熊本の地震拡大～福山でもスマホが通知

　ホセ・ムヒカ前大統領の言動は『自然と人類の幸せ』を教えてくれる。今の日本にとって多くの方に耳を傾けていただきたい言葉だと紹介していたが、熊本で長く続く地震が発生した。ネットで調べると、いろいろ教えてくれる。「中央構造線」のことも知り、ここに紹介しておいた。その後、「NHKスペシャル　巨大災害　地震列島」（動画）を探していたら録画を紹介していただいていた。

　地球にはマントルに乗って動くプレートがあることは知っていたが、プレートは大きなものではなく、粘弾性のあるマントルに乗かっかていてマントルがゆっくり動くので固まったプレートが壊れて小さくなる。そのプレートが動いた痕跡が地表まで現れるのが断層なのだろう。活断層が震源ではなく、マントルによって動くプレートの破壊ないしは歪が震源なのだ。海底でのプレートの動きは津波を引き起こすが、地上に続くプレートの動きの影響で断層が崩壊したりずれたりして、地表の被害が大きくなっているのではないか。地震のエネルギーが高まっているということは、プレートの歪が地表の振動に及ぼすまでのタイム差のことだろう。私は専門家ではないが活断層の動きはプレートの歪の影響と考えると理解しやすい。今、ＧＰＳによる地表の僅かな動きから、プレートまでの震源地と亀裂を研究してデータが集まっている。


割れるプレート 著作権とやらでブロックされました。
（上記動画の24分10秒からご覧ください。）
ＮＨＫスペシャル「巨大災害　地震列島日本」　2016年4月3日

　私の若い頃はメンデルの遺伝学を教えられたが、今は遺伝子解析で遺伝を説明する時代になったように、科学の発達のスピードは素晴らしい。しかし、ＧＰＳと震源地の情報を使った地震の研究は始まったばかりで、地震の時期と規模を正確に予知することは、時間的にも距離的にも人間の生きているスケールを越えるので人知を超え続けるであろう。研究の進展には期待するが、地球に暮らす人類には、いかに地震の被害を小さくするかしか対応策はない。

　地震の被害を小さくするためには、地方では公的機関を避難所とするために、大きな地震に耐えられる強度とし、電気、水道のインフラも地震対策をしておくべきだ。地震に備えて生活必需品も保管しておくことも必要だが、道路が分断される可能性があるのでヘリコプターによる輸送体制も完備しておく必要がある。

　被害を小さくするためには、東京一極集中の首都機能の地方分散を急ぐべきだ。また、災害援助にどういう思惑があるのか知らないが、米軍の危険なオスプレイの救援を頼むより、一億総活躍の発想があるなら自衛隊の総動員体制で救助と避難作業に当たるべきだ！　自衛隊は国民の命を守るために存在するのだから。

　参考：巨大災害　日本に迫る脅威　地震列島　見えてきた新たなリスク（録画あり）
　　　　巨大災害　日本に迫る脅威　日本列島のプレート構造の詳細　04.16.2016　　　　　　　　　
　　　　「熊本地震は南海トラフ地震の前兆かもしれない」専門家が警告
　　　　マグマ九州M8クラスの直下型は巨大地震になる可能性
　　　　「今までの経験則から外れている」連続する地震、南海トラフなどへの影響は
　　　　熊本地震でオスプレイ投入の一方、輸送能力がより高い自衛隊のヘリが棚ざらし！
　　　　何度でも言う、オスプレイ投入は安倍政権の震災政治利用だ

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　熊本の震度７の地震には驚いたが、１週間の注意情報にも関わらず本日、深夜の１時半ごろ阪神大震災級（Ｍ７．３）の本震があった。福山でもスマホが知らせてくれた。
　地球にとって一週間は針の先の同じ点のようなもの、前日の余震で自宅に帰っておられた方が亡くなられたとは悔しいばかりだ。地震の問題は何時起こるかではなく、将来起こると予測されている場合は、それを避けるための方策を最優先にしておくのが、政治や経済の責任だ。福島の原発被害は、災害よりは経費節減を重視したことに原因がある。人類にとって生きた地球の身震いからは逃げるしか道はない。大惨事の原因となるものの運転を止め、逃げ場を準備しておくことが政治に求められる。

　今、群発地震が中央構造線上を熊本から別府湾方面へと北東に、さらに南西に向かっても拡大している。九州阿蘇から別府湾へと震源地が移ると瀬戸内海の津波も想定されるというが、瀬戸内海には「7月下旬再稼動を目指す姿勢は崩していない」とされる四国電力伊方原子力発電所があり、南西の方向には「再稼働前の厳重なチェックにパスしており、今回の地震が起こったからといって、その前提は崩れていない」とされる九州電力川内原子力発電所が存在する。

　地震災害の時期や規模の予知は人知を超えるものであり、原発を稼働することを前提にした原子力規制庁の安全基準には科学的根拠がない。地震国日本においては、どの程度の準備を備えておくかということではなく、危ない施設は造らない、稼働しないことを優先するのが自然災害に対する誠実な対応である。自然災害の可能性を無視することは、国民の命を守らない重大な政治犯罪だ！

参考：中央構造線を東へ移動する熊本地震
　　　中央構造線上の他地域大地震発生への警戒を
　　　愛媛県や熊本、大分県で震度５弱の地震　2015/07/13(月)
　　　四国電力・伊方原発
　　　「九州でM8クラスの直下型巨大地震が起こる」と予測していた
　　　木村政昭ホームページ(近年予想される大地震と富士山噴火予想図)
　　　震源が南西に広がるのに鹿児島を映さないＮＨＫ

　一刻も早く原発の運転を止めねばならない。次には東京に集中している首都機能の地方への分散を急ぎ、東京オリンピックの中止、返上も急いで決めるべきだ。東京直下型の地震が起きてからでは、取り返しのつかないことになる。原発運転、東京一極集中、オリンピック開催のメリットなど、自然の驚異の下では一瞬にして吹き飛ぶだろう。

　今、地球は活動期にあり、火山国日本は地方分散で危機を分散させねばならない危ない時期にある。今回の地震はその警告であり、大至急で自然災害対策の日本改造を考えることが、お亡くなりになられた方、被害にあわれた方への真の供養と慰めになろう。

　政治の基本は国民の命を守ること。一国の首相は雨を心配するよりも、すぐにやらねばならない大仕事がある。急ぐべきは先に示した３件だが、国民の命を守るという集団的自衛権は国民の命を危険に陥れる。国民を守ることは集団的自衛権で自然や社会を破壊することではなく、武器の生産と使用に税金を使うことでもなく、アベノミクスで格差を拡大することでもない。今、災害救助に駆けつけている自衛隊を軍隊ではなく、日本が誇れる世界災害救助隊に育て、地球の活動期にある世界に貢献していくべきだ。
　参考：安倍官邸が最初の地震の後、熊本県の支援要請を拒否！
　　　　安倍政権は「熊本巨大地震」をも利用する“血のナチス”政権
　　　　熊本大地震の地震活動、南西側にも拡大！気象庁が会見で注意喚起！南には川内原発が・・・
　　　　地震大国・日本で生きる知恵、原発はゼロが正義、核保有は大馬鹿
　　　　安倍首相が震災対応よりTPPを優先せよ、と国会審議を強行！「被災者支援」は口だけ
　　　　【熊本地震と川内原発】「想定外ない」田中委員長が強調する安全神話
　　　　やる気があるのか？　安倍晋三と菅義偉の悪党コンビ

初稿　2016.4.16　更新　2016.4.26