12/14（水）は「ストスマ25周年スペシャル！」の記事はひとつ下 です
昨日、こんな記事がありました。
このような論調の記事は似たようなものはあったものの、意外に無かった興味深い内容なので紹介いたします。
【 メンバーの確執よりも重い！ＳＭＡＰロスを招いた「談合」という歪み 】
田中秀臣
コチラ 
iRONNA
～引用～
「 田中秀臣（上武大学ビジネス情報学部教授）
ＳＭＡＰは楽しく感動的で、また時に波瀾万丈でもあり、そしてなにより平成という時代をともに生きてきたという実感がもてるただ一つといっていいアイドルだ。そのＳＭＡＰの５人が揃う姿をみることが、まもなくなくなってしまう。
実際には、『ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ』の収録が終わったことで、我々が見ることのできるのは、少し前の５人の姿でしかない。５人そろったＳＭＡＰの姿を、もうライブやテレビの生番組で見ることができないのだ。もちろん紅白歌合戦への電撃的な出場があるかもしれない。だが、その可能性は絶望的とも報じられてもいる。
どんな形でもいいので、彼らの「今」の姿、５人そろった現在を一目でも見たいというのは、多くの国民の願いではないだろうか。
できれば５人がお互いに笑顔を交わし合う姿が一瞬でもあれば、それは本当に幸福なエンディングではないか。もちろん終わりであってほしくはない、再び結集してほしい、いまでも解散を撤回してほしい、というのは筆者を含めた圧倒的多数のＳＭＡＰファンの偽りなき心境だろう。
最近では、ＳＭＡＰがアイドル市場から喪失することの経済効果を聞かれることが多い。経済学者なのでこのマスコミの依頼に答えることは義務だと思っているので数字をあげている。ただそのときでも、数字では表せないファンの感情を考慮することが重要だと指摘している。実際にＳＭＡＰが喪失することによる心理的な負担は、人によりけりではあっても、かなりのものになると思っている。それだけＳＭＡＰは平成に生きる人たちの、個々の人生の中にしっかりと根を張った「物語」だった。
ひとまずＳＭＡＰの経済効果を考えてみる。年間でどのくらいの金額を稼ぎ出しているのか、簡単に推計してみよう。売り上げは、ライブの収入、グッズの販売料、ファンクラブの会費、ＣＤやＤＶＤの販売料、テレビやＣＭなどの出演料、に大別されるだろう。これらの数字をすべてまとめると、ＳＭＡＰは潜在的に年間約２１１億円を稼ぎ出すことができるグループだと思われる。
では、ＳＭＡＰが喪失することでこの２１１億円の支出がすべて消えてしまうのだろうか。２１１億円（一説には６００億円という数字もある）がＳＭＡＰ喪失の経済的損失なのだろうか。答えはノーである。確かにＳＭＡＰへの支出は２１１億円から急激に減少するかもしれない。もちろん彼らが解散した後も、その関連商品は売れ続けるかもしれない。そのため、解散後もＳＭＡＰへの支出がゼロになることはありえない。
またＳＭＡＰ解散を悲しむ人たちや、それをなんとか止めたいと願っている人たちが、ＳＭＡＰの過去のＣＤやまたベスト盤などを購入することで売り上げを伸ばす分野も出てきている。確かに最近のオリコンチャートをみると、彼らの過去の楽曲が常時上位に名前を連ねている。
さらにより経済学的にみると、人々の予算と消費性向が一定であれば、そのうちＳＭＡＰへの支出が減少しても、その他のアイドルや娯楽、財・サービスへの支出に振り向けられることになる。このときＳＭＡＰへの支出が消滅しても、経済全体での消費には影響を与えないことになる。ちなみに消費性向とは、所得のうちに消費が占める割合である。
ただ筆者はこの経済学的説明は不十分だと考えている。そこには「失望効果」が含まれていない。ＳＭＡＰのファンの人たちは実に活動的だ。ライブやイベントに出かけることはもちろんのこと、昨年の事務所からの「独立」報道の際や今回の解散に際しても、オリコンチャートの上位にＳＭＡＰの名曲がランクインするなど、ネットなどを利用した「社会参加」型の運動をすることにも熱心である。
だが、ＳＭＡＰの解散によって、多くのファンは喪失感を今後抱いていかざるを得ない。そのときの「失望」が、このような積極的な社会参加型の消費を抑制してしまうかもしれない。まさにＳＭＡＰロス効果である。
さらにこのＳＭＡＰロス効果をそもそももたらしたものは何かを考える必要がある。つまり、なぜＳＭＡＰは解散に追い込まれたかということである。メンバー間の確執を伝えるのが最近のメディアの常とう手段であるが、それは筆者からすると、問題の本質から意図的に論点をずらしているように思える。
ＳＭＡＰ解散の原因は、１）メディアのＳＭＡＰ報道の歪み、２）芸能界のマネジメントに関わる構造的な問題、のふたつによると思われる。前者は間接的な原因で、後者は直接的な原因といえる。
ジャニーズ関連の経済規模は、ＳＭＡＰや嵐、関ジャニ∞やＫｉｓ－Ｍｙ－Ｆｔ２なども加えると約１０００億円になると、筆者は推計している。おそらく日本の芸能界でも屈指の経済規模を誇るものだ。他方で、このアイドル市場最大規模ともいえる経済効果は、負の側面をもっている。ジャニーズ事務所のメンバーに対する報道姿勢が、「御用記者」と「暴露記者」の両極端しか存在しないことは、アイドル批評の世界では既知の事実であった。つまり客観的な批評が成立しがたい世界なのだ。
「暴露記者」的なものとしては、今回のＳＭＡＰ解散はそもそもジャニーズ事務所内の勢力争いが、一部週刊誌による報道を契機にこじれてしまったことにある。どこの組織にも権力闘争的なものはある。だがそこに第三者（週刊誌など）が介入して面白おかしく書けば、それはノイズとなって当事者たちの判断を狂わせてしまうだろう。ただ「暴露記者」そのものに責任が完全にあるのか、といわれればそうではない。ジャニーズ系のアイドルに対する報道の在り方が、客観的な批判を受け入れる余地を常に持っていれば、そのような「暴露記者」のもたらす弊害を緩和することができたかもしれない。
暴露記者」の存在は、実はジャニーズについての報道が「御用記者」が中心になってしまっていること裏返しだ。「御用記者」といっても、実際に事務所側が何かを直接コントロールしているのではない。ジャニーズを批評する上で、多くのメディアが自ら「“事務所のあり方”に触れるな」などと事前に注意を与えることが多い。いわゆる自主規制だ。筆者も昨年の「独立」問題から今回の解散まで、この種の注意を何度も言われたことがある。
またＳＭＡＰ解散報道が、あたかも事前に示し合わせたように、各スポーツ紙などで一斉に行われた「談合」的事実も周知のことだろう。メディアのジャニーズ事務所への「配慮」は極端に思える。他方で、メンバー個々への人間関係に焦点をずらすことで、事務所とメンバーとの対立は報道の場から消えてしまっている。非常にアンフェアな状況に思える。
さらに日本の芸能界特有の構造的問題がある。これはジャニーズ事務所固有の問題ではない。日本のアイドルやタレントたちが事務所と揉めると、多くの場合、その後の芸能界から「干される」ことになる。事務所とアイドル・タレントが（法的な問題も含めて）揉めても、他のテレビやラジオなど他の企業には一般的には関係のないことだろう。もし揉めていることが（媒体イメージを損なうなどで）問題であるならば、アイドルやタレント側だけではなく、その事務所自体への仕事の依頼も取りやめるのがまだしもフェアだ。だが、実際にはアイドル側しか「干される」ことはない。
例えば、国民的なブームになったＮＨＫ朝ドラ『あまちゃん』の主役を演じた能年玲奈（現在の芸名：のん）にかかわるケースはこの典型だ。彼女の所属していた旧事務所との確執が報道され、それが現在も尾を引いていて、テレビやラジオなどへの出演が抑制されてしまっているというものだ。実際に彼女に言及することを自粛するように求められたメディア出演者の証言もある。
ひとつの事務所がいくらその権威が大きくても、メディア全体に影響を及ぼすことは不可能だ。だが、ひとつひとつの事務所の権力が小さくとも、それらが一群となって交渉力を発揮すれば問題は別である。例えばフリーライターの星野陽平氏は、『芸能人はなぜ干されるのか？』（鹿砦社）の中で、各事務所がタレントの引き抜き禁止、独立阻止の協定を結んでいて、談合していると指摘している。この談合した独占的な交渉力がもし本当だとすれば、芸能界だけではなくメディアの報道は、わたしたちのメディア受容のあり方を過度に歪めてしまうだろう。
ＳＭＡＰの件でこの独占的な交渉力に関わる事実を確証することは現時点ではできない。ただ一般的な意味で、このような芸能界の構造的体質が存在するとすれば、アイドルファンに損失をもたらすことは明白である。また多くのタレントたちは事務所から独立する自由、つまり職業選択の自由を持つことができなくなる。
今回のＳＭＡＰ解散に至る報道で、海外からは現代の奴隷制なる批判も寄せられたが、その背景には日本の芸能界の談合の構造があると指摘されている。ＳＭＡＰの解散と同様の国民的悲しみが繰り返されないためにも、このメディア・芸能界の構造的問題の批判的検証が必要だろう。 」
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