から変動相場制に移行したという流れを見てみると、より理解できるかな、と考えてみましたがどうでしょう。。。というわけで、今日は円相場が固定相場制から変動相場制へ移行することになった背景を見てみることにしましょう。。

日本は戦後から1971年まで固定相場制でした。つまり、円相場の値動きというものがなく、常に1ドル＝360円に固定されていました。この1971年という年はニクソン・ショック（ドルショック）といって、当時のニクソン大統領がドルと金の交換の停止を宣言した年でした。これによって、金本位制がくずれ、やがてドル円相場が固定相場制から変動相場制に移行したということのようです。

・・・当時のアメリカは金本位制といって、貨幣の価値というものを金が保証するという通貨制度を採用していました。具体的にはその国の中央銀行が発行した貨幣と同じ額の金を保管することで、いつでも貨幣と金の交換を行えることができる、という制度です。金本位制そのものが固定相場制の一種とされておりまして、つまり金という有限である資源の価値に基づいて貨幣を発行するわけですから、決められた金との交換比率（ニクソンショック以前の交換比率は金1オンス＝35ドル。ちなみに1オンスは約28グラム。）を無視して貨幣を発行できなかったのですね。しかしニクソン大統領はベトナム戦争のための軍事費や国内の雇用を維持するための財政出動などで多額の費用を要したため、金本位制を廃止して費用を調達しようとしたのでした。こうして固定相場制を破棄したニクソンショックこそが、世界の主要国が固定相場制から変動相場制へと移行するきっかけとなった大事件だった、ということなのですね。。。

・・・今日はこのあたりで力尽きました(^-^;)　それでは今日はこの辺で。。。

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人民元の切り上げ問題を学ぶ

中国の通貨である人民元をめぐって、アメリカと中国が対立しているようです。いわゆる人民元の切り上げ問題ですね。中国という国は自分たちが使う人民元とドルや円などの外貨に交換する際のレートを一定の範囲に維持しているわけです。実際これまでの中国の為替政策は、固定相場制、通貨バスケット制、管理変動相場制など、めまぐるしく変わっているようですね。最近では2005年まで人民元はおよそ1ドル＝約8.28元というレートで固定相場制をとっていたようですが、2005年からはいちおう名目上は変動相場制に移行する動きがあったようです。とはいってもレートの変動を前日比数パーセント内に抑えるように政府が管理していたようで、これを管理変動相場制といいます。つまり人民元というのは値幅制限がある外為市場なのだ、と言ってもよいかもしれませんね。これは日本円が対ドルレートでときに一日に大きく上がったり下がったりするという、いわゆる自由変動相場制とは性格を異にしているわけですね。

・・・だいぶ意識朦朧としてきました。。。この続きはまた今度ということで。。。


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経済事情による親との同居率の世界的増加現象

成人しても家を出ないで、親と同居しながら暮らす独身者のことを、社会学者の山田昌弘さんはかつて「パラサイトシングル」と呼びました。parasiteは「寄生虫」という意味ですので、「パラサイトシングル」をあえて日本語にするなら「（親に）寄生する独身者」ということになるでしょう。今ではこの言葉は一般にも普及しておりまして、いい年した青年が親元で暮らし続けていることに対する皮肉を伴ったニュアンスとともに用いられることが多いようです。

日本の社会には根底に「家制度」なるものが暗黙のうちに存在しているようにも考えられますので、それほど批判の対象となるべき人たちなわけでもないような気もしますよね。しかしこのように成人した後でも親元に同居する日本の若者たちが多いことに対して、欧米から日本に来た人が批判的に言うことがあります。例えば私が親しくさせていただいているエリマリ様のブログの3月1日の記事には、エリマリ様が英会話を学んでいる外国人教師が、「日本人は、どうして18歳過ぎても、いつまでも親の所に住んでいるんだ？　自分の国では、18過ぎて親元にいるなんて、考えられない。」という疑問をエリマリ様に投げかけております。

確かに日本や韓国および中国においては、親や年長者を敬うことを義務とした儒教思想の影響により、成人した子供と親が同居していることが多いということは、よく言われることです。逆に、欧米などでは、徹底した個人主義が根付いていることもあり、子供は18歳になったら親元を出て独り暮らしをするのが当たり前なのだと見なされる社会もあります。しかし今日の毎日新聞のコラム「時代の風」において精神科医の斎藤環氏が述べているところでは、日本におけるパラサイトシングルのような若者が、欧米社会にも最近増えているのだそうです。

http://mainichi.jp/select/opinion/jidainokaze/

親と同居する青年の割合は、これまで日本と韓国が70％と世界の国々の中では突出して高かったのが、イタリアでも70％を超えようとしており、またアメリカやイギリス、カナダ、ドイツ、フランスなどでも親との同居率が徐々に高まっている傾向があるのだそうです。この動きの背景にはやはり経済的な要因があり、長引く不況に見舞われている欧米諸国では、「自立した個人」が理想とされているにもかかわらず、仕事がないがゆえに親との同居を選択する若者が増えているのが現状のようです。

ただ同居率の高さというのはもちろん経済的要因だけに起因するのではなく、教育、福祉、宗教や家族文化という要因もあるとしており、同じヨーロッパでもスペインでは同居率が高いそうで、これはカトリック信徒の家族主義的な価値観が根強いためなのだそうです。この点でスペインの同居率の高さは、日韓両国における同居率の高さと似たような、宗教的な背景が存在するみたいですね。

・・・私は現在のところ「パラサイトシングル」という恵まれた環境に自分がいられることに、わりと幸福感を感じているのですが、これはたぶん、かつての長年の一人暮らし経験から、そう感じられるのかもしれません。。。一人暮らしのころは生活がだいぶ荒んでおりましたので。。。とはいえ、自立した理想的な大人にならなきゃ、と思いつつ、なかなかきっかけがつかめなくて(^-^;)　以前、彼女がいたときにはさすがに実家にいるのが嫌になって、実家から離れたところにアパートを借りて夫婦のまねごとみたいなことをやっていた時期がありましたけれども。。。やっぱり、また、こういう女性とのつきあいがないままだと、このままずるずると実家に居座り続けながら、こうしてパソコンに向かってだらだらと気分のおもむくままに文章を書き続けるのかな・・・。う～ん、嬉しいんだか悲しいんだか。。。

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私の嫌いな外国人、好きな外国人

最近では、わたしたちの身近なところで外国人の姿を見かけることが、ごくありふれた出来事になっておりますよね。現に今こうして電車の中でケータイに指を走らせている私の目の前で、スティービーワンダーにそっくりな方が英字新聞を広げております。私が小学生くらいのころはまだ、町で外国人を見かけることはめずらしいことであったような気がしますが。。。飛行機という交通手段が発達したこと、あるいは政府による積極的な外国人受け入れ策などもあって、今の日本には世界の国々から多くの人びとが訪れるようになっていますのですね。

たとえばスポーツの助っ人として海外から来る多くの外国人選手。たとえば監督として日本のチームで采配を振るう外国人監督。このような方々を見て苛立ちを覚えることがあります。それは、彼らが長年日本に滞在しているにもかかわらず、テレビで報道されるインタビューや記者会見などで、いつまでたっても日本語で話ができるようにならないことです。いくら学習しても日本語を習得することが彼らにはできないからなのか、あるいはそもそもハナから日本語を覚える気がないのか。どちらかはわからないですけれども。実際、ちょっと前に癇に障る甲高いフランス語でペラペラしゃべっていた日本のサッカーの監督がいましたよね？ジーコだったかオフトだったかオシムだったか、よくわからないですけど確かそんな名前だったような・・・。ただでさえサッカーのことはよくわからないのに、なぜに日本代表のサッカーチームの監督の座を日本語も満足に話せない外国人に任せているか？そんなことで本当に「日本代表」などと名乗る資格があるのかどうかさえ、疑問に思ったりもします。。。

対して私が好感を持つ外国人は、比較的流暢に日本語を操ることのできる人たちです。デーブスペクターの口から発せられる日本語なんて、正直ほとんど寒いギャグばかりですけれど、しかしそれでも彼はなんとかして日本語で面白いことを言ってやろうという姿勢が感じられ、好感を持てます。あと思いつくのは数学者のピーターフランクル。まあ彼は日本語のほかに１０ヵ国語くらい話せるらしいので、語学の才能にも恵まれているという面もあるのでしょぅけど、それでも努力を重ねて多くの国の言語をマスターしたという事実は、大いに尊敬に値します。あと面白いところでは山形弁を流暢に操るダニエルカールですかね。あの人のしゃべりっぷりは本当に面白いくて、日本語なのに訛のせいで何を言ってるのかわからないこともあり、それもまた面白いんですよね。

要するに、私が嫌うのは日本に住んでいるくせに日本語をしゃべろうとしない（つまり、みずから積極的に日本人と交流を持とうとせず、あくまで上からの視線で日本人に指図をしようとする）外国人の傲慢さであり、逆に私が好むのは、彼らにとっては異質なものに違いない日本の文化や風土や日本人の心情などをみずから積極的に知ろうとする彼らの開かれた心なのです。確かに欧米人やアジア人の中には、日本人に対する軽蔑の念を持っている人々が存在していることはおそらく否定できないでしょう。だとするならば、そのような偏見を抱きながら日本を訪れる人々に対しては、逆に日本という国の良さをこの私が教え込んでやったるで！　くらいの心持ちで彼らに接してみてはどうでしょぅ・・・？

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ドルは本当に暴落するのか・・・

副島隆彦さんの『ドル亡き後の世界』（祥伝社）を読んでいたら、衝撃的なお話が次々と出てきました。曰く、アメリカ経済は2012年にはドン底に向かい、1ドル＝30円台になる、とか、グリーンスパンは故意にバブルを発生させ、そして崩壊させた確信犯だった、とか、中川昭一はアメリカに殺されたのだ、とか、おいおい、マジかよ、と言いたくなるような過激な内容が次から次へと出て来ます。ドキドキしながらも、ページをめくる手が止まることはありませんでした。

・・・なんでも、この副島氏という人は、過去に出した自らの著書で、金融予測を次々と言い当てた、と自称しています。こんなことを自分で言うこと自体、だいぶ胡散臭いですよね。。。ちょっと彼の過去の本を読んでみて、それが本当に予測を的中させたのかどうか、ちょっと確かめてみたくなりました。

まあそれはさておき、副島氏によれば、アメリカが今何をやっているかと言うと、「量的緩和策」の名のものに、ものすごい量のドル紙幣と米国債を刷って放出しているのだそうです。これが真実だとすれば、猛烈に怖ろしいことです。経済学の基本事項として、モノの量が一定なのに、お金だけを増やしたりすれば、必然的にお金が市場にだぶつくことになり、結果、すさまじいインフレが起こることになります。すなわち、ドル紙幣の価値がものすごい勢いで下がっていくということです。

アメリカはどうしてこういうことをするのかと言えば、これ以外に金融危機を乗り越える手段がなかったからだ、としています。サブプライム債券をはじめとした、複雑なデリバティブ（金融派生商品）が暴落し、値がつかなくなって紙切れ同然となり、巨額の損失を抱えた金融機関を救済するために、市場にドルをジャブジャブ流していたのですね。。。そしてこのドルの乱発が、アメリカだけではなく世界に（特に米国債を大量に保有している中国と日本）大きな悪影響を及ぼすことになると・・・。

米国債を買うということは、つまりアメリカにお金を貸しているってことなわけですけれども、急激なインフレにより、ドルの価値が下がることになれば、中国や日本に返済すべき負担を、実質的に減らせるということになりますよね・・・。アメリカがドルを乱発している理由が、アメリカが自分たちの金融システムを混乱させないために・・・というのは、実は大義名分であり、本音は自分たちの返済負担を減らそうとして、わざとドルの価値を下落させようとしているのか・・・、という疑問が、思わず浮かんでまいりました。。。


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トヨタ、しっかりして！

トヨタ自動車、大ピンチですね。。。

報道によると、09年に発売した新型プリウスにブレーキの不具合があったという苦情が、日米で合わせて190件以上寄せられたことが明らかになったそうです。日本国内で約90件、アメリカでは100件以上に及ぶ、ブレーキが効きにくい、という内容の苦情が寄せられたことで、今後、日米両国で大規模なリコール（無償の回収・修理）などが行われる可能性があり、このことがトヨタの経営を圧迫する危険性をはらんでいるようです。

去年の8月に、アメリカでレクサス車に乗った4人が死亡する事故が起きています。この時のレクサス車が暴走した原因が「アクセルペダルがフロアマットにひっかかり、戻らなくなった」ことであると報道されました。とてもショッキングな事故でした。安全と燃費性能の良さが売りの日本車がそんな考えられない事故を起こしてしまうとは。。。

この8月の事故がきっかけとなって、アメリカでは去年末から年明けにかけて、トヨタ車の大規模なリコールを行うことになります。しかし、2月早々、トヨタの目玉商品たる新型プリウスのブレーキ不具合が明らかになったことで、去年のレクサス車の死亡事故に続き、トヨタには大きな痛手を負うことになりそうです。。。

これを契機として、ＧＭなどアメリカのメーカーが反転攻勢に動いているという話もあります。あるＧＭ販売店では、トヨタ車からＧＭ車に乗り換えた場合、1000ドルもの現金を顧客に還元するという作戦もあるとのことです。各国のエコカー減税制度の波に乗り、業績回復基調にあったトヨタですが、行く手に再び暗雲の立ちこめそうな気配が。。。トヨタ、しっかりしてぇ。。。

・・・ちなみに、レクサスというのはトヨタが海外で展開している高級車ブランドの名前です。日本で言ったらマークＸやセルシオといったレベルと同じクラスでしょう。同様に、日産が海外展開しているブランドはインフィニティと言い、ホンダではアキュラと言います。レクサスとかインフィニティとかアキュラといった車名を聞くと、どこの国の車？と疑問を感じる方もおられるかもですが、これらはれっきとした日本車ですよ^^


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米金融政策、規制緩和から規制強化へ

昨日２１日にオバマ大統領が発表した声明によると、米政府は金融機関に対して各種の規制を導入するとしています。おそらくは一昨年前のリーマンショックを教訓とし、銀行によるリスクの高い取引や、ファンドへの投資を禁止することで、これらが再び失敗し銀行が破綻し、ひいては経済が混乱することを未然に防ごうという狙いがあるのでしょう。

この発表は、アメリカ政府の金融政策が、これまでの規制緩和による自由な金融取引を容認するという路線から、規制を強化して自由な取引を制限することに政策転換をすることになるという点で、注目に値する動きになると思います。

確かにリーマンショック後、オバマ政権が、金融経済の安定化を図るためとはいえ、巨額の公的資金を金融機関に注入し、そのことで破産を免れた金融機関が業績を回復させ、再びウォール街の金融機関の間で巨額な報酬が復活するまでに主な金融機関の経営体力がついてきたかのような印象がありますね。このまま好調な金融機関が、かつてのように野放図な取引をすることを容認してしまうことで、再び第二のリーマンが出現してしまうことを防ごうとしているのかもしれません。

また、ウォール街が再び巨額の報酬を手にすることになったことへの米国民の不満の声に耳を傾けることで、このところ下降気味であったオバマ大統領自身の支持率の底上げを図ろうとする動きである、という面もあるようです。公約としている医療保険制度改革もままならぬようですし、先日のマサチューセッツ州における上院補欠選挙における民主党の敗北も、オバマ政権には痛いところです。こうした背景を鑑みても、今回の発表に対して「単なる人気取りに過ぎない」といった批判の声が上がるのも、むべなるかな、という印象は拭えませんよね・・・。とはいえ、これらの金融規制強化の動きに対しては、銀行界から「規制案は金融危機の原因を見誤っている」あるいは「金融がグローバル化した世界では不可能だ」などと反対する声も上がっているようです。なのでオバマ大統領が導入しようとしている規制案が導入されるかは今のところ未知数のようですが。。。

・・・規制が導入されるとなると、アメリカおよび世界中で動くお金の量が減ることになるかもしれませんね。。。そうなると、私が行おうとしている株やＦＸなどの投資活動にも少なからず影響を及ぼす可能性も出て来るのかも。。。でもまあ、そうなったらそうなったで、お金よりも大事な価値を追求することをがんばりますとも！

「お金で買えない価値がある　買えるものは○○カードで」なあんてＣＭがありますが、もしかしたら、お金で買えないものこそ、人生で最も価値のあるものだったりしてね(^-^)

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基督教の基本のお話・・・その2

キリスト教が生まれるきっかけとなったのは、神と人との間の契約を、古いものから新しいものに変えようとしたことだった、という話をしました。今日は昨日とちょっと違う観点から、キリスト教誕生の背景を探ってみましょう。。。

キリスト教が生まれた背景には、ユダヤ民族によるメシア（救世主）の誕生を待ち望む声もあったとされています。といいますのは、ユダヤ民族というのは流浪の民でありまして、2000年以上も前から現在に至るまで、定住の地を持つことがきわめて難しいという歴史があるためです。

たとえば旧約聖書に「出エジプト記」という章があります。これは当時エジプト人によって奴隷にされていたユダヤ民族が、その不自由な暮らしから逃れるためにエジプトを脱出するという話です。ほかにも、苦労してせっかく築いたユダヤ民族の王国がアッシリアやバビロニア、あるいはマケドニアなどといった強大な力を持つ帝国に攻められてユダヤ王国が崩壊し、民衆が異国に強制連行されたりなど、ユダヤ民族は苦難の歴史を歩かざるを得なかったのです。そのような苦労の絶えない人びとだからこそ、自分たちを救ってくれる救世主の出現を望むことは、当たり前のことだったのでしょう。。。

この時代を昔の日本とちょっと比較してみると面白いかもしれません。日本においても平安時代後期から鎌倉時代にかけて、「末法思想」というものが人びとの間で信じられていたときに、法然の浄土宗や、親鸞の浄土真宗、あるいは日蓮の法華宗など、仏教のさまざまな流派が生まれました。ちなみに末法思想とはお釈迦様が入滅されて長い年月が経つと、そのお釈迦様の正しい教えを人びとが忘れて行き、そのことで戦乱や天災などが生じて、世の中が混乱するのだ、とする考え方です。。。というわけで、西欧でもアジアでも、世の中が混乱しているときには、新たなる思想が生まれがちである、という仮説を立てることもできそうですね。まあこれは単なる私の妄想ですので、笑って読み流していただければ、と思いますが。。。

・・・ここまで読んでみて、眠くなった方もきっといらっしゃるでしょう^^;　私も正直、書きながら眠くなってきました・・・なんちゃって・・。まあ、それはそれとして、言いたいことは、宗教ってイマドキの人はあまり興味ないかもしれませんけど、でも世界の人間の行動や考えを知るのに、宗教のことを知っていても別に損はないですよ、ってぇことです。。。

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