心不全再発予防に向けて新指針が発表される（「心不全120万人、遺伝子検査で再発予防 3月に新指針」 2025/1/20 日本経済新聞電子版）。慶應義塾大学と横浜総合病院の研究で心筋炎・心膜炎になるリスクが高くなっていることがわかっている（投資家の目線992（COVID19ワクチン接種と流産） 参照）。心筋炎や心膜炎による炎症のダメージにより心機能が低下すると心不全の原因にもなる。
追記：慶應義塾大学と横浜総合病院の研究結果はアメリカ国立生物工学情報センター（NCBI）のHPからも見られる。
帯状疱疹のワクチンの定期接種も開始される。原則65歳以上が対象だが、60〜64歳のエイズウイルス（HIV）による後天性免疫不全で免疫機能に障害がある人も対象となっている。帯状疱疹は免疫力の低下によっておこる（「帯状疱疹の定期接種来春から 65歳対象、経過措置も」 2024/12/18 日本経済新聞電子版）。2023年5月8日に新型コロナウイルス感染症が第5類に移行されるとともに、官民連携で「げんきな免疫プロジェクト」が立ち上がったが、日本政府は日本人民の免疫力低下を懸念しているのがわかる。
追記：
2025/2/1
免疫機能の低下とその結果生じる帯状疱疹については、福島雅典京都大学名誉教授が指摘していた（「コロナワクチン後遺症の真実」取材 秋山千佳 文藝春秋2024年4月号）。
厚生労働省がED治療薬を処方箋なしで購入できるようにする検討を始めた（「ED治療薬、処方箋なしで購入解禁を検討 厚生労働省」 2024/11/26 日本経済新聞電子版）。mRNA新型コロナ「ワクチン」は精子細胞に有害な効果があるとも報告されている（投資家の目線992（COVID19ワクチン接種と流産）参照）。ED治療薬を購入しやすくする施策は、傷つけられた精子細胞による不妊問題を補い、少子化を少しでも緩和しようとする政策に見える。
米国は着色料「赤色3号」の食品への使用を禁止する。発がん性への懸念が原因のようだ（『米国、着色料「赤色3号」の食品使用禁止 発がん性懸念』 2025/1/16 日本経済新聞電子版）。立憲民主党の原口一博衆議院議員が新型コロナ「ワクチン」接種後の悪性リンパ腫を発症した。トランプ氏は、スポーツ・フィットネス・栄養に関する大統領諮問委員会からホセ・アンドレス氏の解任を表明するなど（「トランプ氏、バイデン氏任命の当局者4人を解任」 2025/1/22 ダウ･ジョーンズ配信）、トランプ政権は人民の健康に気を配っている。
追記：米保健福祉省は飲酒のガンリスクにも言及し始めた（『飲酒に高いがんリスク アメリカ政府「たばこ並みの警告を」』 2025/1/4 日本経済新聞電子版）。ヤング・ミ・リー氏と沖縄キリスト教学院大学のダニエル・ブローディ博士の論文には、新型コロナ「ワクチン」導入後、「ターボ」がん、およびさまざまな自己免疫疾患の発生率が増加していることが書かれている（投資家の目線992（COVID19ワクチン接種と流産）参照）。
トランプ米大統領はWHOからの脱退を表明した。味の素株式会社は製品の原料となるグルタミン酸ナトリウムについて、HP（味の素®の原材料は何？製法は？安全なの？ | 味の素株式会社）で『国連食糧農業機関（FAO）と世界保健機関（WHO）の合同食品添加物専門家会議（JECFA）が、グルタミン酸ナトリウムの安全性を評価し、「グルタミン酸ナトリウムがヒトの健康を害することはないので、一日の許容摂取量を特定しない」との結果が出されました。（中略）1995年にはFDAの委託により、米国実験生物学会連合（FASEB）が評価を実施し、この報告書に基づき、FDAが安全性を再確認しました』と安全性を誇示している。WHOから脱退し、アメリカ食品医薬品局（FDA）の見直しを表明するトランプ政権下の米国で、同社の主張は安全性の証明にはならなくなるだろう。トランス脂肪酸の問題といい、日本と同じレシピでは、加工食品を米国に輸出できなくなっていくだろう。
（ご参考： 投資家の目線717（味の素社長のインタビュー）
追記：
2025/2/11
「調味料（アミノ酸）」（うま味はグルタミン酸ナトリウム）には発がん性の危険があるなどの症例報告もあるという（週刊金曜日 2025/2/7 1507号 「新・買ってはいけない」）。これだけ癌に警戒感が強まっているなか、グルタミン酸ナトリウムは規制が強まる方向にいくと考える方が妥当だろう。
2025/4/24
↓「赤色３号、赤色４０号、青色２号、緑色３号はいずれも動物のがんや腫瘍（しゅよう）との関係が指摘されている。赤色４０号、黄色５号、黄色６号には発がん物質が含まれるという指摘もある。 青色１号と黄色６号は人の細胞にとって有害な可能性もある。黄色５号はわずか１ミリグラムでも、敏感な子どものイライラや落ち着きのなさ、睡眠障害の原因となり得る。」と、人工着色料の健康被害が書かれている。
トランプ米政権、食品流通網から人工着色料排除の計画発表へ 2025/4/22 (CNN.co.jp)
