インターネットで批判的なコメントが殺到する炎上事件。ネット中が批判一色になっているように感じられます。しかし、ネットに詳しい識者の間では「炎上を起こすのはごく少数の人だ」と認識されています。意外に思えるかもしれませんが、これを裏付けるように「炎上参加者はネット利用者の0.5%にすぎない」と、統計的な分析によって示した専門書が今、注目を集めています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160523/k10010531831000.html
インターネットで批判的なコメントが殺到する炎上事件。ネット中が批判一色になっているように感じられます。しかし、ネットに詳しい識者の間では「炎上を起こすのはごく少数の人だ」と認識されています。意外に思えるかもしれませんが、これを裏付けるように「炎上参加者はネット利用者の0.5%にすぎない」と、統計的な分析によって示した専門書が今、注目を集めています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160523/k10010531831000.html
報告された事故の3分の1は製造段階で問題があったリコール対象の製品で起きているということです。
このため、NITEは、ふだんとは違う音や臭いなどがあった場合は直ちに使用を中止するほか、使用している製品がリコール対象になっていないか、メーカーなどのホームページで確認するよう注意を呼びかけています。5月26日 16時34分
32万3000人の死者が出ると想定されている南海トラフ地震の新データが判明した。データによると、地震の発生確率は30年以内に70%、津波の高さが想定より高くなる地域もあるとのこと。三重県、高知・安田町、名古屋市、和歌山県、CIDIR 吉村孝志教授が作成した津波のCGを流した。最も高い津波が想定される高知・土佐清水市では30分で34mの津波の恐れがある。また大阪府では約4500人、愛知県で約2万3000人、また東京でも23区に3mの津波の恐れがあり約1500人の死者数が想定されている。政府はM9.1の地震が発生した場合、最悪のケースで死者32万人 負傷者63万人などの被害を想定している。
今回地震の引き金となる南海トラフでの“ひずみ”の解析を海上保安庁 横田裕輔海洋防災調査官付らが初成功した。その結果、高知県沖と愛知県沖で1年間に5cm以上海底が動いており、こうした場所にはひずみがたまっていることが判明した。南海トラフで30年以内にM8からM9クラスの地震が発生する確率は70%程度だと言われていた。しかし今回のデータからはら確率はさらに上がるという。東京工業大学 本蔵義守名誉教授は、南海トラフ巨大地震さらに10%上がると分析した。また筑波大学 八木勇治准教授は、津波の高さと到達する地域が拡大する可能性を指摘した。2016年5月26日放送 5:25 - 8:00 TBS あさチャン!
ロンドンの不動産価格は値上がりが続いていて、不動産投資は株式投資よりはるかに高いリターンを生むとみられている。住宅価格が高騰しているのは、ロンドンの人口は増加しているがマンションの開発が進んでいないから。三井不動産はBBCから土地を買い上げマンションや商業施設を開発している。一方で不動産価格の高騰について大和総研の菅野センター長は、バブルであると警戒している。英国がEU離脱となるとバブル崩壊の引き金を引く可能性が高い。EU離脱を問う国民投票は6月23日に行われる。
2016年5月17日放送 23:00 - 23:58 テレビ東京 ワールドビジネスサテライト
水戸市や城里町などで、うその電話で金をだまし取る、いわゆる「ニセ電話詐欺」が多発していることから、県警察本部は県央地域に「ニセ電話詐欺多発警報」を出して注意を呼びかけています。
県警察本部によりますと、今月20日、城里町に住む69歳の女性が「知人の女性を妊娠させてしまい、示談金が必要だ」などという長男をかたる男からのうその電話を信じて200万円を指定された口座に振り込み、だまし取られたということです。
水戸市や城里町などでは、こうしたいわゆる「ニセ電話詐欺」が24日までの30日間に9件発生し、およそ900万円の被害が出ているということです。
このため警察は、水戸市など県央地域の8市町村に「ニセ電話詐欺多発警報」を発表しました。
警報は今月31日までで、この間、被害者が現金を振り込むよう指示されるケースが多いことから、金融機関でのお年寄りへの声かけを強化するほか、警察が設置したコールセンターから県央地域の住民に集中的に電話をして注意を呼びかけることにしています。
警察では『現金を渡せ』とか『インターネットのサイトの未納料金を電子マネーで支払え』などという電話には注意し、警察に相談するよう呼びかけています。
05月26日 08時09分http://www.nhk.or.jp/mito/lnews/1075604221.html?t=1464242753251
アメリカの不動産王との異名を持つトランプ氏の半生。1946年ニューヨーク州の父親が不動産業を経営する裕福な家庭で育ったドナルド・トランプ氏。幼い頃から自己主張が激しく小学生の時には音楽教師を殴り退学処分になりかけたこともあり、13歳になると更生も兼ねて規律の厳しい全寮制の軍隊式学校に編入した。大学卒業後は父親の会社に就職し、オフィスビル開発やホテル・カジノ経営など様々なビジネスを展開し成功を収め、現在の総資産は約5000億円と言われている。ニューヨークのトランプワールドタワーには、ビル・ゲイツやビヨンセ、日本人では田中将大投手などの有名人が住んでいる。31歳の時に3歳年下のモデルと結婚するも15年後浮気が原因で慰謝料約40億円を支払い離婚、翌年には浮気相手の17歳年下の女優と結婚したが6年で離婚、そして58歳の時に24歳年下のセクシーモデルと再々婚した。トランプ氏は映画「バック・トゥー・ザ・フューチャー」の暴力的で女好きの悪役ビフのモデルだったとも言われている。ただし、アルコール依存で亡くなった兄の遺言により、酒・タバコは一切やらないという。2016年5月8日放送 9:54 - 11:30 TBS サンデー・ジャポン
マイクロソフトが最新の基本ソフト(OS)「ウィンドウズ10」の普及を促そうと、利用者向けにアップグレード開始日時を自動的に決めて通知したところ、利用者の間で「勝手に更新された」との苦情が相次いだ。これを受け、同社は通知からアップグレードまでの手順と対応について、利用者向けの説明文(https://blogs.technet.microsoft.com/askcorejp/2016/03/18/windows-10)と動画(https://mix.office.com/watch/ikvhtn5xb7mu)をサイトで公開するなど、対応に追われている。http://mainichi.jp/articles/20160526/k00/00m/040/036000c
1988年カルガリー五輪代表でスポーツキャスターの八木沼純子さん(43)が、外反母趾(ぼし)の手術を受けたことを23日に更新した自身のブログで明らかにした。
小学校のころから症状が出ていたという八木沼さんは「近年になって腰やら腿うらとかにも、痛みが出てきてしまい。これは、やはり!やるしかないかと、思いきって踏み切ったのです」とつづった。24日からリハビリを開始するという。
外反母趾は、上村愛子、土佐礼子、末続慎吾、大久保嘉人ら他のスポーツ選手も悩まされていた。2016年5月24日19時38分 スポーツ報知
パソコン基本ソフト(OS)ウィンドウズのアップグレードを利用者に促すポップアップ・ボックスの仕様について、マイクロソフトを批判する声が上がっている。ウィンドウズ10への更新を推奨するポップアップ右上の赤い「x」をクリックすると、ボックスが閉じるのではなく、更新手続きが始まるからだ。(BBC News)