国立がん研究センターは8月31日、受動喫煙のある人はない人に比べて肺がんになるリスクが約1.3倍あることを発表。科学的根拠に基づく肺がんのリスク評価を「ほぼ確実」から「確実」にアップグレードした。
この結果に伴い、がん予防法を提示するガイドライン「日本人のためのがん予防法」においても、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」から「避ける」へ文言が修正されている。
発がんに関わるリスク要因の評価は、世界各国のがん研究に携わる専門家が討議し、科学的に「確実」「可能性大」「可能性あり」「データ不十分」などいくつかの段階にランク分けされているが、国によって遺伝的背景や生活習慣が異なるため日本人の生活習慣や研究結果に基づいてがん予防を考える必要がある。今回の研究はそうした背景から日本人を対象として行われている。
研究方法は、日本人の非喫煙者を対象として受動喫煙と肺がんの関連を報告した426本の研究のうち、適用基準を満たした9本の論文結果に基づきメタアナリシス(論文を統合、解析)を行うというもの。検索データベース「MEDLINE(PubMed)」「医学中央雑誌」より対象の論文を検索し、統合相対リスクを算出した。
国立がんセンターは、煙草の受動喫煙について、肺がんになる確立を『ほぼ確実」を『確実』に変更したと言う。
何故「確実」ならこんな危険な煙草を高いものを販売するのか理解に苦しむ。喫煙者は煙草を吸う事を習慣的に愛好している者は、「喫煙をやめろ」と言うに等しいと思われる。それなら政府は何故販売しているのだろうか。急に止めれないのが喫煙者の実態である。
もし止めさせようとするなら喫煙者から一福として喫煙している楽しみの嗜好品を取り上げなければ受動喫煙は無くならないだろう。
それまで示すなら何本までは安全喫煙か影響を及ぼすかを示す必要が先で有るのではないだろうか・・・・。
また、それ程がんに影響する物質であれば、麻薬扱いとして販売を中止すれば、喫煙者は覚悟し喫煙をしなくなるのでは・・・・・