何年前に、何かで読んだことがある、本当似合ったエピソード。
経緯からして、ネット記事だった可能性が大デス。
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日本共産党の国会議員が訪英というか、渡英した。 おそらく不破哲三委員長か四位和夫委員長だったと記憶します。
不破氏のほうが濃厚かも知れません。。
ここでお断りデス。
あの組織が代表者の表記がよく理解出来ないでいます。代表、議長、委員長、書記長。。
つまり、個人的にはステルス的存在です(^^)
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渡英した時注目と関心が集中しました。
おそらくメディアの取材とか、行く先で多数の見物人が押し寄せたらしいデス。
その理由が、生きている一国の国会議員資格の共産党員が珍しかったというのが理由で、吹き出しました。
当時は日本経済はイケイケドンドンの資本主義全開モードの真っ最中ですから、そんな国に共産党員が国会議員として、国会に送り込まれているというのが理解できなかったのでしょう。
英国社会では、共産党、共産党員というのは、博物館入りした存在だったようです。
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現在はwikiで見る限り、英国議会下院620名中0 同貴族院704名中0です。
そして、公称党員・党友数775人になっています。
英国の人口が2021年統計で67,503,000 人で、4分の１が未成年とするなら、約成人人口は約50,000,000人となり、0.00155％の存在になりますから、社会通念としては完全に埋没している存在と言えます。
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結構、それでも英国は歴史的に共産主義、社会主義に関してドイツと並んで聖地的存在です。 おそらく、マルクスが大英図書館だか、大英博物館付属図書館に毎日通い詰めて上梓されたのが「資本論」とか。。 その昔、遠い遠～い昔、左リスト系の講師か助教が受け持つ経済系か経営系の授業で、小耳に挟んだ記憶があります。
また労働党の基盤の団体として、現在も存在している フェビアン協会が、創設は19世紀後半ですので、不肖kazanが英国にはこの種の聖地的風土と言う認識はあながち間違っていは居ないはずです。
それが現状は、0.00155％の存在ですから、その意味では、同じ立憲君主国家としては、日本の衆院12名、参院11名多すぎで異常ですが、このからくりは旧日本社会党・現社民党の退潮と並行して議席数を増やしてきたという背景がありまして、ここが悩ましい部分です。
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自身の認識では、共産党が、1950年前後から山村工作隊とか白鳥警部射殺事件とかと複数の暴力主義革命路線を走ることで、民意が離れました。
その時、労組や日教組等を母体にした日本社会とは、「ウチは暴力革命路線とは違いおます」というソフトな隠れミノで、今様にいうならステルス戦法で革新系票をかき集めることができたとう背景、結論を自論としてます。
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愛を込めて発信したTweet
四位和夫「唯一の被爆国として核共有論はゆるされない」という発言、発信が、日本国内であったらしい。
— katsukazan@世界は価値観対決による衝突➡激突に化学変化中 (@asanai106) March 3, 2022
誰が「許さない」と決めた？
その法的根拠は？
それを明示できるのか？
オサヨ、左ストごときが何を血迷っているのだろうか？
