2021年の死亡統計が発表されていたので、その内容をご紹介します。
それによると、総死亡者数は昨年より67,101人も増えて戦後最多の1,439,856人となりました。
そのため、この死亡者数の増加を問題視する人がいますが（参考：東洋経済ONLINE「日本人は｢超過死亡増加｣の深刻さをわかってない」）、これはデータの分析を誤ったことが原因のように思われます。
というのも、2014年からの死亡者数の変化をグラフ化すると、昨年の死亡者数の増加は、2020年に死亡者数が大きく減少した反動であることが分かるからです。
【総死亡者数の変化】
つまり、コロナ予防のための徹底した感染症対策によって、通常なら死亡するはずだった人が延命したため、2020年に総死亡者数が大きく減少（前年比：8,338人減、予測値に対しては32,116人減）し、その翌年になって別の原因によって死亡する人が増えたと考えられるのです。
このことは、死因別に死亡者数の変化をグラフ化すると明確になります。
【死因別死亡者数の変化】
これを見ると、肺炎などの呼吸器系の病気が原因で死亡した人は2020年に大きく減少（20,507人減）して、2021年は微増（2,763人増）となっているのに対して、老衰で死亡した人は感染症対策とは無関係に2020年も増加（10,577人増）し、特に2021年には大きく増えて（19,587人増）います。
これは不思議なことではなく、90歳以上の人口は、2004年に100万人を突破し、2017年には200万人を超えたと報道されているので、通常なら別の病気で亡くなっていた高齢者が、感染症対策のおかげで延命し、その後老衰で亡くなったと考えれば説明がつくようです。
次にインフルエンザが原因で死亡した人の変化を見てみると、2020年には前年比73％減の956人だったものが、2021年には前年比98％減の22人と、撲滅寸前のところまで激減しています。
【インフルエンザ死亡者数の変化】
これは、マスクや手の消毒の効果もあるかもしれませんが、やはりほぼ鎖国状態となって外国との交流がなくなったことが最大の原因ではないでしょうか？
最後に、コロナが原因で死亡した人の変化ですが、2020年は3,466人、2021年は16,784人、そして今年は10月末までに26,409人（厚生労働省のホームページより）が亡くなったとされています。
ただし、この数字には注意が必要で、例えば愛知県では第７波の死亡者が400人以上いるそうですが、コロナ肺炎で死んだ人はいないそうです。（次の動画を参考にしてください）
これはどういうことかというと、死亡後の検査でコロナ陽性であれば、交通事故死でもコロナ死と判定されているためです。
したがって、今後我々が目にするニュースにおいても、こういった不可解な処理によってコロナの情報が歪められている可能性があることを考慮する必要がありそうです。
