なぜ豪州メルボルンなのか。未だに続く厳しいロックダウンの真相

みなさん、こんにちは、果林です。

 

今回は、現在進行形で続く、厳しいロックダウンと制限が課せられている

オーストラリアのビクトリア州都メルボルンについて、なぜメルボルンがターゲットとなっているのか、見ていきたいと思います。

 

2020年9月23日時点、ビクトリア州でのコロナ感染者とその死亡ケースは以下の通り。

 

たったこれだけの人数で、ステージ４ロックダウンです。

エクササイズのために外に出れるのは１人1日2時間まで、とか、外出範囲は5km圏内まで、という規制まで。

学校もクローズ。カフェとレストランはtake awayのみ O Kですが、閉まっているいるところがほとんど。空いてるのは病院、コンビニ、スーパー。

 

https://youtu.be/GKmESRd6kcA

 

35, 524人死亡者が出たイタリアのロックダウン期間は58日。41, 549人の死亡者を出したイギリスのロックダウン期間は104日。それに比べ、メルボルンでは、これまで死者は661人。しかし、3月から始まった1回目のロックダウンを入れると、なんと現時点で約160日ロックダウンです。今後まだまだ続きます。

 

なぜ、メルボルンだけ、こんなに厳しいのか？

 

 

メルボルンはビクトリア州の州都。ビクトリア州の財政金融局の経済アドバイザー、Sanjeev Sabhlokが、今月10日に辞任した。

 

彼はかねてより、政府のコロナ対応に反対していて、S N S上でも意見を公にツイートしていた。それを見た政府関係者が、ツイートを全部削除するよう指示。それに反抗する形で、その日に辞任を表明。言論の自由を奪われたくなかった、と。

彼は、インド出身、メルボルンに移住して2001年から経済アドバイザーに就任。

 

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彼の意見のまとめ：

州知事アンドリュースがビクトリア州を破壊している

オーストラリアのパンデミックへの対応策は、特にその中でもビクトリア州の対応策は、あまりに重く、ハエを大きなハンマーで叩いているようなものだ。

 

これらの政策は、経済的にも、社会的にも健康的にも逆効果。特に、リモートワークができない仕事についている貧困層に大きなダメージを与えるものだ。

 

オーストラリアは、ビジネスを閉じ、人権や自由を軽視していると世界に示しているようなものだ。ビジネス投資を損ねるだけでなく、未来の職業移民達や教育、ツーリズム産業などにも、大きな損失となる。

 

一連の、政策による恐れは、政治家と医療関係者たちによりでっちあげられたもの。例えば、ビクトリア州保健当局のブレット・サットン最高責任者は、“これは、人々の健康を脅かすスペイン風邪以来の最悪の出来事だ”と言った。

しかし、Sanjeevは、“これは、スペイン風邪ではない。それは確実に証明できることだ。スペイン風邪は、1918年、５千万人もの死者を出した。世界の人口が、まだ１８億人のときに、だ。それを今回のコロナパンデミックに適用するならば、２億人以上の人々が死亡すると言う計算になる。しかし、実際は、これまでコロナウィルスで亡くなったのは90万人ほどだ。”

たとえ、スペイン風邪のようなパンデミックだったとしても、ロックダウンはあってはならない。ロックダウン があってはいけない理由が、科学的にある。政府は、どうしなければいけなかったか？“

2月の時点で、わかっている。高齢者への疾患が若い人よりも危険であること。だから、年齢別にターゲットを見極めて対応すればよかったのだ。そして、他の人は、しっかり予防する。しかし、このような基本的なことがなされなかった。

 

2月の、パンデミック当初の政府の政策の誤りを指摘。

状況が変わるたびに、声を上げたが、消された。

 

マスクも、義務付けるべきものではない。

人々の選択だ。各々が、自分の健康に責任を持つべき

 

さて、何十億もの、収入が取り上げられ、富が、ウィルスの名の下消えた。

どんなに、国境を閉じようとも、ロックダウンや外出規制をメルボルンに課しても、ウィルスが地球上から消えることはない。

 

これは、パンデミックじゃない。

人々は真実をしるべき

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以前、ツイートしたが、ビクトリア州知事のアンドリュースは、ヒラリー のお友達。中国共産党と繋がりがある人物。積極的に、ビクトリア州をディープステートに売っている、オーストラリアの中でも異常に際立つ人物。

 

彼は2014年から州知事を務めるが、その直後から、他州と一線を画す政治を行っている。

 

まず、2018年10月ビクトリア州は豪州7つの州の内、唯一、中国が進める一帯一路プロジェクトにサインをした。

 

それだけではなかった。

ビクトリア州は、ソロスが出資する国連の団体、Strong Cities Network (SCN)に、オーストラリアで唯一署名し参画している州であることがわかった。

 

SCNは、現在、100カ国以上がメンバーとなっている。“過激な暴力”に立ち向かうため、地元のリーダーたちが協力し合うためのプラットフォーム、というのが目的だそう。

 

よくよく調べてみると、SCNは、ロンドンの戦略対話研究所(Institute for Strategic Dialogue、以下ISD)という団体の傘下にあることがわかる。ISDは、Facebook, Google, Twitter, Microsoftなど巨大テクノロジー会社と繋がりがある。そして、ソロスのOpen Society Foundationもだ。ということは、これも辿れば、ビルゲイツ財団、ロックフェラー財団などに繋がっていく。

政府関係の出資者をみると、なんと、オーストラリア内務省やアメリカ国務省の記載がある！

https://www.isdglobal.org/isdapproach/partnerships/

 

 

SCNは、2015年9月、テロリストと戦うために、ローカルの都市が手を組んで戦うという目的で、オバマ /バイデン 政権と国連が協力して作られた、“グローバル警察部隊”だ。当時の司法長官の、ロレッタ・リンチが国連で発足発表した。

 

これは、国連のAgenda21にある、軍隊の世界統一化のプロセスの一部。

 

https://www.justice.gov/opa/speech/attorney-general-loretta-e-lynch-announces-launch-strong-cities-network-united-nations

 

 

SCNのボードメンバー

 

ボードメンバーのうち、アメリカの都市からは3人のみ。

デンバー、ミネアポリス、ニューヨーク

 

残りのメンバーの正体は明かされていない。国家防衛のためだそう。

 

SCNに属しているアメリカの都市は、以下の通り。

• Atlanta
• Austin
• Brownsville, TX
• Camden, NJ
• Charlotte-Mecklenberg, NC
• Chattanooga, NC
• Chester, PA
• Cleveland
• Cincinnati
• Columbia, SC
• Columbus
• Dallas
• Denver
• Detroit
• Flint, MI
• Fresno, CA
• Gary, IN
• Hampton, VA
• Houston
• Indianapolis, IN
• Knoxville, TN
• Los Angeles, CA
• Los Angeles County, CA
• Las Vegas
• Louisville
• Macon, GA
• Memphis
• Minneapolis
• Montgomery County, MD
• New Orleans
• New York
• Newport News, VA
• Newark
• Oakland
• Philadelphia
• Phoenix
• Pittsburgh
• Richmond, CA
• Rockville, IL
• Rocky Mount, NC
• Rutland, VT
• San Diego
• St. Louis, MO
• Seattle
• Tampa
• Youngstown, OH

 

暴動が起きている都市ばかりだ。

(調べていて思った。日本や台湾の都市はSCNに入っていない。

意外と、自立した国なのだと思った。)

 

 

アメリカの過激リベラルたちが、警察解体を叫んでいるのは、警察解体をして、

S C Nのグローバル警察部隊を送り込み、管理させたいからだ。

 

 

アンドリュースは、2018年、S C Nのサミットでホストを務めた。

 

 

さらに驚くべき事実が。

オーストラリアには、ほぼ全ての西洋の国が持っている権利章典 (Bill of Rights) がない。つまり、人権規定が憲法に記入されていないのだ。これまで、様々な政治家が憲法に記載して法律化しようと試みたが失敗している。

 

https://humanrights.gov.au/our-work/rights-and-freedoms/how-are-human-rights-protected-australian-law#:~:text=Unlike%20most%20similar%20liberal%20democracies,or%20State%20or%20Territory%20Parliaments.

 

 

メルボルンの警察は、最近すごく手荒いと思った。その理由がわかった。SCNが派遣しているプライベートの警察隊だからだ。ビクトリア警察は、このプライベート警察に乗っ取られている。

 

＜最近のメルボルンでの出来事＞

Facebookで平和的なプロテストを企画してポストした妊婦を煽動の疑いで、家の中で逮捕

https://twitter.com/NassauWillem/status/1301101487737769984?s=20

 

ビーチで

https://twitter.com/RitaPanahi/status/1307270757160898560?s=20

 

老夫人二人逮捕。ベンチに座って休んでいるだけなのに。

https://www.zerohedge.com/political/melbourne-police-surround-arrest-2-elderly-women-resting-park-bench-covid-violation

 

などなど。

 

本当の警察は市民を攻撃しない。攻撃するのは国連から派遣されたプライベートの警察部隊だからだ。

 

メルボルンのデモを取り締まっていた警察の中で、真っ黒のユニフォームを着た人々。オーストラリアのポリスのロゴがない。

これは、プライベート警察だ。

 

 

SCNに所属している都市で見られる。

 

 

2016年、アンドリュースは、NYPD、Miami, St Louis, Seattleなどの都市をビクトリア州に招いて、テロリストに立ち向かうためアメリカのハイテクな監視システム導入をしていた。暴動都市。。。。

https://www.govnews.com.au/high-tech-us-police-surveillance-hub-comes-victoria/

 

 

アンドリュースは、ビクトリア州をソロスに売った。

 

改めて、コロナパンデミックで、ディープステートがやりたいこと一覧

新世界秩序の樹立、アジェンダ21/2030の内容。

世界政府

軍の統一化

世界中央銀行

政府が子供を教育

マイクロチップによる人の監視

などなど。。。

 

コロナは、これらを達成するためのプロセスの一環。

 

ソロスが所有する組織一覧（米国のみ。これ以外にもっとあるということ）

https://www.diamondandsilk.com/complete-list-of-u-s-organizations-funded-by-soros/

 

 

 

 

このアジェンダを達成するために、中国共産党 (CCP)とソロスは組んでいる。

ロックダウンの効果は科学的に実証されていない。CCPが、煽ったものだ。

CCPが作ったたくさんのファイクのツイートアカウントが、同類の内容を、言葉を変えてツイートして、拡散。各国がロックダウンをするはめとなった。人々を恐怖に陥れることに成功した。

 

CCPが作ったと言われるフェイクアカウントの一部。

同じ内容のものを、言葉を少し変えて、大量にツイートした。

これは一部だ。

 

スペイン語に変えて

フランス語に変えて

 

1月に、ツイートで出回った、人が倒れるビデオ。これもフェイクだ。

 

 

中国共産党は、こうやって、各国にロックダウンを強要した。ロックダウンは、共産党のプロパガンダ。

W H Oも一緒になって。

 

アメリカSouth Dakotaの知事が、ロックダウンを拒否した際には、またフェイクアカウントが大量に州知事を攻撃するツイートを流しロックダウンをするようにと叫んだ

 

 

逆に、ロックダウンを強化したアンドリュースのツイートには、たくさんのフェイクアカウントが称賛のリプライを大量に流した。”ダン、ゆっくり休んで”とか、リプライがある（笑）

 

 

イギリスのボリス首相は、当初集団免疫の対策を取るといい、ロックダウンを拒んだ。しかし、フェイクアカウントが大量にボリス首相を非難するツイートを流した。結局イギリスは、ロックダウンを行うハメに。

 

 

ロックダウンが効果的か、という科学的根拠は未だにない。

 

メルボルンでは、ウィルスより、ロックダウンによる人々の健康、精神被害が心配されている。

https://www.dailymail.co.uk/news/article-8683951/Doctors-pen-open-letter-Daniel-Andrews-pleading-scrap-State-Emergency-bill.html

 

これ以上のロックダウンは、健康被害が出る、と。

アンドリュースに、十三人の医師が申し立て

ている。

メルボルンでは、将来を悲観して、自殺者、自殺未遂者も出てきている。

 

ビクトリア州の人々は、ストックホルム症候群に苦しんでいるというニュースまで。

 

 

ストックホルム症候群とは：

誘拐事件や監禁事件などの被害者が、犯人と長い時間を共にすることにより、犯人に過度の連帯感や好意的な感情を抱く現象。ストックホルムシンドローム。

[補説]1973年にストックホルムで起きた人質立てこもり事件で、人質が犯人に協力する行動を取ったことから付いた名称。（コトバンクより引用）

 

 

ロックダウンで、経済不況を起こし、ワクチンを義務化して、人々を管理する社会を目指すソロスたち、ディープステート。

 

 

コロナがいつまで続くのか。将来に不安を感じる人は多いだろう。

しかし、やはり、今年は、11月の大統領選挙もあるし、年末まで、さらに激動の時期となりそうだ。全ては、良くなるためのプロセスであると信じたい。

 

9月22日、国連総会でのトランプのスピーチ。

国連が世界平和のために機能していない。残念ながら、国連は新世界秩序構築を手伝っている。

アメリカは、世界の平和のために戦っている。来年、2021年は、最高の年になるだろう、と言った。

https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1308878460434214914?s=20

 

かねてより、トランプを支持し、トランプは悪と戦っていると応援していた元駐米教皇大使ビガノ大司教。

今月、再度、11月の大統領選挙は、善と悪の勢力間の霊的な争いだ、と述べた。トランプは、ディープステートそして新世界秩序を作ろうとする集団と戦っている。トランプはアメリカだけでなく世界のために戦っていると述べた。

https://www.washingtontimes.com/news/2020/sep/24/archbishop-vigano-trump-faces-biblical-challenge-a/?utm_campaign=shareaholic&utm_medium=twitter&utm_source=socialnetwork

 

 

今年も、残り３ヶ月！

私たちも、襟を正して、明るい未来を信じて、乗り切りたい！！！！！

 

果林

 

中東和平とオバマゲートの発端

皆さん、こんにちは、果林です！

2020年は、激動の年ですねぇ

毎日、いろんなことがあります。

 

大統領選も、間近！

民主党、共和党の全国大会も終わりました。

 

さて、この夏、大きな出来事といえば、突如実現した、UAEとイスラエルの和平合意。米国主導で導かれたというこの合意。1948年（イスラエル建国）から続く、アラブ諸国とイスラエルの対立。そこに、希望が！

これは、すごい！

 

凄い理由はたくさんありますが、簡単に言うと、オバマやヒラリー 、ソロスたちディープステートが、長年築き上げてきた世界の戦争の根源や中東問題が、トランプによりひっくり返され、今、世界が平和的融合に向かっていることです。

 

きゃー、すばらしいですね。まだ気が早いかもしれませんが、ワクワクしてきます。

 

この和平合意と、オバマゲートのつながりを、見ていきたいと思います。

 

UAEとイスラエルの和平合意

 

仲介役を務め合意に導いたトランプの功績は大きい。今回の合意で、１１月の大統領選前に、より多くのアラブ諸国が協定に続くと見られている。

バーレーンも、そして、オマーン、モロッコ、スーダン、カタール、などなど。

 

各国が続けば、いずれ、パレスチナも、合意への道を歩む可能性が大いに出てくる。アメリカが主導したお陰で、イスラエルとパレスチナ２国間で、平和的解決のために交渉が始められる道筋ができた。

 

今回の合意はすごいという理由に、オバマゲートが大いに関わってくる。

この合意により、現在、世界最大のテロリスト支援国家である、イランが、どんどん孤立を深める流れとなる。

 

もちろん、それがトランプの狙いだ。

 

イランとディープステートの闇の関係性が、明らかになる！

ソロス、オバマたちとイランの関係とは。。。。

 

 

オバマゲートの発端はイラン核合意

 

2015年7月14日、イランと６カ国（中国、フランス、ドイツ、ロシア、英国、米国）の間で、イラン核合意が締結された。イランの核開発を止める代わりに、制裁緩和をするというもの。

 

が、しかし、これはとんでもない、嘘っぱちの事柄に基づいた合意であったことが、後に、イスラエルのネタニヤフ首相が公に暴露。2018年、アメリカはこの合意から離脱する運びとなる。

 

イラン核合意は、オバマが長年交渉を重ね、オバマ政権のメジャーな功績とも言われるものだった。（消されたヒラリー のメール内容も、この関わりが深いと見られている）

 

オバマが重要視していたこの合意。

合意内容は、絶対にアメリカ国民に知られてはいけなかった。

しかし、当時、トランプが大統領になる流れが強まった。

この合意内容を、トランプが知ってはいけなかった。

オバマ、ディープステートは、どうしてもトランプが大統領になるのを止めなくてはいけなかった。

 

これが、オバマゲートの発端であると言われている！

 

https://www.tabletmag.com/sections/news/articles/russiagate-obama-iran

 

 

大まかにいうと、イランは、平和利用という口実で、核開発プロジェクトを持っていた。そこで、オバマは、制裁緩和等と引き換えに、イランが核開発をしないよう、しっかり規制をかけて、監視する、とした。

 

だが、明らかになった極秘資料によると、核開発の規制、禁止は明確に記されておらず、イランは、合意後も核兵器開発、製造がいくらでもできてしまうというお粗末な内容だった。イランは、過去に、国際原子力機関（IAEA）に偽装報告をしたり、疑わしい行動を取ってきている。そして世界最大のテロ支援国家だ。オバマは、その国に対して、なぜ甘い内容で合意したのか。

 

ネタニヤフ首相が暴露した内容には、オバマ政権が、$1.7 billionのアメリカの税金をキャッシュで、イランに賄賂したとある。オバマは、賄賂をイランに渡し、合意させたのだ。

 

まさか、ネタニヤフが、イランの核開発の極秘資料、55,000ページに及ぶ書類と、183枚のC Dを入手して暴露し、トランプと組んでアメリカを合意から離脱させるとは、思っていなかっただろう。

 

ネタニヤフが、ホワイトハットなんかどうなのか、よくわからなかったのだが、彼は、オバマとバイデン （当時副大統領）を、かなり嫌っていたようである。最初から、イラン核合意に反対していた。トランプも、大統領にある前から、この合意は最悪のものだ、と言っていた。

 

一部では、イラン核合意は、１９３８年の、ナチスドイツのミュンヘン協定以来の、最悪の合意だとも言われている。制裁緩和で、多額のお金がイランに渡ったが、それは、イランの国民には使われず、レバノン、シリア、イラクやイエーメンのテロリストたちの資金に回った、と、国家安全保障問題担当大統領補佐官Robert O’Brienは述べている。

 

＊ミュンヘン協定―――＞ヨーロッパが、ヒトラーにチェコスロバキアを与えて、なだめたミュンヘン条約に似てるとたびたび、例に例えられる。第二次世界大戦勃発前の宥和政策の典型とされ、一般には強く批判されることが多い

 

 

 

トランプの元大統領補佐官、フリン氏の起訴（後に起訴撤回）も、イラン核合意につながる。フリン氏は、かなり前から、オバマの進めるイラン核合意に、公に反対していた。オバマは、2014年、DIA長官だったフリン氏を解雇する。しかし、のちにフリン氏は、トランプの大統領補佐官となり、イラン核合意破棄が可能な立場に。フリン氏は、イラン核合意の裏で行われた違法なオペレーションの証拠、そして、それだけでなく、オバマとビンラディンの関係性を示す証拠も掴んでいたと言われている。

 

イラク戦争、アフガニスタン戦争などに従軍経験がり、現場の状況や、イランの脅威を知っていたフリン氏。なぜ、そのような国をオバマは支持しているのか、真実を暴こうとしていた。それを知ったディープステートは、フリン氏を罠にはめ、偽装の罪を被せて逮捕したのだった。

 

ケリー元国務長官とイランのつながり

 

オバマ政権時代国務長官だったジョン・ケリーも、オバマと共に、イラク核合意のために奮闘した。

 

先週行われた、民主党全国大会では、イラク核合意のお陰でイランの脅威を緩和された、我々は正しいことをしたと自画自賛。（嘘の内容が、これだけバレているのに。。。。苦笑）ケリーは、自分の立場を守るために空っぽの合意をしただけ。アメリカの税金で賄賂してテロリスト国家を支援しただけだ。

 

ケリーは、退任したあと、もう国レベルの立場ではないのに、イランとつながりを持ち、外交政策に関与した疑いが持たれている。 これはローガン法違反にあたり重い罪だ。

 

 

2009年、ケリーの娘が、イラン人の医師と結婚。その医師のベストマンは、イラン外務大臣Mohammad Javad Zarifの息子だったという。

Zarifは、イラン核合意に至るまで、ケリーと密に交渉を重ねていた人物

 

 

 

 

イスラエルについて

 

ここで、イスラエルのおさらい。

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私も、Qをフォローして、自分で情報を見つけるまで、中東のこと、宗教対立の真相、イスラエルとパレスチナ問題など、このあたりは、苦手分野でした。一体、何がどうなって問題になっているのか。複雑でわからない。ずっとそう思っていました。でも、こうやって、複雑で、わからなくさせるのも、一種のメディア洗脳、ディープステートの戦略だったのだな、と思います。これも、辿れば元は一緒。ロスチャイルドに行き着きました。

 

まず、ユダヤ人と言っても、偽ユダヤ人と、ユダヤ教を本当に信仰している生粋のユダヤ人の、2つあります。

 

いろんな呼び名、解釈があって、果林は完璧に理解して説明できるかわからないですが、とりあえず、書いていきます。

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1800年代後半に始まった、ユダヤ人にパレスチナの土地を、という政治目的のプロパガンダがロスチャイルドによって作られ、ユダヤ人の力が強まっていった。その思想や運動のことをシオニズムと言われている。イスラエル国家は、1948年、シオニストが作った。

 

 

生粋のユダヤ人は、この考え方に反対している。そもそも、ユダヤ教の教えでは、メシアが降臨して、ユダヤの土地をくれると信じている。パレスチナがユダヤの土地だとは言っていないのだ。戦う気はなく、むしろ、シオニストのせいで、苦しんでいるパレスチナ人に同情していると言われている。シオニストとユダヤ人は、全く別物。

 

シオニズムというのを作ったのはロスチャイルドだ。

ロスチャイルドは、“ユダヤ人”であると偽っている。

ロスチャイルドは、ユダヤ教を信仰していない。

ロスチャイルドは、辿れば、カザール人（Khazarian）である。邪悪な王のもと、殺人、窃盗などを周辺諸国で繰り返した。９世紀初めに国民の大部分がユダヤ教に改宗して、世界史上、類を見ない“ユダヤ人以外のユダヤ教国家”となる。ユダヤ人という隠蓑を利用し、力を強めていき、今や世界中の銀行を制覇、最大のマフィア犯罪集団となって君臨する。

 

 

時は進み、カザールの王と側近は、ドイツに。名前を、The Bauersとした。赤の星マークを玄関に掲げていた。赤は、生贄の子供の血を表す。1700年代、名前をBauersからRothschildに改名。Rotはドイツ語で“赤”。Schildは”サイン”。“合わせて、“赤いサイン”。（Child of the rock, サタンとも言われる）

 

 

イスラエルの国旗は、ロスチャイルドの青バージョン。

 

青い六角の星形。Star of Davidと呼ばれる。聖書由来ではない。シオン・カザールの、Star of David Al-Royが由来だ。１２世紀の、偽預言者の名前。

 

生粋のユダヤ人たちは大怒り。国旗ができた当時は、かなり反発があったらしい。

6角形は、土星 (Saturn)を表す。サタン (Satan)の隠された意味も持ち合わせている。イスラエルという名の下で殺されたら、サタンの生贄という意味になる。生粋のユダヤ人たちは、古いユダヤのシンボルであるメノーラにするべきで、6角形はユダヤのシンボルでは無いと主張している。

 

当時、ロスチャイルドは、インドを占領しようとしていたが苦戦していた。後に、ガンジーがロスチャイルドを追い出しインドは独立。ロスチャイルドは、代わりに、パレスチナの土地を購入し、イスラエルを作ったのだった。イスラエル建国の年に、ガンジーは暗殺された。

 

1948年、シオニストがイスラエルを建国と書いたが、つまり、ロスチャイルドが、パレスチナの土地を購入して、イスラエルを作ったということだ。目的は、お金儲けのためだ。貪欲な目的は内緒にして。

 

ロスチャイルド家は、1700年代から、銀行業を拡大させ、徐々にヨーローパ支配を強めた。ロシア革命で、ヨーロッパのお金支配完了。1948年、イスラエル建国時、パレスチナをユダヤ人の国だと宣言した３０分後、アメリカが、世界で１番最初に、イスラエルを国家として認めると発表した。

ロスチャイルドは、33代アメリカ大統領のトルーマンに、賄賂を支払い、イスラエルを国家として認めさせたのだった。

 

 

（余談）

イスラエルの国旗

 

マザー・テレサ

 

エプスタイン島の悪名高き寺院

 

 

白地に青い線が、気になる。。。。

 

 

アメリカ民主党はやっぱりディープステート

 

先週行われた、民主党全国大会。

そこに現れたキャンペーンのシンボル、そして映像に映し出される映像が衝撃的だった。

 

 

 

Dにあるこの星形。

悪魔協会の、バフォメットのシジル。

“アメリカに死を”（Death to America）と読める。

The Sigil of Baphomet, "the official insignia of the Church of Satan "

 

Kamala Harrisがスピーチしている際の、頭上からの映像は、サタンのシンボル丸出しだった。

 

 

 

 

つまり、

 

オバマ、ヒラリー 、バイデン 、ビルゲイツ等＜ソロス＜ロスチャイルド＜ディープステート＜偽ユダヤ人＜カザール人＜悪魔崇拝犯罪集団

 

こういう構図が見えてくる。

 

 

中東、アフリカで、和平合意が始まる

 

アラブ諸国とイスラム教の国々の間で、和平合意が続くと見られる。いずれ、パレスチナも和平合意の動きに入ってくるだろうとも言われる。多くのアラブ諸国、そして多くのイスラム教の国が、イスラエルと関係を結ぶことが、パレスチナ問題の解決につながると見ている。

 

トランプは、アフリカとも手を組み、イランと戦うとしている。まず、スーダン、モロッコをキーパートナーとして、テヘランと対立する。スーダンに関しては、今年２月に、ネタニヤフと会談を行っている。これは、これからアメリカと関係を深めようとしている合図だと言われている。

 

イランが、孤立していく。

ディープステートは、トランプに完敗だ。

和平合意に反対しているのは、民主党、C N N、ハマスなどのムスリム同胞団、反トランプたち、反ネタニヤフたちだ。

 

トランプは、もし再選されたら、１ヶ月以内に、イランと新しい合意を取り決めると話している。

おー、楽しみだ。

https://thehill.com/policy/international/511347-trump-vows-deal-with-iran-within-four-weeks-if-reelected

 

 

 

ディープステート達が築き上げてきた戦争の種が、排除されていく。

世界の流れが変わる。トランプは、世界の大掃除をしている。

やっと、目に見えてくるようになった。

 

今後、私たちはどんな世界を生きることになるのでしょうねぇ！

本当に、楽しみです！

 

 

果林

 

 

 

参考資料：

https://www.zerohedge.com/news/2016-08-04/iran-cheating-nuclear-deal-now-what

 

https://politicalvelcraft.org/2018/12/27/the-hidden-history-of-the-rothschild-khazarian-mafia/

 

https://thehill.com/policy/international/511347-trump-vows-deal-with-iran-within-four-weeks-if-reelected

 

https://theduran.com/the-anti-iran-agreement-between-uae-and-israel/

 

https://www.realclearpolitics.com/articles/2020/08/21/history_keeps_proving_john_kerry_wrong_144029.html

 

 

 

コロナパンデミックが収まらない理由 by Tucker Carlson (Fox News)

皆さん、こんにちは！

果林です！

ご無沙汰なブログです。

Qが、FoxニュースのTucker Carlsonが番組で述べた冒頭10分間のビデオのリンクを載せ、良く視聴するようにとポストしました。YouTubeはこの動画をすぐに削除してしまったので、私たちはいま見ることができません。

が、しっかりバックアップをとって保存している人たちがいるので、見れます。

↓

https://www.brighteon.com/698d3b99-e937-48a7-9f82-3d3a188d2b7d

 

 

パンデミックがなぜ、なかなか収束しないのか。大統領選の年に起こる出来事は、ほぼすべて、選挙のために起こる。ロックダウンや、メディアの偏向報道、すべて、シナリオ通りに行われている。

大まかですが、訳しました。

 

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CARLSON: 

今、起きているコロナを始め、様々な混乱は、11月のアメリカ大統領選挙妨害のために起きています。すべて、関連しています。

今、アメリカの多くの人が家の中に閉じ込められ、仕事を失い、恐怖と不安に晒されています。春から、国の行末を心配し始める人たちが増えました。コロナウィルスパンデミックの時期と重なります。

コロナウィルス のダメージが強まるほど、トランプ大統領の再選が遠のきます。

人々が不安を抱けば抱くほど、民主党の力が強まる。これは、事実です。なので、民主党は、できる限り、人々を不安に陥れ、秩序を見出します。民主党は、この戦略を大統領選がある11月まで続けます。それが、彼らの選挙戦略なのです。

コロナウィルス の対応について、現場で対応する医師たちの会議がありました。彼らは、コロナウィルス の治療について希望がある意見を言いました。トランプ大統領がその件についてビデオをツイートし、17 millionsの人々が視聴しました。しかし、これが、民主党を怒らせました。大統領選の年に、科学的証拠により人々の不安を軽減させることは、ジョー・バイデン 勝利の可能性を無くすからです。だから、そのビデオをYouTubeやTwitterから削除しました。不利だからと言って、情報を操作することは、昔は考えられないことでした。しかし現在、大統領選が迫り、都合の悪いニュースを民主党は消すことができます。科学的事例を、隠すことができるのです。これは、中国共産党がしていることと同じです。

 

今、アメリカで、googleやFacebookなどから圧力を受けず報道できるニュース機関はほとんど残っていません。Foxは、その数少ない報道機関の1つです。私たちは、YouTubeでは流せないけど、ここで皆さんに事実を報道できます。

 

Dr. Bob Hamilton：

“大事なのは、子供たちが感染を広めているのではない、ということ。大人たちが扇動しているのです。子供たちは学校に行けます。心配もいりません。私たちは、恐れから行動すべきではありません。科学に基づき行動すべきです。そうすべきです。“

 

Carlson:

Dr. Bob Hamiltonのこの証言は、狂っていません。これは、確たる科学に基づいた証言です。むしろ、これは世界中の医者、研究者の意見でもあります。子供たちは、コロナウィルス感染拡大 の都合のいいツールではありません。世界中で、1つとして、生徒から教師に感染したというケースはありません。それもあって、多くの学校がこの秋から学校を再開します。でも、アメリカだけ違うようです。

 

アメリカは、秋に大統領選挙があります。子供たちは、ジョー・バイデン 勝利のために犠牲になるのです。以上のことが、今の実態です。でも、それは私たちが知ってはいけない事実なのです。

 

DR. STELLA IMMANUEL, PHYSICIAN:

新型コロナウィルスは治る。ヒドロキシクロロキンで治る。死ぬことはない。

 

Carlson:

本当かどうかわからない。

ただ、世界中の、現場で働く医師たちがヒドロキシクロロキンを処方していることは確かだ。以前、この番組でもインタビューを行った。初期にヒドロキシクロロキンを処方するのがいい、と。これは良いニュースだ。

ヒドロキシクロロキンに関して、科学的に話がまとまらない。しかし、科学というのはそういうものであり、過激なフェミニスト理論ではない。

科学は常に進化している。検証を進めてわかることがある。それが科学というものだ。

残念ながら、現実は政治利用されている。

 

Immanuel:

私からDr. Fauciへのメッセージは、あなたが最後に現場で患者に聴診器を当てたのはいつですか。あなたが、毎日私たちが行っているように患者と向き合っていたら、私たちのこのフラストレーションがわかるでしょう。私たち現場の医師たちのように、今、アメリカの人々を感じるべきです。

気づいてください。彼らはあなたに耳を傾けています。彼らに、希望を与えるべきです。

 

Carlson:

 なんと、この発言が民主党を怒らせた。Dr Fauciを名指しでけなしてはいけない。なんせ、彼は、実のところ何も知らないパペットだから。

そんなことを声高に言おうものなら、あなたを黙らせる。Fauciは、バイデン の選挙キャンペーンで欠かせない存在だから。なので、11月まで、どんなに狂ってることをしてようが、Fauciは絶対なのだ。Fauciを批判したら、あなたはインターネット上から消される。

だから、Dr. Immanuelはインターネットから消えた。Googleは、そういった掃除を、ウハウハと喜んでやるのだ。

“The Daily Beast”紙は、Dr. Immanuelへの攻撃を始めた。アフリカで医学の学位を取得した際の犯罪などを話を持ち出し、しまいには、彼女は魔女を信じている、とまで報道した。

大統領選の今年、Dr. ImmanuelのようなDr Fauciに賛同しない者たちは、消されるということだ。

 

(省略)

 

検閲はいつも間違っている。検閲は、公衆衛生を良くするためではない。実のところ、公衆衛生を脅かす存在だ。

 

DR. JEROME ADAMS, U.S. SURGEON GENERAL:

世界保健機関やC D Cが確認したこと。それは、マスクは推奨できないということだ。マスクを正しく使用しない場合、病気になる確率が高まる。

 

Carlson:

マスクが義務付けられているところがあるというのに、これは一体どういうことだ？

私たちが、知れば知るほど、結果は変わってくる。実際の科学者たちはそのことを理解している。巨大テクノロジー企業は、そんなことは気にしない。彼らのゴールは、真実ではないから。彼らの目的は、選挙結果を操作すること。公衆衛生を守ることではないのだ。

公衆衛生のことでもなければ、科学でもない。権力だ。歴史上、GoogleやFacebookほど権力を持った者は存在しない。

権力を持った者は権力を乱用し、絶対的権力を持ったら、人は絶対に乱用する。

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果林

#権力 #民主党 #公衆衛生 #コロナウィルス #アメリカ大統領選挙 #トランプ大統領#

フェイクニュース #Qアノン #機密情報解除 #ビルゲイツ

闇と光の戦いがクライマックス！勝利を信じて、この時期を乗り越えよう！

みなさんこんにちは！果林です。

この数カ月で、かなり早いペースで、想像もできなかった事態になりましたね。経済的打撃、自宅待機と、先の見えない中、不安な日々をお過ごしの方が多いことかと思います。

今日は、この、例年のインフルエンザに比べて大して致死率もない、普通の風邪なのに、なぜ各国がここまで大きなリアクションを起こしているのか。はぜ、大手メディアは声高にパンデミックを叫び、人々を恐怖に陥れているのか。この裏で、何が起きているのか。そして、私たちに希望はあるのか、について、書いてみたいと思います。

 

自宅待機命令が出ているロサンゼルス。病院がガラガラ↓

動画を見る→クリック

コロナウィルスの初期の動きについては、前回ブログに書いた通りです。

生物兵器で、意図的に作られ、すべての計画の上で武漢から始まったということです。

 

より詳しく、今回のコロナウィルスの件を調べてみたら、このコロナウィルスパンデミックが起きた理由と、このカオスの中でディープステート達が裏で実行しようとしていることが見えてきました。

 

キーワードは、

５G導入

キャッシュレス社会

デジタル通貨、管理

世界政府設立

５G健康被害論争について

ビル・ゲイツの家系

 

ディープステート達が１番達成したいこと、それは人類を完全管理下に置き、コントロールすること。そのために、計画は長い間綿密に作られ、着実に遂行されていました。

 

５G導入

今回のパンデミックの裏で彼らは、まず、５Gネットワーク試行し、本格導入するという計画があります。それにより、人々の顔認証ができるようになるなど、人々をモニタリングし、管理するためのテクノロジーが導入できるようになる。

 

キャッシュレス社会

１月、日本に帰省して驚いたことがあります。それは、どこもかしこも、ポイントカード、ポイントで買い物をするように社会がなっていたことです。しばらくぶりに帰国して、これに、違和感がありました。

そして今回パンデミックの裏を調べてみて、合点。

ウィルスに加えて、経済活動がほぼ停止状態の今、経済崩壊の危機が見えてきました。これも、キャッシュレス社会を始めるにはちょうど良いタイミングとなります。現金を人々から奪うこと。これは、ディープステート達が、人類をコントロールするために効率的な方法の1つなのです。

 

お札にもウィルスがついている、不潔だという意識を植え付けようと今、メディアは仕向けていますね。お札も消毒しないといけない。いずれ、ウィルスを広める疑いで、現金持ち歩きも取り締まりの対象になるかもしれません。

 

デジタル通貨、管理

キャッシュレス社会を築くために、今回のパンデミックは絶好のチャンスです。そして、全部デジタル通貨に移行させることで、私たちの口座情報、取引情報全て管理されます。社会クレジットという制度も作ることで、一人一人の行いがチェックされます。問題を起こす人であれば、簡単に財産が没収されてしまう社会になります。

各国では、もうかなりデジタル通貨の基盤はできていて、Goサインを待つのみの状態なのだそうです。

 

デジタル管理の利点として、さらに、ワクチンや注射で、人々の体にマイクロチップを埋め込めば、

個人一人ひとりを生まれてから死ぬまで監視できるようになります。

 

世界政府の樹立

これまでは、都市伝説や陰謀論で言われていた、世界政府を作るということ。

現実味を帯びてきました。

 

数日前、元英国首相のブラウンが、このパンデミックに対応するため、一時的にでも、世界政府作り、統率を図るべきだと発言しました。恐ろしい、ディープステートの人間ですね。

 

 

5G健康被害論争について

5Gは、健康被害がある、十分なテストが行われていない、などの論争があります。

今回のコロナウィルスでも、武漢や、ヨーロッパでダントツの感染者と死亡者の数字がでたイタリア北部は、2019年が５Gの実験年であり、今年2020年にサービス展開が予定されていました。それに続き、５Gネットワークを世界中に広げる計画がありました。2つの都市の共通点です。

 

５Gの人体への影響として、精神面での影響もあると言われている他に、風邪のような症状が出る、と言うのもポイントです。

１月下旬に、ハーバード大学の教授チャールズ・リーベー（Charles Lieber）が、中国の研究者とコロナウィルス製造に関わったのに、FBIに虚偽の報告をした罪で逮捕されました。

 

 

彼は、武漢理工大学で、多額の資金を受け取り研究室を持っていました。

彼は、ナノ物質、ナノエレクトロニクスの研究者で、実際それが体内に入った時の、脳の動きを調べている人物でした。5Gネットワークを実施して人々の行動を調べていたのか、とも思えます。

 

一方でこの件に関しては、要調査の部分があります。

５Gネットワークといっても、本当に５Gテクノロジーは人体に悪いのか、と言う疑問点です。というのも、意外にもトランプは５G構築に賛成しているのです。

 

これはどういうことか？

 

私が情報源としてよく参考にしている、David Wilcockという人がいるのですが、彼は、５Gテクノロジー論争には、トリックが裏にあるといっています。むしろ、彼は、５Gで使われるミリ波は、周波数が高すぎて、人体に何ら影響はないといっているのです。（むむむ）

動画のリンク

 

Dr Grandeという教授も、５Gの健康被害に異議を唱えている人の一人です。５Gの技術がもたらす富は計り知れない、と。５Gは良い点、悪い点など多くの科学者達がそれぞれ見解を述べているが、悪い部分が誇張されて発表されていて納得がいかないとしています。彼は、５Gの技術が、多くの命を救うことができる、遠隔手術なども可能になる、セルフドライビング車も活用できるようになるといっています。

ディープステートが主導で導入すると、きっと悪い方向に使われるのでしょう。その技術は、彼らの都合のみに使われるのではないか。でも、トランプは、それを阻止しているように思えます。

過去にも、こういったことあった気がします。平和利用されずに、権力、金の力、政治の力で正しく使われなかったテクノロジー、技術が世の中にはたくさんあります。５G技術もその1つなのかもしれない。

ここでは簡単な説明になりますが、５Gといっても、どの周波数帯を利用するか、それにより、構築コストや方法が変わってきます。

なぜ５Gを反対する人が多いのか。なぜ安全だという見解が消されるのか。

何か怪しいトリックが潜んでいるように思えます。

しっかり調べて考えないといけないと思います。

 

ちょっとズレますが、、、

ちなみに、これは、ワクチン問題に関しても言えることだと思います。

トランプは、ワクチン反対派ではありません。でも、すべてのワクチンが良いといっている訳ではありません。

調べると、トランプvsビル・ゲイツという資料があり、悪いワクチンを広めたいビル・ゲイツと、良いワクチンを作りたいトランプの戦いの歴史が2016年から始まっている言われています。トランプが、ワクチンに関して肯定的なことを最近いうのは、ケネディ元大統領の甥っ子で、反ワクチン（完全に反対しているわけではない。悪いワクチンが蔓延していることに対して警鐘を鳴らしている）運動の中心人物の、ロバート・ケネディ・ジュニア氏が2017年、トランプの要請に基づき、ワクチンの安全性を再検査する諮問委員会を率いるリーダーとなってから、その効力が出ているからなのではないか。彼は、これまでタブーとされていた、製薬産業という巨大な産業の腐敗と利害関係を指摘し、必要のないワクチン、体に害を与えるワクチンに対して断固反対しています。

 

 

 

希望

現在のパンデミックというカオスの中で、ディープステートとトランプの戦いが続いています。ディープステートが全てを乗っ取り人々が奴隷となる世界、それとも、ディープステート達に勝利して、私たちの自由と豊かさを手に入れ、自分たちで新しい世界作って行くのか、そのまさに、クライマックスの戦いのようです。

以下、オランダのJanet Ossebaardという女性の人で、おそらくQアノンで、現状を興味深い視点で解説している人の情報です。

 

25年ぶりに、軍事訓練がヨーロッパで行われているということをいっています。

30,000人ものアメリカ兵がヨーロッパ７カ国に到着し、さらに何十万人もの兵士たちが、現地で援助をしている、というのです。

現在、ヨーロッパはほとんどの国が封鎖、そしてほとんどの人々が自宅隔離です。

そんな中、彼らはマスクをつけず、入国しています。

 

同時に、今、多くの王室関係者達、バチカン聖職者、セレブ、政治家のコロナウイルス陽性、死亡というニュースが出ています。感染の心配がなさそうな人たちが。あまりに不可思議なことだと思いませんか？

本当に、ウィルス感染なのか？そうではなく、逮捕されたということではないのか？これは、大量逮捕の兆しなのではないか？人々の混乱に対応するために、軍が配備されているのではないか。

樹林がたくさん取り上げてきた、小児性愛犯罪、人身売買、カンニバルの巣窟であるハリウッドでも、トップ俳優達が、コロナに感染しています。

性的暴行で逮捕されて、牢獄にいるはずの、闇の大ボス、ハーヴィー・ウェインステイン（Harvey Weinstein）が、コロナ陽性というニュースが出て笑ってしまいました。

本当に、彼らは感染しているの？

何かが、おかしいですね。

Janetは、“トイレットペーパー騒動がありましたが、コロナウィルスに下痢症状が出ないのは助かりました”なんていうジョークも言いつつ、もう一つ興味深い情報を載せています。

 

ビル・ゲイツの家系についてです。

お金を辿ると、だいたい同じ人物にたどりつくというのは、もう皆さんお分かりかと思います。

コンピューターオタクの男子学生が、どうして、ここまで大金持ちになり、世界に大きな影響を与える人物になったのか、不思議に思いませんか？

Janetは、彼の家系図を説明しています。

彼のお父さんは、弁護士。そしてなんと、樹林がブログで何回も取り上げたことがある、Planned Parenthoodの役員を務めていた人物なのです！！

　

 

こりゃ、アウトだ　

でも、もっと驚きなのは、母方の家系です。

ビル・ゲイツの母親、マリー・マックスウェル（Mary Maxwell）から、９世代遡ると、Steven Giffordという人にたどり着きます。彼にはHannahとSamuelという子供2人いて、このHannah子孫を見ていきます。７世代下だると、なんと、41代アメリカ副大統領の、ネルソン・ロックフェラーにたどりつくというのです。

 

さらに、母親マリーから23世代遡ると13世紀となり、John Le Strange the fifthという人にたどり着きます。そこから、21世代下ると、なんと、現エリザベス女王に当たるのです！

 

つまり、ビル・ゲイツは、生粋のロックフェラー一族でした。

水銀の入ったワクチンを製造し、人口削減プロジェクトを遂行することは、彼にとっては使命なのでした。

-----以上、Janet情報-------------------

 

現在、トランプは、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）を壊し、

再建してます。数日前、Yahoo financeのニュースに、理事会の会長にトランプが就任したという記事が出ました。これが本当だったら、すごいことです。ディープステートにほぼ勝利していると思っていいのではないでしょうか！FRBが再建され、その影響は、IMFなどにも影響ができます。そして、今後、各国の中央銀行、大手銀行に影響が出てくることでしょう。

トランプになってから、ディープステートにお金が流れるのをとことん阻止されています。

もはや、もうディープステートは終わっていて、Qの指導のもと、世界は動いているのではないか？そう思えてなりません。Q主導のもと、経済リセット。私たちが待ちにまった“その時”が、くるということです！

 

 

今は、ディープステートとトランプを始めとするQアノン＆99％の人類との戦いだと思います。これからどうなるのか不安な人も多いと思います。

もしかしたら、備蓄の食料がなくなってひもじい思いを数日するかもしれません。wifiが落ちてネットが使えなくなることも数日あるかもしれません。預金封鎖になるかもしれず、お金持ちの方はお金を失う不安があるかもしれません。

 

でも、その崩壊の後の世界を見たい、と、果林はとてもワクワクしています。とても、楽しみです。

どうか、みんなさん、不安に思わないでほしい。怖がらないで良い、ということが言いたいと思い、今回ブログを書きました。そして、ツイートしようと思いました。

果林のアイドル、アメリカのDiamond and Silkさんも、数時間前、大丈夫だよ、というメッセージをyoutube とインスタで発信していました。

It will be alrightと歌っています。

動画のリンク

フェイクニュースに騙されないでください。自宅待機で時間がある今こそ、私たちはどんな幻想を見せられていたのか、真実は何なのか、一人一人が考えるようになったら良いなと思います。

 

Qのプランを信じましょう！

もう少し辛抱して、乗り切りましょうね！！

 

果林

新型コロナウィルスに関する情報：見えない菌と情報戦争！

みなさま、こんにちは！

 

とってもお久しぶりのブログ投稿です。

今回は、情報が多くて、ツイートするために小分けするのが大変になったので、

ブログにします。

 

世界的なニュースはより一層目まぐるしく出てきています。いろんなことが加速している！

そして、今は、寝ても冷めても新型コロナウィルス情報な毎日。

とんだ事態になっていますね

 

しばらくSNSおやすみしていて、出遅れましたが、オルタナティヴ系の海外ニュースや記事を読んだものから、今回の件について見てみたいと思います。

 

一般的には、今回の新型コロナウィルス発生の始まりについては、武漢の生鮮市場の人から、12月1日、人への感染が認められたので、そこで、動物から人に感染した、という感じで、マスメディアは報道していますね。

 

しかし、この新型コロナウィルスは、HIVの情報が組み込まれたゲノム情報を持つウィルスだと判明。（どおりで、エイズ治療薬が効く、と報道されていますね）専門家、生物科学兵器の専門家たちは、このようなウィルスは自然では発生し得ない。新型コロナウィルスは人工ウィルスだという見解が発表されるようになりました。

 

 

さらに、見ていきます。

 

2019年3月の、カナダと中国間での怪しい動き。

　　　猛毒ウィルスが、カナダのカナダ国立微生物学研究所から持ち出され、

　　　中国に持ち込まれた。

　　　カナダ政府は、この動きは、世界中の公衆衛生の研究にをサポートするため

　　　のもので、通常の動きだ、と説明した。

　　　しかし、なぜ秘密裏で行われたのか？

　　　なぜ中国政府はそれに対して苦情を申し立てたのか。

　　　事前に、中国政府に通告されていたはずだ。

 

　　　その4ヶ月後、カナダ国立微生物学研究所に所属する中国人ウィルス研究者

　　　たちが追放となる。カナダ国立微生物学研究所は、カナダで唯一の

　　　危険度４レベルに指定されているウィルス研

　　　究所であり、北米でも数少ない、世界で最も危険な菌（エボラやSARS、コロナウィルスなど）

　　　を扱う研究所でもある。

　　　（ウィルス持ち出しに関しては、関係者が、逮捕されたりしている。このあたりも、要調査です）

 

驚きの情報

ビルゲイツは、新型コロナ感染発表の3ヶ月前に、新型コロナウィルスにより6500万人がなくなることを予測、シミュレーションしていた！

 

2019年10月18日、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、世界経済フォーラムおよびビル＆メリンダ・ゲイツ財団と共に、2019年10月18日（金曜）にニューヨーク市で、世界的広域流行病マルチメディアシミュレーションの「イベント201」を開催した。深刻な広域流行病が経済・社会に及ぼす影響の緩和に向けた世界規模での官民協力の必要性を浮き彫りにするものです。（https://www.businesswire.com/news/home/20191019005036/ja/）

この会議には、国連職員、大手銀行、司法関係者、メディア関係者、疾病管理関係者などが参加。しかし、ウィルス感染の被害は、主に中国内とアフリカで発生しているにも関わらず、中国やアフリカからの代表者が参加していないのは、不思議な点だ。

参加者一部：

大手銀行

国連

ビル・メリンダゲイツ財団

Johnson and Johnson,

logistical powerhouses,

the media

アメリカ、中国の疾病予防管理関係者

 

 

なぜか、例にコロナウィルスが挙げれらており、6500万人が亡くなるという予測が立てられている。そして、偽情報が蔓延しないよう、パンデミック時に情報統制が必要だ、などというディスカッションやシミュレーションが数時間にわたって行われている。（恐ろしい！）

討論のなかで、様々な国家は統治するためのテクノロジーを仕込んである。SNSを統治すること、制限することが、必要であると言っている。

情報を支配し、コントロールすることが重要だ、と言っている。

結果的に、情報を統一する必要があり、それはWHOが行うべきだと言っている。　WHOは国連の傘下だ。そうすることで、陰謀論や偽情報に対応できると結論づけている。

（Omg）

 

 

実際に新型コロナウィルスが発生する2ヶ月前にこのシミュレーションが行われていたのだ。実際のコロナウィルス感染が発生している今、まさにこのシミュレーション通り、報道、情報規制、対策がされているのだ。

新型コロナウィルス感染確認直後、現地の医者Dr. Li Wenliang は、最初にSARSに酷似した感染が広がっていることを同僚に伝えたと言われている。しかし、地元保健機関から口止めされたのだ。この医師は、新型コロナウィルス感染により今月亡くなった。

 

シミュレーションがあった通り、情報は、全くもって透明性を持って伝えられていない。

 

その会議と同日の18日、2019年のミリタリーワールドゲームズ（The Military World Games）が、中国で開催された。開催都市は、なんと武漢。世界中の国々から軍関係者が武漢に集った。

 

 

ここにも、デカデカと、国連が関わっているシンボルが。

同日に、こんなこと有り得るのか？

(このときに、もしかしたら、アメリカ軍とCIAによりウィルス散布？)

 

2019年9月18日、武漢空港で、搭乗者がコロナウィルスに感染したことを前提とした緊急訓練が行われた。何万とあるウィルスが存在する中、なぜコロナウィルスなのか？

 

そして、なんと、ビル・ゲイツは、ウィルスの特許を持ち、さらに治すためのワクチンをすでに製造しているのだ！

 

2015年6月19日、イギリス政府関連のthe Pirbright伝染病研究所が、コロナウィルスの特許を申請し、2018年11月20日に認められた。

 

その、この伝染病研究所の最大の資金提供者は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団なのだ。2013年、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、この研究所に$189,232寄付している。

 

さらに、2019年11月には、the Pirbright Instituteのウェブサイトで、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、 “家畜の抗体ハブ”に$5.5 millionを出資したという記事を発表している。

 

抗体を見つけることで、ワクチンを作ることができる。

 

そして、Pirbright Instituteは、コロナウィルスの研究のために、研究者を募集しているのだ。今の、新型コロナウィルスが爆発的に発生する以前に、だ。

 

そして、10月18日のニューヨークのシミュレーション。18ヶ月の内に6500万人がコロナウィルスで死亡と予測。

 

ビル・ゲイツは自分たちでウィルスを作って、広めて、そのワクチンを作って売っている。。。

 

このビデオは、フィリピンの議会で紹介されたものだ。

 

 

(動画はここをクリック）

 

--------------------内容---------------------------------------------------------------

日に日に、新型コロナウィルスの被害は拡大している。そこで、現在では、中国に対する 生物兵器での攻撃だと言われ始めている。

オルタナティヴ系のメディアは個人のジャーナリストたちの情報によると、12月1日、最初に新型コロナウィルス感染が認められた人物は、生鮮市場に行っていない人物だったと発表している。

武漢のウィルス研究所では、SARS研究が軍事使用目的のために行われている。世界で、少なくとも、３国が同様の研究を行なっている。アメリカ、ロシアそして中国だ。

 

2014年、伝染ウィルス研究のための生物実験研究所が、中国とフランスによって、中国に設立された。その場所が、武漢なのだ。

 

続いて、2015年、ビル・ゲイツが出資するイギリスのPirbright 研究所が、コロナウィルスの特許を申請、2018年に取得した。その特許取得により、関連の病気に効果的なワクチンを製造することができた。

 

ビル・ゲイツは生物テクノロジー会社に出資している。その会社というのは、今、武漢で発生した新型コロナウィルスに対してワクチンを製造している会社なのだ。

 

新型コロナウィルス感染発生の2ヶ月前に、6500万人が死亡と予測していたゲイツ。アメリカ軍とCIAが、新型コロナウィルス製造に直接携わっていたとしても驚きではない。

 

2014年のエボラ出血熱流行のとき、エボラウィルスとエボラワクチンの開発には、ゲイツとソロスが出資しているシエラレオネのケネマ生物兵器研究所が関わっていた。

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武漢のウィルス研究所について、Daily Mailが記事を出している。

中国は、SARSやエボラを研究するため、武漢に研究所を設立した。アメリカの生物安全専門家は、2017年に、菌やウィルスは、その研究所から“逃げて”しまうこともあり得、感染の発生源となり得ることを警告していた。

 

 

これから、注目は、生鮮市場ではなく、武漢のウィルス研究所に疑惑の目がいく。国内のハブ空港があり、世界の都市と60ルートもの直行便が通っている、人口1200万人、中国で6 番目の経済大都市である武漢に、世界で数少ない猛毒ウィルスを扱う研究所があるのはなぜ？

 

ビル・ゲイツは、コロナウィルスの特許を取得していて、すでにそれを解決するためのワクチンを作り始めている。

発生の６週間前に、フォーラムで演習を行っている。

同じ日に、武漢では国連も参加しているミリタリーワールドゲームズが開催された。（アメリカ軍も300人参加。アメリカ軍とCIAがこのときウィルス散布？）

9月には、武漢空港でコロナウィルス発生を想定した訓練が行われていた。

 

ただの偶然？そんなことがあり得るのか？

 

 

ビル・ゲイツが様々な場所で、何年も前から、生物兵器の世界的な危機を訴え、戦争と同じだとして、ウィルスは兵器になり得るため、危機感を持っていなければならないと警告していた。

 

ウィルスの研究や公衆衛生関連に多額の出資をしていたビル・ゲイツたちの動きとは反対に、トランプは、感染病の研究やCDC（アメリカ疾病予防管理センター）の予算カットを行うなどの対応をしていた。2018年、トランプは、アメリカ疾病予防管理の予算を、$65 millionカットした。2020年、伝染病や人獣伝染病のための政府予算を20%カットした。

 

ちなみに、2019年9月に辞任（解雇された）した、トランプ元アドバイザーのJohn Boltonは、辞任した時期（新型コロナウィルス発生の数ヶ月前）に、ゲイツの財団と病原体の伝染について、ディスカッションをおこなっていた。

トランプは、ディープステートに対抗している。やはり、何か事情を知っているようだ。。。。。

 

中国とアメリカの貿易戦争のヒートの中、それにこじつけるかのように、マスメディアはまたトランプを陥れるシナリオを作っている。

メディアではあまり報道されていないが、2018年から、鳥インフルや、熱ウィルスで豚産業、養鶏産業など、中国の家畜農家、産業への大打撃が続いている。

そして、今回、人に感染する新型ウィルスの発生。

 

アメリカの仕業という人もいるが、ホワイトハウスは、コロナウィルス感染の原因を突き止めるために、専門家たちに調査を指示をした。中国と協力して、対応すると発表している。貿易戦争のためのパンデミックだとは思えない。

 

中国の旧正月に合わせて（世界的に中国人の大移動が発生する時期）発生したのも、偶然なのか。

 

 

これは、ビルゲイツたちの、人口削減の一環か？

世界でも、数少ない危険度４に指定されているウィルス研究所の位置の偶然。

中国で6番目の経済大都市である武漢に、猛毒ウィルスを扱う研究所があるのはなぜ。

そして、パンデミックが起こると早くから予測し、情報統制の必要性を訴えていた国連とその背後の関係者とは？

 

中国が経済大国１位から陥落するとなると、次はどこの国が上がってくるのか？

5G問題、Huawei問題、ウィルス攻撃による中国家畜産業の低迷、

誰が中国をアタックしているのか？目的は？誰が？

 

 

オーストラリアの山火事

（話しは飛びますが、これも関係しているようなので書きます。）

2019-2020年、世界を賑わした出来事といえば、他に、オーストラリアの山火事がある。多くの、貴重なオーストラリア大陸の動物たち、そして、人々も犠牲になった。しかし、オーストラリア、特に南部にいるみなさんはわかると思うが、それほど暑い夏だっただろうか？むしろ、冷夏だとも言われているのに、なぜ、あんなに大規模な山火事が発生したのだろうか？水不足、乾燥だけが原因なのか？

 

古代昔から、オーストラリアには山火事があり、これは自然の摂理だ。

先住民たちと地元の住人が、毎年、天気を予測して野焼きなどを行い、大規模な山火事が起こらないよう、対応してきたのに、なぜ今年は、これほどまでの山火事になったのか。

 

実は、オーストラリアの山火事の主な原因は、人為的なものであるというのは、すでに統計で出ている。証拠もあるのだ。

 

オーストラリアの議会では、NSW州のオーストラリア自由党C Fierravanti-Wellsが、発火の原因について発言をした。

 

（動画はここをクリック）

 

 スクリプト

 

--------------内容--------------------------------------------------------------------

 

毎年オーストラリアには山火事が発生するが、衛生のカメラによると、落雷などの原因は13%ほどだ。

 

1997-2009年の調査によると、40%が意図的に火災が起こされたものとなっており、47%が事故だ。

 

30-60歳の男性が一番放火する年齢層で、90％が男性だ。

 

犯人を見つけられていないケースもある。

多くの動物、人が犠牲になった。被害は甚大だ。

誰が、放火しているのか。なぜ放火するのか。

個人なのか、それとも背後に組織があるのか。

明らかにしなければいけない。

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ここに来て、事の発端の真実を明かそうと動きが出ている。

オーストラリアの山火事、ウィルスの発端、その背後には、誰かがいるのではないか。同じ人物、グループなのではないか。

 

 

何のために？ 誰が？

 

 

新型コロナウィルスニュースに紛れて、ロシア疑惑問題に関して驚きのニュースがあった。米司法省は、マケイブ前ＦＢＩ副長官の捜査を打ち切ったのだ。

トランプは怒っている。長官のバーは、ディープステートだったのか？

トランプとバーの間で一体何が？

バーが司法長官を辞任するようだ、とマスメディアが騒ぎ立てている。

バーは一体どっち側の人間なの？

トランプとバーの関係はどうなっているのか。

 

 

目先の、マスメディアが報道するシナリオに踊らされていはいけません！！（自戒）

トランプやQの動きも見つつ、冷静に客観的に、見ていきましょう。

 

 

でも、手洗いうがいを十分に、どうぞ、みなさまご安全に😷🙏

 

最後まで、お読みいただきありがとうございました。

 

それでは、また！

 

果林🍐