使える英語力って？

外資系企業とのネットワークが深く広い事から、これまでに寄せられた英語力のニーズを振り返ってみました。

面白い変化は、1995年位にわかに「帰国子女」ニーズが高かった事があります。が、3年位で全くこの条件は消え去り、かわりに語学力の条件に「きちんとした日本語が使える事」という点が入っていた時期があります。その後、インターネットが普及し始めE-Mailでやり取りが出来るようになると、会話力よりライティング及びリーディング能力重視というような但し書きが入った時期がありました。

企業から寄せられる英語力についての条件はTOEICで示される事がほとんどですが、下記のような状況によって個別のポジションのニーズには差が出てきます。

・ローカリゼーションが終わった企業だと社内に外国人が全くいない外資系企業があり社風も日本企業と変わりない場合には会話力より読解力重視
・ポジションタイトルが上に行けば行くほど本国との折衝が多く非常に高い会話力が必要
・直属の上司が外国人の場合には高い会話力が必要ですが、最近は日本語の堪能な外国人が増えて来ているので要チェックです
・外資系企業といっても、ドイツ系、フランス系、スペイン系など様々ですが、共通言語は英語です。但し、第二外国語同士なので、アメリカ系企業に比べると若干低い英語力になります
・職種により求められる英語力には差がある
・本人のキャラクターによりスコア以上の会話力を出せる事がある
・社内あるいは社外の外国人とのやり取りのどちらが多いかによって求められる英語力に差がある

思いつくままにランダムに挙げてみましたが、要は、どのような場で必要とされる英語なのかによって、「使える英語力」にはそれぞれに違いがあるという事です。

「外資系企業で必要とされるTOEICスコアについて」というようなテーマで良く雑誌社から取材を受ける事があるのですが、一般論ではなかなか表現できないもどかしさを常に感じます。上記を頭に入れた上で、尚、TOEICスコアを知りたいと聞かれますから、外資系企業の場合には800前後は最低でも欲しい、日系企業ですと750前後からと答えています。昨今は代表者が外国人という日系企業が出てきたり外国人エンジニアが多くいるので、これもケースバイケースです。

ビジネスパーソンに「瞑想」の薦め

三年ほど前に、社内でPCを使う量が絶対的に増えた事が原因だと思いますが眼精疲労から肩こりがひどくなり、また、冷房病が再発した事もあり整体に通いました。そこで出会った整体師さんから気功を薦められ、中国は青島出身の先生に気功を習い始めました。当時は、へんな宗教だったらどうしようとおっかなびっくり教室を訪問した記憶があります。それ以来、全く風邪も引かなくなり、集中力も高まっているようです。深い睡眠も得られるので、肉体的・精神的な疲労感を感じることがありません。

現代人はあまりに頭で考える事が多くなり、それをONの状態とするとOFFの状態で感じる事あるいは何も考えない時間を意識的に作らなくてはバランスが取れないそうです。で、気功は「瞑想」することとイコールであると気功師の先生は仰っています。

気功自体はある型を覚えていけば良いのですが、その前に体の全てを緩める事からスタートします。これが、まず、出来ません。至る所に筋肉の緊張が見られ何度もチェックされ無駄な力を指先や顔からも抜く事を徹底的に教えられます。次に雑念をストップさせる事。これが「瞑想」の効果に繋がるのですが、こちらも未だに難しい。次から次へと音楽が流れるように雑念が浮かんでは消え浮かんでは消え・・・情報サービス産業にずっと身をおいてきた私にとって「何も考えるな」という事ほど難しい事はありませんでした。

当時、ちょうど「TIME」に特集記事があると聞き取り寄せて見たところ、欧米ではエリートが「瞑想」を習慣にしているとか、小学校で「瞑想」タイムを行っている写真などが掲載されており、意外でした。そして続くヨガブーム。ヨガも気功も「瞑想」がベースにあるようです。

「瞑想」は副交感神経を活発化させ、脳内にアルファー波を充溢させるので、深いリラックス感を得られ、ストレス発散以上の効果があるようです。ジムで筋肉ばかりをシェイプさせてきた私には新しい価値観です。

「米IBM技術者→教師への転職支援」

9月26日の日経新聞に表題の記事掲載がありました。

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　米IBMは同社の技術者が小中学校や高校の理数系の教師に転職するための支援制度を来
年一月に試験導入する。まず、100人程度を対象に教員資格取得のための費用を提供する。
米国では教員不足が問題化しており、これが生徒の学力低下を招き、やがては産業競争力
に悪影響を及ぼすとの懸念が広がっている。IBMはこの問題に企業としても対応する。

　転職支援の対象は勤続十年以上の管理職で数学または化学の学士号保有者。教員資格
取得のために三ヶ月の有給休暇と一万五千ドルの費用をIBMが負担する。IBM社員の多いニ
ューヨーク、ノースカロライナ両州で始め、順次地域を拡大する。

　米労働省によると、米企業は2008年までの三年間で600万人の新規技術者を必要とする一
方、技術者を育てる数学・化学教師は26万人不足している。企業は外国人技術者の採用や国
外への業務移転で技術者不足を補うため、米国全体の技術力や産業競争力の低下に繋がる
との指摘がある。

　IBMは技術者の経験と知識を若い世代に伝える仕組みを通じ、米国の技術力低下を食い止
める事に貢献したい考え。中高年対策の意味合いもありそうだ。

　米大手企業のCEOではIBMのサミュエル・パルミサーノ氏のほか、GEのジェフ・イメルト氏、
シスコシステムズのジョン・チェンバース氏らが教育環境の悪化に警鐘を鳴らしている。
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日本国内の民間と教育界の動きでは、公立小中高の校長に民間から採用された人数が今年
の4月1日時点で100人を越え103人になっています。（文部科学省調べ）2000年に学校教育法
施行規則が改正され、教員免許が無い民間人や「教育に関する職」に10年以上就いた経験の
ある人を校長に登用出来るようになってからの延べ人数です。約36.000人いる公立小中高の
校長の中では、約３％という割合。民間人校長の前職は企業の幹部社員が多く業種は多種多
様。文部科学省は「教員の意識改革や機動的な学校運営につながる」（初等中等教育企画
化）として、優れた民間人や学校事務職員の校長登用を後押ししているとの事です。

米IBM社の試験導入は、「early retirement plan」の一環でしょうし、対象者が「勤続十年以上
の管理職」なので年齢層としては割合高い方に集中するのでしょうが、とても頼もしい試みと思います。

日本も更に進んで、経済界から、文部科学省や厚生労働省を横断的に動かすメッセージがそろ
そろ出てきても良い頃と思いました。