日本がインフレになるはずがない根本理由

小生も一応経済学を学ぶ人間だったのだが、その中でいえば歴史人口学を専攻していたので、世間の皆さんから見れば経済学部っぽいことをやっていたわけではない。

　そこを認知しつつ、仕えた先生によれば「日本の人口は多すぎる」というものであったので、小生も少なからずその論者である。

　そんな小生にとって思わず「その通り」とうなずいてしまった記事があったので紹介しよう。題して「日本がインフレになるはずがない根本理由」という。

　詳細は記事を読んでいただくこととするが、現在のアベノミクスの前提にあるのは、「量的緩和をすれば、デフレが解消されて物価も上がる。」というもの。

　ところが、このまた前提に、この理屈が通用するのは、経済が正常な状態のときだけです。経済が「正常な状態」でなければ、この理屈は的外れという。

　つまり、そもそも日本は経済が異常なのでインフレになるはずがないというものだ。ではどこが異常なのか・・・それは今の日本では需要者である人口の総数が減っているだけではなく、高齢者が増え、生産年齢人口が急減するという、年齢構成の激変が起きているからだという。

　それによって、総需要の量が減少しやすいだけではなく、需要の中身が激変していることが問題という・・・

　記事の中でもおもしろい表記がある。今後人口減少に伴い、空き家率は上がるのは子供でもわかるはず。ところがインフレ派の理屈だと量的緩和をすると空き家率が下がるはずという。

　言っておくが、人口減少がいいとか悪いとか言っているのではない。今のところ、この流れは変えようがないということ。

　同様に食料でも同じことがいえる。人口減少のフェーズでは、需要の減少には、量的緩和だけでは対処できないのだ。

　それほどに人口減少のファクターは大きいのに、どこかの政府がやっていることといえば、人口が増えている時代の理屈のまま。これでは成果になるはずもない。

　筆者によれば「高品質・低価格という罪」とか「低すぎる最低賃金が諸悪の根源」という。

　以前も小生記事にしたが、日本の生産性の低さや一人当たりの所得の低さは先進国最下位であり、すでにイタリアやスペインはもちろん、韓国にも負けているのが実状。

　ただ、おそらくは日本人の大半がこのことを知らない・・・むしろ、いまだに経済大国だと思い込んでいる。

　「いいものを安くが美徳」だなんて思っていたら、永遠に景気なんかよくはならない。

　高品質・低価格こそが罪なのだ・・・ついでに言おう。どこかの政治家たちは人口減少を食い止めるために「産めよ増やせよ」と馬鹿なことを言っている。

　なぜ人口が増えないのか、所得が増えないからだ。ただ、人口問題でいえば、ひとたび減少フェーズに入れば、10年くらいで直るものではない。

アモーレ・カンターレ・マンジャーレ