日月神示の研究と実践

日月神示を中心に、神道、密教などを研究、実践するブログです。農薬不使用栽培などについても述べたいと思います。

国産でも要注意!安心・安全な野菜を選ぶために知っておきたいこと

2016-04-30 06:05:39 | 日月神示の実践

 <live door News より>

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国産でも要注意!安心・安全な野菜を選ぶために知っておきたいこと

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食の安全性への意識の高まりから、「野菜や果物に使われている農薬が気になる」という方が増えています。

でも、よく見かける「有機」「無農薬」「特別栽培」といった表示の違いをきちんと説明できますか? 違いがわからないと、選び方もわからないですよね。

ということで今回は、これらの表示の違いと、安全な野菜を選ぶうえで必要な考え方をお伝えしたいと思います。
人間だけでなく、自然界の生態系にも影響を及ぼす農薬
農薬は、自殺や殺人の道具として使われることもあるぐらい、人体にとって有害なものです。

もちろん、市場で出回っている農産物には、残ってもよい農薬の量の基準があるため、ただちに健康に影響があるということはありません。

ただ、ハッキリと言えるのは、決して体によいものではないため「摂らないで済むなら摂らないにこしたことはない」ということです。

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また、農薬は私たち人間への影響だけでなく、自然界へ与える影響も危惧されており、田んぼをアメンボやカエルが泳ぎ、夕焼けにトンボが飛び交うといった日本の田園風景が次々に失われていると言います。

子どもや孫の世代に美しい環境を残すためにも、自然界との共生は考えるべきことですよね。
実は…日本は世界第3位の農薬使用大国
「国産のものは安心」という印象を持っていませんか? でも残念ながら、農産物に関してはそうとは言えない現実があります。

面積当たりの農薬使用量で見ると、日本は中国、韓国に次いで世界第3位の農薬使用大国なのです(2004年まではトップでした)。

そんなこともあり、2020年の東京オリンピックでは、選手村の食堂で使える農産物の基準に国産品が適合できるのかと、今対応に追われているようです。

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有機栽培を行っている農地面積の割合でも、イタリアの8.6%、フランスの3.6%、韓国の1.0%に比べて、日本はわずか0.2%に留まります。

諸外国と比べても、日本の農業は決して人間と環境に優しいとは言えない状況です。
有機、無農薬、特別栽培の違いは?
さて次は、いろいろな農法の違いを見ていきましょう。

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まず「有機栽培」は、農薬や化学肥料を2年以上使っていない農場で栽培された農産物のことを言います。

JASマークがついたものは農林水産省の認証を受けているものですが、この認証には手間とお金がかかるため、すべての農家が簡単に取れるものではありません。

ちなみに、有機栽培は認められている農薬は使ってもよいので、必ずしも無農薬というわけではありません。

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一方「無農薬栽培」は、文字通り農薬を使わない農法のこと。けれど、有機栽培と異なるのは、栽培期間中に農薬を使用していないということなので、例えば前年に農薬を使用している可能性もあるのです。

また、有機栽培のように国の認証は存在していません。

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そして「特別栽培」は、減農薬と呼ばれていたもので、その都道府県で定められている農薬や化学肥料の使用回数の半分以下で栽培するというものです。

しかし、地域によって農薬の回数の基準が異なるため、地域差が出てしまうという曖昧な部分があります。

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また、「奇跡のりんご」で有名になった木村さんが行っている、農薬も肥料も一切使用しない「自然栽培」という究極の農法もあります。
結局どうやって野菜を選べばいいの?
このように、それぞれある程度の基準はあるものの、それも万全とは言えません。しかし、有機のJAS認定を取得していなくても、こだわった農業をしている人もたくさんいます。

また、有機農法では肥料を与え過ぎると硝酸態窒素という物質が増え、これが体内でたんぱく質と結びつくと発がん性物質に変わるということも言われています。
つまり、認証を取っているからよいというわけではないのです。

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表示はある程度の指標にしかなりません。もちろん、何の表示もない野菜よりかは、何かしら表示がされたものの方が体や環境に優しい農産物である可能性は高いですが、パッケージの表示だけですべてを判断することはできません。
一番良いのは、作っている人を知ること
そこで一番理想となるのが、直接どんな人がどんな考えで作っているのかを知ることです。具体的には、「ああ、この人が作っているのなら安心だ」と思えるような生産者とつながることです。

では、どうすればいいのかというと、全国各地で開かれているファーマーズマーケットなどに足を運び、生産者と会話をして情報を集めながら買い物をする方法があります。

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それが難しいという場合は、宅配サービスを利用するというのも手ですよ。宅配サービスを運営する会社が自分に代わって生産者を厳選し、誠意を持ってものづくりをしている人の農産物を扱っているので、安心して利用することができます。

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いかがでしたか? 同じ野菜でも農法や作る人によって栄養価も変わってきますし、食べると生命力の高さを感じる野菜に出会うこともできます。

こだわりを持って栽培された野菜は、何より美味しく、野菜本来の味を知ることができ感動しますよ。

自分の体のためにも、地球環境のためにも、なるべく不自然なものを使っていない農産物を選ぶようにしたいですね。

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<プロフィール>

圓尾和紀

管理栄養士。ファスティングマイスター。総合病院勤務を経て、「予防医療に貢献したい」という思いから独立。「日本人には和食が一番身体に合っている」との考えから、和食の良さを伝える活動をしている。また、現代は”不自然な食べもの”にあふれており、定期的に身体をリセットする目的から、ファスティングを取り入れた生活の提案を行う。テレビや雑誌等のメディアにも出演。

 

<転載終わり>

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 有機野菜を無農薬野菜だと思っている人は非常に多いと思います。JAS規格の有機野菜は、定められた30種類の農薬であれば、いくら大量に使用してもいいことになっています。ですので、有機野菜といっても、ほとんどが農薬を使って栽培された野菜ということになります。

 また、特別栽培というのも、無農薬栽培だと思っている方もいるようですが、単に農薬の使用料が少ないというだけで、無農薬野菜ではありません。

 国が無農薬野菜という規格を作れば、誰も間違うことはないのですが、国はその規格を作ることはしません。無農薬野菜は全体の0.2%しかありませんから、99.8%の野菜が対象外となってしまうからだと思います。

 らでっしゅぼーやや大地を守る会、オイシックスなどの大手宅配野菜も、減農薬野菜です。つまり農薬を使っているということです。

 また、この記事でも指摘していますが、牛ふんや鶏ふん、化学肥料を使用すると、大量の硝酸態窒素が野菜に発生します。硝酸態窒素は体内でニトロソアミンという強力な発ガン性物質に変化しますので、摂らないことが賢明です。つまり無農薬野菜であっても、牛ふんなどの肥料を使うと、硝酸態窒素が発生するということです。

 ですので、安全な野菜は無農薬・無肥料で栽培された野菜ということになります。木村式自然栽培は最も安全な野菜の一つであるといえます。ひふみ農園では、無農薬・無肥料栽培も一部行なっていますが、π資材を使った無農薬栽培をしています。π化した腐葉土や魚粉などを使って栽培しているので、硝酸態窒素は安全圏内に収まっています。昨年つくば分析センターで分析してもらったところ、硝酸態窒素の量は市販の野菜の1/3~1/8の量でした。もちろん200種類の農薬は不検出でした。

 最近はこの記事のように真実を述べているものも出て来るようになって来ましたね。多くの人は農薬や硝酸態窒素には、さほど関心がないようですが、長年摂り続けていれば、身体に影響が出てきます。ガンや脳卒中、心臓病、糖尿病、認知症など様々な病気の原因は、はっきりとは解明されていませんが、農薬や食品添加物などの化学物質や、肉食、水道水や野菜に含まれる硝酸態窒素などの影響が大きいといわれています。

 何を食べようが、個人の勝手ですが、ガンや糖尿病、認知症などの病気になってから後悔しても、遅い場合もあります。もちろん食や生活の改善で治ることもあります。最近は自己投資が大切だと言われますが、多少高くついても良い食品を選ぶことも、自己投資ではないかと思います。80歳になっても元気でいられるのは、最高の幸せではないでしょうか。

 

 

 

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タバコの2倍も寿命が縮む!? 「テレビ視聴の時間」と寿命の関係性

2016-04-23 05:19:18 | 日月神示の実践

 <live door News より>

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夕飯も終わって子どもも寝て、夜の一通りの家事を終えたら、主婦の皆さんは何をしていますか? 仕事や予定もなくゆっくりできるとなれば、「とりあえずテレビでも観ようかな~」という方も多いのでは。

しかしこのテレビの視聴。毎日何時間も続けていると、身体に悪影響を及ぼすタバコ以上に皆さんの寿命を短くしてしまう恐れがあるというのをご存知でしょうか?

そこで今回は、英国のスポーツ医学誌に発表された研究結果を基に、“テレビの長時間視聴が与える健康への悪影響”をご紹介します。

 

■テレビ視聴がもたらす悪影響はたばこ以上!?

家にいると、なんとなくテレビをつけてなんとなく見ている、といった人も少なくないはず。

ただ、この習慣はちょっと要注意です。英国のスポーツ医学誌に発表された研究によると、テレビの視聴時間が1時間増えるごとに、なんと寿命が“22分も短くなってしまう”と分かったのです!

人の健康を害する嗜好品の代表例として、たばこがありますが、たばこは1本吸うたびに11分、寿命が縮むとされています。

喫煙とテレビの視聴を単純に比較はできませんが、たばこ1本よりテレビ1時間の方が倍も寿命が短くなる恐れがあるなんて、驚きですね!

 

■テレビを1日6時間見続けると5年も寿命が短くなる!?

上述した英国のスポーツ医学誌に発表された研究は、オーストラリアで25歳以上の成人1万1,000人以上を対象に行われた大規模な調査(オーストラリア糖尿病・肥満・ライフスタイル研究)を基にしています。

研究者たちは被験者のテレビの視聴時間を割り出し、その数字が寿命にどのような影響を与えるかを分析しました。その結果、1日平均6時間の視聴をすれば、全く見なかった場合と比べて“約5年近く”も寿命が短くなってしまうのだとか……。

その理由の大きな部分は、テレビ視聴による運動不足。運動不足が肥満や糖尿病リスクを高め、結果として寿命が縮まってしまうのだそうです。

 

■テレビ抜きで健康的にGWを過ごすテクニック

さらに『WooRis』の過去記事「肥満だけじゃない……言語発達にも!子どもの“テレビの長時間視聴”による悪影響」では、テレビの長時間視聴が“子どもの肥満や脳の発達”にも悪影響を与えると紹介しました。

ゴールデンウイークも近づいてきましたが、出かけると混むしお金もかかる。なので予定を立てずに、とりあえず家で家族揃ってだらだらテレビを見る…という生活になりそうな人もいますよね?

そんな方は、米国政府が提案する子どもとの休日の過ごし方を参考にしてみてはいかがでしょうか? その内容は、例えば、

・おじいちゃん、おばあちゃんに贈り物を渡しに行く

・家族で一緒に料理を作ってみる

・地域の清掃活動に一緒に参加してみる

・ボランティアのイベントに参加してみる

・ゴールデンウイークの各休日の意味を調べてみる

など、お金をかけずに楽しめるアイデアはたくさん! 工夫をして、だらだらテレビを見る時間をできるだけ減らしましょう。

 

いかがでしたか?

テレビ視聴が1時間増えるごとに、寿命が22分も短くなるなんて驚きですよね……。テレビの長時間視聴は、想像以上にリスクが高いようです。無駄にダラダラとテレビを見る習慣のある方は、ぜひとも今日から改善してみましょう。

(ライター 坂本正敬)

<転載終わり>

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 最近はテレビをあまり見ない人が多くなっています。私の周りでも、テレビを持っていない人が増えています。今はテレビがなくても、Webニュースがあるので問題ありません。情報量ではWebの方が圧倒的に多いし、自分の都合の良い時にアクセスできるので、とても便利です。スマホはもちろんのこと、ガラケーでもWebニュースは見られるので、いつでもどこでも情報を収集することができます。

 そもそもテレビ番組自体が面白くなくなったことが原因だと思います。くだらないお笑いやバラエティばかりで、見る気がまったく起きません。お陰で、Webニュースに出て来るタレントや歌手の名前はほとんど分らなくなりました。今日のニュースにある「小島瑠璃子」「磯山さやか」という人は誰なのか分りません。

 ただ、夜7時のニュースは見るようにしています。マスコミがどのようなニュースを主に報道しているのかが分ります。今は熊本地震関連が主になります。パナマ文書については、テレビでは見たことがありません。あれだけの大問題なのですが、まったくテレビでは報道されません。テレビ局や新聞社などもタックスヘイブンを利用しているので、報道すれば自分の首を絞めることになります。報道するわけはないですね。今は必至で資金を戻しているところでしょう。それが完了すれば、報道すると思います。

  テレビが寿命を縮めるとはどういうことかと思っていましたが、運動不足になり、それで健康を損なうという意味でした。ただ、高齢の方や病気や怪我をされている方にとっては、テレビは本当にありがたいものです。学生時代に合気道部の夏合宿の際、頚椎を損傷して、2ヶ月間入院したことがありますが、その間はテレビが毎日楽しみでした。ベッドから動けないので、テレビくらいしかないのです。私の両親も毎日テレビばかり見ています。運動もできないので、仕方無いですね。

 運動不足という観点では、Webニュースを長時間見ていれば、テレビと同じです。読書でもそうです。私はメール以外では、Webにアクセスするのは一日に1時間以内です。仕事で時間が取れないことが主な要因ですが、結果的に動かない時間が少なくなっています。お陰で太るということはありません。

 テレビも見るのもWebにアクセスするのも、運動をしないこともすべて自分の勝手です。人間は自分の気に入ったことしかやらない傾向が強いので、かなり意思が強くないと運動をしたり、食事制限などはできません。ただ、健康に関しては、歳を取った時に、その結果が必ず出ます。どんな食事をしたか、身体を動かしたかなどいろいろな要因はあるでしょうが、人生の後半以降にその決算がやってきます。ほとんどの人が、ガンや脳卒中、心臓病、糖尿病、腎臓病、認知症などになります。まったく病気にならずに亡くなる方は少ないのが現実です。病気になりたくないと言いながら、ハンバーガーやから揚げ、ステーキなどを食べている人が多いですが、一度「マクガバン報告」の抜粋でもいいので、読んだ方がいいかも知れません。それも自由ですが。

 

 

 

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今まで一度も役に立ったことのないハザードマップ

2016-04-22 06:17:01 | 日月神示の実践

 <live door News より>

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ロバート・ゲラー教授

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■地震予知は害悪ですらある

「地震は予知できない」――著書を通じて、あるいは学会の場で情報発信を続ける人がいる。

ロバート・ゲラー東京大学理学系教授。専門は地球物理学で、地震は地球の内部構造を理解する一分野として研究してきたが、「予知できる」という前提のもと、国から年間平均で約100億円の予算を獲得してきた「地震村」のなかで、そう発言し続けるゲラー氏は、「異端の人」である。

だが、異端が正論であることが、今回も裏付けられた。熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無。しかも政府の地震調査研究推進本部が公開した全国地震動予測地図(ハザードマップ)では、「30年以内に震度6弱以上の揺れ」が起きる確率は8%で、横浜市の78%、千葉市の73%、高知市の70%などと比べると、極端に低かった。

いうまでもないが、正論が判明したところで、喜べる話ではない。ゲラー氏が率直に話す。

「熊本地震が起きてしまい、多くの方が被災されたのは本当に残念です。予知できない以上、いたずらに人を惑わすハザードマップは廃止すべきだし、研究者は国民と政府に、特定の地域に言及することなく、全国で『想定外のリスクに備えること』を、勧告すべきでしょう」

ハザードマップは、地震発生確率の高い地区ほど濃い色で塗りつぶされており、地震学の粋を集めて作成されたということだが、熊本地震がそうであるように、役に立ったためしがない。

過去の大地震といえば、83年の日本海中部地震、93年の北海道南西沖地震、95年の阪神・淡路大震災、07年の新潟県中越沖地震、そして11年の東日本大震災だが、今回と同じく、ことごとく予知できなかったし、ハザードマップで震源はいずれも色が薄く、確率が低いとされた地区だった。

確率が8%なら92%は安心と受け止める人がいるかも知れない。そうなるとハザードマップという名の予知は「害悪ですらある」(ゲラー氏)という。

■予知に疑問を持つ地震学者も

そもそも、なぜ地震学者は予知できないのか。ゲラー氏が続ける。

「地震予知学者は、特定の断層において、エネルギーの蓄積と解放が、同じ間隔と規模で周期的に地震が繰り返される、という周期説をもとに予測モデルを打ち立てています。しかし、現実には自然界のどういう現象が地震につながるかわかっていません。その客観的な基準を知ることなく、周期説を唱えても無意味なのです」

それにしても、熊本地震を予知できなかった地震学者への落胆は大きい。

「大震災の前には、なんらかの前兆があるのではないか」と、2万人近い尊い命が奪われた東日本大震災の後には、地震調査関係の政府予算が急増した。9年度から11年度までの予算が100億円内外だったのに、12年度は350億円に達し、13年度も250億円を超えた。

地震学者にすがるように期待した。だが、それは逆に学者にとっては負担となったのかもしれない。

2012年10月16日、北海道函館市で日本地震学会の特別シンポジウムが開かれた。「ブループリント(青写真)50周年――地震研究の歩みと今後」と題し、予知を含めて今後の地震研究はどうあるべきかが、本音で話し合われ、ゲラー氏も「避けて通れない予知研究の総括」という特別講演を行った。

印象的だったのは、討論の初めに若手学者が放った次の一言だった。

「(予知できない地震があるのは)地震学者なら誰だってわかっている。そんな状態で『予知絡み』の予算を取るのはもうやめましょう」

この過激発言を長老格の学者が諌めた。

「(予算取りに予知を使うことは)ズルいといわれるかも知れないが、意味がないわけじゃない。防災の観測が予算化され、それが予知に役立つこともある。柔軟に考え、有効活用すればいいじゃないか」

■異端に耳を傾けよ

地震予知とは、「いつ、どこで、どの程度の地震が起きるか」という3条件を満たすものだ。その「短期予測」が可能になれば、過去、多くの人が犠牲になった「震災の被害」から逃れることができる。

その研究のために、62年、当時の著名な地震学者らが発起人となり、発表された地震予知へのロードマップが「ブループリント」だった。正式名称は「地震予知―現状とその推進計画」。ここから予知研究は開始され、当初は、10年後には実用化の道筋が得られるとされた。

ブループリント推進の過程で東海地震の予知の可能性が叫ばれるようになり、東大理学部助手が書いた「駿河湾地震の可能性」というレポートが話題となった。その内容は、「いつ地震が始まってもおかしくない」という切迫したものだったので、国会で取りあげられ、78年、「大規模地震対策特別措置法(大震法)」が成立した。

未だに東海地震は発生していないが、「予知は可能」を前提とした法律があるために、地震研究も予知が重んじられ、予知に関係があるように申請すれば、研究予算がついた時代が続いた。

しかし、未だに予知できない。3年半前のシンポジウムは、予知を前提とした地震研究の在り方を問い直そうとするものだったが、結局、結論は出ないまま予知を柱とする体制は変わることなく続き、14年版ハザードマップも作成された。

「予知できる」という“夢”と余分な研究が地道な基礎研究をおろそかにし、確率の低い地区の住民の油断を生むようなことがあるなら、「異端の学者」であるゲラー氏の提言に、もう一度耳を傾けるべきではないだろうか。

 

<転載終わり>

 今朝の読売新聞の一面では「本震 崩れた常識」として、気象庁の発表について記述しています。同紙によると、「気象庁にとって、最初の大きな地震を本震とみなすのは長年の常識で、余震への警戒を呼びかける際は本震より低い震度を例示してきた。余震は小さいという思い込みの代償は大きかった。」とあります。この記事では、「余震は小さいというのは、気象庁の思い込みであった」とあります。地震予知技術が確立されていないので、気象庁もこれまで通りの発表をしたわけですが、今後は、最初の地震以降に本震が起こる可能性もあることになります。

 また、ハザードマップについても、今まで当たったことがないとのことです。地震予知技術が確立されていないのですから、役に立たないのも当たり前です。占いでも少しは当たるので、今まですべて外しているハザードマップを見れば、地震予知技術の確立がはるか遠いものであることが分ります。

 100年後には地震予知もできるようになるのかも知れませんが、それまでは地震予知は不可能であると認識し、自分が住んでいるところでも巨大地震が起こる可能性があると考えた方が現実的ですね。

 

 

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熊本地震から今日で一週間

2016-04-21 05:50:33 | 日月神示の実践

 

 4月14日に熊本で発生した巨大地震から今日で一週間が経ちますが、未だに収束しておらず、余震が続いています。亡くなられた方やご家族の皆さんには心よりお悔やみ申し上げます。一刻も早く元の生活に戻れることを祈っています。

 東日本大震災も完全復旧には至っていませんので、巨大地震の完全復旧には相当な時間がかかることが分ります。地震予知には毎年300億円もの予算が付いていますが、素人目にはまったく地震予知はできないと思わざるを得ません。少しは進んでいるのかも知れませんが、阪神や東日本、そして今回の熊本での地震もまったく予測することができませんでした。

 50年後、100年後には地震を予測することも可能になるのかも知れませんが、現時点での真理は、「天災は忘れたころにやって来る」ということです。

 以前大阪に住んでいたころ、「関西は地震が無いので安全です」と5,6人の方から言われたことを覚えています。確かに震度1の揺れもまったく無かったので、関西は安全でいいところだと思っていた矢先に、阪神大震災が起こりました。震災の前に東京へ戻っていたので、被災はしませんでしたが、テレビや新聞などの報道で、巨大地震であることを知り、驚きました。来ないと言っていた関西で、巨大地震が発生したのです。

 反対に東京や静岡などは、来る来ると言われていますが、未だに来ていません。起こると思われている場所では起こらず、まったくノーマークな所で発生するのが天災の特徴のようにも思えます。まさに「天災は忘れたころにやって来る」のでしょう。つまり日本全国、どこで地震が起こるかは分らないということです。先人が言うように「明日は我が身」です。また、東京や静岡では地震は起こらないと大衆が思うようになれば、来るのかも知れません。

 もう一つの真実としては、阪神や熊本の震災で倒壊しなかった家は、築年数の浅い住宅でした。最新の耐震基準に即して建築された住宅ですから、倒壊しなかったわけです。新しい家は倒壊しない確率が高いというのであれば、毎年地震予知に使われる300億円の中から、200億円を耐震対策に使った方が現実的だと思います。とは言っても、様々な利権がからんでいますから、すぐにはできないのかも知れませんが。日本をまともな国に変えている安倍首相に期待したいところです(順番があるので、まずは日本に巣食うアクの掃討からでしょうが)。

 

 


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