日進裁判課の競売 安倍国債競り落とし 日進市

福岡だい
2019.09.29(Sun)
幻聴で思った事その４
日進裁判課の歴史は、大が小学校５，６年の時、または４年の時裁判課を建てると言ったところから権利の取引が始まっている。また、大は、最初は、３０最後頃国選弁護人の拝命と合わせて私立に日進裁判課として折戸の折戸病院のように公立とは違う組織として設立された者と同じように大の日進裁判課は、私立であり、それを短期の猶予期間で４億円の国債を償還して先払いで日進裁判課を投資して、更にその後、国債で負担した理由は、個人が代金を保証する必要ないという判断で国が買い付け、日進裁判課という組織の結成その者は大が２０歳を迎える前であり、魔法専門学校の家庭裁判所と言ったのが創始の始まりであったが、そのとき裁判課長と奇遇な暮らしをして統合失調症を日進裁判課と生きてきた。しかし、まだ、その時点では大は日進裁判課の発起人であり、社長であった。これは魔法専門学校日進裁判課の社長だったということであるが、株が負担されたのは３０歳の頃の歴史となっている。先ず２０から元農協坂口被告や、消防団信男被告を無罪弁護をしたのが始まりで、大は２０年近くの弁護生活を共にしてきた。そして、３０歳の頃無事に発起が成立した後政府が買い取っている。買い取り金額は原価と同額の４億円が始まりだった。これは、榮不動産から４億円差し出したが、まだその時点では榮不動産は１９億円会社であった事実だった。あとで拘禁直前に投資した資産で３８０６５０万円になっている。日進裁判課は、福岡大が、４０歳で東京最高裁判長官から簡易裁判官の称号を拝命している。そして４１歳の頃大は、内閣の任命を以って公認裁判官になったが、まだ法曹資格は準備しているので、大はまだ司法予備資格が合格していないこの道のりは非常に長い者であるが、正規社員としての裁判官を目指すなら司法資格という法曹資格は避けて通れないが、大はまだ公判であるトライアルの最中であるとしている。法曹になると、秘守義務が課せられ公開できなくなるので甲乙丙丁で表すなどもっとセキュリティを強化して判例を公開しなければ成らない。秘守義務が有る限りは、法曹になった時点で病院の裁判権の公開が実名で出来なるので、司法資格からは実名公開が出来なくなることを了承していただき、公開判決権は弁護士同然個人情報の裁判情報の公開が一切保障されなくなるので法曹は、ABCDで表したり甲乙丙丁としたり、XYZと表記したりして公判以外を対応している。４０歳の頃、リース契約を結び岩田匡が代表となったが、もはや岩田匡は代表の資格は無い。この様な方が、他の人から採用した人材をリストラして一人会社を目指した事は断じて許さない。リース契約とは、日進裁判課からの収入のみで所有権を岩田匡に移行するという契約であり、債権は大が買い取り、１６億円の先払いの債権は大が清算人として負担したのであって岩田匡は一銭も払っていない。岩田匡が、２億円資本会社をたった１千万円の資本金で岩田の費用で全面的に払ったと主張したが認めない。これを買うには４０年間掛かる計算となる。岩田匡が債権を負担した事は事実ではない。全面的に大が立替えたにも拘らず、岩田匡の即座の財産と認める事は出来ないとお断りを入れさせてもらい、もう日進裁判課では無い、不信任決議案を大が責任を取らせ、強制退会をしていただいたので２０億円払った安倍内閣総理大臣が競売で買主と成り、是を上回るよう競り合う債権は無い。