飯田で特定不妊治療

4月から西澤病院で

　飯田市本町の西澤病院（西澤良斉院長）は4月から、特定不妊治療を始める。市は専用の医療機器の導入助成金220万円を盛った一般会計補正予算案を27日開始の市議会3月定例会に提出する。
　西澤院長は「飯田下伊那地域で特定不妊治療を行える医療機関がない状況が続き、名古屋などの県内外に通っている現状がある。高額医療に加えて、交通費の負担も大きく、少しでも地域の皆さんの負担軽減に役立つことができれば」と話している。
　市保健課によると、体外受精や顕微授精を指す特定不妊治療は、2016年7月に市内のレディースクリニックが休院して以降、飯田下伊那地域で手掛ける医療機関がない状況が続いていた。西澤病院が導入する治療機器は同クリニックから有償譲渡される。
　県内には上伊那や諏訪地域に対応する医療機関はあるが、市の不妊・不育相談などでは「移動が負担で受診しづらい」「身近にあれば」などの声が寄せられていたという。
　市は特定不妊治療費の助成制度を設けているが、助成件数は2015年度の117件に対し、16年度は84件だった。

2018年2月21日（水）南信州新聞より

おっぱい以外の子育ては皆に手伝ってもらおう！

2018年2月23日　中日新聞ホームニュース飯田より

産後うつ予防 全県で助成

県主導で態勢づくりへ

　県は、出産後の母親が精神的に不安定になる「産後うつ」対策として、全県的に産後健診費用の助成を受けられる態勢づくりに取り組む。国と市町村による助成は2017年度に制度化されたが、導入環境などが整わず、市町村の実施は進んでいない。県主導で市町村、産科や精神科医療機関の連携を進め、10月をめどに助成開始を目指す。
　産後うつは育児放棄や虐待につながる可能性もあり、発症リスクが高まる産後2週間～2か月の健診や支援が重要とされる。17年度に始まった助成は、産後2週間と1か月の健診の際、各5千円を上限に市町村と国が半額ずつ補助する。補助があれば、県内の一般的な産後健診の費用はほぼ全額賄えるという。
　一方、市町村が助成を始めるには、医療機関などが「エジンバラ産後うつ病質問票」を導入し、母親から状態を聞き取る必要がある。人員不足の現場には負担増となることもあり、厚生労働省によると県内の実施自治体は上伊那郡飯島町のみ。全国でも約70自治体にとどまっている。
　こうした状況を受け、県は関係者間の調整に乗り出すことにした。今後、質問票の導入のほか、産科と精神科の連携などを医療機関や市町村に要請。健診でリスクがあった母親を精神科につなげる態勢も整えた上で、市町村に助成導入を検討してもらう。別の助成要件となる、市町村による「産後ケア事業（保健指導）」の実施も働き掛ける。
　県によると、都道府県が主導して態勢強化を進める例は珍しい。県保健・疫病対策課は「県内全てのお母さんを対象に、うつを早期に発見、予防、支援する態勢を目指し、調整していきたい」としている。

2018年2月21日　信濃毎日新聞より

飯伊の助産師ら季刊誌発行

女性の悩み　解決手助け

　女性が抱える身体と心の悩みに寄り添い解決したいと、飯田下伊那地域の助産師や薬剤師が集まり、「チーム訶梨帝母」（ちーむかりていも）を結成して活動を始めた。季刊誌の発行や講座の開催を通じ、それぞれの専門分野から、役立つ情報を発信する。
　チーム名は子授けや安産、子どもの守り神「訶梨帝母」にちなむ。メンバーは助産師と看護師、薬剤師、鍼灸師、薬膳師の女性五人。昨春に「近年は不妊や体調不良で悩む女性が多いが、食や生活習慣で改善できることも多く、手助けしたい」とチームを結成。まずは今冬に季刊誌の創刊号を発行した。
　創刊号では、五人の思いや冬の養生法、おすすめ薬膳などを紹介。メンバーは「生理や妊娠、出産、更年期など、変化に富む身体に対応する知識を提供したい」としている。
　季刊誌は無料で、飯田市のはぎもと助産院や中山薬局、高森町の瑠璃寺瑠璃の里会館で配布している。

2018年2月　中日新聞より

「無痛分娩」

「無痛分娩」安全対策案　厚労省が初提示

yahooニュースより

クローズアップ現代 2月6日放送より

男にもタイムリミットが!?～精子“老化”の新事実～

　男性不妊について放送されていました。