日月神示の研究と実践

日月神示を中心に、神道、密教などを研究、実践するブログです。農薬不使用栽培などについても述べたいと思います。

「クスリ地獄」 アメリカの製薬会社の策謀  副島隆彦学問道場より

2010-02-28 15:40:07 | 知られざる真実 & 真逆の世界
 <副島隆彦学問道場より転載>
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 「クスリ地獄」

投稿者:おじいさん投稿日:2010/02/26(Fri) 20:27:23

最近、会員にさせていただいた者です。
番号5747番です。
とりあえず、おじいさんと名乗らせていただきます。
職業は医師です。
副島先生の御陰で世の中を見る目が変わりました。大変ありがたいことです。
大変僭越ながら私の日常業務に関することを書かせてください。
アメリカ国債が直接日本の資本を食いつぶしているのは一般国民の間にも知られるようになってきました。
これとは別に、国債に匹敵するほどだと私は思っておりますが、アメリカは日本の社会保障費をロンダリングして、医療薬剤によって、搾取行為をしていると考えております。
今年度、日本中を席巻しました、インフル騒ぎ、あれは医療現場でワクチンをつかっている者からしても明らかに何の効果もないまがい物で、私のように疑り深くない人でも、何かおかしいと感じる声が多かったです。副島先生ご指摘のようにあれはアメリカがばらまいたものだと思います。
実はこんなものは規模が小さくて、抗うつ薬、コレステロール、糖尿病、高血圧薬(いわゆるメタボ系薬剤)、さらにすごいのが抗ガン剤など、これらの薬剤費のほうが、圧倒的に莫大なのです。
はっきり言ってほとんどアメリカ、ヨーロッパを資本とする製薬会社が薬物を生産しており、医師の洗脳活動がとても活発です。
権威をつかった講演会や勉強会を頻繁に開催し、あまり勉強しない先生方をうまーく洗脳します。そしてその経費を薬価として厚労省に圧力をかけるわけです。
ご存じのように日本の医療費は労働者は自己負担が3割で高齢者が1から2割という比率です。子供はおおざっぱに言ってタダです。
すなわち、7割以上は税金から医療費は出ているという当たり前の前提ですわなち税金で薬剤費を支えているわけです。
最近は、タダの子供に製薬会社はターゲットをシフトしています。今回のインフル→タミフル処方パターンはその典型であったと思います。
皆さん知らないかもしれませんが、薬剤というのはメチャクチャ高いです。実費で払ったら年収5000マンくらいないと末期癌の治療はできないかもしれません。しかし、医者の技術料は散髪代より安いです。しかも、やましい薬理効果の薬が日本には大量にあり、特に年寄りは旅行鞄に10から20種類の薬剤を弁当のように飲まされているというのが日本の医療の実情です。
今回の診療報酬改定で薬剤費を下げ、診療報酬をあげたのは民主党のアメリカ離れとして私は評価しております。自民支持の日本医師会は怒り狂っておりますが。。
医療崩壊とは言いますが、ようするに病院から医者がいなくなったというのが、医療崩壊の起点でありその結果起こることは開業医の増加です。
すなわち、開業医の増加は薬剤処方の増加につながります。
なぜなら、開業医の主たる治療法は薬物療法でしかないからです。
医療費の増加と言いますが私は正確には薬剤費の増加であり、すなわち、外資系製薬会社の潤いだとおもいます。
私はこれは広い意味でアメリカの作戦ではないかと感じております。
こんなところにも、日本の国益を損なう謀略があるのだと言うことを知ってほしいと思います。

私ははっきりいって、ちょっとしたことで、病院なんかに行っては行けないと思います。人間の体は人間が診察することでもっとも理解できると思っています。その複雑なバランスは検査では限界があります。ところが、世間の人は検査と薬剤がサイコーの治療だと思っているわけです。だから、医者はきちんと診察すると、経営が赤字になるわけです。そんな奴は誰も雇いません。開業したって、年収200マンです。

今後日本の税収が減る中で、これでもかこれでもか、と薬剤搾取は起こるでしょうが、それによって医師そのものが自分の首を締めていると気づくのはいつのことでしょうか。。


どうも長文失礼しました。

新刊さっそく注文させていただきました。
今後とも応援しております。


 <転載終わり>
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 この文章は副島隆彦学問道場サイトの掲示板の書き込み記事です。これを読んだときに、医者の中にも金儲け主義でなく真面目に医療問題を考えている医師もいるのだと、正直びっくりしました。更に国際政治の観点からも医療について考察されておられ、大変立派だと思いました。こういう医師が増えてくれば、医療の問題も根本的に解決されると感じました。

 こちらの方は、普通では知ることのできない貴重なことを教えてくれています。そこで解り易いように、分けてみたいと思います。

1.抗うつ薬、コレステロール、糖尿病、高血圧薬(いわゆるメタボ系薬剤)、抗ガン剤などの薬剤費が、圧倒的に莫大です。

2.ほとんどアメリカ、ヨーロッパを資本とする製薬会社が薬物を生産しており、医師の洗脳活動がとても活発です。

3.権威をつかった講演会や勉強会を頻繁に開催し、あまり勉強しない先生方をうまーく洗脳します。そしてその経費を薬価として厚労省に圧力をかけるわけです。

4.日本の医療費は労働者は自己負担が3割で高齢者が1から2割という比率です。子供はおおざっぱに言ってタダです。すなわち、7割以上は税金から医療費は出ているという当たり前の前提で、すわなち税金で薬剤費を支えているわけです。

5.皆さん知らないかもしれませんが、薬剤というのはメチャクチャ高いです。実費で払ったら年収5000マンくらいないと末期癌の治療はできないかもしれません。

6.医者の技術料は散髪代より安いです。

7.今回の診療報酬改定で薬剤費を下げ、診療報酬をあげたのは民主党のアメリカ離れとして私は評価しております。自民支持の日本医師会は怒り狂っておりますが。。

8.医療崩壊とは言いますが、ようするに病院から医者がいなくなったというのが、医療崩壊の起点でありその結果起こることは開業医の増加です。
すなわち、開業医の増加は薬剤処方の増加につながります。
なぜなら、開業医の主たる治療法は薬物療法でしかないからです。
医療費の増加と言いますが私は正確には薬剤費の増加であり、すなわち、外資系製薬会社の潤いだとおもいます。
私はこれは広い意味でアメリカの作戦ではないかと感じております。

9.ちょっとしたことで、病院なんかに行っては行けないと思います。人間の体は人間が診察することでもっとも理解できると思っています。その複雑なバランスは検査では限界があります。ところが、世間の人は検査と薬剤がサイコーの治療だと思っているわけです。だから、医者はきちんと診察すると、経営が赤字になるわけです。そんな奴は誰も雇いません。開業したって、年収200マンです。



 この文章は全てが重要なため、結局全文を分けて掲載しただけになってしまいました。その中で、外資系製薬会社の日本人及び日本政府に対する巧妙な策謀の実体を知ることができました。

 以前九段下と飯田橋の間くらいに位置するジョンソン・エンド・ジョンソン社に、仕事で何度か訪問したことがあります。住友不動産ビル西館を丸々一棟全てをジョンソン・エンド・ジョンソン社が本社として借りていましたが、向かいにある九段ビルの13階から15諧もジョンソン・エンド・ジョンソン社が借りています。15階はセミナー開場になっているので、だいたい平日の18時くらいから、又は土日の10時から医師及び医大生向けのセミナーを常時開催しています。
 ジョンソン・エンド・ジョンソン社が製造している薬などについて説明するようです。つまりセミナー形式の売り込みです。医者に上手く売り込めれば、その後病院から注文が来るというストーリィです。

 セミナーの後は、無料懇親会がありますので、そこで料理やアルコールが振舞われます。私もIBMやマイクロソフト、セールスフォース.ドットコムなど外資のセミナー&無料懇親会には、何度も参加したことがありますが、やはり無料懇親会で、もてなしを受けると、その企業については好印象を持つことになります。

 ジョンソン・エンド・ジョンソン社は、こうして現役の医者や将来の医者である医大生をターゲットにしています。ファイザーやサノフィ・アベンティス、アストラゼネカなども同じように医師や医師の卵に取り入っています。

 このように日本の医療費のほとんどが、薬代ですので、その元締めである外資系製薬会社は、ぼろ儲けしていることになります。
 このような実体を打破するために、民主党が診療報酬改定で薬剤費を下げ、診療報酬をあげたのは快挙と云えると思います。また、これからは外資系製薬会社の悪巧みがドンドンバレて行くことになるようです。


 ●副島隆彦学問道場 重たい気持ちで書く掲示板
  http://soejima.to/

コメント (6)
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 ★つくられた金融恐慌の真相! 米国で「空売り」の新規制が導入されるようだ。イーグルヒット

2010-02-27 18:34:38 | 政治・社会
 <イーグルヒットから記事転載>
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 ★つくられた金融恐慌の真相!
2010年2月25日 13:47米国で「空売り」の新規制が導入されるようだ。

米SEC、株の空売りに新規制導入 株価急落を防止
米証券取引委員会(SEC)は24日、株式の空売りに新規制を導入すると発表した。ある銘柄の株価が1日に10%超下落した場合、当日と翌日は、国内で最も高い買い注文を上回る水準でしか空売りを許可しない。売りが売りを呼んで際限なく株価が急落するのを防ぐ狙い。
 同制度は「アップティック・ルール」と呼ばれ、大恐慌時代に導入されたが、2007年に撤廃された。08年の金融危機では、度重なる空売りが特定の銘柄の株価水準を切り下げ続けたため、同ルールの復活の必要が叫ばれていた。
 ただ、規制は自由な資本移動を妨げるとの批判も米国では根強い。同日のSECの5人の委員による投票も3対2で判断が分かれた。SECはすでに、空売りに使う借株を、売り注文から3日以内に調達することを義務付ける規制強化を実施している。【日経ネット10:19】



なんのことはない、3年前に戻るだけの話である。
しかし、重大なのは、ここに国際金融資本家らの計略が隠されていることが明白であることだ。
なにゆえ「アップティック・ルール」が07年に撤廃されたのか?


ブッシュ前大統領政権下である07年7月6日に「アップティック・ルール」の廃止をSECは決めた。理由は、「ベアレイドというのは象徴的な存在であり、実際にはもう存在しない」というものだった。
『ベアレイド』とは、80年前の恐慌時に起きた、"弱気筋の急襲"と呼ばれる意図的な相場の売り崩しのことである。

そして、同年8月サブプラライムローン問題で世界同時株安が起きた。
以後、お分かりのとおり、ベアスターンズの破綻、GSE(政府系住宅公社)の株価暴落、リーマン・ショック、AIG救済、メリルリンチ吸収合併、ゴールドマン、モルスタの商業銀行化による米投資銀行の消滅...と続く。

つまり、空売りによって株価を下落させ、莫大な利益を得るため、国際金融資本銀行は、AIGが仕切るリーマンのCDSを購入し、倒産させることで大儲けようとヘッジファンドを動かしたわけである。莫大な保証料を支払えないAIGを政府が公的資金で救済し、その資金を保証料へ充当したのである。

更に加えれば、この「アップティック・ルール」のセットとなっていたのが、「時価会計」の導入である。これにより株券の価値も時価として会計処理されることになり、金融危機を加速させることになる。
すなわち、「アップティック・ルール」の廃止も「時価会計」の導入も、金融危機を引き起こし、世界恐慌をつくるための"道具"であり、金融詐欺の大仕掛けだったのだ!

では、今回の先祖帰りの措置はどのような意味があるのか?
言うまでもなく、最後の株式市場への資金誘導である。
実は昨年3月に、この「アップティック・ルール」の復活と「時価会計」の緩和が議論されたことによりNY株式市場は高騰した。以後、ご存じのように世界的な財政出動により世界の株式市場は株高へと向かっていった。

例え「空売り」が規制されたからといって「安心」などとは思ってはならない。
金融危機第2波は株式市場から来るのではない。財政出動で疲弊した「国家」から"金融大津波"が押し寄せ、全金融市場を呑み込んでいくのである!

 <転載終わり>
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 この記事は副島隆彦氏や朝倉慶氏の分析と同じ内容になっていますが、世界の支配者と言われている国際金融資本家の策謀が、具体的に書かれているのでよく理解できました。

『つまり、空売りによって株価を下落させ、莫大な利益を得るため、国際金融資本銀行は、AIGが仕切るリーマンのCDSを購入し、倒産させることで大儲けようとヘッジファンドを動かしたわけである。莫大な保証料を支払えないAIGを政府が公的資金で救済し、その資金を保証料へ充当したのである。』

 元々空売りは禁止であったにもかかわらず、2007年のブッシュ大統領の時に、わざわざSECがこの法律を変更して、80年ぶりに空売りOKにしたそうです。空売りをバンバンすれば、当然株価は下落しますので、そのターゲットにされたリーマンは、規定通り破綻しました。
 最初からリーマンを倒産させることで、国際金融資本家(ロックフェラーやロスチャイルドのこと?)が莫大な儲けを狙っていたのであれば、リーマンは倒産しなければなりません。
 そして、リーマンが倒産した場合の保険を販売していたAIGは、倒産しては困るわけです。何故なら、AIGは「大き過ぎて潰せない」というお題目の下、米国民の税金で救済されるというストーリィになっていたのでしょう。もし、AIGもリーマンと一緒に倒産したなら、AIGには米国民の税金が投入されなくなってしまいます。つまり、AIGに米国民の税金が投入されるというストーリィに、初めから決まったいたのだと思います。大仕掛けな詐欺を、最初から計画していたのだと思います。(こんなこと、よく考え付きますね)

 リーマン倒産 → AIGが保険金支払 → AIG倒産の危機 → AIGに税金投入 → 国際金融資本家がガッポリいただき!
 
 何故リーマンは倒産して、AIGだけ救済されるのか?と誰もが疑問に思いましたが、上記のような巨大詐欺が仕掛けされていたのですから、AIGが倒産することは最初からなかったのです。

 このようなカラクリがこの記事で解ったワケですが、そんな謎が解けたとしても、空しさが残るだけです。国際金融資本家の悪巧みも、近々白日の下に晒されることになると思います。
 人間というものはどうしてもお金に支配されやすいものなのかも知れません。私も大なり小なりそういう中で生きているわけですが、生活のためには現時点では、道具としての貨幣を利用していますが、最低限お金に支配されることのないようには、したいものです。
 日月神示で言われている「金のいらぬ世の中」に少しづつ変化しているように感じます。日月神示を知らない私の友人も、お金に支配される世の中に疑問を持つ人が多くなってきています。コルマン博士が言われるように、人々の意識の変化が先に起きて、その後現実に繁栄されるようにも最近は感じています。いい世の中になってきました(笑)



 ●イーグルヒット
  http://eagle-hit.com/


 ●アップティックルール

アップティック・ルール法律・規制
Uptick Rule。アップティック規制とも呼ばれる。
直近で約定した価格よりも低い価格で空売りすることを禁じる規制。つまり、直近の約定価格よりも高い価格でしか空売りができない。1938年に米証券取引委員会(SEC)によって採用されたが、「市場の流動性を低下させる」、「相場操縦を抑制する効果が見られない」などの調査結果を基に2007年7月に廃止された。しかし、その後発生した市場混乱は同規制の廃止が拍車をかけたとする見方があり、米国議会では同規制の復活を目指す動きがみられる。

 http://www.hf-klug.jp/hfglossary/line_a/a/003896.html

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「今は嵐の前の静けさ」なのかもしれないと先日書きました。 中矢伸一氏

2010-02-26 08:48:00 | 日月神示の実践
 <中矢伸一氏HPより転載>
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「嵐の前の静けさ」は本当らしい

 「今は嵐の前の静けさ」なのかもしれないと先日書きました。

                        中矢伸一

世の中の変化も激しくなるかもしれませんが、私自身、仕事がまた超忙しくなる
という意味においては、ホントに実際、そうなりつつあります。
今週からはまた怒涛のような忙しさになりそうで、スケジュールが目白押しです。
今月の『たまゆら』でも対談記事が掲載されているジュード・カリヴァン博士と
一緒に、日本各地の神社や遺跡をまわることになっています。
そのプロジェクトが今週から始まります。
この模様はDVD化され、一部の内容は書籍にもなるということです。

今日(22日)は、英国スピリチュアリスト協会でも最高峰の実力の持ち主と言われ、
現在来日中のキース・ビーハン氏との対談があります。
ビーハン氏は、「日月神示」の全巻本に触れただけでそれがホンモノであることを
見抜いた人物です。

また今年は、日月神示の具体的な実践として、「神祀り」と「自給自足のための農」
の推進・普及をはかっていく予定です。
もともとやりたかった(いつかはやらなくてはならないと思っていた)ことですが、
どうもそのような方向に背中を押されつつあるようです。

もう一つは、次世代の主流となる「新技術」開発の支援です。
それは太陽光発電とか水素エンジンなどではなく、もっと次元の違う技術です。
今まではトンデモ系としてまともに扱われなかった、SFのような技術が現実に
応用可能となりつつあります。
この話は今は公にできませんが、いずれ近いうちに『たまゆら』誌上で紹介する
時が来ると思います。

今すでに製品化されているものでは、地球(テラ)サイエンスもその一つだと思います。
ウチは宣伝が下手で、なかなかその良さを伝えられないのですが、たとえば、
一般的にわかりやすい製品として、『アクティブチャージ』という、
直径4センチ、厚さ4ミリほどの丸いセラミックがあります。
地球サイエンス技術を応用した製品ですが、これ一つにしても、使った方からは
「すごい」という評価を頂きます。

食用油の中にただ入れておくだけで油が酸化しなくなるため、同じ油を繰り返し
使え、捨てずに最後まで使い切ることができるのです。
しかも、テラ化された油はいわゆる“へたり込み”がなく、これで揚げた揚げ物は
カラッとして美味しくなり、胃もたれしないという特長があります。
さらには、油料理をした後掃除が大変ラク。油落ちが早く、コンロや換気扇などに
つく汚れもサラサラしていて、拭けば簡単に落ちてしまうなど、驚くことばかりです。
油料理の多い現代人にはぜひ使ってほしいと思っています。

経済的だし環境にも健康にもいいということで、大手外食店にも勧めたのですが、
信じてもらえなかったのか、相手にされませんでした(たぶん、廃棄油についても、
それを回収する業者とのつながりなど、いろいろあるのだと思います)。
あまりこんなことを書くと結局は商売かと思われてしまいますが、なぜか私のところには
こういう画期的な製品が自然といろいろ集まるのです。

「神祀り」と「農」の実践を推進しながら、そうした本当に世の中の役に立つ製品を
紹介していくことも、これからの私の役割と思っています。


 <転載終わり>
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 この記事で紹介されている「アクティブチャージ」という商品は、以下の信じ難い効能があるとのことです。

『食用油の中にただ入れておくだけで油が酸化しなくなるため、同じ油を繰り返し
使え、捨てずに最後まで使い切ることができるのです。
しかも、テラ化された油はいわゆる“へたり込み”がなく、これで揚げた揚げ物は
カラッとして美味しくなり、胃もたれしないという特長があります。
さらには、油料理をした後掃除が大変ラク。油落ちが早く、コンロや換気扇などに
つく汚れもサラサラしていて、拭けば簡単に落ちてしまうなど、驚くことばかりです。』

 揚げ物は、揚げる手間は問題ないのですが、その後の油の廃棄処理が面倒なため、ほとんど作りません。半年前に、串揚げを作りましたが、それ以降揚げ物はスーパーやマルイで買うことにしています。

 一度天ぷらを揚げた後、使用した油の中にこのアクティブチャージを入れておけば酸化せずに、何度でも使えるそうです。普通、油は一度使うと、酸化してしまい次回にはカラッと揚げられなくなってしまいます。色も黒ずんでドロドロになってきますので、どうしても美味しく揚げることはできません。実家の母は、一度天ぷらを揚げた油は、固めるテンプルで固めて捨てています。

 ところが、このアクティブチャージなら、何度でも使用できるとのことですので、すぐに購入することにしました。先ず実際に使ってみて、何度でも使えるなら、本当に素晴らしい機能だと思います。

 これからは、アクティブチャージを使って、簡単に油管理ができるようですので、天ぷらも串揚げも週に一度は作りたいと思います。私は串揚げが好きなので、以前は毎日自分で揚げていました。今までに、1500回くらいは、作ったと思います。ほとんどプロです(笑)。

 海老、イカ、ヒレ、ピーマン肉詰め、アスパラベーコン巻き、うずら、しいたけ、ピーマンなどなど。特に、玉ねぎとじゃがいもの串揚げが好きでした。変わりだねは、バナナですが、意外と美味しかったです。

 日月神示を実践するようになってからは、肉は一切食べていませんので、これからは野菜中心の揚げ物になりますが、玉ねぎやじゃがいもは本当に美味しいですね。タルタルソースも自分で作ってましたので、家族の評判は良かったです。ただ、今は乳製品や玉子も食べませんので、ケチャップソースを自分で作ろうと思ってます。自分で考えたレシピはこうです。
・市販のウスターソース 5
・ケチャップ      3
・タバスコ 少々
・玉ねぎ        3
・コショー 少々

 最初に玉ねぎをみじん切りにしておきます。片手鍋に軽く油を引いて、熱くなったら玉ねぎを炒めます。3分くらい板のヘラでかき回しながら炒めたら、その後ウスターソース、ケチャップを入れ煮ます。最後にお好みで、タバスコとコショーを適宜加えて、味を調えます。味見をして、タバスコが不足していたら、加えて出来上がりです。15分あれば出来ますので、簡単です。

 今日あたりアクティブチャージが届くと思います。土曜は天ぷら、日曜は串揚げを作ろうと思います。家族の喜ぶ顔が目に浮かびます(笑)。



 ●日本弥栄の会
  http://www.nihoniyasaka.com/  


 ●アクティブチャージを購入したサイト
  http://www.naturaldiet.net/a_eco_1.htm#charge


 ●キース・ビーハン氏
  http://www.spiritualistorganization.com/spiritual%20house_workshops_sagb-keithbehan_bulletin_december2009.html

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「総合スーパーの破産と中国経済」 Nevadaブログより

2010-02-25 07:48:10 | 政治・社会
 <Nevadaより転載>
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 「総合スーパーの破産と中国経済」


日本の消費が縮んできており『経済大国日本』という言い方はその内に聞かれなくなるはずです。

22日に関東に地盤があります総合スーパーである【キンカ堂】(20店舗)が自己破産し全店舗閉鎖を発表していますが同じ22日に発表になりました【全国スーパー売上高】(1月)は4.9%減少しており、これで14ケ月連続の減少になっています。
一時は好調でした【コンビニ】も1月の売上高は5.3%の減少と8ケ月連続のマイナスとなっています。

デパートもダメ、スーパーもダメ、コンビニもダメとなっており更にこだわりの店が集まり若者ファッションの中心と言われています【渋谷109】も売り上げを落としていると言われており、好調なところは安売りのユニクロ、H&Mと言ったところだけになってきており、まさに日本は下流社会に陥りつつあると言えます。

そして旅行業界でも今や頼みの綱は中国しかないという有様でありいつの間にか日本は中国に依存している(助けられている)状態になってきているのです。

この中国経済も徐々に減速してきており1月の新車販売は10%以上減少したと言われており今後この影響は日本を直撃することになります。

 <転載終わり>
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 キンカ堂といえば、池袋東口の駅前にありましたが、一昨日倒産したそうです。大手有名デパートも全国で閉店する店舗が多くなってきていますが、これだけ不景気ではデパートの売上が激減するのも頷けます。

 私が最後にデパートで買い物をしたのは、2年前の新宿小田急デパートでした。駐在を終えて帰国するイスラエル人に、プレゼントするために箸を購入しました。それ以来2年間は一度もデパートで買い物はしていません。家内もデパートでの買い物はしませんので、我が家はほとんどデパートは使っていません。

 かといって、衣類は一度買うと当分買わずにすみますので、ユニクロなどもあまり利用はしません。もっぱらスーパーに買い物に行った際に、靴下などの衣料を買うという程度です。

 また、旅行や電化製品などの日本の需要は、中国の購買力に支えられている部分もあるようですが、その中国も最近では購買力に陰りが見えてきたそうです。中国のバブルがしぼんできていると思われます。
 


 ●Nevada
  http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/

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「金ETF」 ぶらりBlog

2010-02-24 22:38:16 | 政治・社会
 <ぶらりBlogより転載>
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 「金ETF」



最近、ゴールドに関した動きが多い。
前から言っているように、私は時代の争いはゴールド獲得戦争に移っていると思う。というか、すでに勝者はいるので、ゴールド対通貨の争いと言っていいだろう。
そして通貨勢力が瀬戸際まで来ている気がする。
先日、ジョージソロスが金のバブル説を唱えたらしいが、いわく、金は究極のバブルだと、、。
しかしこれはおかしい。白金にしろ、パラジウムにしろ、石油にしろ、金よりも数段のレベルで上昇したことがある。
金はどちらかというと、上昇規模が遅れていた方だ。また、かつての史上最高値を抜けているとはいえ、インフレ率を加味したらまだまだ低い水準にあると言えるわけで、究極のバブルであろうはずもなく、ソロスが言っていたことには違和感がある。
何か考えているな、、、と思ったら、やはり凄いことを言いだした。
コメックスという貴金属の市場において、現物の受け渡し決済方法にETFも加えるという。
これは実は凄いことで、私自身は本当に金ETFが実物の金とイコールだとは思っていない。
おそらくまやかしが作れる可能性がある。
積み上がった金ETFと同量のゴールドが本当にあるのかどうか、、、本当のところはわからない面があると思う。
そのETFで決済可能ということは、ふたつの意味がある。
金の売り方である銀行やFRBにもう実物のゴールドがないか、少なくなっている。
もしくは絶対に現物を渡したくない、、、かのどれか、ということになろう。渡したくないならまだわかるが、もしもない、、、ということになると大変。
先日、中国に運んだ金を、中国がすべて返した、、、という話しもあった。理由はインチキゴールドだったという前代未聞の事件。
続報がないのでよくわからないが、完全に情報ストップをかけられているのだと思う。
フォートノックスの金庫に長年しまわれていたゴールド、それも通しナンバーが打たれているものが、タングステンに金メッキしたものだったという中国の言い分。凄すぎる話しだが、もしこれが本当だとしたら、アメリカにはもうゴールドがないことになってしまう。
こういう推理を話すと、よく、FRBは自由にお金を刷れるのだkら、金を買えばいいわけだから、アメリカに金がないわけがない、、、的なことを言う人がいる。
しかしそれは違う。大量に金を買えば、すぐに価格は上昇してしまう。
むしろアメリカはわざと金価格を抑えてきたことが知られている。通貨を守るためである。
通貨を守るために、金価格をあげることはできないので、コメックス市場において、先物に巨大な売りを仕掛ける。
目的は金価格上昇を抑え、それによって、マネー経済の破たんを隠し、それをできる限り続けるためだ。
月に一度か二か月に一度かしらないが、決済の時に、金価格が下がっていれば利益が上がるので問題はない。
ゴールドローンという何年分にもあたる金鉱会社の未採掘分の金を売って金価格を永続的に下げていた時は、金の売り勢力は、主に銀行だが莫大な利益を上げることができた。
しかし、マネーに不安を抱く人が多くなるにつれ、金の需要が急拡大。
売りレバレッジをかけていた銀行はどうにもならなくなりつつあった。
ほとんどが1000ドル以下の売値だったと思うので、1000ドルを超えていくと銀行はレバレッジをかけているわけで、反対売買をして決済すると価格は急騰してしまう。
銀行とFRBは一体なので、FRBは銀行に決済用のゴールドを渡し、それによって、渡し決済をする。そうしなくては金価格を抑えることができなくなるためである。
これまでうまく金価格を抑え込むことができたということは、それだけ実物のゴールドを渡してきた、、、ということなのだ。だから私は以前からすでにアメリカにはもう金がないのでは、、、と語り、アメリカの金はどこかに渡ってしまい、次の王者の元にあるのだと思う。
しかし黙って負けるわけにはいかないマネー勢力は、あの手この手でとにかく金価格を抑え込むしかない。
そこで考え出したのが、コメックス市場の受け渡しに金ETFを使える、、、という手品である。
本当に金ETFの積立分を保証する金が実在しているなら問題はないのだが、疑問があり、しかも追い込まれたFRBがきんETF決済を言いだすあたり、金ETFと実物ゴールドには違いがあることがこれでばれてしまう。
ペーパーゴールドで決済という悪夢となるのだろう。となると、これは無制限に売り玉を建てられるので、金価格を抑え込んだり、暴落を誘うことができることになる。
しかし、こんなことは一素人の私にも理解できるインチキなので、わかる人には当然わかるので、このことが、FRBの切羽詰まった状態と認知する勢力もあり、面白い、、、売ってみろ、、、とすべて現物受けし、金ETF証券で現物請求する、、、ということにいずれなっていくだろう。
しかし、これでFRBはいくらでもゴールドを売れるわけで、しばらくの価格決定権を持つかもしれない。
なので、いたずらに相場は張らないことだ。
しかしこれで金の争いも終盤に近づきつつあることが分かると思う。
経済に関心がない人には何のことかよくわからないかもしれないが、いつかというより、数年以内に
金の時代がやってくるということであり、その最終戦争がマネー勢力との間で行われている、、、ということになる。
この後に及んでETFを持ち出す勢力は負けるが、目先は勝利する可能性もある。
しかし、マネーの世界は究極の争いのゴールに近づいたことであり、目に見える形での変化も近づきつつあると言えるだろう。

 <転載終わり>
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 この記事は、朝倉慶氏や副島隆彦氏とほぼ同じことを言われています。ただ、金ETFには大きな仕掛けがなされているようですので、今後注視する必要があると思いました。
 いよいよ お金 VS 金(きん) の最終対決の時が来たようです。

 先週の金曜日に、以前勤めていた会社の営業本部長と新宿の天狗パレット店で飲みましたが、先月金(きん)を5kg買ったと言われてました。5kgだと約1600万円くらいの価格ですので、大きく勝負に出たなと思いました(笑)
 相変わらず冷静に経済や政治については分析されていると、改めて尊敬しました。1600万円の勝負に出るとは、胆力もなかなかです。早ければ9月くらいには金は暴騰するようですので、本部長に美味しいものをおごってもらえると期待してます。



 ●ぶらりBlog
  http://mademoiselleai.nifty.com/madeailog/2010/02/post-6ea6.html

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「本当の不動産市場は?」 Nevadaブログより

2010-02-23 12:12:54 | 政治・社会
 <Nevadaブログより転載>
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 「本当の不動産市場は?」


ドバイの調査を終え、現在香港に来ておりますが問題になっています【不動産】市況につき、簡単にご報告させて頂きます。

まず、【ドバイ】ですが今順次マンション・オフィスビル・ホテルが完成してきており、問題が顕在化してきています。
ドバイの問題は誰も≪完成後≫を考えていなかったことにあるのです。

すなわち、建築計画で投資資金を集め、順次資金が投入され、それを建設中に転売を繰り返し、完成後は「よろしく」、となっていたもので、今、その「よろしく」段階に入ってきたビルが増えてきており、需要がないところに膨大な新規供給がなされているのです。
結果は膨大な空き室です。

また、中には建物は完成しているのにそこに行く道が完成していないという信じられない光景も目にしますが、とにかく建物だけを作ってしまえ、となっているのです。

そして夜になりましても殆んどあかりのつかないマンションばかりですが、中には半分位住んでいるマンションもありますが、これらを訪問しますと殆んどが家具つき賃貸マンション・ホテルであり、永住する住民ではありません。
いつでも逃げ出せるような住民が住む場所になっているのです。

実感としては空室率は軽く50%を超えている筈ですが、統計がないだけに正確には分かりません。

ただ、【ドバイ】にしろ【アブダビ】にしろ、『いずれ需要があるだろうからつくれるだけつくってしまえ』となっていたもので、今でも工事が続けられている建物も多く、また放棄された建物も多くなっています。

今後完成したはよいものの後にはゴーストビルだらけという都市になるかも知れません。

ドバイ・アブダビ人(昔からのパキスタン・インド人等)は大丈夫か?と思われるかも知れませんが、彼らはそもそもそのような高層建築には関係なく、彼らにあった低層階のビルや一軒家に住んでいます。
収入が増えたことはありがたいが今の投資失敗で景気が悪化していることに『いい迷惑』と思っているのです。

ところで、世界が注目していますもう一つのバブル国である【中国】ですが、19日付け『South China Morning Post』紙が報じるところでは、建築ラッシュが続く北京のビルの空室率は統計上は<22.4%>となっているものの、この統計には多くの完成近いビルが入っておらず、74階建の[china World Tower3]も入っておらず、実感として空室率は50%を超えるとの指摘もされています。

それでもどんどん新築ビルが建設されているのです。

結果は火を見るより明らかです。

ドバイもアブダビも北京も香港も現在の不動産バブルは空室急増という事態が明らかになり、関係不動産開発会社が破産・破たんし、問題が顕在化し、バブルがはじけます。

この『South China Morning Post』紙の不動産市況を報じるタイトルは、【ガラガラの空き室ビルが不動産崩壊を予見させる】となっており、すでに現地では不動産バブル崩壊を予見しているマスコミが出てきているのです。

日本ではこのような報道が殆んどされていませんが、香港の有力な新聞で大々的に報じている今、中国の不動産バブル崩壊がすぐそこまでに迫ってきていると言えます。

ドバイのマスコミは?
いまだに強気な記事ばかりですが、これは不動産投資には王族関係者が絡んでいる事案が多いために『事実』を報道出来ないという事情があるのかも知れません。

この不動産関連ですが、日本の新興不動産会社の信用不安が取りざたされており、社債償還がさらに延期されています。

新興不動産会社、ファンド等が抱えています不動産は今、売ろうにも売れない事態に陥っており、借金が返済できない事態に陥っているのです。

その間にも不動産価格(商業用不動産)はじわりじわりと下がってきており、今後返済猶予を受けている諸々の不動産会社が5月ごろに相次いで破たんするかも知れません。

*新生銀行・あおぞら銀行の合併破談ですが、新生銀行に対して続けられています金融庁の検査が長引いており、膨大な不動産関連損を計上するとも言われており、これが今後表面化した際には不動産市場は一気に底抜けするかも知れません。
なにせ半端な金額ではない不動産関連融資を抱えていると言われており、数百億円の赤字に転落するようなことになれば、金融不安が出てきます。

ドバイ?中国?日本?アメリカ?ヨーロッパ?

どこをとりましても不動産価格暴落は避けられません。
そしてこれが世界中を金融崩壊へ導くことになります。

(詳しくは2月15日付けワールドレポートをお読みください)


 <転載終わり>
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 このNevada氏の記事も、朝倉慶氏の予測通りの展開になっていることを証明していると思います。中国がアメリカの後の世界の覇権国になると、一部の日本のマスコミは言い続けてきましたが、マスコミの予測はまたしても外れてしまうようです。ただ、それは副島隆彦氏の予測が外れるということにもなってしまいます。



 <朝倉慶氏の記事>

インフレの波は中国から?
 FRBのバーナンキ議長はマネーを有り余るほどに印刷しましたが、まだアメリカ本土ではインフレは起きていません。というのも有り余ったマネーは中国やブラジルへの投資という形になって新興国にバブルを輸出している形となっているからです。ですからこの流れの延長上にインフレがあり、今回世界中を覆うことになるであろう激しいインフレの波はまず、その発展の一番手の中国から火が上がるというわけです。そして仮に中国の物価が制御できないようになると、いよいよ世界経済のコントロールが難しくなる、と考えているのです。13億人の人口は巨大な力の源泉ですが、反面、一度歯車が狂った場合はコントロールが効かなくなるのです。物価が急騰して食べられなくなる人達が溢れる事態を想像してみてください。それが中国全土で発生したら? 中国で景気を冷やすための金融緩和はできません。8%成長を義務づけられているのです。失業者の氾濫は許容できません。いざ物価が上昇したら舵取りが極めて難しいのです。そしてシンクタンクAEIはそのことを予見しているのです。
 それだけではありません。米当局とも近い情報サービス会社、ユーラシア・グループは「2010年の最大のリスクは米中関係」と報告したのです。もう完全にシュミレーションはできていると言っていいでしょう。アメリカはこれから来る世界的な未曽有のインフレが襲う混乱を意識し始めているのです。それが中国から発生すること、そのことが世界経済の方向性を不確実にかつ難しくすると思っているのです。今、世界は新興国の爆発的な需要に助けられ、景気回復の足取りを歩もうとしているように見えます。その機関車の中国についにインフレの波が押し寄せ、結果、経済政策に支障を来たし、収集不能の状態に陥ると思っていることでしょう。ですからそれをみて、今、対中国政策の舵を切り替えたのです。そろそろ喧嘩を始める時、これから大混乱になって中国が弱ったときにアメリカは中国に対して牙を剥くでしょう。その時の役者はオバマかヒラリーかはわかりません。「肉を切らして骨を絶つ」、アメリカは自らの犠牲が伴うのはわかりきっています。戦うということは自らも傷つくのです。アメリカは覚悟を決めたのです。そして準備を始めました。勇ましいグーグルの姿はアメリカ国家そのものです。ついに、米中、生き残りをかけた覇権争いの幕は開いたのです。


 ●Nevada
  http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/


 ●朝倉慶氏(船井幸雄.com)
  http://www.funaiyukio.com/money2/

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★中国、不動産購入禁止令! イーグルヒットより

2010-02-23 12:11:20 | 日月神示の実践
 <イーグルヒットより記事転載>
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 ★中国、不動産購入禁止令!2010年2月22日 09:50


運転資金、不動産への流用禁止 中国当局、資産バブル防ぐ

中国銀行業監督管理委員会(銀監会)は、企業が銀行から借りた運転資金を不動産の購入などに流用することを禁じる政令を施行した。中国では金融緩和の下で急増した銀行融資の一部が不動産市場などに流れ込み、資産バブルの懸念が膨らんでいる。銀行融資の使い道を厳格に監視し、融資が本来の目的である実体経済に流れるようにする。

 政令は銀行が運転資金として企業に貸したカネを「固定資産や株式などへの投資に使ってはならない」と明記。守られなかった場合は関連規定に基づいて銀行などを処罰するとしている。中国では銀行と企業が契約で融資の用途を定めても「管理がいいかげんで、契約以外の目的に融資が使われている状況がある」(銀監会)という。

 中国の人民元貸出残高の増加額は2009年に9兆5900億元と08年の2倍近くに膨らんだ。今年に入っても融資は速いペースで増えており、資産バブルの懸念は消えていない。中国人民銀行(中央銀行)や銀監会は1月半ばから「窓口指導」と呼ばれる行政指導を強化して、銀行融資の抑制に動いている。【日経 00:44】


 <転載終わり>
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 先日朝倉慶氏の記事を紹介しましたが、まさに朝倉氏の予測通りの展開になってきています。その記事の中で朝倉氏は、アメリカがバンバン刷ったドルが中国に回り、バブルを膨らませているとのことです。そのドルのお蔭で、今中国では空前の不動産バブルが起こっているそうです。そして、そろそろハイパーインフレを引き起こす段階にきたようです。このイーグルヒットの記事と、下記の朝倉氏の記事を読み比べれば、氏の予測通りに動いていることが解ります。

 <朝倉慶の記事>


インフレの波は中国から?
 FRBのバーナンキ議長はマネーを有り余るほどに印刷しましたが、まだアメリカ本土ではインフレは起きていません。というのも有り余ったマネーは中国やブラジルへの投資という形になって新興国にバブルを輸出している形となっているからです。ですからこの流れの延長上にインフレがあり、今回世界中を覆うことになるであろう激しいインフレの波はまず、その発展の一番手の中国から火が上がるというわけです。そして仮に中国の物価が制御できないようになると、いよいよ世界経済のコントロールが難しくなる、と考えているのです。13億人の人口は巨大な力の源泉ですが、反面、一度歯車が狂った場合はコントロールが効かなくなるのです。物価が急騰して食べられなくなる人達が溢れる事態を想像してみてください。それが中国全土で発生したら? 中国で景気を冷やすための金融緩和はできません。8%成長を義務づけられているのです。失業者の氾濫は許容できません。いざ物価が上昇したら舵取りが極めて難しいのです。そしてシンクタンクAEIはそのことを予見しているのです。
 それだけではありません。米当局とも近い情報サービス会社、ユーラシア・グループは「2010年の最大のリスクは米中関係」と報告したのです。もう完全にシュミレーションはできていると言っていいでしょう。アメリカはこれから来る世界的な未曽有のインフレが襲う混乱を意識し始めているのです。それが中国から発生すること、そのことが世界経済の方向性を不確実にかつ難しくすると思っているのです。今、世界は新興国の爆発的な需要に助けられ、景気回復の足取りを歩もうとしているように見えます。その機関車の中国についにインフレの波が押し寄せ、結果、経済政策に支障を来たし、収集不能の状態に陥ると思っていることでしょう。ですからそれをみて、今、対中国政策の舵を切り替えたのです。そろそろ喧嘩を始める時、これから大混乱になって中国が弱ったときにアメリカは中国に対して牙を剥くでしょう。その時の役者はオバマかヒラリーかはわかりません。「肉を切らして骨を絶つ」、アメリカは自らの犠牲が伴うのはわかりきっています。戦うということは自らも傷つくのです。アメリカは覚悟を決めたのです。そして準備を始めました。勇ましいグーグルの姿はアメリカ国家そのものです。ついに、米中、生き残りをかけた覇権争いの幕は開いたのです。



 ●イーグルヒット
  http://eagle-hit.com/


 ●朝倉慶氏の記事(船井幸雄.com)
  http://www.funaiyukio.com/money2/

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「貧困に苦しむ子」増加 県内教員8割が実感 本紙アンケート 沖縄タイムスより

2010-02-22 09:05:01 | 政治・社会
 <沖縄タイムスより転載>
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 「貧困に苦しむ子」増加 県内教員8割が実感 本紙アンケート

 親の経済状況「成長に影響」87%
  2010年2月19日 09時40分


 「保険証がなく治療せず、虫歯から万年片頭痛を訴える」「徴収金を払わず、遠足に行けない」「食事は給食だけ」。貧困に苦しむ子どもの姿が、教師の目を通して浮かび上がった。沖縄タイムスは小中学校の教員を対象に、1月から2月にかけて独自にアンケートを実施。県内各地の241人から回答を得た結果、家庭や経済状況が厳しい子が増えていると答えた教員が8割に上った。(安里真己、嘉数よしの)

 アンケートは、県内各地の教員に回答を依頼し、ファクスなどで回収、分析した。回答人数は中頭地区93人、島尻地区52人、宮古地区41人、八重山地区25人、那覇地区20人、国頭地区10人となった。

 「親の経済状況が子どもの成長に影響している」と答えたのは210人(回答者の87・1%)、「家庭、経済状況が厳しい子が増えた」とした教員は、200人(83・0%)になっている。この子どもたちのために、自分の金を使った教員は104人(43・2%)おり「年に数万円使った」と回答した教員もいた。

 「給食費を払えない子どもはいるか」との問いには、152人(63・1%)が「いる」と回答。「病気やけがでも病院に行けない子どもがいる」とした教員も75人(31・1%)に上った。

 育児放棄に関する項目も設け「夜子どもだけで過ごしている子がいるか」と質問したところ、135人(56%)が「いる」とした。

 子どもの貧困の解決策として「給食費や学校で使うすべての費用を無料にしてほしい」との声が数多く上がった。

 <転載終わり>
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 沖縄タイムスの記事を読んで、びっくりしました。これが日本なのかと思いました。健康保険に加入していなため、歯医者にも行けず、結果的に偏頭痛になった子供や、お金が無いため遠足にも行けない子供、家で食事が摂れずに、食事は学校の給食だけの子供など、およそ信じられない状況となっているようです。

 確かに不景気には違いありませんが、沖縄ではここまで不景気の波が及んでいるのかと、正直暗澹たる気持ちになりました。保険がなくて病院にも行けない子供など、いることすら知りませんでした。読売や産経など大手メディアでは、このような報道はされていませんので、私たちは現実を知ることはできませんでした。不景気はやはり弱い立場の人から襲って来たようです。

 自民党の官僚・大企業のみ優先・優遇させた政治が、このような結果を招いたことが、改めて証明されましたが、これからの民主党にはこれらの子供たちの問題にも焦点をあてて、解決していく必要があると思います。高速道路を無料化するよりも、こちらの問題の対応が先であることは、誰でも解ることです。

 親が健康保険に加入できないため、子供が病院にも行けないというのは、あまりに気の毒です。最低限の保証はあって当たり前ですので、政治と金の問題しか国会で討議するのではなく、実際の問題を真面目に討議してもらいたいと思います。今こそ民主党の本領を発揮する時ですので、その力を国民に是非見せて欲しいものです。

 長崎知事選では、自民党・公明党に民主党の候補が負けましたが、民主党が自民党と同じような政策しかやれないなら、国民の審判は民主党にNOを与えることになるはずです。

 サブプライムやリーマンの影響は、マラソンで云えば、まだ5kmを過ぎた辺りです。これからが本番になるわけです。ドルは50円以下になり、日米国債は共に暴落し、住宅ローンなどの長期金利は8%以上になり、食糧などの日用品が暴騰してきます。1929年の世界恐慌のときには、日本では米が100倍にも値上がりしました。10Kg3,500円の米は、35万円になる計算です。玉子は55倍に値上がりしました。1パック200円の玉子は、11,000円になります。じゃがいもや人参も1万円になる計算です。

 これから来る未曾有の恐慌の前に、保険や食糧などの最低限の対応を今から万全にしておく必要があると思います。自民党は相変わらず、民主党のあら捜しだけで、国民の痛みには目もくれません。本来なら共産党こそ、弱者救済のために立ち上がるべきですが、共産党もこれらの問題には取り組んでいません。口だけです。公明党は、創価学会の信者だけが幸せになればいいと思っているように見える政策しかやりません。創価学会の信者ではない人であっても、幸せになるように努力するのであれば、評価されると思います。

 どの党も国民の方を見ているようには思えない現状では、民主党こそがその力を見せて欲しいと思います。国民が安心して暮らせるような政策であれば、誰でもそれに協力は惜しまないはずです。先ずは、最低のライフラインの確立から初めて欲しいと思います。



 ●沖縄タイムス
  http://www.okinawatimes.co.jp/article/2010-02-19_3653

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安部芳裕『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』 ベンジャミン・フルフォード氏

2010-02-21 17:30:17 | 知られざる真実 & 真逆の世界
 <フルフォード氏のブログより記事転載>
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 安部芳裕『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』重版決定!感謝を込めて!!
 
                       ベンジャミン・フルフォード

2月10日に発売された、安部芳裕氏の新刊『国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ』(徳間書店)がお陰様で重版決定致しました!そしてアマゾンベストセラーランキングの社会一般部門及び ノンフィクション部門堂々の第一位に輝きました。ご購読、そして宣伝にご協力してくださった方々、本当にどうもありがとうございます。引き続き広めていきたいので、どうぞご支援を宜しくお願いいたします。
これまでの集大成として、いま世界で何か起きているのか? これからどうなるのか? 私たちはどうするべきなのか?を書いております。インフルエンザのパンデミック、地球温暖化、対テロ戦争、金融危機、民主党政権などタイムリーな話題を取り上げているので、かなり親しみ易い内容になっていると思います。

全国民必読の書です。日本を守りたい方は、ぜひ読んでください!
また、日本を守るために、是非この本を一人でも多くの方に広めてください。

口コミやブログなどで宣伝していただければ幸いです。是非是非皆様のご協力をお願いいたします!!

 「国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ」

現在起きているグローバルな危機は世界政府を樹立するために引き起こされている可能性があるように思えるのです。本書でその論拠を述べていきますが、その先に見えてくるのは日本の滅亡です。
森喜朗元首相は「日本は神の国」と発言してマスコミからバッシングを受けましたが、この認識は決して間違ってはいないと思います。日本人は古来、八百万の神を崇める神道の思想を持ち、森羅万象に神が宿るという考え方でした。その神道の祭司が天皇であり、天皇による国家統治が国体でした。世界標準ではなくとも独特の伝統と文化、世界観と価値観を持った貴重な存在です。その日本がグローバリゼーションの波に飲み込まれ、遠くない未来に滅亡するかもしれません。そして、この地を統治するのは中国共産党になるでしょう。できればその事態を阻止したいというのが今回の著書を執筆した目的のひとつです。

もうひとつの目的は、エスタブリッシュメントが目指す世界政府とは一部の国際金融資本家と知的エリートが絶対的な権力で民衆を支配し、家畜のように管理・コントロールする社会だからです。超資本家による独裁的警察国家と言ってもよいでしょう。権力に従属して生きることは、自ら判断・決断する必要がなくなり、その方が楽で良いと思う方もいるかもしれませんが、私はそんな世の中に生きることは人間としてのプライドが許さない。
歴史を学び、世界の事件や時流を日々観察していると、この先に何が起きるか、ある程度は予測できるようになります。実際、私はかなりの確率で未来予測を言い当ててきました。おそらくこのまま行けば、私の嫌な予測は当たってしまうでしょう。本書により、私と同じようにこの流れを阻止したいと思う人が一人でも増えてくれれば、これに勝る喜びはありません。

 <転載終わり>
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 先ほどアップした私の記事の続きになります。インフルエンザのパンデミック、地球温暖化、対テロ戦争、金融危機、民主党政権などについて書かれた著書だそうです。是非その真相を知りたいと思いました。近々読みたいと思います。


 ●ベンジャミン・フルフォード氏ブログ
  http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
コメント (2)
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 「こわすぎる本」 船井勝仁氏

2010-02-21 17:24:38 | 船井幸雄氏
 <にんげんクラブサイトより転載>
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 「こわすぎる本」

                        船井勝仁

こんにちは船井勝仁です。
 
以前にも書きましたが、父が船井幸雄ドットコムで紹介している佐々木重人さんからのご紹介で、
安部芳裕さんと親しくさせていただくようになりました。
安部さんのご経歴を以下にご紹介させていただきます。
 
 
1964年生まれ。関東学院大学卒業。環境問題の根幹にあるのは、
経済システムの問題だと認識し、オルターナティブ(代替的)なお金である「地域通貨」に
希望を見出す。1999年に地域通貨グループ「レインボーリング」を立ち上げる。
講演や体験型ワークショップを全国の自治体・商店街・商工会・大学・NPO・NGOなどで
数多く行い、その実践をもサポート。
 
著書は多数あるが、「金融のしくみは全部ロスチャイルドが作った」はベストセラーになり、
佐々木重人さんとの共著「金融崩壊後の世界」も好評。
2007年4月からネット上で、「反ロスチャイルド同盟」を、立ち上げている。
豊富な資料をそろえ、マス・メディアが伝えない貴重な情報を発信している。
 
 
まじめな勉強家でかつ現実的な思考ができる方で、メキキの会の出口光社長や佐々木さん、
にんげんクラブ代表会員の川島伸介さんなどと「地域通貨」を考えるためのミーティングを行った際も、
一番シビアに現実を認識して実現可能な方策に議論を導いていました。
 
その安部さんが、新著「全部わかった!国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ」を
出版されましたので、早速読ませていただきました。
感想を一言で言うと「こわすぎる本」だということに気がついてしまった、ということになります。
 
以前に出されていた本も何冊か読ませていただいたのですが、安部さんの人となりに
少しですが触れさせていただいてから読ませていただいた本書で、やっと安部さんの
本当の考え方がわかったような気がしています。
 
 
話は違いますが、坂本龍馬のすごさは、幕末の混乱期にすでに西洋列強が作った近代が
どういうものかを理解しており、明治維新後の新政府が取るべき本質的な「富国強兵」や
「和魂洋才」という政策もイメージできていたことだと思います。
 
「龍馬伝」の時代に「坂の上の雲」の時代が見えていたのです。
だから国のあるべき姿を「船中八策」などの形でまとめることができたのだと思います。
 
 
安部さんは坂本龍馬のように未来が見えているのではないでしょうか?
本書はよく売れるようにするためと、あまり真実をすなおに書きすぎているので(?)
カモフラージュをするために、いわゆる陰謀論の本であるような体裁を取っています。
 
今、世界でおこっている4つの危機(新型インフルエンザ、地球温暖化問題、911の真実、
金融危機)はすべて支配者たちの陰謀だと、これでもか、これでもかと状況証拠を提示しながら
喝破しています。
 
でも、私がこわいと思ったのは、処方箋として「政府紙幣」の発行という具体論を提示していることです。
リンカーンやケネディ大統領は政府紙幣を発行したので暗殺されたのではというくだりと、
今の日本には400兆円にものぼるデフレギャップがあるので政府紙幣を発行しても
ハイパーインフレは起こらないという論理は、今すぐに実現する可能性はともかくとして、
間違っていないと思います。
 
「政府紙幣」と、それに佐々木さんとの共著で述べられている「地域通貨」と
「ベーシック・インカム」の組合せが、明治初期の「富国強兵」が日本の近代化のための
必然の政策であったように、ミロクの世の初期段階の経済政策ではないかと
真剣に考えさせられました。
 
皆様もぜひ、本書のこわすぎる本質を味わってください。
 
 <転載終わり>
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 「反ロスチャイルド同盟」のサイトは何度か訪問しました。ロスチャイルドが、「お金がお金を産むシステム」を作った、というアニメはとても解り易くて、なるほどと思いました。

 その代表の阿部氏が、新著「全部わかった!国際銀行家たちの地球支配/管理のしくみ」を出されたそうです。新型インフルエンザ、地球温暖化問題、911の真実、金融危機はすべて支配者たちの陰謀だと、阿部氏は著書の中で立証しているとのことです。

 ここで、一点自分では理解できないことがあります。新型インフルエンザ、地球温暖化問題、911の真実、金融危機はロスチャイルドではなく、ロックフェラーが首謀者であるという、副島隆彦氏の意見です。
 阿部氏や、フルフォード氏は、一連の事件の犯人はロスチャイルドだと言ってますが、副島隆彦氏はロスチャイルドではなく、ロックフェラーだと言っています。副島氏は、ロスチャイルドをやや擁護するような論調も見受けられます。
 昨年から「ザ・フナイ」で、副島隆彦氏は「ロスチャイルドの全体像」という記事を連載されています。その記事の中でも、ロスチャイルドは、1914年を境にロックフェラーに勢力競争では敗北したと言われています。その後は世界はロックフェラーが陰の支配者として牛耳っているとの見方をされています。
 つまり、新型インフルエンザ、地球温暖化問題、911の真実、金融危機などの最近の事件は、ロスチャイルドでは起こせないということです。首謀者はロックフェラーだと言われています。

 阿部氏・フルフォード氏と副島氏の主張が違っているように私には思えるのですが、真相を知りたいと思っています。ロスチャイルドはイギリスなどの欧州で、ロックフェラーが米国であることは解ります。副島氏の記事を読むと、日本ではロスチャイルド=三井住友銀行=小沢一郎(民主党)であり、ロックフェラー=三菱東京UFJ=自民党・官僚・マスコミ・大企業であると言われています。はたして、その通りなのかは私には解りませんが、阿部氏の新著を読んでみれば、解るのかも知れません。近々読んでみたいと思います。


 ●反ロスチャイルド同盟
  http://www.anti-rothschild.net/index.html


 ●ザ・フナイの副島氏の記事(1月号までがロスチャイルドについての連載)
  http://www.funaiyukio.com/thefunai/

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