日本人が新型コロナウイルスにかかる率が少ない理由

日本人が新型コロナウイルスにかからない理由が海外で不思議がっているようです。

私は、1つには日本語のせいだと思う。

日本人はあまり大きな声で話す人は少ないし、唾が飛ぶ破裂音などが少ない。

声が大きい人と話していると唾がビュンビュン飛んでくるので近寄りたくない。

2つ目は日本人は毎日風呂に入るなど清潔好きだからと思う。またハグや握手、キスなどの習慣がない。

今やマスクなしで電車に乗る人は少ないだろう。

3つ目は土足で家に入らない。ウイルスは下に落ちるので道路は汚染されるが日本人は家の中と外で分けている。私は床や畳に落ちたものを食べても今迄に病気になったことはない。外国では3秒ルールとかエチケット違反になるらしいが。

外国は道路に消毒薬をまいているニュースをよく見るが日本では見たことがない。

4つ目はウイルスは大便に多く出るらしいが、日本では洗浄便座で皆尻を洗う。洗わないと気持ちが悪い。

白人国家と、アジア人国家を比べると多分、アジア人が人種的にかかりにくい可能性も考えられるが、クルーズ船では防疫官や医者がすぐ感染した。

食事で日本では箸を使うが外人は手を洗わないでパンなどをたべるのではないか。

食べ物にもあるのではないか、アメリカのように遺伝子を変えて収穫量を増やしたり、化成肥料や農薬の使い方が少ない.のではないか。

日本の医療体制が優れていたりBCGやその他の原因もあるのではないか。アメリカでは気安く医者にかかれないらしい。

あと乳酸菌食物、私は昔から納豆、ヨーグルトを食べているが、最近は毎晩納豆を食べる。ヨーグルトはR-1を買ってきてヨーグルトメーカーで培養して食べている。

 

コロナで北朝鮮、韓国、中国に異変

今迄の国家財政の行き詰まりに加え、新型コロナウイルス対策などで、

北朝鮮、韓国、中国に異変が起こっているようだ。

もともと真実を公開しない国達だがネットニュースが、全て異常を報じるようになってきた。

韓国は文在寅が地雷原から地雷を撤去したので、北がその気になればあっという間に北朝鮮に占領されるだろう。

北ベトナム戦争で証明。文在寅は南北統一したいので、戦争する気はなく、敵は日本だと宣言するだろう

中国についても習近平に反対する報道が出てきた。

それに加えサバクトビバッタに被害なども報道を見るようになった。

緊急配信】追い詰められた習近平！？1週間以内に尖閣で武力衝突の可能性が！

【シナリオの最初が可怪しい】中国が4日以内に尖閣奪取？米シンクタンクが描く8フェーズのシナリオとは？

韓国で肉が20倍の値上がり、韓国大慌て　ついに　実行へ

中国南部の洪水　当局は放置　国内メディアも沈黙　 悲鳴を上げる市民たち

 

コロナ後の世界の予想 経済、社会、軍事力、領土紛争、医療制度、スポーツ、エンタメ、中国、米国

トランプ大統領は『新型コロナウイルスで自殺者が増えるだろう』と.大分前に言った。日本人には自殺して欲しくない。生活保護は知らないが、生活困窮者には駆け込み寺みたいなシェルターが必要になってくるのではないか。特に赤ん坊を抱えたシングルマザーには地域や保健所などで守ってほしい。江戸時代には地域で子供を育てる取り決めがあった。

日本はインバウンドもあったが、今度のことのようなことが起こるし、自然災害もある。

インバウンドなどがなければ、日本は基本的に資源がないので、資源を輸入し加工して輸出し富を得るしかない。

 

中国や韓国は教えてもらったノウハウを利用し、日本がアメリカに叩かれている間に日本製品並みの製品を作って輸出するようになり、おまけに日本に嫌がらせをしてくる。ところが日本人はお人好しで外国人に教えるのが.好きでノウハウを教えてしまう。定年で退職する技術者は知識、技術の宝庫です。但し、技術者は給与や退職金には恵まれておらず活躍の場もなくなる。この技術者を中国、韓国にだしてはいけません。竹島は韓国に取られたも同然だし日本人は大勢殺された。中国に至っては傍若無人ぶりを発揮しサンゴ礁を埋め立て乗っ取り、尖閣諸島は間もなく乗っとられるだろう。

もう香港はすぐ終わる。その次は尖閣諸島だろう。日本は撃ってこないのを知っているから軍人を大量の漁船に乗せて上陸してしまえば南沙諸島と同じ。

アメリカは自動車等では日本に勝てないのでさんざん嫌がらせをしてくる。日本は自動車には関税をかけていないが、アメリカは関税をかけている。トラックに至っては25％の関税を7かけて自国の自動産業を保護している。飛行機に至ってはF2戦闘機のように日本の思うように作らせない。今度のF3戦闘機もさんざん嫌がらせをしてくるだろう。

ということで日本は技術を外国に教えるのをやめましょう。それにはスパイ防止法が必要です。

企業における情報管理も必要です。60歳で定年退職となった技術者は知識の宝庫です。この人たちを中国、韓国に出さないのが必要です。この人たちを集め自由な研究をさせたり好きな娯楽など居場所を提供する。。

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コロナで苦境に立たされる」業種

■ 航空業
■ 飲食業（外食はダメだが、食料品産業は不況がない。）
■ 運輸業
■ 留学業
■ イベント業

■ 服飾品卸売業
■ 繊維・繊維製品業
■ 娯楽産業（遊園地・映画館等のオフラインビジネス）
■ 印鑑業
■ コワーキングスペース業
■ スポーツジム業

急伸する業界

■ 医療・医薬品業界
■ オンライン産業（ECサイト／ゲーム／VOD：ビデオオンデマンド）
■ スーパー／コンビニエンス／ドラッグストア
■ フードデリバリー
■ 保険業
■ リモートワーク関連（ウェビナーツール）

オンラインビジネス

■ 自動化できれば不労所得にもなる、

■ AI(人工知能)産業
■ VR(仮想現実)産業
■ AR(拡張現実)産業

■ 非対面産業
■ 非濃厚接触
■ 人々のオタク化

■ 起業の計画・準備
■ フリーランスへの転身
■ 海外移住
■ 地方移住

■ 副業のための勉強
■ サイドビジネスの開始

■ 節約・貯金
■ 資産運用

「会社員だからこそコロナでも余裕で生きながらえた」「起業なんてリスクはもってのほか」と実感した人もいる。

私は嫌な会社を定年まで勤めあげたが、将来はないと思ったら勇気を出して転職した方が良いと思う。しかし、今は様子を見た方が良い。それには自分を磨いて置くこと。国家資格が役に立つ。

■ 徹底的なキャリア志向
■ 出世・昇給・転職に敏感

「死ぬときに後悔したくない」
「いろいろ備えることにした」
「自分の無力さを知った」
「人生は短い」
「勉強するわ」
「貯金する

■「独裁か、民主主義か」という歴史的分岐点
――　世界中がコロナ危機の対応に追われています。しかしたとえコロナが収束しても、もはや「元の世界」には戻らないと思います。

今回、中国の成功と米国の失敗が明らかになった。それが「コロナ以後」の政治体制にもつながってくるわけですね。

■なぜ安倍政権には危機管理能力がなかったのか
――　そのような大勢のなかで日本の状況はどう見るべきですか。

■コロナ危機で中産階級が没落する

「コロナ後」の世界では、国家、企業、社会はここまで激変する…！
すでに覇権争いは始まっている

今、この瞬間、異常な緊急事態に世界が陥っているからこそ、国や企業がどのような大戦略を持っているかでその趨勢が決まってしまう状況にある。近未来における一人ひとりの生活に直結することなので、いま議論することが大切なのである。
その覇権争いは「国家」、そして「企業」という二つの枠組みで起こる。

ワクチンの開発が1年～2年と言われる今回のコロナ・パンデミックでは取られる対策は、最後にはこの集団免疫に限られるということだろう。

すでにメルケル首相は感染症対策の専門家の知見を取り入れ、「集団免疫」の獲得にかじを切っていることだ

ドイツの経済対策の特徴は、形式的には企業支援を中心としながらも、実態的には雇用維持を最優先事項としていることだ。

古くて支持を得ることができなかった体制の破壊や淘汰

インターネットを使ったテック企業だ。しかし現状ではそれは、ベンチャー企業やスター0

おそらくGAFAがこのコロナショックを通して拡大を続けるだけでは、近年醸成されてきたサスティナビリティや（従業員や地域社会を重視する）ステークホールダー資本主義といった価値観との衝突が起こるだろう。

ミッション（使命）を再発見する最大のチャンス

いまこそコロナショックに立ち向かう自分の「武器」を見直し、人生のミッションに気が付く絶好の機会となるだろう。真の危機感を持って、この危機に取り組んだ人が、アフター・コロナの道を切り拓いていく

コロナ収束後どうなるのか？

新型コロナが収束するまでに起こる事とは？

①移民制限が医療崩壊に繋がる

②アフリカ、途上国、スラム街では医療そのものが足りない

③最悪の場合、数千万人の死者が出ることを覚悟

④今後最低1年は人の移動は大幅に規制される

⑤世界がグローバルに協力する体制ができる

⑥市民のあり方が問われる

新型コロナ収束後に世界はどうなる？何が起こる？

①国家主義とグローバルな結束を選択する

②人はプライバシーと健康のどちらかを選択しなければならない

③零細企業は資金繰りが尽きて廃業

④より強固な監視社会に突入

⑤物の生産に様々な規制が課される

⑥人の移動に関するグローバルな合意

⑦サプライチェーンの再構築

【武田邦彦】もう間もなく奴らのトンデモない最終計画が始まります！奴らの本気がコチラ#情報

トランプは中国に宣戦布告をした。トランプ10分スピーチは、新しい歴史をつくる。（及川幸久）【言論チャンネル】

死亡者数と感染者数（国別・抜粋）表　

【武田邦彦】恐ろしい“世界の激変”を３つお話しします！全て今起きつつある現実です。かつてない事態 再びハッピーになるために

1.米中戦争　下図の米国の感染状況を見ればトランプが怒るのは分かるが、米国や特に日本の経済界は中国に頼りきっているのでうまくいかない。下図をクリックしてください。最新になります。

　【速報】尖閣危機。　　中国インド国境で中国軍5000人越境。全人代・コロナ禍の陰で、意図的な揺さぶり。カシミール、トランプ、習近平、モディ、一帯一路、ダライ・ラマ、パキスタン

米国が弱ったので最近中国は強硬になってきた。多分第7艦隊は感染者がいて対応できないだろう。インドも同じ。

　日本人の99.99%が知らない事　第3弾

2.通貨危機　経済危機　これが一番大きい。米国や中国等の陰謀に引っかからないこと。

3.奴隷化計画　人々を統制するために国民全体に背番号をつける。日本文化を否定する人たち。

【武田邦彦】恐ろしい“世界の激変”を３つお話しします！全て今起きつつある現実です。

 

4.経済アナリスト 森永卓郎さんの意見。　　かつてない事態 再びハッピーになるために　

戦後最悪の被害が出てくるのは確実だ

永久にベーシックインカム（※2）の導入です。（※2）ベーシックインカム＝政府がすべての人に無条件で、一定額を支給する社会保障制度。

政府が国債を発行して日銀が全部買う。政府は日銀に国債の利払いはしないといけませんが、日銀に支払われた国債の利子は国庫納付金の形でほぼ全部、国にかえってきますから、政府に負担はありません。元本は返さないといけませんが、国債を永久に日銀が持ち続けることをすれば、元本も返さなくていいわけです。ということは、政府は1円の負担もせず、増税もせずに財政資金を手にすることができる。これを私は通貨発行益と呼んでいます。

今まで、こうした手法を使い続けてはいけないということになっていたのは、世界各国がそれをやって高いインフレを招いてしまったからです。だけど、少なくとも日本はならないと分かったのが、アベノミクスの成果だと思います。（だからジャーナリストは消費税増税反対していたのか。）

第2次安倍政権が発足してから6年間で日銀は平均で60兆円、国債の保有を増やしていますが、全然インフレにならなかった。それどころか、むしろデフレに戻ろうとしています。つまり年間60兆円くらいだったらインフレにはならない、むしろデフレ圧力があるぐらいなのだということが分かったのです。

最近ＭＭＴ＝現代貨幣理論（※3）というのが脚光を浴びているのも日本を見れば大丈夫だという認識が広がったからです。???ただ、これは世界中どこの国でもできるわけではなくて、例えばＥＵの各国は通貨の発行権を持っていないのでできないです。だから日本のように財政がある程度健全で、インフレ圧力のない国はこれができるということが分かったのだから、今こそその成果を生かすべきなのだと思

 

かつてない事態 再びハッピーになるために 経済アナリスト 森永卓郎さん

かつてない事態 再びハッピーになるために  経済アナリスト 森永卓郎さん

戦後最悪の被害が出てくるのは確実だ

今までのバブル崩壊というのは基本的には金融問題でした。実体経済へ影響を及ぼしたのは金融危機が直接、投機をしていた人たちを潰すだけでなくて、そこから連鎖していったわけです。あらゆるものの値段が下がって、それを作っていた人が苦境に追い詰められる。あるいは企業が破綻すると、債権者だとか商品を納入していた人たちに連鎖していく形だったので、金融危機の部分を止めることで、経済を戻すことが可能でした。

今回は順序が逆で実体経済をいきなり直撃しました。そこから今、金融危機の方向に向かおうとしている。だからずっとその範囲が広くて根が深いです。

トヨタは2021年の3月期の利益が8割減の予想です

グローバル資本主義への対抗策として、森永さんが有効だと考えているのが、ベーシックインカムです

永久にです。いわゆるベーシックインカム（※2）の導入です。

（※2）ベーシックインカム＝政府がすべての人に無条件で、一定額を支給する社会保障制度。

ベーシックインカムに必要な財源として、通貨発行益を活用するべき

政府が国債を発行して日銀が全部買うわけです。政府は日銀に国債の利払いはしないといけませんが、日銀に支払われた国債の利子は国庫納付金の形でほぼ全部、国にかえってきますから、政府に負担はありません。元本は返さないといけませんが、国債を永久に日銀が持ち続けることをすれば、元本も返さなくていいわけです。ということは、政府は1円の負担もせず、増税もせずに財政資金を手にすることができる。これを私は通貨発行益と呼んでいます。

今まで、こうした手法を使い続けてはいけないということになっていたのは、世界各国がそれをやって高いインフレを招いてしまったからです。だけど、少なくとも日本はならないと分かったのが、アベノミクスの成果だと思います。???

最近ＭＭＴ＝現代貨幣理論（※3）というのが脚光を浴びているのも日本を見れば大丈夫だという認識が広がったからです。（※3）現代貨幣理論＝「自国の通貨を持つ国家は債務返済にあてるお金を際限なく発行でき、政府債務や財政赤字で破綻することはない」という考え。アメリカの一部の経済学者を中心に提唱されているが、批判的な意見も多く、議論となっている。

今までフィンランドなど世界中でベーシックインカムの社会実験が行われていて、その共通した結論は勤労意欲を阻害しないということです。

これから人工知能がどんどん発達していく時に、単純労働の定型的な労働は人工知能やロボットがやるようになる

だから弱肉強食で金に金を稼がせることと距離を置いた人たちが実は今回の騒動でも幸福度を守れたし、感染のリスクからも離れたところに身を置いていたということなのです。

今起きているのは100年前と同じことだと感じています。100年前、第一次世界大戦が終わって、それまで戦争特需で好況に沸いていたのが特需がなくなり、どーんと経済が落ちて恐慌状態になるんです。
そこで銀行の取り付け騒ぎとかいろいろ起きるのですが、そのあと何が起こったか。1つは財閥がどんどん太っていきました。強いところは恐慌の時でも大丈夫で、むしろ潰れていったところのビジネスとかマーケットを吸収する形で太っていくのです。

もう1つは今までの常識にとらわれない無数の零細企業がどんどん生まれたのです。

ＩＴあるいは人工知能を使って新しいビジネス、生活に役に立つビジネスを起こすチャンスだし、日本は思いつくのは下手だけど改善するのは得意なわけですから、そのチャンスが今訪れているのだろうと思います。

あなたはGHQにより洗脳されたままです。