IT導入貢献分析

　　　　　　　　 『IT導入貢献分析』
　

情報化の投資効果の予測についてよく話題になりますが、これといった方法は
ないのが現実です。コンピューターメーカーがエンドユーザの顧客企業に対して
システム提案する際に投資効果予測のツール・方法があれば、営業の説得力が
飛躍的に向上するのですが,,,とよく相談を受けます。
なかなかそのような魔法の杖は見つかりません。

今回はこの難しいテーマをコンピューターの導入度と従業員数の関係で
クロス分析を使って考えてみます。
コンピューター導入の初期段階における目標の省力効果が対象になります。

Ｘ軸に従業員数を、Ｙ軸に一人当りＰＣ装備率を設定する。
円の面積は部門別管理費を表す。

＜第１象限＞

一人当りＰＣ装備率が大きいにもかかわらず、従業員数が少ないポジション
である。システム化が進んでいる部門と判断される。ベストポジションであり、
改善のための投資は他象限に対して行う。


＜第２象限＞
一人当りＰＣ装備率が大きく、従業員数も多いポジションである。
システム化されている業務の中身を再検討する。
ただし、商品の売買から保守サービス、問い合わせやクレームへの対応など、
個々の顧客とのすべてのやり取りをするCRM業務部門のようにパソコンを
使うこと自体が業務である部門では、当然この象限に位置する。
業務の中身、入力負荷、業務分担・プロセスの面で調査することが必要である。


＜第３象限＞

一人当りＰＣ装備率が低いにもかかわらず、従業員数が多いポジションである。
システム化が遅れている部門であり、改善策の導入効果が期待される。
人的判断が要求される部門であれば、グループウェア等の導入による情報の
共有化も有効である。


＜第４象限＞

一人当りＰＣ装備率が低く、従業員数が少ないポジションである。
システム化効果が期待されない部門と判断される。


IT導入により業績向上への貢献度を高めるためには次のステップが有効である。

１) 不必要な管理業務を削減する。IT導入による効果の現れていない企業では、
　 不必要な業務も含めて情報化が進められている。
２) 直接業務（営業・製造）へ経営資源をシフトする。
　　結果として間接業務の削減を図る。
３) 管理業務に情報化投資をする。
４) 最終的にマネジメント・コストの削減を進める。

結論として、合理化された間接業務に情報化投資することが業績向上に結び付く
ものである。


　
　　　　　　　　　　　　　　　以上