21世紀は再生可能エネルギーの時代

１．地域のエネルギーは地域でつくる
　温暖化の急速な進行によって、46億年前に誕生した地球が悲鳴をあげています。
　地球を危機に陥れた元凶が、枯渇性資源である化石燃料の大量消費であることは
　いうまでもありません。
　そのことの反省から、石油から太陽光・熱、風力、小水力、バイオマスなどのク
　リーンで再生可能なエネルギーへの転換が急務とされ、各国で新しいエネルギー
　の開発が進められています。
　　新しいエネルギーを創出するにあたって留意しなければならないのは、地域で
　必要なエネルギーは地域に存在するエネルギー資源を活用してつくるという視点
　です。
　日照に恵まれた地域では太陽光・熱を利用し、農林業を従事する地域では間伐材
　や農業廃棄物を利用するといったぐあいに、身近にあるエネルギー資源を有効に
　利用することで、生活や産業に必要なエネルギーを確保していくのです。
　スイッチを入れれば電化製品が作動する現代に生きる私たちにとって、薪や炭で
　煮炊きをし暖をとる生活は、遠い昔話になってしまいましたが、エネルギーは身
　近にある再生可能な資源を利用してつくるのが経済的で効率的だということに、
　いまいちど思いをいたさなければなりません。
　環境を破壊せず、資源を保全しながらエネルギーを確保することは、21世紀の人
　類に課せられた至上命題です。
　この課題を解決するには、地域で使うエネルギーは地域に存在する自然エネルギ
　ー資源を活用してつくるという思想をみんなで共有し、クリーンで循環型のエネ
　ルギー生成システムの構築を急ぐ必要があります。

２．到来する水素社会
　ポスト石油のエネルギーとして注目されているのが水素です。日本政府は2001年
　に水素利用を21世紀のキーテクノロギーと位置づけ、2020年に燃料電池車500万
　台の導入と原発10期分にあたる約1000万kWの発電を行うことを目標に定めました
　が、関心の水素の製造は化石燃料や天然ガスに頼っているのが現状です。過度的
　な措置とはいえ、クリーンな水素をつくるのに化石燃料や天然ガスを使っていて
　は、地球の温暖化や資源の浪費を止めることはできません。
　水素を生成する究極の方法は、水を分解して水素を取り出す方法です。アイスラ
　ンドではこれを現実に行っています。点在する火山の地熱と氷河から落ちる豊富
　な水を利用して水素を生成しているのですが、このような条件はどこででも適え
　られるものではありませんし、施設も膨大なものが要求されます。燃料電池の技
　術革新が進み、近未来に到来する水素社会に対応するには、身近にある資源で安
　直に水素が取り出せる技術が開発されなければなりません。そんな念願を達成し
　たのがバイオマスによる小規模分散型の水素製造シシテムです。

３．水素時代を先取りする技術
　このバイオマス水素製造システムは、ドイツのＤＭ２社が開発した技術で、日本
　およびアジアにおける技術特許は、株式会社日本計画機構が所有しています。
　現在、金属加工、電子部品、デジタル家電などの製造業での水素の需要が旺盛　　　で、製造した水素の販売だけでも事業として十分採算が取れます。
　自動車のガソリンエンジンが燃料電池に取って代われば、水素の需要は飛躍的に
　伸びます。
　新しい時代の先駆的技術であるこのシステムの導入について、ご検討くださるよ
　うお薦めするしだいです。 　
　　　　　　　　　　　　　　　　　特定非営利活動法人自然エネルギー普及協会

風力エネルギー

帆を風で膨らませて大洋を走る帆船、チューリプ畑のなかでゆっくり回るオランダの風車など、人類は太古の昔から風のエネルギーを利用してきました。その利用方法はいずれも風力を直接利用するものでしたが、近年になって風車で発電機を回す風力発電が加わりました。自然エネルギーである風力は、地域の自然条件に左右されますが、条件さえ整えばクリーンなローカルエネルギーとして最適です。 朝日新聞の報道で、［米エネルギー省は、現在は全米の電力需要の1パーセント以下しかまかなっていない風力発電のシェアを、2030年までに20パーセントに増やす、という目標を発表した。達成できれば、30年までに76億㌧の二酸化炭素（CO2）排出が迎えられるとしている。米国では06年は電力の49％が石炭火力でまかなわれ、天然ガス火力が20％、原子力が19%で続いている。」

風のエネルギーは、太陽の光や熱と違って昼夜を問わず利用できますが、秒速6~10 メートル以上の風速がある場所でないと風力発電には適していませんから、立地の選定、無風時の対策、風向きの変化への対応が必要です。日本には利用可能な風力エネルギーが、石油に換算して年間3000キロリットルあります。これは全国の年間エネルギー消費量の6~7パーセントに当たります。条件が整いさえすれば、風力は有力な分散型クリーンエネルギー源なのです。 風力発電は比較的効率がよく、風力エネルギーの約40％を電力に変換できます。ただ、風力エネルギー変換装置として風車を使うので、大量の発電をしようとすれば大きなプロペラの風車が多数必要です。風車の林立する発電所は、ウインドファームとかウインドパークとか呼ばれています。 欧米は風力活用の先進国です。風力発電の規模も大きく、風車の種類も豊富です。ドイツ、アメリカ、デンマークなど先進的に風力活用を図っています。アメリカ・カリフォルニア州のモハベ丘陵には、1期で一般家庭130軒分の電力を発電できる大きな風車が林のように並んでいますが、このような大型機だけでなく、中型機によるウインドファームが商業化しています。 わが国は山国のため大気の乱れが大きいうえに、台風による暴風も多いので、どこでも風力発電に適しているわけではありません。安定した風力が得られる北海道、青森、長崎などの海岸部や沖縄や伊豆諸島などで導入されているのはそのためです。現在、公共施設の電力利用や売電を目的に風力発電を導入している自治体もあります。 今年から、気候変動枠組み条約・京都議定書に基づく温室効果ガスの5年間の削減義務が実施されます。日本の優れた環境技術を活かし低炭素社会に切り替えるための政策的取組みが急務です。

すべては省エネから始まる

[こまめにコンセントを切ろう]
　家電製品を使わないとき、たいていの人は主電源を切りません。テレビを見ないときに待機状態にしておくと、それだけで1年間に１４億キロワットもの電力がムダに消費されます。約４０万世帯の年間消費量に匹敵する電力ですから、じつにもったいない話です。

[ちょっとした省エネで石油消費量がこんなに減る]
　冷房を１度上げると、１戸当たり約８リットル、全国では約３５万キロリットル（約２０万トンの大型タンカー2隻分）の石油が節約できますし、シャワーの使用時間を１分間短くしただけで、１戸当たり年間約２５リットル、全国では７５万キロリットル（大型タンカー４隻分）の石油が節約できます。また、照明時間を1時間短くすると、全国で約100万キロリットルの石油が節約できます。

[階段を上がると灯りが消える？]
　最近日本でも、部屋からでると自動的に室内の灯りが消えるホテルが増えましたが、ヨーロッパではホテルでもアパートでも、階段を上がるときに灯りを点け、上がりきると自然に消えるのが普通です。トイレもなかに入って鍵を閉めると電気が点き、出ると消えます。省エネが徹底しているのです。約30年数年前から1世帯当たりの電力消費量は右肩あがりに増え続ける一方、産業ではその間、消費電力は減ってきています。いかに一般家庭での節電が重要かということです。

[「光害」をなくし、グリーン・ライティングを]
　夜の街を彩るイリュミネーションは美しいものですが、過剰な照明は星空を隠し、場合によっては安眠妨害になります。夜空に漏れる余分な光を抑えれば、夜間の屋外照明の電力は１８％削減でき、二酸化炭素の排出量も炭素換算で年間２０万トン減らせられるといいます。無駄で不快な照明を規制する条例を定める自治体も出てきました。「光害（ひかりがい）」をなくしてグリーン・ライティング（環境にやさしい照明）に切り替える動きを、地域から起こさなければなりません。

　　　　　　　　　　　　　　　　特定非営利活動法人　自然エネルギー普及協会　

自然エネルギーで未来を拓く

自然エネルギー普及協会はこんな活動をします

[新しい電力システムの構築の提言]
　21世紀の電力システムは、大規模発電システムと自然エネルギー発電による分散型・中小規模発電との複合形態を根幹としたものでなければなりません。この新しい電力システムを構築するために、大胆かつ積極的な提言を行っていきます。

[自治体の施策調査と商品情報の提供]
　「自治体主体の地域エネルギー自給体制」を提言するために、各自治体の自然エネルギー活用についての基本方針、取り組みの現状、助成措置などの調査と併せて、自然エネルギー発電システムの設置が可能な施設や土地の調査を行います。
　また、自然エネルギーを利用した発電機器、家庭用品、事務用品、教材、玩具などの商品情報をメーカーから集め、これらを広く公表して・企業ユーザーの便に供します。

[出版物の刊行と情報の発信]
　自然エネルギーの普及をめざす文化情報誌（仮称）「グリーンライフ」を定期的に刊行を予定しています。本誌は、自然エネルギーに関する各種の情報、学者・有識者によるエネルギー論議、行政や企業への提言、各自治体や諸外国の自然エネルギーへの取組みの紹介などで紙面を構成します。
　また、インターネットのホームページを通じて、自然エネルギーに関する情報を常時発信します。

[シンポジウム・セミナーの開催]
　自然エネルギー普及の現状や克服すべき課題、新しい電力システム構築のプログラムなどについて、学者、評論家、電力会社や発電機器メーカーの技術者などによるシンポジウムやセミナーを開催し、その内容を広く公表します。
　また、自然エネルギー発電に関心のある人たちを対象に、地域や職場で講習会や座談会を逐次開催します。

[発電事業と機器の販売・設置]
　中小規模発電の自然エネルギー発電所を建設して発電事業を行うほか、発電システム設置に係る建造物の診断・計画立案・仲介斡旋および発電システムの販売・設置を行います。

[発電機器モデルやビデオによる啓蒙活動]
　自然エネルギー発電に関するビデオや発電装置のモデルなどのツールを製作・貸与・販売して一般の人たちの意識を高め、知識を深める活動をします。

　　　　　　　　　　　　　　　特定非営利活動法人　自然エネルギー普及協会　

バイオマス水素製造システムの導入について

　この度、特定非営利活動法人自然エネルギー普及協会の新規事業の提案書ができました。新しい時代の先駆的技術であるこのシステムの導入について、ご検討くださるようお薦めする次第です。

２１世紀は再生可能エネルギーの時代

１　地域のエネルギーは地域でつくる　
　
　温暖化の急速な進行によって、４６億年前に誕生した地球が悲鳴をあげています。地球を危機に陥れた元凶が、枯渇性資源である化石燃料の大量消費であることはいうまでもありません。
　そのことの反省から、石油から太陽光・熱、風力、小水力、バイオマス（生物資源）などのクリーンで再生可能なエネルギーへの転換が急務とされ、各国で新しいエネルギーの開発が進められています。
　新しいエネルギーを創出するにあたって留意しなければならないのは、地域で必要なエネルギーは地域に存在するエネルギー資源を活用してつくるという視点です。日照に恵まれた地域では太陽光・熱を利用し、農林業に従事する地域では間伐材や農業廃棄物を利用するといったぐあいに、身近にあるエネルギー資源を有効に利用することで、生活や産業に必要なエネルギーを確保していくのです。
　スイッチを入れれば電化製品が作動する現代に生きる私たちにとって、薪や炭で煮炊きをし暖をとる生活は、遠い昔話になってしまいましたが、エネルギーは身近にある再生可能な資源を利用してつくるのが経済的で効率的だということに、いま一度思いをいたさなければなりません。
　環境を破壊せず、資源を保全しながらエネルギーを確保することは、２１世紀の人類に課せられた至上命題です。この課題を解決するには、“地域で使うエネルギーは地域に存在する自然エネルギー資源を活用してつくる”という思想をみんなで共有し、クリーンで循環型のエネルギー生成システムの構築を急ぐ必要があります。

２　到来する水素社会
　
　ポスト石油のエネルギーとして注目されているのが水素です。日本政府は２００１年に水素利用を２１世紀のキーテクノロギーと位置づけ、２０２０年に燃料電池車５００万台の導入と原発１０基分にあたる約１０００万kWの発電を行うことを目標に定めましたが、肝心の水素の製造は化石燃料や天然ガスに頼っているのが現状です。過渡的な措置とはいえ、クリーンな水素をつくるのに化石燃料や天然ガスを使っていては、地球の温暖化や資源の浪費をとめることはできません。
　水素を生成する究極の方法は、水を分解して水素を取り出す方法です。アイスランドではこれを現実に行っています。点在する火山の地熱と氷河から落ちる豊富な水を利用して水素を生成しているのですが、このような条件はどこででも適えられるものではありませんし、施設も膨大なものが要求されます。燃料電池の技術革新が進み、近未来に到来する水素社会に対応するには、身近にある資源で安直に水素が取り出せる技術が開発されなければなりません。そんな念願を達成したのが、以下にご紹介するバイオマスによる小規模分散型の水素製造システムです。

３　水素時代を先取りする技術
　
　このバイオマス水素製造システムは、ドイツのＤＭ２社が開発した技術で、日本及びアジアにおける技術特許は、株式会社日本計画機構（東京都千代田区紀尾井町３－２０）が所有しています。
　現在、金属加工、電子部品、デジタル家電などの製造業での水素の需要が旺盛で、製造した水素の販売だけでも事業として十分採算が取れます。（自動車のガソリンエンジンが燃料電池に取って代われば、水素の需要は飛躍的に伸びます）。